K 5674
：2008
（1）
目 次
ページ
1
適用範囲
1
2
引用規格
1
3
用語及び定義
2
4
種類
2
5
品質
2
5.1
品質
2
5.2
ホルムアルデヒド放散等級
3
6
見本品
3
7
試験方法
3
7.1
サンプリング
3
7.2
試験用試料の検分及び調整
4
7.3
試験の一般条件
4
7.4
容器の中の状態
4
7.5
低温安定性
4
7.6
塗装作業性
5
7.7
表面乾燥性
5
7.8
塗膜の外観
5
7.9
上塗り適合性
5
7.10
耐屈曲性
6
7.11
付着安定性
6
7.12
サイクル腐食性
7
7.13
加熱残分
8
7.14
塗膜中の鉛の定量
8
7.15
塗膜中のクロムの定量
8
7.16
防せい（錆）性
8
7.17
塗膜からのホルムアルデヒド放散等級
9
8
検査
9
9
表示
9
附属書 A（規定）塗膜中の鉛の定量
11
附属書 B（規定）塗膜中のクロムの定量
13
附属書 C（参考）鉛・クロムフリーさび止めペイントの試験手順
15
K 5674
：2008
（2）
まえがき
この規格は，工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき，社団法人日本塗料
工業会(JPMA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきと
の申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これに
よって，JIS K 5674:2003 は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許
権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について，責任は
もたない。
日本工業規格
JIS
K
5674
：2008
鉛・クロムフリーさび止めペイント
Lead-free, Chromium-free anticorrosive paints
1
適用範囲
この規格は，一般的な環境下での鉄鋼製品，鋼構造物などのさび止めに用いる塗料で，鉛フリー及びク
ロムフリーのさび止め顔料を含むさび止めペイントについて規定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。
）を適用する。
JIS G 3141
冷間圧延鋼板及び鋼帯
JIS G 3303
ぶりき及びぶりき原板
JIS G 4401
炭素工具鋼鋼材
JIS K 0121
原子吸光分析通則
JIS K 0557
用水・排水の試験に用いる水
JIS K 5108
鉛丹（顔料）
JIS K 5421
ボイル油及び煮あまに油
JIS K 5500
塗料用語
JIS K 5516
合成樹脂調合ペイント
JIS K 5600-1-1
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 1 節：試験一般（条件及び方法）
JIS K 5600-1-2
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 2 節：サンプリング
JIS K 5600-1-3
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 3 節：試験用試料の検分及び調整
JIS K 5600-1-4
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 4 節：試験用標準試験板
JIS K 5600-1-5
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 5 節：試験板の塗装（はけ塗り）
JIS K 5600-1-6
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 6 節：養生並びに試験の温度及び湿度
JIS K 5600-1-7
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 7 節：膜厚
JIS K 5600-1-8
塗料一般試験方法−第 1 部：通則−第 8 節：見本品
JIS K 5600-2-7
塗料一般試験方法−第 2 部：塗料の性状・安定性−第 7 節：貯蔵安定性
JIS K 5600-3-2
塗料一般試験方法−第 3 部：塗膜の形成機能−第 2 節：表面乾燥性（バロチニ法）
JIS K 5600-4-3
塗料一般試験方法−第 4 部：塗膜の視覚特性−第 3 節：色の目視比較
JIS K 5600-5-1
塗料一般試験方法−第 5 部：塗膜の機械的性質−第 1 節：耐屈曲性（円筒形マンドレ
ル法）
JIS K 5600-6-1
塗料一般試験方法−第 6 部：塗膜の化学的性質−第 1 節：耐液体性（一般的方法）
JIS K 5600-7-6
塗料一般試験方法−第 7 部：塗膜の長期耐久性−第 6 節：屋外暴露耐候性
2
K 5674
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JIS K 5600-7-7
塗料一般試験方法−第 7 部：塗膜の長期耐久性−第 7 節：促進耐候性（キセノンラン
プ法）
JIS K 5600-7-9
塗料一般試験方法−第 7 部：塗膜の長期耐久性−第 9 節：サイクル腐食試験方法−塩
水噴霧／乾燥／湿潤
JIS K 5600-8-3
塗料一般試験方法−第 8 部：塗膜劣化の評価−第 3 節：さびの等級
JIS K 5601-1-2
塗料成分試験方法−第 1 部：通則−第 2 節：加熱残分
JIS K 5601-4-1
塗料成分試験方法−第 4 部：塗膜からの放散成分分析−第 1 節：ホルムアルデヒド
JIS K 5660
つや有合成樹脂エマルションペイント
JIS K 5960
家庭用屋内壁塗料
JIS K 8180
塩酸（試薬）
JIS K 8247
過マンガン酸カリウム（試薬）
JIS K 8312
クロム酸カリウム（試薬）
JIS K 8563
硝酸鉛（Ⅱ）
（試薬）
JIS K 8951
硫酸（試薬）
JIS P 3801
ろ紙（化学分析用）
JIS R 3202
フロート板ガラス及び磨き板ガラス
JIS R 6253
耐水研磨紙
JIS S 6050
プラスチック字消し
JIS Z 1522
セロハン粘着テープ
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 5500 による。
4
種類
種類は，次によって区分する。
a)
1
種 有機溶剤を揮発成分とする液状・自然乾燥形のさび止め塗料。
b) 2
種 水を主要な揮発成分とする液状・自然乾燥形のさび止め塗料。
5
品質
5.1
品質
品質は，箇条 7 によって試験したとき，
表 1 を満足しなければならない。
3
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表 1−品質
種類
項目
1
種
2
種
試験
項目
番号
容器の中の状態
かき混ぜたとき，堅い塊がなく一様になる。
7.4
低温安定性 (−5 ℃)
−
a)
変質しない
7.5
塗装作業性
支障がない。
7.6
表面乾燥性
表面乾燥する。
7.7
塗膜の外観
正常である。
7.8
上塗り適合性
支障がない。
7.9
耐屈曲性
折り曲げに耐える。
7.10
付着安定性
はがれを認めない。
7.11
サイクル腐食性
膨れ，はがれ及びさびがない。
7.12
加熱残分（質量分率％） 75
以上 50
以上
7.13
塗膜中の鉛（質量分率％） 0.06
以下
7.14
塗膜中のクロム（質量分率％） 0.03
以下
7.15
防せい（錆）性
防せい（錆）性を持つ。
7.16
注
a)
表 1 のダッシュ（−）は，規定項目の試験を適用しないことを示す。
5.2
ホルムアルデヒド放散等級
ホルムアルデヒド放散等級は，7.17 によって試験したとき，
表 2 による。
表 2−ホルムアルデヒド放散等級
ホルムアルデヒド
放散等級分類記号
F
☆☆☆☆
F
☆☆☆
F
☆☆
−
a)
放散量 0.12
mg/L
以下 0.35
mg/L
以下 1.8
mg/L
以下 1.8
mg/L
を超え
注
a)
表 2 のダッシュ（−）は，ホルムアルデヒド放散等級を規定しないことを示す。また，7.17
の試験を行わないものは，これと同じとみなす。
6
見本品
見本品は，JIS K 5600-1-8 の規定による。
7
試験方法
この規格の試験方法では，JIS K 5600 規格群（塗料一般試験方法）と異なる場合は，この規格の規定を
優先する。
注記 この規格の品質の規定に示した項目の試験に必要な試験板の材質，寸法及び枚数並びに試験日
数を，
附属書 C に示す。また，この試験には，試料が約 1 L 必要である。
7.1
サンプリング
サンプリングは，JIS K 5600-1-2 による。
4
K 5674
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7.2
試験用試料の検分及び調整
試験用試料の検分及び調整は，JIS K 5600-1-3 による。
7.3
試験の一般条件
試験の一般条件は，次による。
a)
試験の場所
1)
養生及び試験を行う場所は，JIS K 5600-1-6 の 4.1（標準条件）に規定する条件［温度 23±2℃，相
対湿度（50±5）％］で，直射日光を受けず，養生及び試験に影響を与えるガス・蒸気・ほこりがな
く，通風の少ない室内とする。ただし，7.5，7.11，7.12，及び 7.16 では，試験の場所が他の条件の
場所を使用する場合があるため，この規格に従う。
2)
観察のときの光源は，
JIS K 5600-4-3
の 5.2
（自然昼光照明）
の拡散昼光とする。
ただし，
JIS K 5600-4-3
の 5.3（色観察ブースの人工照明）に規定する色観察ブースを用いてもよい。
b)
試験片の作製 試験片の作製は，次による。
1)
試験板 試験板は，JIS G 3141 に規定する SPCC-SB の鋼板とし，JIS K 5600-1-4 の 5.1.5 の研磨に
よる調整を行った鋼板を用いる。研磨による調整に用いる研磨紙は，JIS R 6253 に規定する耐水研
磨紙 P280 を用いる。ただし，7.7 及び 7.9 では，他の試験板を用いる場合があるため，この規格に
従う。
2)
試料の調整 試料は，かくはんして均一の液体とする。必要があれば，製造業者の指定する薄め液
を用いて，10 ％（質量比）以下で薄めてよい。
3)
試料の塗り方 試料の塗り方は，はけ塗りとし，JIS K 5600-1-5 によって，1 回ごとの塗付け量が，
乾燥膜厚で 30
µm〜40 µm になるように塗る。乾燥膜厚の測定は，7 日間乾燥後に行い，測定方法は，
JIS K 5600-1-7
の方法 No.6 又は No.7 による。ただし，7.7 及び 7.17 では，他の塗り方を用いる場合
があるので，この規格に従う。
4)
乾燥方法 乾燥方法は，JIS K 5600-1-1 の 3.3.8（自然乾燥の場合）とする。
なお，塗り終わってからの試験片の保持は，JIS K 5600-1-1 の
表 1（塗るときの環境条件・塗り方
と試験片の固定・保持）による。ただし，7.10，7.11 及び 7.12 では，他の乾燥条件を用いる場合が
あるため，この規格に従う。
5)
試験片の周辺塗り包み 試験片の周辺塗り包みは，他に規定がない場合には，試料を用いて試験片
の周辺及び裏面を塗り包む。
7.4
容器の中の状態
容器の中の状態の試験は，JIS K 5600-1-1 の 4.1.2 a)（液状塗料の場合）による。
7.5
低温安定性
低温安定性の試験は，2 種に適用する。
a)
試験板 試験板は，大きさ 500 mm×200 mm×0.8 mm の鋼板とする。
b)
試験片の作製 d) によってかくはんによる容器の中の状態を調べた試料を，試験板に 7.3 b)3)によっ
て塗装を行い，7.3 b)4)によって乾燥を行う。
c)
試験方法 JIS K 5600-2-7 の 4.（低温安定性）による。
d)
評価及び判定 c) によって 3 回目の低温恒温器での保持の後，室内に 6 時間静置する。次に容器を開
け，試料をかくはんして，一様になるかどうかを調べる。一様になった試料を用いて試験片を作成し
塗装作業性を調べる。乾燥後塗膜の外観を調べる。試料をかくはんしたとき一様になり，塗装作業性
に支障がなく，さらに乾燥した塗膜の外観が正常であるとき， 変質しない。 とする。
5
K 5674
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7.6
塗装作業性
塗装作業性の試験は，次による。
a)
試験板 試験板は，大きさ 500 mm×200 mm×0.8 mm の鋼板とする。
b)
試験片の作製 試料を，7.3 b)3) によって 1 回塗る。
c)
判定 はけ塗り作業に特に困難を感じないとき， 支障がない。 とする。
7.7
表面乾燥性
表面乾燥性の試験は，次による。
a)
試験板 試験板は，JIS K 5600-1-4 の 5.5.2 によって溶剤洗浄による調整をした大きさ 200 mm×100
mm
×2 mm のガラス板を用いる。ガラス板は JIS R 3202 の板ガラスを用いる。
b)
試験片の作製 試験片の作製は，JIS K 5960 の附属書 2（アプリケータ塗装）に規定するすき間 100
µm
のフィルムアプリケータ塗りとする。
c)
試験方法 表面乾燥性の試験方法は，JIS K 5600-3-2 によって，規定乾燥時間を 8 時間とする。
d)
評価 規定時間の少し前に試験を開始した結果，規定時間までに表面乾燥の状態となると判定された
場合， 表面乾燥する。 とする。
7.8
塗膜の外観
塗膜の外観の試験は，次による。
a)
試験片 試験片は，7.6 の試験に適合した試験片を用いる。
b)
試験方法 塗膜の外観の試験方法は，JIS K 5600-1-1 の 4.4（塗膜の外観）による。試料を塗ってから
48
時間放置し，目視によって観察する。
c)
評価及び判定 評価は，拡散昼光の下で，試験片の塗膜の色とつやが，見本品に比べて差異が少なく，
色むら，つやむら，はけ目，流れ及びしわの程度が見本品に比べて大きくなく，更に 2 種の場合は，
フラッシュさびがないときは， 正常である。 とする。見本品は，箇条 6 による塗膜見本，社内見本
品及び中心見本品とする。
7.9
上塗り適合性
上塗り適合性の試験は，次による。
a)
試験板 試験板は，大きさが 200 mm×100 mm×0.8 mm の鋼板とする。2 種の原状試験片は，大きさ
200 mm
×100 mm×0.3 mm のぶりき板を使用する。ぶりき板は，JIS G 3303 に規定する電気めっきぶ
りきの SPTE 5.6/5.6 T-2 を用いる。
b)
試験片の作製 試験板 1 枚の片面に試料を 7.3 b) 3) の方法で 1 回塗りし，48 時間置いたものを試験片
とする。試験片に上塗り塗料をはけで 1 回塗り重ねる。48 時間乾燥したものを上塗り試験片とする。
上塗りの乾燥膜厚は 20〜30
µm とする。上塗りに用いる塗料として 1 種の場合は，JIS K 5516 に規定
する合成樹脂調合ペイント 1 種白を用いる。2 種の場合は，JIS K 5660 に規定するつや有合成樹脂エ
マルションペイント白を用いる。同時に 1 種の場合，別の鋼板に同じ上塗り塗料だけを同じ方法で塗
装した後，48 時間乾燥したものを原状試験片とする。2 種の場合，ぶりき板に同じ上塗り塗料だけを
同じ方法で塗装した後，48 時間乾燥したものを原状試験片とする。
c)
評価及び判定 評価は，目視によって行い，上塗りしたとき塗り作業に支障がなく，更に，上塗り後
48
時間乾燥した上塗り試験片を，拡散昼光の下で目視による観察によって，上塗り塗膜に，はじき，
割れ，穴，膨れ及びはがれを認めず，原状試験片に比べて，つやの差異，粘着及びしわの程度が大き
くないとき，また，2 種の場合は，フラッシュさびがないときは， 支障がない。 とする。ただし，
試験片の周囲の幅 10 mm 以内は観察の対象外とする。
6
K 5674
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7.10
耐屈曲性
耐屈曲性の試験は，次による。
a)
試験板 試験板は，大きさ 150 mm×50 mm×0.3 mm の鋼板を用いる。試験板は 2 枚とする。
b)
試験片の作製 試験板の片面に試料を 7.3 b) 3) の方法で 1 回塗って 24 時間おいた後，120±2 ℃に保
った恒温器で 1 時間加熱し，取り出して標準条件に 1 時間置いたものを試験片とする。
c)
試験方法 耐屈曲性の試験方法は，JIS K 5600-5-1 によるタイプ 1 の試験装置を用い，試験片を直径 6
mm
のマンドレルの周りに沿って折り曲げて，塗膜の割れ及び素地からのはがれを目視によって調べ
る。
d)
評価 評価は，試験片 2 枚について，塗膜に割れ・はがれを認めないときは， 折り曲げに耐える。
とする。
7.11
付着安定性
付着安定性の試験は，次による。
a)
装置及び材料 装置及び材料は，次による。
1)
促進耐候性試験機は，JIS K 5600-7-7 に規定するものとする。
2)
定性分析用ろ紙は，JIS P 3801 に規定する定性分析用のものとする。
3)
セロハン粘着テープは，JIS Z 1522 に規定する幅 18 mm のものとする。
4)
カッタナイフは，
図 1 に示す形状，寸法のもので，JIS G 4401 に規定する SK120 で，折取線から折
り取って新しい刃先を出し，
適切なホルダーに取り付け，
手に持って用いるようにしたものとする。
5)
プラスチック字消しは，JIS S 6050 に規定するものとする。
b)
試験板 試験板は，大きさ 150 mm×70 mm×0.8 mm の鋼板とする。試験片は，2 枚作製する。
c)
試験片の作製 試験片の作製は，次による。
1)
試料を 7.3 b) 3) に規定する方法で 1 回塗付ける。塗り付け後，24 時間置いて 1 回目と同様の方法で
2
回目を上塗りする。24 時間乾燥させた後，JIS K 5600-7-7 の
表 1（方法 1）に規定する促進耐候性
試験機を用いて，JIS K 5600-7-7 の
表 3（湿潤サイクル試験）のサイクル A の条件で 60 時間照射す
る。ただし，サイクル A の乾燥時間中の相対湿度は 40％〜60％とする。
2)
1)
で得られた試験片に，1 種では，JIS K 5516 に規定する合成樹脂調合ペイント 1 種白を，2 種では，
JIS K 5660
に規定するつや有合成樹脂エマルションペイント白を，乾燥膜厚が 20〜30
µm になるよ
うにはけで塗り付ける。16 時間乾燥させた後，再び 1)と同じ条件で，促進耐候性試験機を用いて
60
時間照射する。
3)
この試験片を，JIS K 5600-6-1 の 7.［方法 1（浸せき法）
］によって 23±1 ℃の水に 24 時間浸し，
取り出して表面の水を JIS P 3801 に規定する定性分析用ろ紙でふき取り，JIS K 5600-1-1 の 3.1.1 に
規定の一般状態で 1 種は 30 分間乾燥したものを，2 種は 24 時間乾燥したものを試験片とする。
d)
試験方法 付着安定性の試験方法は，次による。
1)
試験片 2 枚について，試験片の中央にカッタナイフを用いて，互いに約 30 度の角度で交わり素地に
達する長さ 40 mm の切りきずを
図 2 のように付ける。切りきずを付けるにはスチール製の定規など
を用いて，カッタナイフの刃先を塗面に対して 35〜45 度の範囲で一定の角度に保ち，約 0.5 秒間か
けて等速で引く。
2)
交差する 2 本の切りきずの上から，
図 2 のように粘着部分の長さが約 50 mm になるようにセロハン
粘着テープをはり付け，テープの粘着部分の全面を，プラスチック字消しで均等にこすり，気泡が
あるときはプラスチック字消しで気泡をつぶすようにこすって塗膜にテープを完全に粘着させる。
7
K 5674
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3)
テープを粘着させてから 90±30 秒の間に，テープの一方の端をもって
図 3 のように塗面に直角に保
ち，瞬間的に引きはがす。
e)
評価及び判定 試験片 2 枚の双方に，切りきずに沿って幅 1 mm 以上の下塗りと上塗りとの塗膜間の
はがれを認めないときは， はがれを認めない。 とする。
単位 mm
図 1−カッタナイフの刃の一例
図 2−テープのはり付け方
図 3−テープをはがす方向
7.12
サイクル腐食性
サイクル腐食性の試験は，次による。
a)
試験板 試験板は，大きさ 150 mm×70 mm×0.8 mm の鋼板とする。
b)
試験片の作製 試験片は 3 枚作製する。試験板に試料を 1 回塗りで乾燥膜厚が 30〜40
µm になるよう
に 7.3 b) 3) で規定された方法で塗り付ける。24 時間乾燥し，試験片の裏面及び周辺を同じ塗料で塗り
包み，6 日間乾燥後，JIS K 5600-7-7 の
表 1（方法 1）に規定する促進耐候性試験機を用いて，表 3 の
湿潤サイクル A の条件で，60 時間照射したものを試験片とする。
c)
試験方法 試験方法は，次による。
1)
切り込みきずの付け方は，JIS K 5600-7-9 の 7.5（切り込みきずの付け方）の a)による（
図 4 参照）。
8
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図 4−交差線のきずの付け方
2)
サイクル腐食試験機（JIS K 5600-7-9 の 5.参照）に試験片を取り付け，JIS K 5600-7-9 の
附属書 1（サ
イクル D）に示す条件の試験を，36 サイクル行った後，試験片を取り出して流水で洗い，2 時間お
いた後，塗膜を調べる。
d)
評価及び判定 評価は目視によって，塗膜の膨れ，はがれ及びさびの有無を観察する。このとき，試
験片の周辺約 10 mm 以内及び塗膜に付けたきずの両側それぞれ 2 mm 以内の塗膜は評価の対象から外
し，さび汁による汚れも評価の対象外とする。
判定は試験片 3 枚のうち 2 枚の塗膜に，膨れ，はがれ及びさびを認めないときは， 膨れ，はがれ及
びさびがない。 とする。
7.13
加熱残分
加熱残分の試験は，JIS K 5601-1-2 による。ただし，試験条件は，加熱温度 105±2 ℃，加熱時間 1 時間
とする。
7.14
塗膜中の鉛の定量
塗膜中の鉛の定量は，加熱残分を測定した試料を使い，
附属書 A による。
7.15
塗膜中のクロムの定量
塗膜中のクロムの定量は，加熱残分を測定した試料を使い，
附属書 B による。
7.16
防せい（錆）性
防せい（錆）性の試験は次による。
a)
試験板 試験板は，大きさ 300 mm×150 mm×1 mm の鋼板とする。試験板は 6 枚使用する。
b)
見本品 見本品は，塗料見本とし， JIS K 5108 に規定する鉛丹の特号 80 g をビーカ 50 mL に取り，
JIS K 5421
に規定する煮あまに油を 10 g 加えてガラス棒でよく混合し，更に煮あまに油を 10 g 加えて
よく混合し，泡が消えてから静かにかき混ぜたものを，塗料見本とする。ただし，混合後 3 時間を過
ぎたものは，塗料見本として用いてはならない。
c)
試験片の作製 試験片の枚数は，試料用及び見本品用それぞれ 3 枚とする。試料の塗り方は，吹きつ
け塗り（エアスプレー塗り）とし，1 回で乾燥膜厚 30〜40
µm になるよう塗装する。見本品塗り方は，
はけ塗りとし，1 回で 100 cm
2
当たり 0.35±0.03 ml となるよう塗装する。塗装後，48〜96 時間の間に，
1
種及び見本品の場合は，JIS K 5516 に規定する合成樹脂調合ペイント 2 種中塗り用の白を，乾燥膜
厚が 20〜30
µm になるように吹き付け塗りで塗装し，さらに 24 時間乾燥した後に JIS K 5516 に規定
する合成樹脂調合ペイント 2 種上塗り用の灰色（明度 6〜7）を吹き付け塗りで塗り重ね，1 種の試験
片及び見本品とする。2 種の場合は，JIS K 5660 に規定するつや有合成樹脂エマルションペイントの
9
K 5674
：2008
白を，乾燥膜厚が 20〜30
µm になるように吹き付け塗りで塗装し，さらに 24 時間乾燥した後，JIS K
5660
に規定するつや有合成樹脂エマルションペイントの灰色（明度 6〜7）を，吹き付け塗りで重ね塗
りしたものを 2 種の試験片とする。塗り終わってから，JIS K5600-1-1 の 3.1.1 に規定の一般状態に 7
日から 14 日間おいた後，試験を開始する。
d)
試験片及び見本品の処理 試験用試験片の場合は 1 種又は 2 種の試料を，見本品の場合は塗料見本を
用いて，その裏面及び周囲を試験に影響がないように，24 時間間隔で 2 回以上塗り包んでおく。
e)
試験の開始・期間
1)
試験の開始は，4 月又は 10 月とする。この時期以外に試験を開始する必要が生じた場合には，4 月
又は 10 月以外に試験を開始することができる。
2)
試験の期間は，24 か月とする。
f)
試験方法 試験方法は，JIS K 5600-7-6 の屋外暴露による。
g)
評価 屋外暴露を終了した試験片の塗面について，さびの有無を観察し，更に試験片を適切な溶剤（た
とえばキシレンなど）に浸して塗膜を全部はがし，試験板素地のさびの発生状態を JIS K 5600-8-3 に
よって評価する。同時に同様に処理した見本品とその程度を比較する。ただし，試験片の周辺及び端
からそれぞれ 10 mm 以内は評価の対象外とする。
h)
判定 判定は，試験の期間が 24 か月に達したとき，3 枚のうち 2 枚の試験片の塗面にさびがなく，塗
膜をはがした場合，さびの程度が見本品に比べて大きくないときは， 防せい（錆）性を持つ。 とす
る。
i)
試験の実施及び管理 試験の実施及び管理は，JIS K 5600-7-6 の附属書 1（耐候試験の実施及び管理）
による。ただし，塗膜製造業者による試験の実施及び公的試験機関への試験の委託は，製品の過去に
おける成績と使用実績に基づいて適切な時期を選んで行うが，少なくとも 3 年間に 1 回以上，試験を
実施する。
なお，記録の保存期間は，5 年間とする。
7.17
塗膜からのホルムアルデヒド放散等級
塗膜からのホルムアルデヒドの放散等級は，JIS K 5601-4-1 の 3.（デシケータ法）による。
a)
試験片の塗り方は，はけ塗りとし， 1 回塗で行う。塗付け量は 7 日乾燥後の膜厚が 30〜40
µm になる
ように塗る。
b)
養生時間は，7 日間とする。
8
検査
検査は，箇条 7 によって試験し，
表 1 に適合しなければならない。形式検査は，表 1 の全項目とし，受
渡検査の項目は防せい（錆）性を除き，受渡当事者間の協定とする。ただし，防せい（錆）性は，形式検
査だけとし，過去に生産された製品について JIS K 5600-7-6 の
附属書 1（耐候試験の実施及び管理）によ
って品質の長期管理が行われ，その防せい（錆）性試験の成績が合格しているときは，現在の製品が適合
するものとする。
9
表示
鉛・クロムフリーさび止めペイントの容器には，容易に消えない方法で，次の事項を表示しなければな
らない。
a)
この規格の番号及び規格名称
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b)
種類
c)
正味質量又は正味容量
d)
製造業者名又はその略号
e)
製造年月又はその略号
f)
製造番号又はロット番号
g)
ホルムアルデヒド放散等級分類記号（
表 2 の F☆☆☆☆〜F☆☆に該当するものに適用する。）
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附属書 A
（
規定）
塗膜中の鉛の定量
序文
この附属書は，塗膜中の微量の鉛の定量を灰化法によって有機物を分解後 JIS K 0121 に規定する原子吸
光光度分析法によって求める方法について規定する。
A.1
要旨
塗料の揮発成分を除いた後，475〜500 ℃で有機物を灰化し
1)
，塩酸に溶解抽出後，アセチレン・空気フ
レーム中に噴霧し，鉛による原子吸光を波長 283.3 nm で測定し，分解液中の鉛を定量し，塗膜中の鉛分に
換算する。
注
1)
500
℃を超える温度での灰化は， 鉛の蒸発ロスにつながる。
A.2
試薬
試薬は，次による。
a)
市販の塩基性炭酸マグネシウム。
b)
塩酸（5 mol/L）は，JIS K 8180 を用いて調製する。
c)
鉛標準液（Pb：0.1 mg /mL）は，JIS K 8563 に規定する硝酸鉛（Ⅱ）0.160 g をとり，硝酸（1＋1）20 mL
と適量の水に溶かし，1 000 mL の全量フラスコに移し入れ，水を標線まで加えて調製する。又は，国
家標準にトレーサブルな標準液（計量標準供給制度に基づき供給されている JCSS[Japan Calibration
Service System]
のロゴ付証明書を付したもの）若しくはこのような標準液がない場合には，一般的な
市販の標準液を用いる。
d)
試験に用いる水は，JIS K 0557 に規定する種別 A2 以上の品質のものとする。
A.3
器具
a)
磁性るつぼ
b)
マッフル炉は，475〜500 ℃に保てるもの
A.4
装置
a)
フレーム原子吸光分析装置
b)
鉛中空陰極ランプ
A.5
操作
操作は，次による。
a)
塗料の分解 7.2 のよくかき混ぜた試料約 5 g を，質量既知の磁性るつぼに，精度 0.1 mg まで正確に
はかり取り，緩やかに加熱して，揮発成分を除く。るつぼ中の内容物を，2 g 塩基性炭酸マグネシウム
で覆い，マッフル炉に入れて徐々に加熱して約 350 ℃で 10 分間以上保つ。さらに，炉の温度を上げ，
475
〜500 ℃で 60 分間以上保ち，有機物が完全に灰化するまで加熱する。高温では鉛が蒸発しロスに
12
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なるので，500 ℃以上にしてはならない。加熱時間は 2 時間を超えてはならない。
b)
試料の調製 a) の操作によって得られたるつぼと灰は冷却後，300 mL のビーカに入れ，塩酸（5 mol/L）
100 mL
を加え，約 15 分間穏やかに煮沸し，更に 15 分間その状態を保つ。液が熱いうちに 250 mL の
ビーカ中に JIS P 3801 に規定される 5 種 C のろ紙を用いてろ過し，ろ紙及び沈殿残さ（渣）を熱水で
洗い，ろ液と洗浄液を合わせる。冷却後，250 mL の全量フラスコに移し，標線まで水を加えてよくか
き混ぜる。この液からメスシリンダーを用いて 20 mL を 100 mL の全量フラスコに分取し，標線まで
水を加えた液を試料液とする。
c)
吸光度の測定 b) の操作で得られた試料液を，アセチレン・空気フレーム中に噴霧し，波長 283.3 nm
の指示値を読みとる。空試験として試料と同様の操作を行い，試料について得た指示値を補正する。
検量線から鉛の量を求め，試料中の鉛の濃度を算出し，塗膜中の鉛に換算する。
d)
検量線の作成 鉛標準液（Pb：0.1 mg/mL）0〜10 mL を全量フラスコ 200 mL に段階的にとり，試料
と同じ条件になるように酸を加えた後，水を標線まで加える。この溶液について上記 c) の操作を行
って鉛 (Pb) の量と指示値との関係を線図（検量線）にする。検量線の作成は，試料測定時に行う。
A.6
計算
上記 d) で作成した検量線から試料中の鉛 (Pb) の濃度を求め，塗膜中の鉛（質量分率％）は，塗料の加
熱残分中の鉛（質量分率％）とみなし，次の式によって算出する。
W
C
B
A
×
12.5
×
=
ここに， A：
塗膜中の鉛（質量分率％）
B
：
検量線から求めた試料中の鉛の濃度（mg/L）
C
：
加熱残分（質量分率％）
W
：
塗料の質量（g）
A.5
の a)〜c) の操作を少なくとも 2 回繰返し，その結果の誤差が 10 ％以内のとき，その平均値を B の
値とする。
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附属書 B
（
規定）
塗膜中のクロムの定量
序文
この附属書は，塗膜中の微量のクロムの定量を灰化法によって有機物を分解後 JIS K 0121 に規定する原
子吸光光度分析法によって求める方法について規定する。
B.1
要旨
塗料の揮発成分を除いた後，475〜500 ℃で灰化し
1)
，過マンガン酸カリウムと硫酸溶液からなる酸化用
溶液で分解溶解後希釈して，アセチレン・空気フレーム中に噴霧し，クロムによる原子吸光を波長 357.9 nm
で測定し，分解液中のクロムを定量し，塗膜中のクロム分に換算する。
注
1)
500
℃を超える温度での灰化はクロムの揮散ロスにつながる。
B.2
試薬
試薬は，次による。
a
)
過マンガン酸カリウムは，JIS K 8247 に規定するもの。
b
)
硫酸は，JIS K 8951 に規定するもの。
c
)
クロム標準液（Cr：0.01 mg/mL）は，JIS K 8312 に規定するクロム酸カリウム 3.735 g をとり，水 100
mL
に溶解した後，1 000 mL の全量フラスコに移し入れ，水を標線まで加えて調製し，更にこの液 10
mL
をメスピペットで正確に分取し，1 000 mL 全量フラスコ中に移し入れ標線まで水を加えて調製す
る。又は国家標準にトレーサブルな標準液（計量標準供給制度に基づき供給されている JCSS[Japan
Calibration Service System]
のロゴ付証明書を付したもの）若しくは，このような標準液がない場合には，
一般的な市販の標準液を用いる。
d
)
試験に用いる水は，JIS K 0557 に規定する種別 A2 以上の品質のもの。
e
)
酸化用溶液は，過マンガン酸カリウム 0.2 g を 100 mL の硫酸 (1+1) に完全に溶解したものを用いる。
f
)
還元用溶液は，市販のヒドロキシルアミン塩酸塩 1 g を水 100 mL に溶解したもの。
B.3
器具
a
)
磁性るつぼ
b
)
マッフル炉は，475〜500 ℃に保てるもの。
c
)
酸分解用ポリテトラフルオロエチレン−ライニングカップふた（蓋）付き，50〜100 mL のもの。
d
)
空気循環式乾燥器。温度を 105 ℃に調節できるもの。
e
)
ベンチレーター（換気装置）
B.4
装置
a
)
フレーム原子吸光分析装置
b
)
クロム中空陰極ランプ
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B.5
操作
操作は，次による。
a
)
塗料の分解 7.2 のよくかき混ぜた試料約 5 g を質量既知の磁性るつぼに精度 0.1 mg まで正確にはか
りとり，空気循環式乾燥器で 105 ℃で 1 時間以上加熱して，質量が一定になるまで揮発成分を除く。
その後，マッフル炉に入れて徐々に加熱して約 350 ℃で 10 分間以上保つ。さらに，炉の温度を上げ，
475
〜500 ℃で 60 分間以上保ち，有機物が完全に灰化するまで加熱する。高温ではクロムが揮散して
ロスとなるので，500 ℃以上にしてはならない。加熱時間は 2 時間を超えてはならない。
b
)
試料の調製 上記の操作によって得られたるつぼと灰は冷却後，精ひょう（秤）して全灰分量を計算
する。その後灰分は清浄で乾燥した乳鉢に移し，均一な微粉に砕く。この灰分の一部を 0.02〜0.2 g の
間で 0.1 mg の精度で酸分解用カップに直接分取し，酸化用溶液 10 mL をメスピペットでカップにはか
り込み，ゆっくりと振動させて灰分を液になじませる。その後，容器に蓋をして 105 ℃の空気循環式
乾燥器中で 1.5 時間保持した後，容器を取り出してゆっくりと室温に冷ます。容器冷却後ベンチレー
ター中で慎重に開封する。この時，余剰の過マンガン酸が認められない時（暗褐色が消える）は，灰
分の量を少なくして，再度操作を繰り返す。酸化が完了した溶液を，50 mL ビーカ中に JIS P 3801 に
規定される 5 種 C のろ紙を用いてろ過し，最後にろ紙及び沈殿残さ（渣）を水で十分に洗浄ろ過する。
その後，ろ液にヒドロキシルアミン塩酸塩溶液を，過マンガン酸の色が消えるまで滴下した後，100 mL
全量フラスコに全量を移し，少量の水でビーカを洗浄し，洗浄液の全量を全量フラスコに移す。その
後，全量フラスコの標線まで水を加えて試料液とする。
c
)
吸光度の測定 上記の操作で得られた試料液を，アセチレン・空気フレーム中に噴霧し，波長 357.9 nm
の指示値を読みとる。空試験として試料と同様の操作を行い，試料について得た指示値を補正する。
検量線からクロムの量を求め，試料中のクロムの濃度を算出し，塗膜中のクロムに換算する。
d
)
検量線の作成 クロム標準液（Cr：0.01 mg/mL）全量の 0〜10 mL を段階的に 100 mL メスフラスコに
とり，試料と同じ条件になるように酸を加えた後，水を標線まで加える。この溶液について上記 c) の
操作を行ってクロム (Cr) の量と指示値との関係を線図（検量線）にする。検量線の作成は，試料測
定時に行う。
B.6
計算
B.5
の d)で作成した検量線から試料中のクロム (Cr) の濃度を求め，塗膜中のクロム（質量分率％）は，
塗料の加熱残分中のクロム（質量分率％）とみなし，次の式によって算出する。
0
E/E
C
W
B
A
×
×
=
ここに，
A
：
塗膜中のクロム（質量分率％）
B
：
検量線から求めた試料中のクロムの濃度 (mg/L)
C
：
加熱残分（質量分率％）
E
0
：
全灰分量 (g)
E
：
酸分解に供する分取灰分量 (g)
W
：
塗料の質量 (g)
B.5
の a)〜c) の操作を少なくとも 2 回繰返し，その結果の誤差が 10 ％以内のとき，その平均値を
B
の
値とする。
15
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：2008
附属書 C
（
参考）
鉛・クロムフリーさび止めペイントの試験手順
表 C.1−鉛・クロムフリーさび止めペイントの試験手順
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