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K 5101-5-2:2004 (ISO 8781-2:1990) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本無機薬品協会(JICIA)/財団法人日本規

格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 8781-2:1990,Pigments and extenders

−Methods of assessment of dispersion characteristics−Part 2:Assessment from the change in fineness of grindを基

礎として用いた。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。 

JIS K 5101-5-2には,次に示す附属書がある。 

附属書A(規定)必要な補足情報 

JIS K 5101の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS K 5101-1-1 第1部:分散性評価のための分散方法−第1節:通則 

JIS K 5101-1-2 第1部:分散性評価のための分散方法−第2節:ペイントコンディショナ形振とう機 

JIS K 5101-1-3 第1部:分散性評価のための分散方法−第3節:高速インペラミル 

JIS K 5101-1-4 第1部:分散性評価のための分散方法−第4節:ビーズミル 

JIS K 5101-1-5 第1部:分散性評価のための分散方法−第5節:フーバーマラー 

JIS K 5101-1-6 第1部:分散性評価のための分散方法−第6節:3本ロールミル 

JIS K 5101-2-1 第2部:色の比較−第1節:目視法 

JIS K 5101-2-2 第2部:色の比較−第2節:測色計法 

JIS K 5101-3-1 第3部:着色力−第1節:有色顔料の相対着色力及び淡色の測定(目視比較法) 

JIS K 5101-3-2 第3部:着色力−第2節:白色顔料の相対着色力(目視比較法) 

JIS K 5101-3-3 第3部:着色力−第3節:有色顔料の相対着色力及び白色顔料の相対散乱能の測定 

 (光度計法) 

JIS K 5101-3-4 第3部:着色力−第4節:着色剤の相対着色力及び残留色差の測定(重み付きK/S値

法) 

JIS K 5101-4 第4部:隠ぺい力−隠ぺい率試験紙法 

JIS K 5101-5-1 第5部:分散性の評価方法−第1節:有色顔料の着色力の変化による評価 

JIS K 5101-5-2 第5部:分散性の評価方法−第2節:分散度の変化による評価 

JIS K 5101-5-3 第5部:分散性の評価方法−第3節:光沢の変化による評価 

JIS K 5101-6-1 第6部:流動性−第1節:スプレッドメータ法 

JIS K 5101-6-2 第6部:流動性−第2節:回転粘度計法 

JIS K 5101-7 第7部:耐ブリード性 

JIS K 5101-8 第8部:耐薬品性 

K 5101-5-2:2004 (ISO 8781-2:1990) 

(2) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS K 5101-9 第9部:耐光性 

JIS K 5101-10 第10部:焼付塗装用バインダーによる熱安定性 

JIS K 5101-11-1 第11部:密度−第1節:ピクノメータ法 

JIS K 5101-11-2 第11部:密度−第2節:遠心脱気法 

JIS K 5101-12-1 第12部:見掛け密度又は見掛け比容−第1節:静置法 

JIS K 5101-12-2 第12部:見掛け密度又は見掛け比容−第2節:タンプ法 

JIS K 5101-13-1 第13部:吸油量−第1節:精製あまに油法 

JIS K 5101-13-2 第13部:吸油量−第2節:煮あまに油法 

JIS K 5101-14-1 第14部:ふるい残分−第1節:湿式法(手動法) 

JIS K 5101-14-2 第14部:ふるい残分−第2節:湿式法(メカニカルフラッシング法) 

JIS K 5101-15-1 第15部:加熱減量−第1節:105 ℃揮発性物質 

JIS K 5101-15-2 第15部:加熱減量−第2節:強熱残分 

JIS K 5101-16-1 第16部:水溶分−第1節:煮沸抽出法 

JIS K 5101-16-2 第16部:水溶分−第2節:常温抽出法 

JIS K 5101-17-1 第17部:pH値−第1節:煮沸抽出法 

JIS K 5101-17-2 第17部:pH値−第2節:常温抽出法 

JIS K 5101-18 第18部:電気抵抗率 

K 5101-5-2:2004 (ISO 8781-2:1990) 

(3) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目 次 

ページ 

序文 ··································································································································· 1 

1. 適用範囲 ························································································································ 1 

2. 引用規格 ························································································································ 1 

3. 原理 ······························································································································ 2 

4. 必要な補足情報 ··············································································································· 2 

5. 装置及び器具 ·················································································································· 2 

5.1 粒ゲージ ······················································································································ 2 

5.2 スパチュラ ··················································································································· 2 

6. 手順 ······························································································································ 2 

6.1 分散 ···························································································································· 2 

6.2 分散度の測定 ················································································································ 3 

7. 結果の表し方 ·················································································································· 3 

8. 試験報告書 ····················································································································· 3 

附属書A(規定)必要な補足情報 ···························································································· 4 

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 5101-5-2:2004 

(ISO 8781-2:1990) 

顔料試験方法−第5部:分散性の評価方法− 

第2節:分散度の変化による評価 

Test methods for pigments− 

Part 5:Methods of assessment of dispersion characteristics− 

Section 2:Assessment from the change in fineness of grind 

序文 この規格は,1990年に第1版として発行されたISO 8781-2,Pigments and extenders−Methods of 

assessment of dispersion characteristics−Part 2:Assessment from the change in fineness of grind を翻訳し,技術的

内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。 

分散体における顔料の分散度の変化は,バインダー系中への顔料の分散体の調製のために行われた仕事

量に依存する。最終分散度への到達の容易さは,その顔料の分散性の評価に用いてもよい。したがって,

最終分散度が容易に達成されるならば,その顔料は易分散性であると考えられる。 

1. 適用範囲 この規格は,JIS K 5101-1-1〜JIS K 5101-1-6に規定する方法によって,分散した顔料の分

散性を,分散度の変化を基にして評価する方法について規定する。JIS K 5101-1-1を参照する。 

この方法は,一般的に類似の顔料,例えば,受渡当事者間で協定した比較顔料に対して,試験顔料を比

較するために用いる。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD

(修正している),NEQ(同等でない)とする。 

ISO 8781-2:1990, Pigments and extenders−Methods of assessment of dispersion characteristics−Part 

2:Assessment from the change in fineness of grind (IDT) 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS K 5101-1-1 顔料試験方法−第1部:分散性評価のための分散方法−第1節:通則 

備考 ISO 8780-1:1990,Pigments and extenders−Methods of dispersion for assessment of dispersion 

characteristics−Part 1:Introductionが,この規格と一致している。 

JIS K 5101-1-2 顔料試験方法−第1部:分散性評価のための分散方法−第2節:ペイントコンディシ

ョナ形振とう機 

K 5101-5-2:2004 (ISO 8781-2:1990) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 ISO 8780-2:1990,Pigments and extenders−Methods of dispersion for assessment of dispersion 

characteristics−Part 2:Dispersion using an oscillatory shaking machineからの引用事項は,この規

格の該当事項と同等である。 

JIS K 5101-1-3 顔料試験方法−第1部:分散性評価のための分散方法−第3節:高速インペラミル 

備考 ISO 8780-3:1990,Pigments and extenders−Methods of dispersion for assessment of dispersion 

characteristics−Part 3:Dispersion using a high-speed impellar millが,この規格と一致している。 

JIS K 5101-1-4 顔料試験方法−第1部:分散性評価のための分散方法−第4節:ビーズミル 

備考 ISO 8780-4:1990,Pigments and extenders−Methods of dispersion for assessment of dispersion 

characteristics−Part 4:Dispersion using a bead millが,この規格と一致している。 

JIS K 5101-1-5 顔料試験方法−第1部:分散性評価のための分散方法−第5節:フーバーマラー 

備考 ISO 8780-5:1990,Pigments and extenders−Methods of dispersion for assessment of dispersion 

characteristics−Part 5:Dispersion using an automatic mullerが,この規格と一致している。 

JIS K 5101-1-6 顔料試験方法−第1部:分散性評価のための分散方法−第6節:3本ロールミル 

備考 ISO 8780-6:1990,Pigments and extenders−Methods of dispersion for assessment of dispersion 

characteristics−Part 6:Dispersion using a triple-roll millが,この規格と一致している。 

JIS K 5600-2-5 塗料一般試験方法−第2部:塗料の性状・安定性−第5節:分散度 

備考 ISO 1524:1983,Paints and varnishes−determination of fineness of grindが,この規格と一致して

いる。 

3. 原理 試験する顔料と,受渡当事者間で協定した規定の比較顔料とを,それぞれ受渡当事者間で協定

したバインダー系中に規定条件の基で段階ごとに分散を行う。各段階の分散後にミルベースの一部を採取

し,JIS K 5600-2-5に従って,その分散度を測定する。分散度の値は,行われた分散仕事量(例えば,時

間,回転数など)の関数としてグラフにプロットする。グラフから,受渡当事者間で協定した分散度を得

るために必要な仕事量を求める。 

4. 必要な補足情報 個々の適用に対しては,この規格で規定する試験方法を,補足情報で補完する。補

足情報の項目は,附属書Aによる。 

5. 装置及び器具 通常の実験用器具及びガラス器具のほかに,次のものを用いる。 

5.1 

粒ゲージ JIS K 5600-2-5に規定するもの。顔料又は体質顔料及び得られる分散度によって,最大の

溝深さを50 μm又は100 μmとする。望ましくは50 μm。 

5.2 

スパチュラ(spatula) 

参考 ペースト状の塗料を塗り付けたり調節するためのしなやかな長板状の用具 

6. 手順  

6.1 

分散 顔料の試料は,JIS K 5101-1-1〜JIS K 5101-1-6の方法の一つを用いて,受渡当事者間で協定

したバインダー系中に受渡当事者間で協定した濃度で分散する。ミルベースの分散は少なくとも4段階で

行い,それぞれの段階が近似的に等比数列となるような中間の段階を選択する。 

最終段階は,試験顔料の分散度が,受渡当事者間で協定した試験顔料よりもよいか,又は同等となるよ

うに選ぶ。中間の各段階は,最終段階に到達するのに必要な過程の1/2,1/4,1/8というように順次半分と

K 5101-5-2:2004 (ISO 8781-2:1990) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

なるようにすることが望ましい。 

決められた条件の基で,試験顔料の分散が容易であるかどうか分からない場合,したがって,最大の分

散の取り組みが定められない場合は,予備試験で決めるのがよい。このためには,顔料の分散度は,少な

くとも2段階で測定することを推奨する。これらの分散度の値は,両対数目盛を使用してプロットする。

プロットした値を結んだ線を分散の適切な目標レベルまで外挿する。この結果から適切な中間分散レベル

を選択する。 

備考 分散度5 μmは,適切な目標分散レベルであると考えてよい。しかし,分散し難い顔料では,

10〜20 μmは容認しても差し支えない。 

6.2 

分散度の測定 規定した分散の段階ごとに,スパチュラ (5.2) を使って,ミルベースから少量のサ

ンプルを採取し,JIS K 5600-2-5の方法を用いて,分散度を測定する。 

規定した最終の分散段階を過ぎても,目標レベルとして協定した分散度が得られない場合は,7. b)によ

る。 

7. 結果の表し方 結果の表し方は,次による。 

a) 分散段階の増加の関数(これは時間,回転数などで表す。)として,6.2で得られた分散度の読み (μm) 

を両対数目盛でプロットする。各点を滑らかな線で結ぶ。 

参考 一般的には,この方法でほぼ直線が得られ,外挿できる。 

グラフから外挿によって,目標の分散度を達成するのに必要な仕事量を求める。この仕事量は,分

散時間,フーバーマラーの回転数などで表す。 

b) 受渡当事者間で協定した分散度が得られない場合は,実際に達成可能な最高分散度として,分散の最

終段階の後で測定した粒度を報告する。 

8. 試験報告書 試験報告書には,少なくとも次の事項を記載する 

a) 試験した顔料の種類及びその詳細 

b) この規格及びJIS K 5101-1-1〜JIS K 5101-1-6の引用 

c) 附属書Aの補足情報の項目 

d) 行われた分散仕事量[7. a)参照]及びそれに相当する目標分散度のレベル,又は受渡当事者間で協定

した目標レベルが達成できなかった場合には,実際に得られた最大の分散度,及びそれに達するのに

必要な仕事量[7. b)参照] 

e) 分散度の変化を示すグラフ[7. a)参照] 

f) 

この規格で規定する試験手順との相違点 

g) 試験年月日 

K 5101-5-2:2004 (ISO 8781-2:1990) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A(規定)必要な補足情報 

この附属書に示す補足情報は,この規格の試験方法が実施できるように,適切に提供されなければなら

ない。 

必要な情報は,受渡当事者間で協定しておくことが望ましい。試験する製品に関連する国際規格,日本

工業規格又はその他の文献から一部又は全部を引用してもよい。 

a) 分散方法(JIS K 5101-1-1〜JIS K 5101-1-6参照) 

b) バインダーの種類及び指定 

c) 目標レベルとしての特定分散度 

d) 比較顔料(協定した場合)