K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
なお，この規格の制定後3か年を経た2002年4月をもって，この規格に対応するJIS K 5400（塗料一般
試験方法）は，廃止されこの規格に置き換わる予定であるので，なるべくこの規格によるとよい。
JIS K 5600は，次に示す部編成になっている。
JIS K 5600-1-1〜1-8 通則
JIS K 5600-2-1〜2-7 塗料の性状・安定性
JIS K 5600-3-1〜3-6 塗膜の形成機能
JIS K 5600-4-1〜4-7 塗膜の視覚特性
JIS K 5600-5-1〜5-11 塗膜の機械的性質
JIS K 5600-6-1〜6-3 塗膜の化学的性質
JIS K 5600-7-1〜7-8 塗膜の長期耐久性
JIS K 5600-8-1〜8-6 塗膜劣化の評価
JIS K 5600-4は塗料一般試験方法−塗膜の視覚特性に関する試験方法として，次の各節によって構成す
る。
JIS K 5600-4-1 第4部−第1節：隠ぺい力（淡彩色塗料用）
JIS K 5600-4-2 第4部−第2節：隠ぺい力（低明度塗料用）
JIS K 5600-4-3 第4部−第3節：色の目視比較
JIS K 5600-4-4 第4部−第4節：測色（原理）
JIS K 5600-4-5 第4部−第5節：測色（測定）
JIS K 5600-4-6 第4部−第6節：測色（色の計算）
JIS K 5600-4-7 第4部−第7節：鏡面光沢度
JIS K 5600-4-2，4-3，4-7には，それぞれ次に示す附属書がある。
JIS K 5600-4-2 附属書A（規定） 必要な補足情報
JIS K 5600-4-3 附属書A（規定） 必要な補足情報
JIS K 5600-4-3 附属書B（規定） 色差等級表
JIS K 5600-4-3 附属書C（参考） 条件等色対 (METAMERIC MATCHES)
JIS K 5600-4-7 附属書A（規定） 必要な補足情報
JIS K 5600-4-7 附属書B（参考） 参考文献
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 5600-4-4 : 1999
(ISO 7724-1 : 1984)
塗料一般試験方法−
第4部：塗膜の視覚特性−
第4節：測色（原理）
Testing methods for paints−Part 4 : Visual characteristics of film−
Section 4 : Colorimetry (Principles)
序文 この規格は，ISO 7724-1 : 1984, Paints and varnishes−Colorimetry−Part 1 : Principlesを翻訳し，技術
的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にない事項である。
この測色に関する規格は，次の三つで構成されている。
JIS K 5600-4-4 塗料一般試験方法−第4部：塗膜の視覚特性−第4節：測色（原理）
JIS K 5600-4-5 塗料一般試験方法−第4部：塗膜の視覚特性−第5節：測色（測定）
JIS K 5600-4-6 塗料一般試験方法−第4部：塗膜の視覚特性−第6節：測色（色差の計算）
JIS K 5600-4-4，JIS K 5600-4-5及びJIS K 5600-4-6は，次に示すような目的に必要なものとして，計測
器による塗膜の色座標及び色差の測定方法を規定する。
a) 試験試料（塗装された試験板，又は塗装した物品からの試料）及び参照標準間の色差の客観的な記載。
b) その測定結果が工程の管理又は調節に使用できるように，塗装製品の生産における色の偏差を測定す
る。
c) 屋外暴露及び他の化学的又は物理的な影響によって生じる色の変化の客観的な記載。
d) 色参照標準の実際的な管理。
備考 色参照標準は老化を免れない。そしてその老化は，そのうちに，はっきりした色の変化となる。
これらの変化を，適時検出するためには，高度に正確な測色が必要である。このことは，その
ような変色した参照標準について発注するときに，特に重要である。
1. 適用範囲 この規格は，測色用語を記載し，また，塗膜及び関連物体の色座標を決定するのに必要な
基本的な要求事項について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで，発効年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構
成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その
最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS K 5600-4-3 第4部−第3節：色の目視比較
2
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 ISO/FDIS 3668 : 1998, Paints and varnishes−Visual comparison of the colour of paintsが，この規
格と一致している。
JIS K 5600-4-5 第4部−第5節：測色（測定）
備考 ISO 7724-2 : 1984, Paints and varnishes−Colorimetry−Part 2 : Colour measurementが，この規格
と一致している。
JIS K 5600-4-6 第4部−第6節：測色（色差の計算）
備考 ISO 7724-3 : 1984, Paints and varnishes−Colorimetry−Part 3 : Calculation of colour differencesが，
この規格と一致している。
JIS K 5600-4-7 第4部−第7節：鏡面光沢度
備考 ISO 2813 : 1994, Paints and varnishes−Determination of specular gloss of non-metallic paint films
at 20 degrees, 60 degrees and 85 degreesが，この規格と一致している。
CIE Publication No.15 Colorimetry, Official CIE Recommendations.
CIE Publication No.15 Supplement No.2, Recommendations on uniform color spaces−Color difference
equations−Psychometric color terms.
CIE Publication No.38 Radiometric and photometric characteristics of materials and measurement.
3. 色座標 色は，相互に直角である三つのベクトルで作られた立体座標の一つの点によって，定義した
観測者及び定義した光源に関して，唯一のものとしてその特性を示している。CIE (the Commission
Internationale de lʼ Éclairage) が勧告している種々の色座標から3.1及び3.2に示す色座標が，塗膜の測色用
として，この規格で規定されている。
3.1
CIE 1964 補助標準表色系の色座標 この系の色座標（CIE Publication No.15参照）は，三刺激値Y10，
色度座標x10及びy10である。
()
()λ
λ
λ
φ
μ
λ
λ
⊿
∑
=
=
=
1
10
10
10
y
k
Y
10
10
10
10
10
Z
Y
X
X
x
+
+
=
·································································
10
10
10
10
10
Z
Y
X
Y
y
+
+
=
色度座標は，三刺激値によって形成される。
()()λ
λ
λ
φ
μ
λ
λ
⊿
∑
=
=
=
1
10
10
10
x
k
X
()
()λ
λ
λ
φ
μ
λ
λ
⊿
∑
=
=
=
1
10
10
10
z
k
Z
Y10
ここに，φ (λ) は色刺激関数を示し，標準の光（4.参照）の相対分光分布Sλと塗
膜の反射率（5.参照）を特性化している分光関数との積である。
x10 (λ)，y10 (λ)及びz10 (λ) は，視角で4°を超える観測視野（10°視野）（表1参照）のCIE 1964測色
標準観測者を定義するのに使用する等色関数（備考1.参照）である。
l及びuは，可視スペクトルの短波長と長波長の境界であり，それぞれの加算の限界である。
⊿λは，波長間隔の幅である。（lとu及び⊿λの選択に関してはJIS K 5600-4-5を参照）
k10は，次の式を用いて計算される基準化係数である。
3
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
()
=
∑
=
=
μ
λ
λ
λ
λ
λ
1
10
10
/
100
⊿
Y
S
k
これによって完全拡散反射面の三刺激値Y10は100の値となる。
この系においては，色座標は知覚的に均一な色立体（3.2参照）を与えるものではない。
備考1. 係数x10 (λ)，y10 (λ)及びz10 (λ) は，以前は，CIEスペクトル三刺激値又はCIE三刺激重価
係数 (CIE trichromatic weinghting coefficient) と名付けられていた。
2. CIE 1931表色系の色座標は，2度視野のCIE 1931測色標準観測者の等色関数x (λ)，y (λ)，
z（λ）を用いた類似の式によって定義されている。5nm波長間隔の等色関数は，CIE
Publication No.15に記載されている。
10度視野は，2度視野に比べて目視観察によって厳密に適合していて，塗料の色の目視比較の規格 (JIS
K 5600-4-3) で勧告されている観察条件に合致している。
3.2
(CIE 1976) L*a*b*色空間の色座標 CIE 1964表色系（3.1参照）に比較して，知覚的により均一な (CIE
1976) L*a*b*色空間（CIE Publication No.15，Supplement No.2参照）の色座標を，色差の評価用に規定する。
この色座標は，次の式によって算出される。
L*＝116 (Y/Yn)1/3−16
Y/Yn>0.008 856の場合
L*＝903.3 (Y/Yn)
Y/Yn≦0.008 856の場合
a*＝500 [f (X/Xn) −f (Y/Yn)]
b*＝200 [f (Y/Yn) −f (Z/Zn)]
ここに，
f (X/Xn) ＝ (X/Xn)1/3
X/Xn>0.008 856の場合
f (X/Xn) ＝7.787 (X/Xn) ＋16/116
X/Xn≦0.008 856の場合
f (Y/Yn) ＝ (Y/Yn) 1/3
Y/Yn>0.008 856の場合
f (Y/Yn) ＝7.787 (Y/Yn) ＋16/116
Y/Yn≦0.008 856の場合
f (Z/Zn) ＝ (Z/Zn)1/3
Z/Zn>0.008 856の場合
f (Z/Zn) ＝7.787 (Z/Zn) ＋16/116
Z/Zn≦0.008 856の場合
X，Y，Zは，塗膜の10度三刺激値を示す。
Xn，Yn，Znは，選ばれた標準光の下での完全拡散反射面の10度三刺激値（表2参照）である。
備考 2度三刺激値を用いる場合は，2度観測者用のL*，a*，b*座標が得られる。Xn及びZnに相当す
る値は，Yn＝100として，標準の光D65及びA（CIE Publication No.15参照）に関する2度色
度座標から算出される。
直交座標L*，a*，b*に換算しないで，直線的な明度と極座標の彩度と色相に換算して表現するのが便利
なことがある（CIE Publication No.15，Supplement No. 2参照）。
これらはL*，a*，b*から計算される。
CIE 1976明度［(CIE 1976) 明度指数ともいう。］
L*
(CIE)abクロマ
C*ab＝ (a*2＋b*2)1/2
(CIE)ab色相角
hab＝arctan (b*/a*)
（0°〜360°の間）
4. 標準の光 相関色温度約6500 K（CIE Publication No.15参照）で自然昼光に相当するCIE標準の光
D65は，この規格に従って，色測定用として規定されることが望ましい。
4
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 標準の光Cは，相関色温度6744Kで自然昼光に相当する。それの分光分布は，標準の光D65
の分光分布ほどに，昼光の分光分布に近似してはいない，特に，紫外線領域では近似していな
い。
標準の光Aは，タングステン電球の光を意味し，その分光分布に関しては，2856 Kの温度に
おける完全黒体に相当し，特別なメタメリズムインデックスを測色的に測定するのに必要なも
のとして規定されるべきである（JIS K 5600-4-5の5.参照）。
標準の光D65及びAの相対分光分布Sλの数値は表3に示す。
5. 分光放射特性 (spectral radiometric characteristics)
5.1
一般 物体の反射性を示すことのできる種々な分光放射特性（CIE Publication No.15参照）の中か
ら，5.1.1，5.1.2及び5.1.3で定義している三つの特性を，この規格では塗膜測色用として使用している。
5.1.1
分光立体角反射率R (λ) 与えられた立体角内の方向に反射する放射束と，観測波長間隔で同一照
明下の完全拡散面によって，同一方向に反射する放射束との比。
備考 CIE (CIE Publication No.15) の勧告に対照的であるが，この規格では分光放射輝度率 (spectral
radiance factor) の代わりに分光立体角反射率 (spectral reflectance factor) を規定する。市販の測
定器は，反射光束の逸脱によって生じる系統誤差のために，分光放射輝度率の正確な測定には
適していない。
5.1.2
分光反射率ρ (λ) 反射光の，その観測波長間隔の入射光との比。
5.1.3
分光拡散反射率ρ (d) (λ) 反射光の，鏡面反射光（つや）を除外して測定したその観測波長間隔の
入射光との比。
5.2
照射及び受光の条件 この規格に従い色測定用に規定される反射光測定の種々の方法は表4に掲げ
られている。
照射と受光の光線束において，それぞれの光線軸に対していかなる光線も5°を超えてはならない。
波長に関して均等，かつ，非選択的に光が球内壁で拡散されるように選択された内部層をもつ積分球内
で，拡散照明及び受光は行われる。積分球の試料面開口などの全面積は積分球の内面の反射部の全面積の
10%を超えてはならない。
鏡面反射光は，照明及び受光の幾何学的条件8/d及びd/8に対して，ある程度は光トラップによって除
去され得る。測定結果は光トラップの大きさ，位置及び構造に依存している。
高度に研磨した黒ガラス板によって反射された光の少なくとも95%を除外する光トラップの使用だけが
実用的であると判明している。これらのトラップは，鏡面光沢度測定に関するJIS K 5600-4-7に規定され
ているように，1.50〜1.55の屈折率をもつ一次標準を用いて検査すべきである。光トラップを使用及び非
使用で測定された高度に研磨した黒ガラス板の分光反射率の商は次の条件を満たさなければならない。
()()
()
05
.0
/8
/8
<
λ
λ
d
d
d
p
p
（全波長において）
5
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1 10°観測者用等色関数（5nm波長間隔）
λ
nm
x10（λ） y10（λ）
z10（λ）
380
0.000 2
0.000 0
0.000 7
385
0.000 7
0.000 1
0.002 9
390
0.002 4
0.000 3
0.010 5
395
0.007 2
0.000 8
0.032 3
400
0.019 1
0.002 0
0.086 0
405
0.043 4
0.004 5
0.197 1
410
0.084 7
0.008 8
0.389 4
415
0.140 6
0.014 5
0.656 8
420
0.204 5
0.021 4
0.972 5
425
0.264 7
0.029 5
1.282 5
430
0.314 7
0.038 7
1.553 5
435
0.357 7
0.049 6
1.798 5
440
0.383 7
0.062 1
1.967 3
445
0.386 7
0.074 7
2.027 3
450
0.370 7
0.089 5
1.994 8
455
0.343 0
0.106 3
1.900 7
460
0.302 3
0.128 2
1.745 4
465
0.254 1
0.152 8
1.554 9
470
0.195 6
0.185 2
1.317 6
475
0.132 3
0.219 9
1.030 2
480
0.080 5
0.253 6
0.772 1
485
0.041 1
0.297 7
0.570 1
490
0.016 2
0.339 1
0.415 3
495
0.005 1
0.395 4
0.302 4
500
0.003 8
0.460 8
0.218 5
505
0.015 4
0.531 4
0.159 2
510
0.037 5
0.606 7
0.112 0
515
0.071 4
0.685 7
0.082 2
520
0.117 7
0.761 8
0.060 7
525
0.173 0
0.823 3
0.043 1
530
0.236 5
0.875 2
0.030 5
535
0.304 2
0.923 8
0.020 6
540
0.376 8
0.962 0
0.013 7
545
0.451 6
0.982 2
0.007 9
550
0.529 8
0.991 8
0.004 0
555
0.616 1
0.999 1
0.001 1
560
0.705 2
0.997 3
0.000 0
565
0.793 8
0.982 4
0.000 0
570
0.878 7
0.955 6
0.000 0
575
0.951 2
0.915 2
0.000 0
580
1.014 2
0.868 9
0.000 0
λ
nm
x10（λ） y10（λ） z10（λ）
585
1.074 3
0.825 6
0.000 0
590
1.118 5
0.777 4
0.000 0
595
1.134 3
0.720 4
0.000 0
600
1.124 0
0.658 3
0.000 0
605
1.089 1
0.593 9
0.000 0
610
1.030 5
0.528 0
0.000 0
615
0.950 7
0.461 8
0.000 0
620
0.856 3
0.398 1
0.000 0
625
0.754 9
0.339 6
0.000 0
630
0.647 5
0.283 5
0.000 0
635
0.535 1
0.228 3
0.000 0
640
0.431 6
0.179 8
0.000 0
645
0.343 7
0.140 2
0.000 0
650
0.268 3
0.107 6
0.000 0
655
0.204 3
0.081 2
0.000 0
660
0.152 6
0.060 3
0.000 0
665
0.112 2
0.044 1
0.000 0
670
0.081 3
0.031 8
0.000 0
675
0.057 9
0.022 6
0.000 0
680
0.040 9
0.015 9
0.000 0
685
0.028 6
0.011 1
0.000 0
690
0.019 9
0.007 7
0.000 0
695
0.013 8
0.005 4
0.000 0
700
0.009 6
0.003 7
0.000 0
705
0.006 6
0.002 6
0.000 0
710
0.004 6
0.001 8
0.000 0
715
0.003 1
0.001 2
0.000 0
720
0.002 2
0.000 8
0.000 0
725
0.001 5
0.000 6
0.000 0
730
0.001 0
0.000 4
0.000 0
735
0.000 7
0.000 3
0.000 0
740
0.000 5
0.000 2
0.000 0
745
0.000 4
0.000 1
0.000 0
750
0.000 3
0.000 1
0.000 0
755
0.000 2
0.000 1
0.000 0
760
0.000 1
0.000 0
0.000 0
765
0.000 1
0.000 0
0.000 0
770
0.000 1
0.000 0
0.000 0
775
0.000 0
0.000 0
0.000 0
780
0.000 0
0.000 0
0.000 0
6
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2 標準の光D65及びAの完全拡散反射面の10°三刺激値
三刺激値
標準の光
D65
A
Xn
94.81
111.14
Yn
100.00
100.00
Zn
107.34
35.20
7
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3 標準の光D65とAの相対分光分布Sλ（5nm波長間隔）
λ
nm
Sλ, D65
Sλ, A
380
50.0
9.80
385
52.3
10.90
390
54.6
12.09
395
68.7
13.35
400
82.8
14.71
405
87.1
16.15
410
91.5
17.68
415
92.5
19.29
420
93.4
21.00
425
90.1
22.79
430
86.7
24.67
435
95.8
26.64
440
104.9
28.70
445
110.9
30.85
450
117.0
33.09
455
117.4
35.41
460
117.8
37.81
465
116.3
40.30
470
114.9
42.87
475
115.4
45.52
480
115.9
48.24
485
112.4
51.04
490
108.8
53.91
495
109.1
56.85
500
109.4
59.86
505
108.6
62.93
510
107.8
66.06
515
106.3
69.25
520
104.8
72.50
525
106.2
75.79
530
107.7
79.13
535
106.0
82.52
540
104.4
85.95
545
104.2
89.41
550
104.0
92.91
555
102.0
96.44
560
100.0
100.00
565
98.2
103.58
570
96.3
107.18
575
96.1
110.80
580
95.8
114.44
λ
nm
Sλ, D65
Sλ, A
585
92.2
118.08
590
88.7
121.73
595
89.3
125.39
600
90.0
129.04
605
89.8
132.70
610
89.6
136.35
615
88.6
139.99
620
87.7
143.62
625
85.5
147.23
630
83.3
150.84
635
83.5
154.42
640
83.7
157.98
645
81.9
161.52
650
80.0
165.03
655
80.1
168.51
660
80.2
171.96
665
81.2
175.38
670
82.3
178.77
675
80.3
182.12
680
78.3
185.43
685
74.0
188.70
690
69.7
191.93
695
70.7
195.12
700
71.6
198.26
705
73.0
201.36
710
74.3
204.41
715
68.0
207.41
720
61.6
210.36
725
65.7
213.27
730
69.9
216.12
735
72.5
218.92
740
75.1
221.67
745
69.3
224.36
750
63.6
227.00
755
55.0
229.59
760
46.4
232.12
765
56.6
234.59
770
66.8
237.01
775
65.1
239.37
780
63.4
241.68
8
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表4 塗膜の測色のための分光放射特性
分光放射特性
測定条件
記号
照射
受光
名称
（略語）
分光
立体
角反
射率
R45/0 (λ)
方向性
方向性
45°/normal
45°±5°
0°±10°
(45/0)
R0/45 (λ)
方向性*
方向性
normal/45°
0°±10°
45°±5°
(0/45)
R d/8 (λ)
拡散，
方向性**
拡散/8°
積分球
8°±2°
(d/8)
R (d) d/8 (λ)
拡散，
方向性**
拡散/8°
積分球
8°±2°
(d/8)
光トラップ付
正反射光除去
分光
反射
率
ρ8/d (λ)
方向性**
拡散，
8°/拡散
8°±2°
積分球
(8/d)
分光
拡散
反射
率
ρ (d) 8/d (λ)
方向性**
拡散，
8°/拡散
8°±2°
積分球
(8/d)
光トラップ付
正反射光除去
注* 高光沢の試料及び照射用光学部品間の相互反射の可能性は
考慮することが望ましい。
** これらは，試料に対してノーマル照射又はノーマル受光（測
定条件：0/d及びd/0）を認めているCIE（CIE Publication No.15
参照）の勧告に反している。この規格で規定しているように，0°
からの少し限定したずれのある照射又は観測の角度が，高光沢試
料測定時の試料及び照射又は受光の光学部品間の相互反射を防
止する。
9
K 5600-4-4 : 1999 (ISO 7724-1 : 1984)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
塗料分野の国際整合化調査研究委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
増 子 昇
千葉工業大学
（委員）
西 出 徹 雄
通商産業省基礎産業局
大 嶋 清 治
工業技術院標準部
鴨志田 直 史
工業技術院標準部
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
本 橋 健 司
建設省建築研究所
坪 田 実
職業能力開発大学校
武 井 昇
職業能力開発大学校
鈴 木 雅 洋
東京都立産業技術研究所
吉 田 豊 彦
社団法人色材協会
高 橋 孝 治
社団法人日本塗装工業会
青 木 茂
サンコウ電子研究所
福 島 稔
社団法人日本鋼橋塗装専門会
近 藤 照 夫
清水建設株式会社
（主査）
岩 井 弘
財団法人日本検査協会
堀 江 建 治
関西ペイント株式会社
山 田 俊 幸
神東塗料株式会社
中 東 昭 憲
神東塗料株式会社
住 田 光 正
大日本塗料株式会社
上 寺 孝 明
中国塗料株式会社
松 井 繁 武
株式会社トウペ
更 谷 浩
日本特殊塗料株式会社
曽 我 元 昭
日本ペイント株式会社
大 澤 晃
日本油脂株式会社
高 橋 真
ロックペイント株式会社
長 尾 進
専門技術者
鈴 木 幹 夫
専門技術者
松 平 忠 志
松平技術士事務所
伊 藤 義 人
専門技術者
小 島 務
財団法人日本検査協会
常 田 和 義
大日本塗料株式会社
筒 井 晃 一
日本ペイント株式会社
（事務局）
内 田 幹 雄
社団法人日本塗料工業会
山 崎 不二雄
社団法人日本塗料工業会
文責 伊藤 義人