JISK5600-7-3:1999 塗料一般試験方法－第７部：塗膜の長期耐久性

K 5600-7-3 : 1999 (ISO 11503 : 1995)

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

なお，この規格の制定後3か年を経た2002年4月をもって，この規格に対応するJIS K 5400 : 1990（塗

料一般試験方法）は，廃止されこの規格に置き換わる予定であるので，なるべくこの規格によるとよい。

JIS K 5600は，次に示す部編成になっている。

JIS K 5600-1-1〜1-8 通則

JIS K 5600-2-1〜2-7 塗料の性状・安定性

JIS K 5600-3-1〜3-6 塗膜の形成機能

JIS K 5600-4-1〜4-7 塗膜の視覚特性

JIS K 5600-5-1〜5-11 塗膜の機械的性質

JIS K 5600-6-1〜6-3 塗膜の化学的性質

JIS K 5600-7-1〜7-8 塗膜の長期耐久性

JIS K 5600-8-1〜8-6 塗膜劣化の評価

JIS K 5600-7は塗料一般試験方法−塗膜の長期耐久性に関する試験方法として，次の各節によって構成

する。

JIS K 5600-7-1 第7部−第1節：耐中性塩水噴霧性

JIS K 5600-7-2 第7部−第2節：耐湿性（連続結露法）

JIS K 5600-7-3 第7部−第3節：耐湿性（不連続結露法）

JIS K 5600-7-4 第7部−第4節：耐湿潤冷熱繰返し性

JIS K 5600-7-5 第7部−第5節：耐光性

JIS K 5600-7-6 第7部−第6節：耐候性

JIS K 5600-7-7 第7部−第7節：促進耐候性（キセノンランプ法）

JIS K 5600-7-8 第7部−第8節：促進耐候性（紫外線蛍光ランプ法）

JIS K 5600-7-1，7-3，7-6，7-7，7-8には，それぞれ次に示す附属書がある。

JIS K 5600-7-1

附属書A（規定） 2m3より大きな容量の塩水噴霧槽の設計及び工作について考

慮すべき要素

JIS K 5600-7-3

附属書A（規定）必要な補足情報

JIS K 5600-7-6

附属書A（参考）暴露場についての情報

JIS K 5600-7-7

附属書A（規定）必要な補足情報

附属書B（参考）太陽の全放射照度と窓ガラスのスペクトル透過度

JIS K 5600-7-8

附属書A（規定）必要な補足情報

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

K 5600-7-3 : 1999

(ISO 11503 : 1995)

塗料一般試験方法−

第7部：塗膜の長期耐久性−

第3節：耐湿性（不連続結露法）

Testing methods for paints−Part 7 : Long-period performance of film−

Section 3 : Resistance to humidity (Intermittent condensation)

序文この規格は，1995年に第1版として発行されたISO 11503, Paints and varnishes−Determination of

resistance to humidity (intermittent condensation) を翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく

作成した日本工業規格である。

なお，この規格の点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲この規格は，塗料及びその関連製品のサンプリング並びに試験を取り扱う一連の規格の一

つである。この規格は，塗料及び関連製品の単一塗膜又は多層塗膜系の断続的な結露に対する抵抗を，標

準状態のもとで測定する試験方法について規定する。この方法は多孔性及び非多孔性の素材上の塗膜の試

験を含む。

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格は，その

最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS K 5600-1-2 塗料一般試験方法−第1部：通則−第2節：試料採取方法

備考 ISO 1512 : 1991, Paints and varnishes−Sampling of products in liquid or paste formが，この規格

と一致している。

JIS K 5600-1-3 塗料一般試験方法−第1部：通則−第3節：試験用試料の検分及び調整

備考 ISO 1513 : 1992, Paints and varnishes−Examination and preparation of samples for testingが，この

規格と一致している。

JIS K 5600-1-4 塗料一般試験方法−第1部：通則−第4節：試験用標準試験板

備考 ISO 1514 : 1993, Paints and varnishes−Standard panels for testingが，この規格と一致している。

JIS K 5600-1-6 塗料一般試験方法−第1部：通則−第6節：養生並びに試験の温度及び湿度

備考 ISO 3270 : 1984, Paints and varnishes and their raw materials−Temperatures and humidities for

conditioning and testingが，この規格と一致している。

JIS K 5600-1-7 塗料一般試験方法−第1部：通則−第7節：膜厚

K 5600-7-3 : 1999 (ISO 11503 : 1995)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

備考 ISO/DIS 2808, Paints and varnishes−Determination of film thicknessが，この規格と同等である。

JIS K 5600-8-2 塗料一般試験方法−第8部：塗膜劣化の評価−第2節：膨れの等級

備考 ISO 4628-2 : 1982, Paints and varnishes−Evaluation of degradation of paint coatings−Designation

of intensity, quantity and size of common types of defect−Part 2: Designation of degree of

blisteringが，この規格と一致している。

ISO 3696 : 1987, Water for analytical labolatory use−Specification and test methods

ISO 8335 : 1987, Cement-bonded particleboads−Boards of equivalent cement reinforced with fibrous wood

particles

3. 原理水蒸気で飽和した加熱空気の部屋又はキャビネットに塗装試験板を置く。部屋又はキャビネッ

トを温度，40±3℃に保つ。相対湿度98〜100%において，試験板と周囲の蒸気の間にわずかな温度差があ

れば，試験板の上に結露する。これが不連続結露試験である。この条件下で定時間静置した後，部屋又は

キャビネット内の条件を23±5℃，相対湿度 (50±20) %,すなわち標準状態にするように空気を循環させる。

次に塗膜の特性いかんで定まる速度で，塗膜内へ結露水を浸透させる。色の変化，膨れ，付着力の低下，

軟化，ぜい化などの何らかの影響が現れる。あらかじめ受渡当事者間で協定した基準を用いて報告する。

通常，これらの基準は主観的なものである。

4. 必要な補足情報いかなる特別な適用に対しても，この規格に規定された試験方法は補足情報によっ

て補完する必要がある。補足情報は附属書Aに示す。

5. 装置 5.1に規定する体積300lの気密式の実験室用キャビネットか，又は5.2に規定する体積1m3の

大きな部屋，又は人が入れる2m3以上の大形の部屋を使用する。

5.1

気密式キャビネット体積300±10lのキャビネットで，8.4の規定に適合する，水を加熱する装置を

組み込んだ耐水性のもの。キャビネットの寸法及び形は5.3の規定に適合すれば，限定されない。それは

不活性材料で組み立て，試験板に液滴が落ちるのを防ぐ屋根を備える。キャビネットには過剰の圧力を除

く装置を備える。

また，キャビネットには温度制御装置を備える。温度は試験板上の空間で測定する。

備考1. 装置は扉か，又は可動式の天ぶたのどちらかを備えた設計にする。適切な装置の設計を図1

及び図2に示す。

K 5600-7-3 : 1999 (ISO 11503 : 1995)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

図2 覆い付き気密性キャビネット

5.2

気密式の部屋不活性材料で組み立てられた密閉式の部屋で，10mm又はそれ以上の間隔をもつ2

枚のガラス又はその他の透明な材料で作られた窓及び試験板の上に水滴が落ちるのを防ぐ屋根をもつもの。

この部屋には過剰の圧力を除く装置を備える。囲いの絶縁は必要ない。部屋の底部に，少なくとも10mm

の深さまで温水を満たした防水性の槽を備える。この水槽の側面の大きさは試験板を暴露するために使う

面積に等しくする。部屋には扉か，又は可動式の天ぶたを備える。立って入れる部屋を用いる場合は，1

時間当たり，部屋の体積の約10倍の空気を置換できる空気排出口と換気装置を備える。部屋は5.2.1〜5.2.3

に規定する設備と共に使用する。

K 5600-7-3 : 1999 (ISO 11503 : 1995)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5.2.1

温水タンク水槽に連結したポンプ，ISO 3696に規定された2級の水質の水の供給，そして水位

の制御装置を備えた，試験室の外にある温水タンク。ポンプは，8.4の要求に適合するように，1時間当た

り槽内の水の約4倍を置換できる能力があるもの。

5.2.2

恒温制御装置試験室の中央及び試験板の最上部にセットしたセンサーによって水槽内のヒータ

ーを制御するための恒温制御装置。

5.2.3

温度計温度制御センサー(5.2.2)に隣接して設置されたセンサーが付いた温度計。

備考2. 人が入れる部屋を使う場合は，一つ以上の温度計を使用し，連続記録計を備えるのが便利で

ある。

5.3

試験板つり下げ及び支持器具試験板は通常，合成繊維又は不活性な絶縁材料を用いてつり下げる。

ただし，枠に固定して試験する場合には，枠は不活性材料によって作られたもので，水蒸気を含む空気の

対流を妨げないように配置する。受渡当事者間の協定の上で不規則な形の塗装試験板について試験しても

よい。これらの試験板は通常用いられる形で試験する。試験板は壁面及び上ぶたから少なくとも100mm,

試験板の間は20mm,下端は少なくとも水面から200mm離し，垂直に暴露する。試験板はキャビネット又

は室内の一定の高さに置くのがよい。どのような場合でも，上部の試験板に結露した水分が下部の試験板

に落ちないことを確認すること。7.1.1に規定したサイズより大きい試験板は，その下端が結露の最低位置

の上にくるようにして暴露する。

備考3. キャビネットの下部において，結露を起こすには温度差が小さすぎる場合には，試験板を上

部に設置する必要がある。

5.4

環境キャビネット（8.4参照）温度23±5℃，相対湿度 (50±20) %を保持し，試験板用の架台を含

む環境キャビネット。

6. 試料採取方法試験すべき製品の代表サンプル（多層塗膜系の場合には各々の製品）をJIS K 5600-1-2

に従って採取する。試験用の各サンプルの検分及び調整は，JIS K 5600-1-3に従う。

7. 試験板

7.1

素材素材は，試験に供する塗料が実際にその上に塗装されて使用されるのと同一の，非多孔性又

は多孔性の材料（附属書A参照）とする。

7.1.1

非多孔性素材他に規定又は協定がない限り，JIS K 5600-1-3に規定する，約150mm×100mmの

試験板を素材として選ぶ。

7.1.2

多孔性素材他に規定又は協定がない限り，ISO 8335のタイプAの規定に適合したファイバーセ

メント製で約300mm×200mm×4mmの平板を用いる。

7.2

試験板の調整及び塗装他に規定又は協定がない限り，試験板はJIS K 5600-1-4に従って調整し，

試験製品又は塗装系で，規定の方法によって（附属書A参照）塗装する。他に規定又は協定がなければ，

試験板の端部及び裏面は被試験製品又は塗装系で塗装する（附属書A参照）。

7.3

乾燥及び養生それぞれの試験板を規定の時間，規定の条件の下で，乾燥（焼付け）し，養生する

（必要ならば）。他に規定がなければ，温度23±2 ℃，相対湿度 (50±5) %で，空気の循環の下，日光の直

射を避けて，最低16時間養生する。次にできるだけ速やかに試験に供する。

7.4

塗膜の厚さ乾燥塗膜の厚さを，JIS K 5600-1-7に規定する非破壊法の一つによって，マイクロメー

トル単位で測定する。

K 5600-7-3 : 1999 (ISO 11503 : 1995)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

8. 手順他に協定がなければ，2回の測定を行う。

8.1

設置環境装置（5.参照）は，清浄な空気で温度23±5℃，相対湿度 (50±20) %の部屋に設置する。

日光の直射及び通風を避ける。

8.2

水槽への注水試験室内の水槽（5.1又は5.2）及び温水タンク(5.2.1)に試験中は常時，少なくとも深

さが10mmに保たれるように，水を満たす。

水はISO 3696に規定された2級の純度のものを使う。加熱する前には水を入れ替えた方がよいが，特に

肉眼で汚れが見えるような場合には必ず更新する。

8.3

試験板の配置 5.3に従ってキャビネット又は部屋の試験板を並べ，装置を密閉する。

8.4

試験サイクル試験サイクルは，

温度40±3 ℃，相対湿度100%で16時間（結露時間）

温度23±5 ℃，相対湿度 (50±20) %で8時間（乾燥時間）とする。

加熱器のスイッチを入れ，空気温度を1.5時間以内に40±3℃に上昇する。試験サイクルの開始から16

時間，この温度に保持する。16時間後，試験板の暫定的な検分を行う。次に，

a) 加熱器のスイッチを切り，完全に扉を開けるか，又は装置のふたを試験板の上端まで上げる。

b) 立って入れる試験室(5.2)の場合は，加熱器のスイッチを切り，周囲の温度になるまで，通風機を使う。

c) 試験板を環境キャビネット(5.4)に移す。8時間後，試験板を気密性キャビネット又は試験室に移し，

水を入れ替え，規定された試験サイクル数になるまで試験サイクルを繰り返す。通常，試験サイクル

は中断せずに継続する。週末のように，中断した場合は試験報告にこの事実を記録する。

備考4. 装置が正常に動いている場合は，結露時間の間は常に試験板の全面に水滴が見える。

5. 試験板の熱吸収とキャビネットの壁を通じての熱損失のために，水槽内の温度は空気及び水

の蒸気相の温度以上になる。目視できる蒸気相の形成を妨げないように，水の温度は60℃を

超えないことが望ましい。

8.5

試験板の検分結露時間をもって終了する試験の終了時については，装置から試験板を取り出し，

水を拭きとって乾かし，直ちに，JIS K 5600-8-2に従って膨れについて検分を，各試験板の試験面全体に

ついて行う。装置から取り出した後，結露によって生じた影響は短時間で変化するので，5分以上10分以

内に検分する。規定された時間内で検分できるだけの試験板を取り出すようにする。

もし必要であるならば（附属書A参照），JIS K 5600-1-6に規定された標準状態に24時間，試験板を保

管し，付着性の低下，さびによる汚染，色の変化，軟化，ぜい化，規定されたその他の特性（附属書A）

を検分する。

9. 精度精度については，この規格には適用されない（3.参照）。

10. 試験報告試験報告には，少なくとも次の事項を含んでいなければならない。

a) 試験した製品の種類及びその明細

b) この規格の適用

c) 附属書Aに引用された補足情報の項目

d) c)に引用された情報を提供する国家規格，製品規格，その他の文書

e) 8.5に従って実施した，試験の結果

マイクロメートル単位で表した膜厚及び用いた試験手順

g) 試験サイクル数

K 5600-7-3 : 1999 (ISO 11503 : 1995)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書A（規定）必要な補足情報

この附属書に記載した補足情報の項目は，この試験方法を実施する上で適切なものとして提示しなけれ

ばならない。必要な情報については受渡当事者間の協定によることが望ましく，また，試験品に関する国

際規格若しくは国家規格，又はその他の文献から，全体的又は部分的に引用してもよい。

a) 塗装する素材の材料，その厚さ及び表面調整

b) 素地への試験用塗料の塗装方法。素材の裏面が塗装されるかどうか

c) 試験前の塗膜の乾燥（又は焼付け）条件と乾燥期間及び養生方法（必要なら）

d) 乾燥塗膜のマイクロメートル単位の膜厚，及びそのJIS K 5600-1-7による測定方法及び単一塗膜か多

層塗膜系かの区別

e) 試験サイクル数

装置の型式，試験用キャビネット（本体の5.1）か，試験室（本体の5.2）かのいずれか

g) 試験用塗膜の検査方法，及びその抵抗性の評価において考慮すべき特性

K 5600-7-3 : 1999 (ISO 11503 : 1995)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

塗料分野の国際整合化調査研究委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

増子昇

千葉工業大学

（委員）

西出徹雄

通商産業省基礎産業局

大嶋清治

工業技術院標準部

鴨志田直史

工業技術院標準部

橋本繁晴

財団法人日本規格協会

本橋健司

建設省建築研究所

坪田実

職業能力開発大学校

武井昇

職業能力開発大学校

鈴木雅洋

東京都立産業技術研究所

吉田豊彦

社団法人色材協会

高橋孝治

社団法人日本塗装工業会

青木茂

サンコウ電子研究所

福島稔

社団法人日本鋼橋塗装専門会

近藤照夫

清水建設株式会社

（主査）

岩井弘

財団法人日本検査協会

堀江建治

関西ペイント株式会社

山田俊幸

神東塗料株式会社

中東昭憲

神東塗料株式会社

住田光正

大日本塗料株式会社

上寺孝明

中国塗料株式会社

松井繁武

株式会社トウペ

更谷浩

日本特殊塗料株式会社

曽我元昭

日本ペイント株式会社

大澤晃

日本油脂株式会社

高橋真

ロックペイント株式会社

長尾進

専門技術者

鈴木幹夫

専門技術者

松平忠志

松平技術士事務所

伊藤義人

専門技術者

小島務

財団法人日本検査協会

常田和義

大日本塗料株式会社

筒井晃一

日本ペイント株式会社

（事務局）

内田幹雄

社団法人日本塗料工業会

山崎不二雄

社団法人日本塗料工業会

文責常田和義