C 5504：2016
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義··················································································································· 1
4 性能······························································································································· 2
4.1 絶縁性能 ······················································································································ 2
4.2 耐電圧性能 ··················································································································· 3
4.3 動作性能 ······················································································································ 3
4.4 定格インピーダンス ······································································································· 3
4.5 出力音圧レベル ············································································································· 3
4.6 再生周波数帯域 ············································································································· 3
4.7 定格入力 ······················································································································ 3
4.8 耐振性 ························································································································· 4
4.9 防水性 ························································································································· 4
4.10 耐熱性 ························································································································ 4
4.11 耐寒性 ························································································································ 4
5 外観・寸法・形状············································································································· 4
5.1 外観 ···························································································································· 4
5.2 寸法 ···························································································································· 4
5.3 ボイスコイル端子の極性表示 ··························································································· 5
6 試験······························································································································· 6
6.1 試験条件 ······················································································································ 6
6.2 試験方法 ······················································································································ 7
7 表示······························································································································ 11
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（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人電子
情報技術産業協会（JEITA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業
規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業
規格である。
これによって，JIS C 5504:1992は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
C 5504：2016
ホーンスピーカ
Horn type loudspeakers
序文
この規格は，1954年に制定され，その後4回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1992年に
行われたが，この規格は，試験時の標準環境条件及び防水性試験条件に対応するために作成した日本工業
規格である。
なお，対応国際規格は現時点で制定されていない。
1
適用範囲
この規格は，電気通信機器の一般拡声装置に用いる動電形ホーンスピーカ（以下，スピーカという。）に
ついて規定する。ただし，コーンスピーカをドライバとする構造のものは，この規格の適用範囲から除く。
注記 スピーカは，ホーン及びドライバユニット（以下，ユニットという。）によって構成したものを
呼び，一体に構成したものをコンビネーション形，ホーンとユニットとが分離できるものをセ
パレート形という。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 0920 電気機械器具の外郭による保護等級（IPコード）
JIS C 60068-1 環境試験方法−電気・電子−第1部：通則及び指針
JIS Z 8703 試験場所の標準状態
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
3.1
ホーンの口径
ホーンの開口部の外径。
3.2
スロート
ホーンとユニットとの結合部音道。
3.3
基準点
ホーンの開口部周辺を通る平面上での，開口の幾何学的中心点。
2
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3.4
基準軸
ホーンの開口部周辺を通る平面に垂直で，基準点を通る直線。
3.5
定格インピーダンス
スピーカと増幅器との整合及び測定のための製造業者によって指定された入力インピーダンスの絶対値。
周波数1 kHzにおける入力端子の電気インピーダンスをオーム（Ω）で表す。
なお，整合変成器をもつ場合は，ボイスコイルを接続した状態での一次側の値とする。
3.6
入力
入力端子電圧Uの2乗を定格インピーダンスZで除して算出する電力P。ワット（W）で表す。
3.7
定格入力
スピーカが適切な動作をするための製造業者によって指定された入力。ワット（W）で表す。
3.8
出力音圧周波数特性
入力端子に入力1 Wに相当する正弦波の一定電圧を加えたときの，スピーカの基準点から基準軸上1 m
の点における音圧レベルの周波数特性。
3.9
出力音圧レベル
出力音圧周波数特性において，規定する周波数での音圧レベルの平均値。デシベル（dB）で表す。“2×
10−5 Pa”を0 dBとする（6.2.6参照）。
3.10
再生周波数帯域
出力音圧周波数特性において，出力音圧レベルより20 dB以上低下しない周波数帯域。ただし，この周
波数帯域内にあって周波数特性の谷が9分の1オクターブより狭い場合には，その谷は省略する。
なお，再生周波数帯域において，下限周波数を低域限界周波数（fL），及び上限周波数を高域限界周波数
（fH）とする。
3.11
異常音
基準軸上1 m以上の距離で感知できる正常でない音。
3.12
ボイスコイル端子の極性
ボイスコイルの両端子の正及び負。ボイスコイルに直流電圧を加えたときスピーカ前面の音圧が上昇す
る場合，印加した正電圧側の端子を正（又はプラス）端子，他方を負（又はマイナス）端子とする。
4
性能
4.1
絶縁性能
スピーカは，十分な絶縁性能をもっていなければならない。
適否は，6.2.2の試験によって判定する。
3
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絶縁抵抗値は，次の値とする。ただし，6.2.9の防水性試験直後の絶縁抵抗値は，a)及びb)の値の10分
の1とする。
a) ボイスコイルとボデーとの間：1 MΩ以上
b) 変成器の一次側とボデーとの間：10 MΩ以上
4.2
耐電圧性能
スピーカは，十分な耐電圧性能をもっていなければならない。
適否は，6.2.3の試験によって判定する。
試験中，絶縁破壊を起こしてはならない。
4.3
動作性能
スピーカは，十分な動作性能をもっていなければならない。
適否は，6.2.4の試験によって判定する。
試験後，音量，音質，雑音，その他に異常があってはならない。
4.4
定格インピーダンス
スピーカは，適切な定格インピーダンスでなければならない。
ボイスコイルの定格インピーダンスの値は，4 Ω，8 Ω，16 Ω，32 Ω及び48 Ωの5種類とする。
なお，整合変成器をもつ場合は，定格入力となる値から定格インピーダンスの値を算出する（4.7参照）。
適否は，6.2.5の試験によって判定する。
測定したインピーダンス値は，表示値の±15 %以内とする。
4.5
出力音圧レベル
スピーカは，適切な出力音圧レベルでなければならない。
適否は，6.2.6の試験によって判定する。
出力音圧レベルは，次の値とする。ただし，ホーンの口径寸法が変形の場合は，開口面積が等しい真円
の口径相当のものとする。
− 口径寸法が200 mm以上の場合は，500 Hz，1 kHz，1.5 kHz及び2 kHzの4点の音圧レベルの平均値を
出力音圧レベルとし，104 dB以上とする。
− 口径寸法が200 mm未満の場合は，1 kHz，1.5 kHz，2 kHz及び3 kHzの4点の音圧レベルの平均値を
出力音圧レベルとし，98 dB以上とする。
4.6
再生周波数帯域
スピーカは，適切な再生周波数帯域でなければならない。
適否は，6.2.6の試験によって判定する。
再生周波数帯域は，50 Hz〜20 kHzの範囲内とする。
4.7
定格入力
スピーカは，適切な定格入力でなければならない。
適否は，6.2.7の試験後，6.2.4の試験によって判定する。
試験後，音量，音質，雑音，その他に異常があってはならない。
定格入力の値は，表1の値，及び表1の値に10分の1又は10を乗じた値とする。
表1−定格入力
単位 W
定格入力 10 12 15 20 25 30 35 40 50 60 70 80
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4.8
耐振性
スピーカは，一般使用状態の振動に対して十分耐える構造のものでなければならない。
適否は，6.2.8の試験後，6.2.4の試験によって判定する。
試験後，音量，音質，雑音，その他に異常があってはならない。
4.9
防水性
機器の防水性は，JIS C 0920に規定するIPX4以上でなければならない。
適否は，6.2.9の試験によって判定する。
4.10 耐熱性
機器は，屋内外での使用によって想定する高温に耐える材料及び構造でなければならない。
適否は，6.2.10の試験を行った後，常温で1時間放置し，6.2.4の試験によって判定する。
試験後，音量，音質，雑音，その他に異常があってはならない。
4.11 耐寒性
機器は，屋内外での使用によって想定する低温に耐える材料及び構造でなければならない。
適否は，6.2.11の試験を行った後，常温で1時間放置し，6.2.4の試験によって判定する。
試験後，音量，音質，雑音，その他に異常があってはならない。
5
外観・寸法・形状
5.1
外観
全般的な仕上がり，組立状態などが良好でなければならない。
5.2
寸法
ホーンの口径寸法，取付金具の取付穴の位置及び寸法，結合部の寸法，スロートの径，及びそれらの許
容差は，次による。
a) ホーンの口径寸法 ホーンの口径寸法は，真円の場合は外径寸法，変形の場合は長径及び短径の外径
寸法で表す。その表示寸法の許容差は，表2による。
表2−口径寸法の許容差
表示寸法
mm
許容差
%
200未満
±5
200以上
±3
b) 取付金具の取付穴の位置及び寸法 ホーンにU字形取付金具のある場合の取付穴の位置及び寸法は，
表3による。
5
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表3−取付金具の取付穴の位置及び寸法
単位 mm
ホーン取付金具
穴径
dk
ピッチ
Pk
ピッチPk
の許容差
LL形
10〜16
102
±1
L形
10〜16
51
S形
8〜12
38
P形
6〜10
25
±0.5
c) 結合部の寸法 ホーンとユニットとの結合部は，ねじ状とし，その寸法は，表4による。ただし，コ
ンビネーション形には適用しない。
表4−結合部の寸法
単位 mm
ユニット
外径
d
谷の径
d1
有効径
d2
ピッチ
P
ホーン結合部の長さ
H1
ユニット結合部の長さ
H2
1種
34.925
33.193
34.008
1.41
1520
−
1501
+
2種
34
32.052
33.026
1.5
d) スロートの径 ホーンとユニットとの結合部のスロートの径は，19±1.5 mmとする（表4参照）。た
だし，コンビネーション形には適用しない。
5.3
ボイスコイル端子の極性表示
ボイスコイル端子の極性は，記号，色別などによって表示する。
6
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6
試験
6.1
試験条件
6.1.1
標準環境条件
試験は，特に規定がない限り常温5 ℃〜35 ℃，常湿45 %〜85 %，及び気圧86 kPa〜106 kPa［JIS Z 8703
の温度15級（±15 ℃），湿度20級（±20 %）］の下で行う。ただし，試験の判定に疑義を生じた場合は，
温度20±2 ℃，相対湿度60 %〜70 %及び気圧86 kPa〜106 kPa［JIS C 60068-1の4.2（判定のための測定
及び試験に用いる標準大気条件）の公称値20 ℃，温度許容差：大，相対湿度：広範囲］の下で行う。
6.1.2
背景騒音及び障害
騒音，その他の障害によって，屋内外を問わず，一般に，測定結果が±1 dB以上の影響を受けてはなら
ない。
6.1.3
試験空間
出力音圧周波数特性の測定を行うための空間は，100 Hz〜10 kHzの周波数帯域で，測定点での反射の影
響による誤差は，一般に，±1 dBとする。
6.1.4
マイクロホン
測定に用いるマイクロホンは，音場校正機能をもつ圧力形コンデンサマイクロホンとする。
6.1.5
基準ホーン
通常，ユニットの試験は，基準ホーンを用いる（図1参照）。ただし，試験の判定に疑義を生じない場合
は，製造業者が指定するホーン又はユニット単体を用いて試験してもよいが，試験結果にその旨を記載す
る。
単位 mm
図1−基準ホーン
6.1.6
自動記録装置
出力音圧周波数特性測定のために用いる自動記録装置の周波数変化速度は，測定結果が静止状態での測
定値から余り誤差が生じないような遅い速度とし，その指示値と静止状態での指示値との差は，1 dB以下
とする。
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6.1.7
駆動用増幅器
スピーカに入力を供給するために用いる電力増幅器の性能は，次に示す条件に適合しなければならない。
a) 増幅器に指定の負荷を接続し，スピーカの定格入力に相当する出力電圧におけるひずみ率は，1 %以
下とする。
b) 増幅器に指定の負荷，又はその10倍に相当する負荷を接続した場合の出力電圧の変化は，1 dB以下
とする。ただし，試験の判定に疑義を生じない場合は除く。
6.2
試験方法
6.2.1
外観寸法及び表示
スピーカの寸法は，適切な寸法測定具を用いて測定する。全般的な仕上がり，組立状態などの外観及び
表示は，目視によって確認する。
6.2.2
絶縁抵抗試験
ボイスコイルとボデーとの間を直流100 V，整合変成器をもつ場合は，変成器の一次側とボデーとの間
を直流500 Vの絶縁抵抗計を用いて測定する。
6.2.3
耐電圧試験
ボイスコイルとボデーとの間に商用周波数の交流100 V，整合変成器をもつ場合は，変成器の一次側と
ボデーとの間に交流500 Vを1分間加える。
6.2.4
動作性能試験
プログラム信号の最大値がスピーカの定格入力程度になるように入力を加える。
6.2.5
定格インピーダンス試験
図2の測定回路によって供試スピーカ（基準ホーン又は指定ホーン）を取り付けた状態で，周波数1 kHz
±15 %の範囲内で任意の1点で入力端子のインピーダンス値を測定する。
G : 正弦波発生器
A : 駆動用増幅器
K : 切換スイッチ
V : 電圧計
SP : 供試スピーカ
Rs : 標準可変抵抗器
図2−定格インピーダンスの測定回路
図2において，切換スイッチ（K）を1側及び2側にした場合，電圧計（V）の値が等しくなるように標
準可変抵抗器（Rs）を調整したとき，スピーカのインピーダンス（Z）は，標準可変抵抗器（Rs）の抵抗
値（R）と等しくなる。ただし，電圧計（V）の値は，ボイスコイルの印加電圧が約1 Vになるように調整
する。
整合変成器をもつ場合は，ボイスコイルの印加電圧が約1 Vになるような変成器の変成比によって算出
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する。
6.2.6
出力音圧周波数特性の測定
図3の測定回路によって供試スピーカ（基準ホーン又は指定ホーン）を取り付けた状態で，入力端子に
1 Wに相当する正弦波の一定電圧を加え，スピーカの基準点から基準軸上1 mの点における音圧レベルを
測定する。また，この測定結果から，出力音圧レベル及び再生周波数帯域を求める。
G : 正弦波発生器
A1 : 駆動用増幅器
V : 電圧計
SP : 供試スピーカ
M : マイクロホン
A2 : マイクロホン用増幅器
RV : 記録計又は電圧計
図3−出力音圧周波数特性の測定回路
6.2.7
連続負荷試験
供試スピーカ（基準ホーン又は指定ホーン）を取り付けた状態で，定格入力に相当する図4に示す特性
をもつフィルタを通過し，波高値が2倍を超えないホワイトノイズを加え，24時間以上動作させる。
なお，図4に示すF1曲線は基本特性で，時定数
L
100
f msのRCはしご形フィルタ1段を追加して，供試ス
ピーカの低域限界周波数（fL）に応じた特性曲線にする。
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注記 許容差：±1 dB。
図4−フィルタの特性曲線
図5は，連続負荷試験の試験回路の一例である。入力端子電圧の波高値が2倍を超えないようにクリッ
プ回路を挿入する。
: ホワイトノイズ発生器
F : フィルタ
CLP : クリップ回路
A : 駆動用増幅器
V : 電圧計（熱電対形等のTrue RMS形）
SP : 供試スピーカ
図5−連続負荷試験の試験回路
図6は，フィルタ回路の一例である。時定数0.25 msの同一素子のRCはしご形フィルタ2段からなる低
域フィルタ（LPF）及び時定数
L
100
f msのRCはしご形フィルタ1段からなる高域フィルタ（HPF），そして
各フィルタの入出力部のバッファアンプからなる。
Ｇ
kT
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HPF 100/fL(ms)＝T C＝0.1(μF)
切替器設定
fL（Hz）
T（ms）
R（Ω）
0
−
−
−
1
100
1
10K
2
200
0.5
5K
3
315
0.317
3.17K
4
400
0.25
2.5K
5
500
0.2
2K
図6−フィルタ回路の一例
6.2.8
耐振性試験
スピーカを図7のように振動試験機に設置し，次の条件によって試験を行う。
a) 可変振動数範囲 10 Hz〜25 Hz（1分間当たり600回〜1 500回）。ただし，質量2 kg以上の場合は16.7
Hz（1分間当たり1 000回）一定とし掃引しない。
b) 複振幅 2 mm
c) 振動の与え方 上下振動振幅
d) 掃引時間 1分（往復）
e) 試験時間 30分間
コンビネーション形
セパレート形（組合せ含む。）
ドライバユニット
図7−振動試験機への取付けの例
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6.2.9
防水性試験
製造業者が指定する向きにスピーカを保持し，JIS C 0920に従って試験を行う。
6.2.10 耐熱性試験
85±2 ℃の温度の雰囲気中に30分間放置する。
6.2.11 耐寒性試験
−25±3 ℃の温度の雰囲気中に2時間放置する。
7
表示
スピーカの見やすい箇所に，容易に消えない方法で次の事項を表示する。
a) ホーン
1) 形番号又は品番
2) 口径寸法
3) 結合部の寸法の種類
4) 製造業者名又はその略号
b) ユニット
1) 形番号又は品番
2) 定格インピーダンス
3) 定格入力
4) 結合部の寸法の種類
5) 製造業者名又はその略号
c) コンビネーション
1) 形番号又は品番
2) 口径寸法
3) 定格インピーダンス
4) 定格入力
5) 製造業者名又はその略号