K 5600-4-1 : 1999 (ISO/FDIS 6504-3 : 1998)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
なお，この規格の制定後3か年を経た2002年4月をもって，この規格に対応するJIS K 5400（塗料一般
試験方法）は，廃止されこの規格に置き換わる予定であるので，なるべくこの規格によるとよい。
JIS K 5600は，次に示す部編成になっている。
JIS K 5600-1-1〜1-8 通則
JIS K 5600-2-1〜2-7 塗料の性状・安定性
JIS K 5600-3-1〜3-6 塗膜の形成機能
JIS K 5600-4-1〜4-7 塗膜の視覚特性
JIS K 5600-5-1〜5-11 塗膜の機械的性質
JIS K 5600-6-1〜6-3 塗膜の化学的性質
JIS K 5600-7-1〜7-8 塗膜の長期耐久性
JIS K 5600-8-1〜8-6 塗膜劣化の評価
JIS K 5600-4は塗料一般試験方法−塗膜の視覚特性に関する試験方法として，次の各節によって構成す
る。
JIS K 5600-4-1 第4部−第1節：隠ぺい力（淡彩色塗料用）
JIS K 5600-4-2 第4部−第2節：隠ぺい力（低明度塗料用）
JIS K 5600-4-3 第4部−第3節：色の目視比較
JIS K 5600-4-4 第4部−第4節：測色（原理）
JIS K 5600-4-5 第4部−第5節：測色（測定）
JIS K 5600-4-6 第4部−第6節：測色（色差の計算）
JIS K 5600-4-7 第4部−第7節：鏡面光沢度
JIS K 5600-4-2，4-3，4-7には，それぞれ次に示す附属書がある。
JIS K 5600-4-2 附属書A（規定） 必要な補足情報
JIS K 5600-4-3 附属書A（規定） 必要な補足情報
JIS K 5600-4-3 附属書B（規定） 色差等級表
JIS K 5600-4-3 附属書C（参考） 条件等色対 (METAMERIC MATCHES)
JIS K 5600-4-7 附属書A（規定） 必要な補足情報
JIS K 5600-4-7 附属書B（参考） 参考文献
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 5600-4-1 : 1999
(ISO/FDIS 6504-3 : 1998)
塗料一般試験方法−
第4部：塗膜の視覚特性−
第1節：隠ぺい力（淡彩色塗料用）
Testing methods for paints−Part 4 : Visual claracteristics of film−
Section 1 : Hiding power (for light-coloured paints)
序文 この規格，1998年に発行されたISO/FDIS 6504-3 Paints and Varnishes−Determination of hiding power
−Part 3 : Determination of contrast ratio (opacity) of light-coloured paints at a fixed spreading rateを翻訳し，技術
的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にない事項である。
塗料の隠ぺい率を測定するためには，試験塗膜の調整及び測定に関する次に規定する二つの方法から一
つを選択する。
a) 無色透明のポリエステルフィルムへ塗装する方法，その塗装したフィルムは黒と白のガラス板上に順
次固定する。
b) 黒と白の試験紙，例えば隠ぺい率試験紙又はモレストチャート (Morest charts) へ直接塗装する方法。
同じフィルムアプリケータを用いても，操作者が異なる場合は，著しく異なった膜厚の塗膜が得られる
ので，隠ぺい力の測定は，絶対的な方法が要求される。幾つかの国の専門家グループ間の共同研究の結果，
2個又は2個以上の膜厚測定率の内挿によって精密に一定した補完によって正確な塗り面積に対応した隠
ぺい率の測定によって，再現性のある結果が得られることが判った。この規格で選ばれた塗り面積とは
20m2/λ（ぬれ膜厚50μm）であり，平滑な非多孔質面上に，流れのない塗料をはけ塗りした場合の平均的な
値である。しかし，他の膜厚範囲で通常に用いられる特殊の塗料，例えば工業用塗料及び印刷インキにつ
いては，受渡当事者間でその他の塗り面積を協議して定めてもよい。
さらに，行われた共同研究の結果，ポリエステルフィルム上に塗布した塗膜は，隠ぺい率試験紙上に塗
布した塗膜よりも高い再現精度が得られることが判明した。しかし，隠ぺい率試験紙上に塗布する方法の
方が操作は簡単であった。この規格は，これらの二つの方法のいずれにも対応できる。
1. 適用範囲 この規格は，白又は三刺激値Yが25を超える淡彩色塗料を，規定の隠ぺい率試験紙又は
無色透明のポリエステルフィルムに，塗り面積20m2/λで塗布し，次いで，ポリエステルフィルムの場合は
規定の白黒ガラス板上で，その塗膜の三刺激値Yを測定する塗膜の隠ぺい力（隠ぺい率測定による）測定
方法について規定する。
2
K 5600-4-1 : 1999 (ISO/FDIS 6504-3 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで，発効年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構
成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その
最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS K 5600-1-2 塗料一般試験方法−第1部：通則−第2節：試料採取方法
備考 ISO 1512 : 1991, Paints and varnishes−Sampling of products in liquid or paste formが，この規格
と一致している。
JIS K 5600-1-3 塗料一般試験方法−第1部：通則−第3節：試験用試料の検分及び調整
備考 ISO 1513 : 1992, Paints and varnishes−Examination and preparation of samples for testingが，この
規格と一致している。
JIS K 5600-2-4 塗料一般試験方法−第2部：塗料の性状・安定性−第4節：密度
備考 ISO 2811 : 1974, Paints and varnishes−Determination of densityが，この規格と一致している。
現在ISO 2811 : 1974はISO 2811-1〜4 : 1997に改正されている。
JIS K 5600-4-5 塗料一般試験方法−第4部：塗膜の視覚特性−第5節：測色（測定）
備考 ISO 7724-21) : 1984, Paints and varnishes−Colorimetry−Part 2 : Colour measurementが，この規格
と一致している。
JIS K 5601-1-2 塗料成分試験方法−第1部：通則−第2節：加熱残分
備考 ISO 3251 : 1993, Paints and varnishes−Determination of non-volatile matter of paints, varnishes and
binders for paints and varnishesが，この規格と一致している。
注1)
出版の予定あり。（ISO 7724-2 : 1984の改訂版）
3. 原理 この方法は，白又は淡彩色塗料が正常な方法で塗装される場合，ある限定した膜厚の範囲にお
いて，隠ぺい率は塗り面積の逆数に対する近似的な一次関数であるという研究に基づいている。したがっ
て，異なった膜厚で得た結果からもグラフ又は計算によって，十分に正確な内挿が可能である。
ぬれ膜厚は，十分に正確な測定をすることが，通常はできないので，この方法は，単位面積当たりの乾
燥塗膜質量を測定し，その測定値に対応するぬれ膜厚を計算で求めている。このぬれ膜厚の計算には，生
塗料 (wet paint) の密度及び加熱残分の質量百分率の値が必要である。これらの値の測定は，関連した規格
の方法に基づかなければならない。しかしながら，JIS K 5601-1-2による加熱残分の測定は，ある種類の
塗料に関して，現行試験方法の条件下では，その乾燥過程の塗膜の質量変化に正確に対応をしていないと
いうことが認められている。この差異によって導入されるすべての誤差は，すべての試験室に対して共通
であり，同種類の塗料の比較に影響を及ぼさない。
4. 装置 次のもの及び通常の実験室の器具を使用する。
4.1
素地
4.1.1
方法A（ポリエステルフィルム）
大きさが100mm×150mm以上，厚さが30μm〜50μmの無処理，無色透明のポリエステルフィルム。こ
れより厚いフィルムは，受渡当事者間の合意によって使用してもよい。
4.1.2
方法B（隠ぺい率試験紙）
隠ぺい率試験紙は，すべて，100mm×200mm以上の同じ大きさで，隣接して白部と黒部が印刷され，か
つワニスか塗布されていて，溶剤又は水で希釈された塗料で容易にぬれるが浸透されないもの。
3
K 5600-4-1 : 1999 (ISO/FDIS 6504-3 : 1998)
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白部と黒部は，それぞれ80mm×80mm以上の大きさでなければならない。別に協定がないならば，隠
ぺい率試験紙の黒部の三刺激値Yは，4.3に規定する反射率計又は分光光度計を用いて，試験紙の白部を
測定したとき80±2，黒部の三刺激値Yは5以下でなければならない。
隠ぺい率試験紙のロット間の誤差を除くために，試験に用いられる隠ぺい率試験紙は同一のロットを使
用しなければならない。
4.2
フィルムアプリケータ（複数） 通常，約50μm〜100μmの範囲の厚さで均一なぬれ膜を作る一連の
フィルムアプリケータを使用する。使用する素地にかかわらず，塗布した膜は，少なくとも70mmの幅が
なければならないし，各面積が60mm×60mm以上の部分については，均一な厚さとする。自動アプリケ
ータの使用で，均一な膜が容易に塗布されるので，自動アプリケータを使用することが推奨される。
4.3
反射率計又は分光光度計 三刺激値Yを0.3%以内の正確さで測定する反射率計又は分光光度計を使
用する。標準光源はD65を使用することが望ましい。
入射光束と受光器間の相対的な幾何学的配置がYの測定に影響するということは認められている。しか
し，市販の反射率計のこの因子に起因する変動は7.に定める再現精度の数値よりかなり小さいはずである。
測定結果に疑義が生じた場合は，拡散／8°における表面反射を含む幾何学的条件を使用しなければならな
いはずである。表面反射を考慮して測定した三刺激値Yから数理的に4を減じなければならない（JIS K
5600-4-5参照）。
4.4
試験板 白と黒のガラス板，それぞれのガラス板は平らで磨いた面をもち，その大きさは少なくと
も80mm×80mmとする。4.3に規定する反射率計又は分光光度計で測定する場合の白板の三刺激値Yは80
±2，黒板の三刺激値Yは5以下としなければならない。
白と黒のガラス板は，その背面からの反射光を除くために，2枚ともにその背面及び端部を黒色塗料又
は粘着テープで被覆する。
5. 試料
JIS K-5600-1-2に規定するとおり，試験される製品の代表試料を採取する。
JIS K-5600-1-3に規定するとおり，試験用試料を検分し，調整する。
6. 手順
6.1
素地の調整
6.1.1
方法A（ポリエステルフィルム） 未塗装のポリエステルフィルムについて，その塗装する面の近
接部分を保持し，次の操作から一つを選んで，ポリエステルフィルムを塗装のために調整する。
a) 少なくとも厚さ6mm以上の平らなガラス板上にフィルムを平らに置く。この場合，このガラス板は，
表面張力でこのフィルムを保持するのに丁度足りる程度の2〜3滴のホワイトスピリットで，最初に湿
らしておく。この液体が，フィルムの表面の表側をぬらさないように注意し，また空気の泡がフィル
ムの下に閉じこめられないように注意しなければならない。
b) フィルムの一端を固定して，平らなゴム台上に置く［この場合，バーコータ (spiral applicator) を使用
する］。
4
K 5600-4-1 : 1999 (ISO/FDIS 6504-3 : 1998)
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6.1.2
方法B（隠ぺい率試験紙） 隠ぺい率試験紙は，塗装前に少なくとも24時間，積み重ねせずに1
枚ずつ，試験条件［温度23±2℃，相対湿度 (50±5) %］下で保管し，塗装する部分に指紋が付着するのを
避けるために，常に端部をもって取り扱わなければならない。隠ぺい率試験紙は1mgのけたまで質量をは
かる。6枚の隠ぺい率試験紙は，塗布用とし，2枚の隠ぺい率試験紙は，空試験用として保管する。この6
枚の隠ぺい率試験紙は，次の三つの方法から一つを選んで，塗装用に調整する。
a) 留め具又は粘着テープで，一端を少なくとも厚さ6mmの平らなガラス板に固定する方法。
b) 平らな（±2μm以内）真空吸引盤を用いる方法。
c) 一端を固定して，平らなゴム台上に置く（この場合，バーコータを使用する。）。
6.2
塗装するポリエステルフィルム又は隠ぺい率試験紙の調整
塗装直前に，チキソトロピー構造を完全に破壊するために，強くかくはんして，空気の泡が混入しない
ように注意して，塗料を十分に混合する。
フィルム又は隠ぺい率試験紙の一端に，必要とする膜厚に応じて2mlから4mlの塗料を線状に置き，均
一膜が得られるように一様な速度で適切なアプリケータを引き下ろして，直ちに塗り広げる。通常約50μm
〜約100μmの範囲のぬれ膜厚を作る3個の異なったアプリケータを選び，その3個のアプリケータを用い
て各一対の膜（合計6個）を調整する。
乾燥するまでは，塗装したフィルム又は隠ぺい率試験紙を，例えば平らな面に，その端部をテープで固
定して置くなどして，水平に保持する。乾燥時間（及び焼付け条件）は，試験する塗料の種類によって異
なる。この乾燥時間（又は焼付け条件）は受渡当事者間で協定しなければならない。
6.3
養生 別に協定がない場合，三刺激値Yを測定する前に，乾燥した塗布済みフィルム又は隠ぺい率
試験紙及び空試験用フィルム又は隠ぺい率試験紙を少なくとも24時間，23±2℃，相対湿度 (50±5) %に
保つ。
6.4
三刺激値Yの測定
6.4.1
方法A（ポリエステルフィルム） 各塗装したフィルムは一対の白と黒のガラス板上に固定するが，
このフィルムの下側とガラス板の間に2, 3滴のホワイトスピリットを入れて空気膜を除き，光学的な接触
を確実にする。白 (YW) と黒 (YB) のガラス板上の4か所以上で，各塗装済みのフィルムの三刺激値Yを
測定し，平均の三刺激値YW及びYBをそれぞれ計算する。それから，各塗布済みフィルムの隠ぺい率YB/YW
を百分率で計算する。
6.4.2
方法B（隠ぺい率試験紙） 各隠ぺい率試験紙の白及び黒部上の4か所以上で，各塗布済み隠ぺい
率試験紙の三刺激値を測定し，平均の三刺激値YWとYBを計算する。それから，各塗布済み隠ぺい率試験
紙の隠ぺい率YB/YWを百分率で計算する。
6.5
乾燥塗膜の面密度の測定
6.5.1
方法A（ポリエステルフイルム）
ガラス板から塗布済みフィルムをはがし，このフィルムを拭ってホワイトスピリットを少しのこん（痕）
跡も残らないように除き，そのまま放置して乾燥させる。
例えば，精度のよい打型によって，各塗装済みポリエステルフィルムの中央から少なくとも60mm×
60mm以上の大きさの等しい部分を切り取る。同様に，未塗装の空試験用ポリエステルフィルムからは2
個の試料を少なくとも60mm×60mm以上の大きさの等しい部分を切り取る。
その切り離した部分は1mgのけたまで質量をはかる。
塗装済みポリエステルフィルムの平均質量及び未塗装ポリエステルフィルムの2個の試料の平均質量を
計算する。
5
K 5600-4-1 : 1999 (ISO/FDIS 6504-3 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
乾燥塗膜面密度ρA (g/mm2) は，次の式によって算出する。
A
m
m
1
2
A
−
=
ρ
ここに，
m1： 未塗装ポリエステルフィルムの2個の試料の平均質量 (g)
m2： 塗布済みのポリエステルフィルムの平均質量 (g)
A： 各ポリエステルフィルムの切り離した部分の面積 (mm2)
6.5.2
方法B（隠ぺい率試験紙） 例えば精度のよい打型によって，空試験用及び塗布済み隠ぺい率試験
紙の各中央から60mm×60mm以上の大きさの等しい部分を切り取る。その切り離した各部分を1mgのけ
たまで質量をはかる。
乾燥塗膜面密度ρA (g/mm2) は，次の式によって算出する。
A
m
m
m
m
1
2
3
4
A
×
−
=
ρ
ここに，
m1： 空試験用隠ぺい率試験紙（2枚）の平均質量 (g)
m2： 塗布前の隠ぺい率試験紙の最初の平均質量 (g)
m3： 空試験用隠ぺい率試験紙の切り離した部分の平均質量 (g)
m4： 塗布済み隠ぺい率試験紙の切り離した部分の平均質量 (g)
A： 各隠ぺい率試験紙の切り離された部分の面積 (mm2)
備考 空試験用及び塗布済み隠ぺい率試験紙が同等に変化すると仮定するならば，この操作は水分の
変動に基づく隠ぺい率試験紙の質量変化の影響を取り除いている。
6.6
ぬれ膜厚及び塗り面積の計算 乾燥塗膜の面密度からぬれ膜厚を計算するためには，JIS K 5600-2-4
に規定する方法によって得られる生塗料の密度及びJIS K 5601-1-2に規定する方法を用いて加熱残分（質
量）が必要である。
6.6.1
ぬれ膜厚 ぬれ膜厚 (mm) tは，次の式によって算出する。
5
A
10
×
×
=
NV
t
ρ
ρ
ここに，
ρ： 塗料の密度 (g/ml)
NV： 加熱残分（質量%）
6.6.2
塗り面積
6.6.2.1
方法A（ポリエステルフィルム） 塗り面積SR (m2/l) は，ぬれ膜厚 (mm) の逆数であり，次の
式によって示される。
5
A
10
1
−
×
×
=
=
ρ
ρNV
t
SR
前記6.5.1の面密度の式を用いることによって，
5
1
2
10−
×
−
×
×
=
m
m
NV
A
SR
ρ
6
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6.6.2.2
方法B（隠ぺい率試験紙） 塗り面積SR (m2/λ) はぬれ膜厚 (mm) の逆数であり，次の式によっ
て示される。
5
A
10
1
−
×
×
=
=
ρ
ρNV
t
SR
6.5.2の面密度の式を用いることによって，
5
1
2
3
4
10−
×
×
−
×
×
=
m
m
m
m
NV
A
SR
ρ
6.7
塗り面積 20m2/λの隠ぺい率の測定 膜厚の限定された範囲では，隠ぺい率は塗り面積の一次関数
であるとみなされる。したがって，6個の塗膜の3組から得られた隠ぺい率かそれに対応する塗り面積の
数値は，グラフに描くことができる。塗り面積20m2/λの隠ぺい率は，線形内挿によって測定する。グラフ
を描くためには，少なくとも3種類の膜厚が必要である。一次関数の関係が成立する範囲では，この計算
は，実験データから塗り面積に関する隠ぺい率の回帰関係を計算することによって，比較的容易に算出さ
れる。
7. 精度
7.1
繰返し精度 (r) 標準化した試験方法を用いて，同一試験室内の同一操作者によって短時間間隔で
得られた同一試料についての2個の試験結果の平均値間の差の絶対値は，95%の確率で1%未満（方法A：
ポリエステルフィルム使用）又は2%未満（方法B：隠ぺい率試験紙使用）であることが期待できる。
7.2
再現精度 (R) 標準化した試験方法を用いて，異なった試験室の，二人の操作者によって得られた
同一試料についての2個の試験結果の平均値間の差の絶対値は，95%の確率で2%未満（方法A：ポリエス
テルフィルム使用）又は4%未満（方法B：隠ぺい率試験紙使用）であることが期待できる。
8. 試験報告 試験報告は，少なくとも次の事項を含んでいなければならない。
a) 試験した製品の識別に必要なすべての事項
b) この規格の適用
c) 方法A（ポリエステルフィルム）を使用した場合のYW, YBの値
方法B（隠ぺい率試験紙）を使用した場合のYW, YBの値
d) 乾燥時間及び／又は加熱条件
e) 試験結果の計算時に使用した塗料の密度及び加熱残分
f)
20m2/λの塗り面積又は他の協定した塗り面積で決定された隠ぺい率
g) 規定した試験手順を変更した場合，その内容
h) 試験の年月日
7
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塗料分野の国際整合化調査研究委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
増 子 昇
千葉工業大学
（委員）
西 出 徹 雄
通商産業省基礎産業局
大 嶋 清 治
工業技術院標準部
鴨志田 直 史
工業技術院標準部
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
本 橋 健 司
建設省建築研究所
坪 田 実
職業能力開発大学校
武 井 昇
職業能力開発大学校
鈴 木 雅 洋
東京都立産業技術研究所
吉 田 豊 彦
社団法人色材協会
高 橋 孝 治
社団法人日本塗装工業会
青 木 茂
サンコウ電子研究所
福 島 稔
社団法人日本鋼橋塗装専門会
近 藤 照 夫
清水建設株式会社
（主査）
岩 井 弘
財団法人日本検査協会
堀 江 建 治
関西ペイント株式会社
山 田 俊 幸
神東塗料株式会社
中 東 昭 憲
神東塗料株式会社
住 田 光 正
大日本塗料株式会社
上 寺 孝 明
中国塗料株式会社
松 井 繁 武
株式会社トウペ
更 谷 浩
日本特殊塗料株式会社
曽 我 元 昭
日本ペイント株式会社
大 澤 晃
日本油脂株式会社
高 橋 真
ロックペイント株式会社
長 尾 進
専門技術者
鈴 木 幹 夫
専門技術者
松 平 忠 志
松平技術士事務所
伊 藤 義 人
専門技術者
小 島 務
財団法人日本検査協会
常 田 和 義
大日本塗料株式会社
筒 井 晃 一
日本ペイント株式会社
（事務局）
内 田 幹 雄
社団法人日本塗料工業会
山 崎 不二雄
社団法人日本塗料工業会
文責 伊藤 義人