K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本無機薬品協会(JICIA)／財団法人日本規
格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会
の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
制定に当たっては，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために，ISO 787-15:1986，General methods of test
for pigments and extenders―Part 15：Comparison of resistance to light of coloured pigments of similar typesを基礎
として用いた。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS K 5101の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS K 5101-1-1 第1部：分散性評価のための分散方法―第1節：通則
JIS K 5101-1-2 第1部：分散性評価のための分散方法―第2節：ペイントコンディショナ形振とう機
JIS K 5101-1-3 第1部：分散性評価のための分散方法―第3節：高速インペラミル
JIS K 5101-1-4 第1部：分散性評価のための分散方法―第4節：ビーズミル
JIS K 5101-1-5 第1部：分散性評価のための分散方法―第5節：フーバーマラー
JIS K 5101-1-6 第1部：分散性評価のための分散方法―第6節：3本ロールミル
JIS K 5101-2-1 第2部：色の比較―第1節：目視法
JIS K 5101-2-2 第2部：色の比較―第2節：測色計法
JIS K 5101-3-1 第3部：着色力―第1節：有色顔料の相対着色力及び淡色の測定（目視比較法）
JIS K 5101-3-2 第3部：着色力―第2節：白色顔料の相対着色力（目視比較法）
JIS K 5101-3-3 第3部：着色力―第3節：有色顔料の相対着色力及び白色顔料の相対散乱能の測定（光
度計法）
JIS K 5101-3-4 第3部：着色力―第4節：着色剤の相対着色力及び残留色差の測定（重み付きK/S値
法）
JIS K 5101-4 第4部：隠ぺい力―隠ぺい率試験紙法
JIS K 5101-5-1 第5部：分散性の評価方法―第1節：有色顔料の着色力の変化による評価
JIS K 5101-5-2 第5部：分散性の評価方法―第2節：分散度の変化による評価
JIS K 5101-5-3 第5部：分散性の評価方法―第3節：光沢の変化による評価
JIS K 5101-6-1 第6部：流動性―第1節：スプレッドメータ法
JIS K 5101-6-2 第6部：流動性―第2節：回転粘度計法
JIS K 5101-7 第7部：耐ブリード性
JIS K 5101-8 第8部：耐薬品性
JIS K 5101-9 第9部：耐光性
JIS K 5101-10 第10部：焼付塗装用バインダーによる熱安定性
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS K 5101-11-1 第11部：密度―第1節：ピクノメータ法
JIS K 5101-11-2 第11部：密度―第2節：遠心脱気法
JIS K 5101-12-1 第12部：見掛け密度又は見掛け比容―第1節：静置法
JIS K 5101-12-2 第12部：見掛け密度又は見掛け比容―第2節：タンプ法
JIS K 5101-13-1 第13部：吸油量―第1節：精製あまに油法
JIS K 5101-13-2 第13部：吸油量―第2節：煮あまに油法
JIS K 5101-14-1 第14部：ふるい残分―第1節：湿式法（手動法）
JIS K 5101-14-2 第14部：ふるい残分―第2節：湿式法（メカニカルフラッシング法）
JIS K 5101-15-1 第15部：加熱減量―第1節：105 ℃揮発性物質
JIS K 5101-15-2 第15部：加熱減量―第2節：強熱残分
JIS K 5101-16-1 第16部：水溶分―第1節：煮沸抽出法
JIS K 5101-16-2 第16部：水溶分―第2節：常温抽出法
JIS K 5101-17-1 第17部：pH値―第1節：煮沸抽出法
JIS K 5101-17-2 第17部：pH値―第2節：常温抽出法
JIS K 5101-18 第18部：電気抵抗率
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
（3）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1. 適用範囲 ························································································································ 2
2. 引用規格 ························································································································ 2
3. 原理 ······························································································································ 3
4. 装置及び器具 ·················································································································· 3
4.1 展色基板 ······················································································································ 3
4.2 フィルムアプリケーター又はその他の装置 ·········································································· 3
4.3 カバーシート ················································································································ 3
4.4 変退色評価用グレースケール···························································································· 3
4.5 受渡当事者間で協定した比較顔料······················································································ 3
4.6 バインダー（medium） ··································································································· 3
4.7 ガラス下で自然光に暴露するためのキャビネット（A法） ····················································· 3
4.8 人工光に暴露するための装置（B法） ················································································ 3
5. サンプリング ·················································································································· 7
6. 手順 ······························································································································ 7
6.1 試験片の調製 ················································································································ 7
6.2 試験片の暴露 ················································································································ 7
7. 試験報告書 ····················································································································· 7
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 5101-9：2004
(ISO 787-15：1986)
顔料試験方法−第9部：耐光性
Test methods for pigments―Part 9：Resistance to light
序文 この規格は，1986年に第1版として発行されたISO 787-15，General methods of test for pigments and
extenders―Part 15：Comparison of resistance to light of coloured pigments of similar typesを翻訳し，技術的内容
及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある“参考”は，原国際規格にはない事項である。
“耐光性”及び“耐光堅ろう度（又は色の堅ろう度）”の用語は，光に暴露された結果として，材料の外
観の変化に対する堅ろう度を意味する。もし変化があった場合，その大きさは，材料が暴露された光の量
及び質，並びに材料そのものの性質及び組成に影響される。同じ成分からなるが，その比率が異なる二つ
の組成物は，耐光性が同じではないであろうし，同じ比率であるが，その成分が同じでない二つの組成物
も，耐光性が同じではないであろう。
自然光に暴露される場合には，試験条件は非常に多くの変動因子によって連続的に変化する（例えば，
光の強度及びスペクトル分布，温度，相対湿度並びに大気中の不純物の量及び性質）。そのために，試験結
果は，同様に行われた別の試験結果と関連付けられない。したがって，結果を単に時間の関数として表現
するのは推奨できない。
これらの考察は，二つの異なった顔料の耐光性を比較する場合の基本的な考え方を示す。各顔料は，同
じ比率で，言い換えれば同じ組成で混合され，適切な形で，同質，同量の光に対して暴露された後，その
外観の変化に差があるかどうかを調べられる。このような暴露条件にするためには，組成物は，同時に同
じ光源に対して同じ期間並べて暴露されることが必要である。
さらに，顔料の耐光性は，二酸化チタンのような他の顔料の存在にも影響を受ける。試験方法のこの重
要な一面は，取り決められたバインダー（medium）をそのような顔料の分散に使うことを認めることによ
って，この規格に取り入れられている。試験の手順は，この後に記述されているように進める。
比較する前に，暴露時の変化をどの程度にするかは重要である。最初に認められる程度の変化があった
ときに，暴露を評価するのは現実的ではないし，変化の程度が大きくなるまで待つのも薦められない。し
たがって，あらかじめ耐光性が分かっている顔料（受渡当事者間で協定した比較顔料）の変化量が，JIS L
0804に従って，変退色用グレースケールの堅ろう度が4級又は3級に等しくなるときに，外観の変化を比
較するのがよい。
どのような特殊な用途に対しても，この規格の方法を次の補足情報で補完する必要がある。この情報は，
試験する製品に関連する国際規格，日本工業規格，又はその他の文献の一部であり，必要があれば，受渡
当事者間で協定する。
a) 受渡当事者間で協定した比較顔料の種類及びその詳細。
b) 試験顔料と受渡当事者間で協定した比較顔料とを分散するためのバインダー（medium）及び分散体の
組成の詳細。
2
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) 分散方法。
d) 試験が自然暴露（A法）の下で行われるか，又は人工光（B法）の下で行われるか。
e) A法を使用する場合，試験片及びガラスカバーの暴露角度。
f)
B法を使用する場合，装置及び光源に関する詳細。
1. 適用範囲 この規格は，有色顔料の耐光性を試験顔料と受渡当事者間で協定した比較顔料を比較する
ことによって評価するための次の二つの一般試験方法について規定する。
A法では，材料をガラス板の下に置いて自然光で暴露する。
B法では，材料を直接人工光で暴露する。
備考1. この試験方法のいずれか（A法又はB法）をある顔料に適用するとき，その顔料の個別規格
にこの規格を引用する。当該顔料の特別な性質によってこの試験方法を修正した場合はその
詳細を示す。この規格で規定している試験方法が適用できない特殊な顔料の場合は，耐光性
を比較するために別の方法を規定してもよい。
2. この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide21に基づき，IDT（一致している），MOD
（修正している），NEQ（同等でない）とする。
ISO 787-15:1986，General methods of test for pigments and extenders―Part 15：Comparison of
resistance to light of coloured pigments of similar types (IDT)
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけが，この規格の規定を
構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，そ
の最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS K 5600-1-2 塗料一般試験方法―第1部：通則―第2節：サンプリング
備考 ISO 15528：2000，Paints，varnishes and raw materials for paints and varnishes―Samplingが，こ
の規格と一致している。
参考 この規格の原国際規格であるISO 787-15ではISO 842を引用しているが，ISO 842はISO
15528:2000に統合され，廃止されているため，ISO 15528:2000と一致しているJIS K 5600-1-2
を引用した。
JIS K 7350-2 プラスチック―実験室光源による暴露試験方法 第2部：キセノンアーク光源
備考 ISO 4892-2：1994，Plastics―Methods of exposure to laboratory light sources―Part 2：Xenon-arc
sourcesが，この規格と一致している。
JIS L 0804 変退色用グレースケール
備考 ISO 105-A02：1993，Textiles―Tests for colour fastness―Part A02：Grey scale for assessing change
in colourからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS L 0841 日光に対する染色堅ろう度試験方法
備考 ISO 105-B01：1994，Textiles―Tests for colour fastness―Part B01：Colour fastness to light：Daylight
からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS L 0843 キセノンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法
備考 ISO 105-B02：1994，Textiles―Tests for colour fastness―Part B02：Colour fastness to artificial
3
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
light：Xenon arc fading lamp testからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
CIE No.20：1972 Recommendations for the integrated irradiance and the spectral distribution of simulated
solar radiation for testing purposes
3. 原理 試験顔料及び受渡当事者間で協定した比較顔料を，受渡当事者間で協定したバインダー
（medium）にそれぞれ分散する。その分散体を基板に塗布し，乾燥する。それらを雨から保護した状態で
自然昼光に（A法），又は人工光に（B法）規定された条件下で暴露する。試験顔料の変退色を，受渡当事
者間で協定した比較顔料の変退色と比較することによって，耐光性を評価する。
4. 装置及び器具
4.1
展色基板 展色基板は，次のものを用いる。
a) 使用するアプリケーターに適した大きさのアルミニウム板又は，白色高光沢で耐光性があり，塗料の
塗装に対して非吸収性の表面をもつ硬質厚紙。
b) マストーンプリント用基板として使用する紙。
4.2
フィルムアプリケーター又はその他の装置 乾燥前の厚さ50〜100 µmの塗膜を2本並べて塗布でき
るもの，又は約1.5 µmの厚さのマストーンプリントを調製できる器具。
4.3
カバーシート アルミニウムはく又はその他の不透明な材質のもの。
4.4
変退色評価用グレースケール JIS L 0804に規定するもの。
4.5
受渡当事者間で協定した比較顔料 試験顔料と比較するためのもので，受渡当事者間で協定した，
試験顔料と類似組成のもの。
4.6
バインダー（medium） 受渡当事者間で協定したもので，バインダーは，試験する顔料の使用分野
を考慮して選択する。
4.7
ガラス下で自然光に暴露するためのキャビネット（A法） 暴露キャビネットは，ガラスカバーをも
ち，予定する数の試験を行うのに十分な大きさをもつもの。
キャビネットは，塗装された試験基板（試験片）を雨から保護できるように金属，木又は別の材料で組
み立て，試験片の上を空気が自由に流れるような適切な換気ができるもの。
ガラスカバーは，厚さ2〜3 mmの一枚の透明なガラス板で，泡及びその他の欠陥のないもの。ガラスカ
バーの透過率は，スペクトルの可視領域及び波長360 nmで約90 ％であり，波長が300 nm及びこれより
短波長では1 ％以下の透過率とする。ガラスカバーの特性を維持するため，定期的に清掃をし，2年を超
えない期間で取り替える。
キャビネットには，試験片をガラスカバーと平行な平面で，ガラスカバーの下50 mm程度の位置に支持
する装置を備え付ける。キャビネットは，日影ができないように日中を通して直接日光が届く場所に設置
する。キャビネットを地面の上に置く場合は，キャビネットの土台とガラスカバーとの間の距離は，暴露
期間を通して，草又は植物との接触のような好ましくない条件をさけるため，十分広くする。ガラスカバ
ーと試験片とは，試験実施場所の緯度とほぼ同じ角度とし，赤道に向かって傾斜させる。45°のような別
の暴露角度を用いてもよいが，そのときは，角度を試験報告書に記載する。
4.8
人工光に暴露するための装置（B法） 装置は，キセノンアークランプのような適切な光源及びフィ
ルター系をもつ，通常の人工耐候性試験機，又は類似の装置とする（キセノンアークランプの特性につい
てはJIS K 7350-2参照）。
この装置は，次の条件下で稼働させる。
4
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
− 光源（ランプ及びフィルター系）から照射される試験片に入射する全放射照度は，波長300 nm〜
800 nmの範囲で550±55 W/m2とする。
− 波長300 nm〜400 nmの放射照度は，50±15 W/m2とする。
− 波長320 nmより短波長の放射照度は，0.5 W/m2を超さない。
参考 波長360 nmより長波長の全放射のスペクトル分布は，表1及び図1（CIE No.20から引用）に
示されるものに相当し，この放射データの約±10 ％の範囲内で十分である。
− 試験箱に取り入れる空気の温度及び湿度は，通常の室内条件のものとする。
− 換気は，試験片がブラックパネル温度で，50±5℃に維持される程度とする。
− 水噴霧は用いない。
備考1. ブラックパネル温度については，JIS L 0843参照。
2. キセノンアークランプは，使用に便利であり，自然昼光にかなり近いスペクトルを与えるか，
使用するにつれて出力が低下する（特に光化学領域で）ので，ランプの出力を頻繁に検査す
る。この規格の要求基準を満たさなくなったら，直ちにランプを交換する。市販の代表的な
ランプの有効寿命は，約1 000時間である。附属のフィルター系の透過特性も時間とともに
変化するため，フィルターも定期的に交換する必要がある。
5
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表 1 スペクトル帯での全放射の放射照度（1平方メートル当たりのワット数）及び
ET = 1 120 W/m2のパーセント
範囲
波長
nm
放射照度
W/m2
全放射のパーセント(1)
％
0
＜280
0
0
1
280 〜 320
5
68
0.5
6.1
320 〜 360
27
2.4
360 〜 400
36
3.2
2
400 〜 440
56
580
5.0
51.8
440 〜 480
73
6.5
480 〜 520
71
6.3
520 〜 560
65
5.8
560 〜 600
60
5.4
600 〜 640
61
5.5
640 〜 680
56
4.9
680 〜 720
52
4.6
720 〜 760
46
4.1
760 〜 800
41
3.7
3
800 〜 1 000
156
329
13.9
29.4
1 000 〜 1 200
108
9.7
1 200 〜 1 400
65
5.8
4
1 400 〜 1 600
44
143
3.9
12.7
1 600 〜 1 800
29
2.6
1 800 〜 2 000
20
1.8
2 000 〜 2 500
35
3.1
2 500 〜 3 000
15
1.3
5
＞3 000 (2)
―
―
0〜5
Σ
1 120
1 120
100
100
注(1) 全放射 ET = 1 120 W/m2
(2) 波長3 000 nm以上の放射は，無視してよい。
参考 波長300 nm以下の放射は，地表に届かない。
6
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図
1
全放
射
の各
ス
ペク
ト
ル帯
で
のス
ペ
クト
ル
放射
照度
7
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5. サンプリング JIS K 5600-1-2に従って，試験する製品を代表する試料を採取する。
6. 手順
6.1
試験片の調製 試験顔料及び受渡当事者間で協定した比較顔料（4.5）の分散体を，受渡当事者間で
協定したバインダー（medium）（4.6）で，受渡当事者間で協定した分散方法によって調製する。フィルム
アプリケーター（4.2）を用いてそれぞれ最低25 mm幅になるように，それぞれの分散体を展色基板（4.1）
に塗布して連続した塗膜とする。水平に保ち，拡散昼光下，室温で24時間乾燥させる。焼付けバインダー
が取り決められている場合は，その規定された条件で焼き付ける。
二つの分散体塗膜の分岐線が中心になるように，試験片を展色基板から切り取る。もし暴露枠を使用す
る場合は，枠に合う大きさとする。2番目の試験片を切り取り，後で暴露したものと比較するために室温
で暗所に保管する。
6.2
試験片の暴露
6.2.1
試験片を試験装置（4.7又は4.8）に取り付ける。試験片の3分の1の真ん中を通して，ゆがんだり
曲がったりしないように，また，塗膜を検査するときに取り外して再び同じ位置に取り付けることができ
るように，カバーシートを締める。
6.2.2
試験片を光源に暴露する。ときどきカバーシートを取り外して試験片を調べ，暴露部分と非暴露部
分との間で，何らかの変化があるかどうか検査する。検査した後，直ちに同じ位置にカバーシートを置く。
受渡当事者間で協定した比較顔料の塗膜の暴露部分と非暴露部分との色の差異が，グレースケール4級
になるまで試験片を暴露する。試験顔料の塗膜の暴露部分と非暴露部分との色の差異を，グレースケール
と比較して評価し，再びカバーシートを置く。
6.2.3
試験片の3分の1だけ暴露されるようにカバーシート（4.3）を，試験片にかぶせる。
受渡当事者間で協定した比較顔料の塗膜の全期間暴露部分と非暴露部分の中心との差が，グレースケー
ル3級に等しくなるまで暴露する。試験片の暴露部分と非暴露部分の中心との色の差異を，グレースケー
ルと比較して評価する。
6.2.4
受渡当事者間で協定した比較顔料及び試験顔料の，各塗膜の非暴露部分と暴露しなかった第2の試
験片（6.1参照）とを比較する。元の材料と暴露試験片との非暴露部分における外観の差は，その材料が光
以外の大気中の熱，水分又は反応性ガスによって影響を受けたことを示している。外観の変化を試験報告
書に記載する。
備考 耐光性試験を自然昼光下で行う場合は，ブルースケール（JIS L 0841及びJIS L 0843参照）を
評価の補助として用いてもよい。
7. 試験報告書 試験報告書には，少なくとも次の事項を記載する。
a) 試験した製品及び協定した比較顔料の種類及びその識別
b) この規格の引用
c) 受渡当事者間で協定した使用バインダー，分散に使用した組成及び分散方法の詳細
d) A法及びB法の別。A法を使用した場合はガラスカバー及び試験片の水平面からの暴露角度（4.7参
照），B法を使用した場合は装置及び光源の詳細（4.8参照）
e) 試験の各段階において，試験顔料の塗膜の外観の変化と協定した比較顔料の塗膜の外観の変化との比
較（大きいか，等しいか，又は小さいか）
f)
光以外の要因が材料に影響したかどうか（6.2.4参照）
8
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
g) この規格で規定する試験手順との相違点
h) 試験の期間
9
K 5101-9：2004 (ISO 787-15：1986)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。