2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 5583-1992
(IEC 843-1987)
8mmビデオ−8mm磁気テープ
ヘリカル走査ビデオカセットシステム
Helical-scan video tape cassette system using 8mm magnetic tape−
8mm Video
日本工業規格としてのまえがき
この規格は，1987年第一版として発行されたIEC 843 (Helical-scan video tape cassette system using 8mm
magnetic tape−Video 8) を翻訳し，技術的な内容及び規格票の様式を変更することなく作成日本工業規格
である。
第1章 一般
1. 適用範囲
この規格は，8mmビデオカセットと2ヘッドヘリカル走査ビデオカセットレコーダとによって，モノク
ローム及びカラーのテレビジョン信号の記録及び／又は再生をする，磁気的なビデオの記録及び／又は再
生に適用する。
2. 目的
この規格の目的は，機器の電気的及び機械的な特性を規定し，記録したカセットの互換性を保つことに
ある。
この規格は，第2章に規定する二つのタイプの磁気テープに対して，記録及び／又は再生の機能を原則
として備えているものとする。
各項目は，525ライン−60フィールド又は625ライン−50フィールドのシステム，NTSC方式及びPAL
方式について，それぞれ規定するものとする。
3. 環境条件
この規格で要求する各項目を確認するときの試験及び測定は，次の条件による。
温度
20±1℃
相対湿度
48〜52%
気圧
86〜106kPa
試験前放置時間
24h
2
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第2章 ビデオテープ
4. 磁気テープの種類
8mmビデオテープには，タイプA及びタイプBの二つのタイプがある。
タイプAは，メタルパウダーテープ又はメタルパウダーテープと同等品で，その特性は，タイプAのリ
ファレンステープ（附属書A，ページ44参照）に整合していること。
タイプBは，メタル蒸着テープ又はメタル蒸着テープと同等品で，その特性は，タイプBのリファレン
ステープ（附属書A参照）に整合していること。
リファレンステープは，7.（ページ2）に規定するビデオ及びオーディオの特性に限ってその基準とする
ものである。
5. テープの物理的特性
5.1
磁気テープの幅
磁気テープの幅は，8.000±0.010mmとする。
5.2
磁気テープの幅変動
磁気テープの幅変動は，P−P値で，0.006mm以下とする。
5.3
磁気テープの厚さ
磁気テープの厚さは，次のとおりとする。
13.0±1.0μm
(10.0±0.8μm)審議未了
5.4
磁気テープの光透過率
磁気テープの光透過率は，波長800〜900nmの光で，5%以下とする。
6. テープの磁気的特性
磁気テープの抗磁力，残留磁束，磁性配向などの磁気的特性は，規定しないものとする。
同じ種類のテープの互換性は，7.に規定するテープの記録特性によって保つものとする。
7. テープの記録特性
すべての測定は，4.（ページ2）に示すリファレンステープを基準値0dBとして，このリファレンステ
ープと比較する。
7.1
ビデオ特性
7.1.1
RF最適記録電流
RF最適記録電流は，5MHzにおいて，0±2dBとする。
RF最適記録電流は，再生したときに，最大出力レベルを得るために必要なRF記録電流である。RF基
準記録電流に対する比をとってdBで表す。
RF基準記録電流は，リファレンステープのRF最適記録電流である。
3
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7.1.2
RF出力レベル
RF出力レベルは，次のとおりとする。
輝度信号
5MHzにおいて，−3dB以上。
色信号
0.75MHzにおいて，−2dB以上。
3.5MHzスプリアスレベルは，5MHz信号の再生出力レベルに対して，−20dB以下。
(a) 輝度信号出力
輝度信号出力は，RF基準記録電流で記録した5MHz信号の再生出力レベルである。
輝度信号出力は，リファレンステープの輝度信号の再生出力レベルに対する比をとってdBで表す。
(b) 色信号出力
色信号出力は，5MHz信号と0.75MHz信号とを重畳して記録したテープを再生したときの0.75MHz
信号の再生出力レベルで，次のようにして測定する。
5MHzの記録電流 5MHzのRF基準記録電流。
0.75MHzの記録電流 3.5MHzスプリアスレベルが，5MHz信号の再生出力レベルに対して，−22dB
になるリファレンステープの記録電流。
色信号出力は，リファレンステープの0.75MHz信号の再生出力レベルに対する試験テープの
0.75MHz信号の再生出力レベルの比をとってdBで表す。
7.1.3
RF周波数特性
ビデオ信号のRF周波数特性 (D) は，32
+−量dBとする。
2MHz信号の再生出力レベル及び5MHz信号の再生出力レベルは，それぞれの周波数をRF基準記録電
流で記録して，その再生出力レベルを測定する。
RF周波数特性 (D) は，次のようにして求める。
D＝d−d0
ここに，
d： 試験テープの2MHz信号の再生出力レベルに対する5MHz信
号の再生出力レベルの比をとってdBで表したもの。
d0： リファレンステープの2MHz信号の再生出力レベルに対する
5MHz信号の再生出力レベルの比をとってdBで表したもの。
7.2
AUX (Auxiliary) オーディオ特性
7.2.1
感度
23.（ページ35）に規定する状態で，AUXオーディオ信号の感度は，1kHzにおいて，−3dB以上とする。
1kHz信号の再生出力レベルは，基準記録レベル及び基準バイアス電流で記録したテープを再生して測定
する。
AUXオーディオ信号の感度は，リファレンステープの1kHz信号の再生出力レベルに対する試験テープ
の1kHz信号の再生出力レベルの比をとってdBで表す。
基準バイアス電流 基準バイアス電流は，リファレンステープに，1kHz信号を基準記録レベルよりも低
い一定レベルで記録したときに，最大再生出力レベルを得るために必要なバイアス電流。
基準記録レベル 基準記録レベルは，リファレンステープに，基準バイアス電流で，1kHz信号を記録し
て再生したときに，第三高調波ひずみが3%になる入力レベル。
4
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7.2.2
消去率
AUXオーディオ信号の消去率は，1kHzにおいて，55dB以上とする。
1kHz信号を試験テープに基準バイアス電流で，基準記録レベルよりも10dB高いレベルで記録する。
前記の1kHz信号を試験テープに基準バイアス電流で，基準記録レベルよりも10dB高いレベルで記録し
た一部を消去する。
消去電流は，リファレンステープで，55dBの消去率を得るために必要な消去電流よりも2dB高くする。
消去率は，消去した部分の残留再生出力レベルに対する消去しない部分の再生出力レベルの比をとって
dBで表す。
第3章 ビデオカセット
8. 機械的特性
8.1
カセットの寸法
カセットの互換性を保つために必要な各部寸法は，図1〜17（ページ8〜19）及び表1（ページ19）のと
おりとする。
8.2
基準面X，基準面Y及び基準面Z
基準面Zは，基準部A，基準部B及び基準部Cで定める面とする（図1，ページ8及び図3のハッチ部，
ページ10参照）。
基準面Xは，基準面Zに直交し基準穴A及び基準穴Bの中心をとおる面とする（図3参照）。
基準面Yは，基準面X及び基準面Zに直交し基準穴Aの中心をとおる面とする（図3参照）。
8.3
テープの巻き方
テープの磁性面が，カセットの外側になるように巻き取る。
テープの走行方向は，左側から右側，すなわち，供給リールから巻取リールのハブの上に，外側から巻
き取る方向とする（図4，ページ11参照）。
8.4
窓及びラベル
リールの一部が図1のクロスハッチ部（窓の領域）のどこかの部分で見えるものとする。
リールの一部が見える窓は，カセットの規定の高さを越えないこと。
ラベルは，カセットの規定の高さを越えないこと。
8.5
引張強さ
リーダテープ及びトレーラテープのハブへの取付けは，10Nの張力に耐えるものとする。取付方法は，
製造業者の，それぞれの裁量に任せる。
8.6
支持部A，支持部B，支持部C及び支持部D
図3に示す，支持部A，支持部B及び支持部Cは，それぞれ基準部A，基準部B及び基準部Cの面に
対して，±0.1mmの平面，支持部Dは，基準面Zに対して，±0.15mmの平面とする。
支持部は，カセットの縁（周辺）から0.5mmを除いたものとする。
8.7
カセット保持部
カセットは，レコーダ及び／又はプレーヤに，図1のハッチ部（保持部）で保持するものとする。
8.8
誤挿入防止
カセットには，三つの方向の誤挿入を防止するために，図1（ページ8）に示す溝 [X−X]，こう配 [Y
−Y] 及び切込み [Z−Z] を設ける。
5
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8.9
誤消去防止
カセットには，必要に応じて，使用者が開閉できる機構の誤消去防止穴を設ける。
誤消去防止穴が開いているときは，カセットに記録ができないこと，誤消去防止穴が閉じているときは，
カセットに記録ができること。
その誤消去防止の機構は，0.5Nの力に耐える構造とする（図2，ページ9参照）。
上部シェルの誤消去防止穴は，製造業者の裁量によって，閉じたまま，又は開けてもよい。
8.10 識別穴
カセットには，下部シェルに五つの識別穴を設ける（図2参照）。
識別穴1は，テープのタイプA及びタイプBを区別する。
穴が閉じているときは，タイプA，穴が開いているときは，タイプBを示す。
識別穴2及び識別穴3は，テープの厚さを区別する。
識別穴2が閉じているときは，13μmの厚さ，識別穴2が開いているときは，10μmの厚さを示す。識別
穴3の用い方の詳細は，未定である。
識別穴4及び識別穴5の用い方は，審議未了である。
これらの3，4及び5の識別穴は，その用い方が決まるまでは，閉じたままとする。
上部シェルの五つの識別穴は，製造業者の裁量によって，閉じたまま，又は開けてもよい。
閉じた識別穴は，0.5Nの力に耐える構造とする。
8.11 チェンジャグリップ
カセットには，自動交換装置のために，図1に示す，二つのチェンジャグリップを設ける。
8.12 リッド
8.12.1 リッドの構造
リッドの構造は，次のとおりとする。
(a) リッドは，主リッド及び副リッドの二つの部分からなっている。
(b) 主リッドの支点Aは，基準面Xから0.55mm，基準面Zから7.5mmの位置にあること（図10，ペー
ジ15参照）。
(c) 主リッドは，支点Aを中心として回転する。
副リッドは，カムに沿ってスライドし，支点Bを中心として回転する。
リッドを開いたときに，開いた主リッド及び副リッドの上部のどの面も，基準面Zに平行な面で，
基準面Zから最大22.3mmであること（図11，ページ15参照）。
(d) 副リッドの支点Bは，主リッドの支点Aから [X−X] 方向に10.1mm，基準面Zから7.0mmの主リッ
ド内側の受穴の位置にあること（図10参照）。
主リッドの受穴は，リッドを閉じたときに，図12（ページ16）の平面Dの外側であれば，[Y−Y] 方
向のどこに位置していてもよい。
(e) リッドが開くときの最大許容回転半径は，14.9mmとする。
このときに，リッドを開くときの最大許容高さは，22.5mmである（図11参照）。
(f) リッドを開いたときに，主リッドの外面Dは，基準面Xに平行な面から5°
°
+°
−21にあること（図13，
ページ17参照）。
(g) 副リッドの上側の長さは，規定しない。
(h) 主リッドの光窓は，リッドを開いたときにシェルの光窓と同じ線上で合致すること。
6
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8.12.2 自動ロック
リッドは，カセットをレコーダ及び／又はプレーヤに挿入したときに自動的にロックが外れ，取り出し
たときに自動的にロックするものとする。
8.12.3 リッドロックを外す力
リッドは，図8（ページ13）に示す解除レバーの [X−X] 方向，[Y−Y] 方向又は [Z−Z] 方向の動作
によってロックが外れるものとする。
リッドロックを外すために必要な力は，[X−X] 方向で，0.25N以下とする（図16，ページ18参照）。
8.12.4 リッドを開く力
リッドを開くために必要な力は，1.0N以下とする（図17，ページ18参照）。
8.13 リール
8.13.1 リールの寸法
リールの寸法及びリールとリール台との関係位置は，図5（ページ12）及び図6（ページ12）による。
ストッパーの高さは，最大0.7mmの範囲内で，製造業者のそれぞれの裁量に任せる。
8.13.2 リールロック
リールは，保管中及び輸送中のテープのたるみを防止するために，カセットをレコーダ及び／又はプレ
ーヤから取り出したときにロックするものとする。
カセットをレコーダ及び／又はプレーヤに挿入したときにリールは，リールロックの解除ピンによって
自動的にロックが外れるものとする（図7，ページ13参照）。
リールロックを外すために必要な力は，[X−X] 方向で，1.0N以下とする（図15，ページ18参照）。
8.14 リールスプリング
リールは，0.4〜0.8Nの力のリールスプリングで，カセットの定めた位置に保持する（図6参照）。
9. 磁気テープの長さ
磁気テープの長さは，次の式で求めた値とする。
×
+
×
+
000
1
60
)2
(
)
005
.0
1(
T
V
L
t
＝
m
20
+
ここに， Vt： テープ送り速度 (mm/s)
T： 再生時間（分）
10. リーダテープ及びトレーラテープ
10.1 自動停止
リーダテープ又はトレーラテープがカセットの光窓（図13，ページ17参照）の裏側を走行（通過）し
たときにレコーダ及び／又はプレーヤは，自動的に停止するものとする（光経路は図4，ページ11参照）。
10.2 リーダテープ及びトレーラテープの寸法
リーダテープ及びトレーラテープの長さは，80±10mmとする（図14，ページ17参照）。
リーダテープ及びトレーラテープの幅は，8.00±0.02mmとする。
リーダテープ及びトレーラテープの厚さは，10Nの張力に，テープが十分に耐えるものとする。
10.3 リーダテープ及びトレーラテープの光透過率
リーダテープ及びトレーラテープの光透過率は，5.4（ページ2）磁気テープの光透過率と同じ方法で測
定して，60%以上とする。
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10.4 接合
接合した部分は，10Nの張力に耐えるものとする。
接合テープは，長さ13mm以下とする。
11. カセットの呼び方
8mmビデオカセットでは，統一して，次の呼び方を用いる。
磁気テープのタイ プ
タイプA
タイプB
テレビ ジョンのシステム
525ライン−60フィールド
P6-T
E6-T
625ライン−50フィールド
P5-T
E5-T
備考 Tは，再生時間（分）。
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図1 ビデオカセットの外形（上面及び側面）
注(1) 窓の一部は，クロスハッチ部の内側にあること。窓は，カセットの規定の高さを越えないこと。
(2) カセットは，ハッチ部（保持部）で，レコーダ及び／又はプレーヤに保持する。
(3) 誤消去防止の表示は，製造業者の裁量によるが，この部分とすることが望ましい。
(4) 背部ラベルは，このくぼみの部分（オプション：任意）に取り付けることが望ましい。
(5) リッドを開けるときに，リッドオープナが，上部シェルのD点に接触しないようにするために，寸法Cは，図
のように，基準面Xから8.4mm以下とすること。
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図2 ビデオカセットの外形（底面）
注(1) 誤消去防止の機構は，矢印の方向に加わる0.5Nの力に耐える構造とする。
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図3 基準部及び支持部
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図4 内部構造，テープ経路及び光経路（上面図）
注(1) *の寸法は，テープ経路の公称値。
(2) リーダテープ及びトレーラテープを含めた，巻き取った磁気テープの最大直径。
(3) 光経路の高さは，図13（ページ17）参照。
(4) 形状は，タイプ1又はタイプ2のいずれでもよい。
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図5 カセットのリール
注(1) リール上部のリールロックのラチェットは，製造業者の裁量に任せる。
(2) 直径6.50
08
.00
+
mmのリール駆動穴の深さは，min.9.4mmとする。
図6 リールとリール台の関係位置
注(1) リール台の高さ。
(2) シェル内のリールすべり防止ストッパ。
(3) 基準面Zからリール台支持部までの高さを，0.6±0.2mmとしたとき，リールスプリングの圧力は，0.4〜0.8N
であること。
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図7 リールのロック及び解除
注(1) リールロックとシェルの内側とのすき間は，解除ピンを基準面Xから41.75mmの位置にしたとき，min. 0.5mm
であること。
(2) リールロックの先端は，解除ピンを基準面Xから41.75mmの位置にしたとき，直径46.3mmのリール領域の外
側にあること。
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図8 リッドのロック及び解除
注(1) 解除レバーがハッチ部に入ったとき，リッドロックが外れること。
(2) 解除レバーをカセットの側面から [Y−Y] 方向に挿入し，[X−X] 方向に動かしたとき，リッドロックが外れる
こと。
(3) リッドロック解除レバー挿入部。
(4) *の寸法は，公称値。
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図9 リッドの最大寸法（側面図）
注 *の寸法は，公称値。
図10 リッドの構造
図11 回転中と開いたときのリッドの断面（構成）
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図12 レコーダ及び／又はプレーヤのテープローディング機構のための最少空間
注 *の寸法は，公称値。
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図13 光経路及び光窓
（光経路とリッドの光窓との関係）
図14 リーダテープ及びトレーラテープ
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図15 リールロックを外す力
図16 リッドロックを外す力
図17 リッドを開く力
表1
ビデオカセットの一般寸法許容差
（特に，ほかに規定がないとき）
単位 mm
寸法
許容差
長さ (L)
0＜L30
±0.1
30＜L50
±0.15
50＜L100
±0.2
角度
±1°
第4章 ビデオカセットレコーダ
12. テープ速度
12.1 525ライン−60フィールドシステム
テープ速度は，14.345±0.072mm/sとする。
12.2 625ライン−50フィールドシステム
テープ速度は，20.051±0.100mm/sとする。
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13. ドラム直径
ドラム直径は，40.00±0.01mmとする。
14. テープ張力
記録及び／又は再生のときに，ドラムの入口で測定したテープ張力は，0.10〜0.15Nとする。
15. アジマス角度の傾き
ビデオヘッドのギャップラインは，図18のように傾ける。
図18 ビデオヘッドのアジマス角度（ギャップの正面から見たとき）
16. トラックの配置及び寸法
(a) トラックの配置及び寸法は，図19（ページ20）のとおりとする。
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図19 トラックの配置及び寸法（テープの磁性面側から見たとき）
注(1) XはCH-2の180°走査の終わりからオーディオ・キューヘッドのギャップまでのテープ上の長さ。
(2) TPS (Tracking Pilot Signal) ＝トラッキングパイロット信号
(3) トラック上の信号の詳細配列は，16.(b)ビデオトラック領域の配列（ページ20）参照。
単位 mm
項目
525ライン−60フィールド 625ライン−50フィールド
1. (A) テープ幅
5.1（ページ2）参照
5.1参照
2. (P) ビデオトラックピッチ
0.020 5
0.034 4
3. (W) ビデオ幅 (180°)
5.351
5.351
4. (L) ビデオトラック中心（テ
ープの基準縁から）
4.461
4.461
5. (T) ビデオトラック幅
0.020 5
0.034 4
6. (F) 補助トラックの基準線
7.40±0.05
7.40±0.05
7. (C) キュー補助トラック幅
0.60±0.05
0.60±0.05
8. (R) オーディオ補助トラック
幅［テープ縁ガード0.1（オ
プション）を含む］
0.60±0.05
0.60±0.05
9. (θ0) ビデオトラック角度（テ
ープ停止のとき）
4ﾟ53'06"
4ﾟ53'06ﾟ
10. (θ) ビデオトラック角度（テ
ープ走行のとき）
4ﾟ54'13.2"
4ﾟ54'58.8"
11. (X) オーディオ・キューヘッ
ドの位置
31.00±0.24
31.00±0.241
備考 許容差がない値は，公称値。
(b) ビデオトラック領域の配列及びテープの巻付角度は，図20のとおりとする。
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図20 ビデオトラック領域の配列及びテープの巻付角度（テープの磁性面側から見たとき）
注(1) ビデオ全幅に対するテープ巻付角度で，公称値。
信号の内容
525ライン−60フィールド 625ライン−50フィールド
備考
a クロックランイン
2°04'
(3.0H)
2°05'
(3.6H)
注(1)
b PCMデータ領域
26°19'
(38.4H)
26°18'
(45.6H)
注(2)
c アフタレコードマージン，f5
を含む
（26.，ページ40参照）
2°04'
(3.0H)
2°05'
(3.6H)
d ビデオオーバラップ
2°37'
(3.8H)
2°37'
(4.5H)
e 垂直同期信号の前縁位置
6H
7H
注(1) 最小値
(2) ヘッドの切換位置に対するトラック上の記録位置の許容差は，次のとおりとする。
525ライン−60フィールドシステム ±1.5H
625ライン−50フィールドシステム ±1.8H
Hは，水平同期期間
ここで，a，b，c及びdの四つの記録位置の許容差は，いずれも，トラック上で，同じ
方向に同時に起きるものとする。
(c) 垂直同期信号，すなわち，垂直同期パルスの前縁は，正規のヘッド切換位置の後の次に示す位置とす
る。
525ライン−60フィールドシステム 6.0±1.5H
625ライン−50フィールドシステム 7.0±1.8H
第5章 ビデオ信号の記録特性
17. ビデオ記録システム
このビデオ記録システムでは，低域変換色信号方式を適用する。
17.1 ビデオ記録系のブロック線図
NTSC方式又はPAL方式のカラービデオ信号記録系のブロック線図を，図21に示す。
22
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図21 ビデオ記録系のブロック線図
17.2 記録信号の周波数スペクトルアロケーション
記録信号の周波数スペクトルアロケーションは，図22（ページ23）による。
23
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図22 記録信号の周波数スペクトルアロケーション
18. 輝度信号の記録
18.1 輝度信号フィルタ
複合カラーテレビジョン信号の輝度信号成分は，色副搬送波周波数の減衰量が，26dB以上のローパスフ
ィルタ，コムフィルタなどで分離する。
18.2 プレエンファシス及びクリップ
輝度信号は，サブプレエンファシス*及びメインプレエンファシス**の回路で，プレエンファシスし，
FM変調する前で，クリップする。
クリップを含めたプレエンファシスの総合特性は，表2（ページ24）に示すとおりとする。信号は，ク
リップ回路でACクリップする。クリップレベルは，シンクチップからピークホワイトまでを100%として，
次のとおりとする。
ホワイトクリップレベル シンクチップから測定して，220%
ダーククリップレベル シンクチップから測定して，100%
注*及び**は，18.2.1（ページ24）及び18.2.2（ページ24）参照。
24
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2 プレニンファシス（サブ＋メイン＋ACクリップ）総合特性
単位 dB
周波数
(MHｚ)
0.05
0.1
0.2
0.5
1.0
2.0
4.0
入力(dB)
− 3
0.9±0.4
2.6±0.4
6.4±0.4
11.2±0.5
13.1±1.0
13.8±2.0
(13.9±3)
− 6
0.9±0.4
2.8±0.4
6.9±0.4
12.3±0.5
14.4±1.0
15.1±2.0
(15.3±3)
−10
0.9±0.4
2.9±0.4
7.4±0.4
13.8±0.5
16.2±1.0
17.0±2.0
(17.2±3)
−15
0.9±0.4
3.0±0.4
7.8±0.5
15.4±1.0
18.6±1.5
19.7±3.0
(20.0±3)
−20
09±0.4
3.1±0.4
8.0±1.0
16.6±1.5
20.8±1.5
22.5±3.0
(23.0±3)
備考1. 入力の0dBは，シンクチップからピークホワイトまでのレベル。
2. 基準値0dBは，10kHzの値。
3. 測定は，スペクトル分析器による。
4. 4.0MHzの値は，単に，測定の参考とする最大値。
18.2.1 サブプレエンファシス回路の一例を，図23及び表3に示す。
図23 サブプレエンファシス回路の一例
表3 サブプレエンファシス特性の基準値単位dB
単位 dB
周波数
(MHｚ)
0.05
0.1
0.2
0.5
1.0
2.0
入力(dB)
− 3
0.03
0.75
1.9
3.5
41.3
4.8
−10
0.35
1.0
2.4
5.0
6.5
7.4
−20
0.35
1.1
3.0
7.3
9.8
11.0
18.2.2 代表的なメインプレエンファシスの回路を，図24に示す。
図24 代表的なメインプレニンファシスの回路
25
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
18.3 変調特性
基準ビデオ信号レベルとFM搬送波周波数との相対的な関係は，次のとおりとする。
シンクチップレベル
4.2±0.1MHz
ピークホワイトレベル
5.40±0.05MHz
シンクチップとピークホワイト間のFM周波数偏移
1.2±0.1MHz
周波数オフセット
CH-1の周波数は，CH-2の周波数よりも21fH
高い周波数とする。
ここで，CH-1は，時計回り方向のアジマスギャップのビデオヘッド（15.，ページ19参照）。
fHは，水平同期周波数。
18.4 FMハイパスフィルタ
FM輝度信号は，その帯域幅の低い側の周波数をハイパスフィルタで制限する。
ハイパスフィルタの減衰量は，1.6MHzで，15dB以上とする。
18.5 記録電流
記録電流は，18.3に規定する範囲のFM搬送波中心周波数のRF最適記録電流とする。
全FM輝度信号帯域（17.2，ページ22参照）の記録電流周波数特性は，FM搬送波中心周波数のRF最
適記録電流（7.1.1，ページ2参照）に対して，±1dBとする。
19. 色信号の記録
19.1 記録方法
分離した色信号は，色副搬送波周波数よりも高い局部発振周波数で，低い周波数帯域に変換し，バイア
スとして働くFM輝度信号とともに記録する。
19.2 プレエンファシス
色信号は，周波数を変換する前に，プレエンファシスする。プレエンファシス特性は，表4（ページ25）
のとおりとする。
表4 色信号のプレエンファシス特性
単位 dB
周波数
(MHｚ)
±50
±100
±200
±300
±400
±500
入力(dB)
0
0.1±0.2 0.3±0.4 0.5±0.4 0.5±0.5 0.5±1.0 0.6±2.0
−10
0.4±0.2 1.4±0.4 2.8±0.5 3.2±1.0 3.4±1.5 3.4±2.0
−20
0.4±0.2 1.4±0.4 3.7±1.0 4.9±1.5 5.7±2.0 6.1±2.0
備考1. 入力の0dBは，75%カラーバー信号の赤色レベル。
2. 表4の値は，色信号の中心周波数に対する相対値 (dB) 。
(NTSC 3.579 545MHz)
(PAL 4.433 619MHz)
3. 中心周波数の精度は，±0.5%とする。
4. 測定は，スペクトル分析器による。
19.3 変換方式
19.3.1 NTSC
CH-1トラックの色信号は，連続した位相（0°のまま）とする。CH-2トラックの色信号は，水平同期期
間ごとに位相を反転 (180°) する。位相反転は，カラーバーストの前で完了する。
低域変換色搬送波周波数は，水平同期周波数の47.25倍 (743.444kHz) とする。
19.3.2 PAL
26
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
CH-1トラックの色信号は，連続した位相（0°のまま）とする。CH-2トラックの色信号は，水平同期期
間ごとに，連続して位相を90°遅らせる。位相推移 (−90°) は，カラーバーストの前で完了する（図25
位相推移回路の例参照）。
低域変換色搬送波周波数は，水平同期周波数の46.875倍 (732.422kHz) とする。
図25 位相推移回路の例
19.4 記録等化
代表的な等化回路を，図26に示す。
図26 代表的な等化回路
19.5 記緑電流
記録電流は，周波数特性が平たんな増幅器の出力で，輝度信号のFM搬送波中心周波数の再生信号レベ
ルに対してfY−2fCの周波数の混変調成分が，22±2dB低くなるレベルに設定する。
ここに，fY：輝度信号のFM搬送波中心周波数
fC：低域変換色搬送波周波数
19.6 カラーバーストの振幅
カラーバーストの振幅は，記録する前に，6.0±0.5dBの増幅をする。
19.7 輝度信号と色信号との時間差
テープ上の輝度信号と色信号との時間差は，規定の走査速度で，0.05μs以下とする。
第6章 オーディオ信号の記録特性
20. オーディオ記録システム
オーディオ記録システムは，表5に示すオーディオチャネルの構成による。記録トラック領域は，図19
（ページ20）及び図20（ページ21）による。
27
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表5 オーディオチャネルの構成
項目
チャネル数
機器
ノイズリダクション
FMオーディオ
1
マンデトリー［必す（須）］ マンデトリー［必す（須）］
PCMオーディオ
2
オプション（任意）
マンデトリー［必す（須）］
AUXオーディオ
1
オプション（任意）
オプション（任意）
21. FMオーディオ信号記録
21.1 搬送波周波数
中心搬送波周波数は，1.50±0.02MHzとする。
21.2 基準FM周波数偏移
記録基準FM周波数偏移は，基準周波数400Hzにおいて，±60kHzとする。
21.3 最大FM周波数偏移
最大FM周波数偏移は，±100kHzを超えないものとする。
21.4 FM信号のチャネルバンド幅
記録FM信号のチャネルバンド幅は，1.50±0.15MHzとする。この周波数帯域幅の中に，全パワースペ
クトルの99%以上を含むものとする。
21.5 記録電流
記録電流は，19.5（ページ26）に規定する色信号の記録電流に対して，13.0±2.0dB低い電流とする。
21.6 ノイズリダクション
24.1（ページ35）参照。
22. PCMオーディオ信号記録
22.1 オーディオ信号フォーマット
22.1.1 チャネル数
使用できるチャネル数は，2チャネル，すなわち，CH-1L（左）及びCH-2R（右）とする。
22.1.2 基準レベル
A−D変換器の入力で測定した基準レベルは，400Hzで，A−D変換器のフルスケールレベルに対して，
6dB低いレベルとする。
22.2 PCM信号フォーマット
22.2.1 サンプリング
チャネルごとのサンプリング周波数は，テレビジョンの水平同期周波数の2倍とする。
サンプリング順序は，CH-1及びCH-2を交互に行うものとし，CH-1からスタートする。
22.2.2 コーディング
オーディオ信号の量子化は，10ビット直線で行い，テープには，8ビット非直線にディジタル変換して
記録する。
コーディングには，2の補数の2進コードを使用する。
10ビット直線から8ビット非直線へのPCM変換アルゴリズムは，表6（ページ28）による。
28
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表6 PCM変換アルゴリズム
(1) Y＝INT8X＋64
( 320X 511)
(2) Y＝INT4X＋24
( 64X 319)
(3) Y＝INT2X＋8
( 16X 63)
(4) Y＝X
( 0X 15)
(5) Y＝X
( −1X −16)
(6) Y＝INT2X−8
( −17X −64)
(7) Y＝INT4X−24
( −65X−320)
(8) Y＝INT8X−64
(−320X−512)
X：入力値 Y：出力値
22.2.3 フィールドデータの内容
フィールドデータの内容は，次のとおりとする。
(a) フィールドごとのデータワード数
2
)
625
(
525
×2サンプル×2チャンネル＝1 050 (1 250) ワード
(b) フィールドごとのCRC (Cyclic Redundancy Check) ブロック数
ワード
ワード
データワード
8
ID
6
)
250
1(
050
1
+
＝132 (157) ブロック
(c) ブロックごとに，二つのパリティワード，16ビットCRCコード，8ビットアドレスコード及び3ビッ
ト同期コード
29
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8ビット×8ワード＋16＋16＋8＋3＝107ビット
(d) 冗長度
フィールドごとの総ビット数＝14 124 (16 799) ビット
フィールドごとのデータビット数＝8 400 (10 000) ビット
総ビット数
データビット数
総ビット数−
＝40.5 (40.5) %
625ライン−50フィールドシステムの数値は，括弧内の数値とする。
CRCコードを含むワードのビット配列は，LSB (Least Significant Bit) からMSB (Most Significant Bit)
の順序とする。
CRCブロックのフォーマットは，図27による。
図27 CRCブロックの内容
注(1) アドレスコード
525ライン−60フィールドシステム 0→131 2進
625ライン−50フィールドシステム 0→156 2進
30
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22.2.4 データ配列
データ配列は，用いるテレビジョンシステムによって，図28及び図29のとおりとする。
図28 525ライン−60フィールドシステムのデータ配列
図29 625ライン−50フィールドシステムのデータ配列
31
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22.2.5 IDワードの割当て
ID (Identification) ワードの割当ては，次の表7による。
表7 IDワードの内容
ユーティリティワード（オプション）注(9)
コントロールワード
ID0
ID1
ID2
ID3
ID4
ID5
B7
モードコード
(モード番号)
データコード
B7
1
複製禁止
B6
B5，B6
10
記録スタートポイント 注(5)
01
記録エンドポイント 注(6)
11
記録期間 注(7)
00
無視ビット 注(8)
B5
B4
B4
1
オーディオ
(CH-1)
0
その他
B3
B3
1
オーディオ
(CH-2)
0
その他
B2
B1，B2
00
モノラル 注(1)
01
ステレオ 注(2)
10
バイリンガル 注(3)
11
その他
B1
B0
B0
1
有効
0
無効（すべて“0”） 注(4)
注(1) モノラル音声のときは，両方のチャネルに記録する。
(2) CH-1をL（左），CH-2をR（右）にする。
(3) CH-1を主音声，CH-2を副音声とする。
(4) ID5のB0は，続くB1〜B7の有効／無効ビットである。
有効の“1”は，少なくとも1秒ごとに書き込むことが望ましい。
(5) 記録スタートポイントの記録の長さは，少なくとも30フィールドとし，60フィールドまで増や
すことができる（次の図参照）。
(6) 記録エンドポイントの記録の長さは，少なくとも1フィールドとする（次の図参照）。
(7) 記録期間のビットは，記録スタートポイントと記録エンドポイントとの間に記録する（次の図参
照）。
(8) これらのビットは，使用しないことがある（次の図参照）。
(9) ID0は，ID1〜ID4のデータの種類を表すモードコード（モード番号），ID1〜ID4は，データコー
ドとして一括して使用する。
28種類まで，アプリケーションモードの割当てができる。
ID5のB5及びB6
32
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22.2.6 ユーティリティワード（オプション）
次の六つのモードを規定する。ここで使用する数字（10進）コード，月コード及び曜日コードは，表8
〜10（ページ35）に示すとおりとする。
モード1. テープカウンタ テープの初めからの時，分，秒及びフレーム番号。
B0 B1 B2 B3
B4 B5 B6 B7
コード
ID0
モード番号
1 0 0 0
0 0 0 0
2進コード
ID1
時
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜2)
10進コード
ID2
分
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
ID3
秒
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
ID4
フレーム番号*
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜3)
10進コード
注*
525ライン−60フィールドシステム 01〜30
625ライン−50フィールドシステム 01〜25
モード2. プログラム番号1 プログラム番号，カット番号，各カットの初めからの分及び秒。
B0 B1 B2 B3
B4 B5 B6 B7
コード
ID0
モード番号
0 1 0 0
0 0 0 0
2進コード
ID1
プログラム番号
(01-99)
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜9)
10進コード
ID2
カット番号
(01-99)
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜9)
10進コード
ID3
分
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
ID4
秒
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
モード3. 日付 記録したときの年，月，日及び曜日。
B0 B1 B2 B3
B4 B5 B6 B7
コード
ID0
モード番号
1 1 0 0
0 0 0 0
2進コード
ID1
年* (00-99)
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜9)
10進コード
ID2
月
（1月〜12月）
月コード
ID3
日
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜3)
10進コード
ID4
曜日
（日曜〜土曜）
曜日コード
注*
カレンダ年の下2けた。
モード4. 時刻 記録したときの時，分，秒及びフレーム番号。
B0 B1 B2 B3
B4 B5 B6 B7
コード
ID0
モード番号
0 0 1 0
0 0 0 0
2進コード
ID1
時
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜2)
10進コード
ID2
分
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
ID3
秒
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
ID4
フレーム番号*
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜3)
10進コード
注*
525ライン−60フィールドシステム 01〜30
625ライン−50フィールドシステム 01〜25
モード5. プログラム番号2 プログラム番号，プログラムの初めからの時，分及び秒。
B0 B1 B2 B3
B4 B5 B6 B7
コード
ID0
モード番号
1 0 1 0
0 0 0 0
2進コード
ID1
プログラム番号
(01-99)
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜9)
10進コード
ID2
時
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜2)
10進コード
ID3
分
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
ID4
秒
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
33
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
モード6. インデックス プログラム番号，テープの初めからの時，分及び秒。これらは，各プログラ
ムのスタート位置を示す。
B0 B1 B2 B3
B4 B5 B6 B7
コード
ID0
モード番号
0 1 1 0
0 0 0 0
2進コード
ID1
プログラム番号
(01-99)
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜9)
10進コード
ID2
時
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜2)
10進コード
ID3
分
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
ID4
秒
1の位 (0〜9)
10の位 (0〜5)
10進コード
表8 数字（10進）コード
B7
0
0
1
1
1
1
1
1
1
1
B6
1
1
0
0
0
0
1
1
1
1
B5
1
1
0
0
1
1
0
0
1
1
B4
0
1
0
1
0
1
0
1
0
1
B3
B2
B1
B0
9
8
7
6
5
4
3
2
1
0
0
1
1
0
9
99
89
79
69
59
49
39
29
19
09
0
1
1
1
8
98
88
78
68
58
48
38
28
18
08
1
0
0
0
7
97
87
77
67
57
47
37
27
17
07
1
0
0
1
6
96
86
76
66
56
46
36
26
16
06
1
0
1
0
5
95
85
75
65
55
45
35
25'
15
05
1
0
1
1
4
94
84
74
64
54
44
34
24
14
04
1
1
0
0
3
93
83
73
63
53
43
33
23
13
03
1
1
0
1
2
92
82
72
62
52
42
32
22
12
02
1
1
1
0
1
91
81
71
61
51
41
31
21
11
01
1
1
1
1
0
90
80
70
60
50
40
30
20
10
00
表9 月コード
B7
1
1
B6
1
1
B5
1
1
B4
0
1
B3
B2
B1
B0
1
0
0
1
1
0
9
9月
0
1
1
1
8
8月
1
0
0
0
7
7月
1
0
0
1
6
6月
1
0
1
0
5
5月
1
0
1
1
4
4月
1
1
0
0
3
3月
1
1
0
1
2
12月
2月
1
1
1
0
1
11月
1月
1
1
1
1
0
10月
表10 曜日コード
B7
1
B6
1
B5
1
B4
1
B3
B2
B1
B0
0
1
0
0
1
6
土曜
1
0
1
0
5
金曜
1
0
1
1
4
木曜
1
1
0
0
3
水曜
1
1
0
1
2
火曜
1
1
1
0
1
月曜
1
1
1
1
0
日曜
22.2.7 伝送レート
伝送レートは，テレビジョンの水平同期周波数の368倍とする。
525ライン−60フィールドシステム 5.79Mbit/s
625ライン−50フィールドシステム 5.75Mbit/s
34
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22.3 PCM信号トレイン
PCM信号トレインは，16.（ページ19）に規定するとおりとする。
クロックランイン及びアフタレコードマージンのデータサインは，すべて“1”とする。
22.4 誤り訂正
誤り訂正方式は，P及びQの偶数パリティによるクロスインタリーブコードを基本とする。
パリティワードは，使用するテレビジョンシステムによって，図30又は図31（ページ34）に従って生
成する。
図30 インタリーブフォーマット（525ライン−60フィールドシステム）
図31 インタリーブフォーマット（625ライン−50フィールドシステム）
備考 図30（ページ34）及び図31の黒のドット及び白のドットは，P及びQの生成の方法を示す。
D及びdは，それぞれP及びQのインタリーブ長である。
35
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22.5 誤り検出
誤り検出のシステムは，CRC方式を基本とする。
CRCコードは，16ビットからなり，生成多項式G (x) は，次のとおりとする。
G（χ）＝χ16＋χ12＋χ5＋1 （プリセットは，すべて“1”）
22.6 変調
変調は，同期コードの部分を除いて，バイフェーズマーク方式とする。
22.7 記録条件
22.7.1 記録特性
記録特性は，できる限り平たんとする。すなわち，8.7MHz（伝送レートに相当する周波数の1.5倍）に
おける振幅特性は，なるべく−3dB以下とし，5.8MHz（伝送レートに相当する周波数）までの位相特性は，
なるべく直線的とすることが望ましい。
22.7.2 記録電流
記録電流は，5.8MHzにおける最適記録電流とする。
22.8 ノイズリダクション
24.1（ページ35）参照。
23. オーディオ補助トラックのオーディオ信号記録
23.1 基準レベル
基準レベルは，基準周波数315Hzにおいて，次のとおりとする。
タイプAのテープ 80nWb/m
タイプBのテープ 16nWb/m
23.2 再生等化
再生等化の時定数は，次のとおりとする。
525ライン−60フィールドシステム
タイプAのテープ 3 180μs及び140μs
タイプBのテープ 3 180μs及び 70μs
625ライン−50フィールドシステム
タイプAのテープ 3 180μs及び100μs
タイプBのテープ 3 180μs及び 50μs
23.3 ノイズリダクション
24.2（ページ37）参照。
24. ノイズリダクションシステム
24.1 FMオーディオ及びPCMオーディオ
24.1.1 圧縮比
圧縮比は，対数比で，2 : 1とする。
36
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
24.1.2 過渡応答特性
アタックタイム 3.0±0.6ms
リカバリタイム 40±8ms
ホールドタイム 15±3ms
圧縮器の測定方法は，図32による。
図32 過渡応答特性の測定方法
24.1.3 周波数特性
基準入力レベルにおける圧縮器の周波数特性は，表11による。
表11 FMオーディオ及びPCMオーディオの周波数特性
周波数 (Hz)
50
100
200
400
700
1k
2k
4k
7k
10k
14k
特性 (dB)
0
0
0
0
±0.1
＋0.3
＋1.2
＋2.7
±4.1
＋4.8
＋5.3
許容差：±1.5dB
37
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
24.1.1.4 直線性
直線性は，図33による。
図33 FMオーディオ及びPCMオーディオの直線性
24.1.5 システムの形態
システムの形態は，規定しない。
図34（ページ37）に参考例を示す。
図34 FMオーディオ及びPCMオーディオのノイズリダクション回路の例
24.2 AUXオーディオ
24.2.1 圧縮比
圧縮比は，対数比で，4 : 3とする。
38
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
24.2.2 過渡応答特性
アタックタイム 2.0±0.4ms
リカバリタイム 30±6ms
ホールドタイム 15±3ms
圧縮器の測定方法は，図32（ページ36）による。
24.2.3 周波数特性
基準入力レベルにおける圧縮器の周波数特性は，表12による。
表12 AUXオーディオの周波数特性
周波数 (Hz)
50
100
200
315
700
1k
2k
4k
7k
10k
14k
特性 (dB)
0
0
0
0
＋0.6
＋1.2
＋2.4
＋3.3
＋3.4
＋3.4
＋3.4
許容差：±1.5dB
24.2.4 直線性
直線性は，図35による。
図35 AUXオーディオの直線性
24.2.5 システムの形態
システムの形態は，規定しない。
図36に，システムの参考例を示す。
39
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図36 AUXオーディオのノイズリダクション回路の例
第7章 トラッキングシステムの特性
25. トラッキングパイロット信号の記録
25.1 トラッキングパイロット信号周波数
ATF (Automatic Track Finding) 及びDTF (Dynamic Track Following) を行うためのTPS (Tracking Pilot
Signal) は，周波数多重して，FM輝度信号，低域変換色信号及びFMオーディオ信号とともに記録する。
ビデオトラック領域におけるTPS周波数とその切換え順序は，次のとおりとする。
525ライン−60フィールドシステム
625ライン−50フィールドシステム
CH-1
102 544±100Hz (f1)
101 024±100Hz (f1)
CH-2
118 951±100Hz (f2)
117 188±100Hz (f2)
CH-1
165 210±100Hz (f3)
162 760±100Hz (f3)
CH-2
148 689±100Hz (f4)
146 484±100Hz (f4)
以下繰り返し。
備考 前記の周波数は，58
OSC
f
(f1)，50
OSC
f
(f2)，36
OSC
f
(f3)，40
OSC
f
(f4) の関係になっている。
ここで，525ライン−60フィールドシステムfosc＝378fH＝5 947 552Hz
625ライン−50フィールドシステムfosc＝375fH＝5 859 375Hz
水平同期周波数 (fH) とTPS周波数との位相の関連は，規定しない。
TPSは，垂直同期信号の前縁より前の次のところで，切り換える。
525ライン−60フィールドシステム 6.0±1.5H
625ライン−50フィールドシステム 7.0±1.8H
40
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
25.2 記録電流
記録電流は，色信号の記録電流レベルよりも14±2dB低くする。色信号の記録電流は，19.5（ページ26）
による。同じヘッドで記録した二つのTPSのレベル差は，1dB以内とする。
PCM領域におけるTPSは，PCM信号をバイアスとして，同じ時刻のビデオ領域のTPSと同じ電流及び
同じ周波数で記録する。
26. 記録ヘッド位置規正バーストパイロット信号の記録（オプション）
同じトラック幅を確保するための，記録ヘッド位置規正バーストパイロット信号 (f5) は，次の条件で用
いてもよいものとする。
26.1 バーストパイロット信号の書込み及び読出しの領域
バーストパイロット信号の書込み及び読出しの領域は，16.（ページ19）に示すアフターレコードマージ
ン内とする。
バーストパイロット信号の用い方の例を，図37（ページ40）に示す。
図37 バーストパイロット信号の配列
26.2 バーストパイロット信号周波数
バーストパイロット信号周波数 (f5) は，230kHzを超えないものとする。
26.3 記録電流
バーストパイロット信号の記録電流は，色信号の記録電流レベルに対して，＋3dB以下とする。
バーストパイロット信号は，バイアス信号とともに記録する。実際には，PCM信号トレインのアフタレ
コードマージン（すべて“1”）部分又はFM輝度信号搬送波がバイアスの働きをする。
第8章 キュー補助トラック
27. キュー補助トラックのキュー信号記録
キューヘッドの位置は，16.（ページ19）に示すXの値の位置に固定する。
その用い方は，規定しないが，トラッキングの補助として用いることを推奨する。
41
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書A（参考）
リファレンステープ及びサブリファレンステープ
A.1 リファレンステープ
次の13社が，それぞれ，長さ100mのタイプA及びタイプBのリファレンステープを所有する。
(1) アグフア ゲバルト (Agfa−Gevaert)
(2) ビーエーエスエフ (BASF)
(3) 富士写真フイルム
(4) 日立製作所及び日立マクセル
(5) 日本ビクター
(6) コニカ及びコニカマグネプロダクツ
(7) 松下電器産業
(8) オリンパス光学工業
(9) フィリップス及びPDマグネティックス (Philips and PD Magnetics)
(10) ソニー
(11) スリーエム及び住友スリーエム
(12) 太陽誘電
(13) TDK
参考 タイプA (MP) のリファレンステープは，新しいIEC規格が1991年12月にIEC 1105 : First
edition 1991 (Reference tapes for video tape recorder systems) として発行されている。
A2. サブリファレンステープ
サブリファレンステープは，第2章に規定するビデオ及びオーディオの特性を，リファレンステープと
比較して校正したテープである。サブリファレンステープには，校正データを添付する。
42
C 5583-1992 (IEC 843-1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ビデオJIS原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
中 村 慶 久
東北大学電気通信研究所
（幹事）
沼 田 仁太郎
クラリオン株式会社技術本部
吉 川 昭吉郎
神奈川工業大学電気工学科
菅 谷 汎
九州芸術工科大学音響設計学科
弓 手 康 史
帝京技術科学大学情報学部
斎 藤 有 常
日本百貨店協会
青 柳 桂 一
通商産業省機械情報産業局電気機器課
稲 葉 裕 俊
工業技術院標準部
板 谷 洋 右
株式会社東京放送技術局
伊 藤 友 恒
日本テレビ放送網株式会社製作技術局
牧 田 通 宣
テレビ朝日株式会社技術局
大 場 吉 延
日本放送協会放送技術研究所記録機構研究部
臼 田 元 大
社団法人日本レコード協会技術部
佐 藤 晃
社団法人日本ビデオ協会技術委員会
矢 野 孟 彦
松下電器産業株式会社オーディオビデオ研究所第三部
山 村 方 人
日本ビクター株式会社ビデオ研究所技術管理室
渡 辺 良 美
ソニー株式会社技術推進本部
岩 沢 嵩
パイオニア株式会社技術担当専務室
平 林 憲 二
TDK株式会社（社団法人日本磁気メディア工業会代表）
平 川 卓
富士写真フィルム株式会社（社団法人日本磁気メディア工業会代表）
（事務局）
湯 本 昌 俊
社団法人日本電子機械工業会技術部
貴 田 富 雄
社団法人日本電子機械工業会技術部
設 楽 哲
社団法人日本電子機械工業会技術部
ビデオJIS原案作成委員会分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
沼 田 仁太郎
クラリオン株式会社技術本部
鈴 木 捷 士
キャノン株式会社電子映像第2技術開発室
中 村 正 明
三洋電機株式会社ビデオ事業部第1技術部
佐 藤 絖 琉
住友スリーエム株式会社磁気製品品質保証部
渡 辺 良 美
ソニー株式会社技術推進本部
館 下 恒 男
株式会社東芝ビデオ技術第1部
宮 川 英 次
日本電気ホームエレクトロニクス株式会社開発研究所
山 村 方 人
日本ビクター株式会社ビデオ研究所技術管理室
三 鴨 克 己
株式会社日立製作所開発部
矢 野 孟 彦
松下電器産業株式会社オーディオビデオ研究所第三部
照 内 善 文
松下電器産業株式会社ビデオ事業部機器開発グループ
平 林 憲 二
TDK株式会社（社団法人日本磁気メディア工業会代表）
平 川 卓
富士写真フィルム株式会社（社団法人日本磁気メディア工業会代表）
（事務局）
湯 本 昌 俊
社団法人日本電子機械工業会技術部
貴 田 富 雄
社団法人日本電子機械工業会技術部
設 楽 哲
社団法人日本電子機械工業会技術部