2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 5320-1994
電子機器用高周波コイル及び
中間周波変成器通則
General rules of high frequency coils and
intermediate frequency transformers for electronic equipment
1. 適用範囲 この規格は，主としてラジオ，テレビジョン受信機などの電子機器に用いる高周波用の可
変コイル及び高周波用の固定コイル（以下，高周波コイルという。）並びに中間周波変成器（以下，IFTと
いう。）の形名，定格構造，寸法などを定める場合の基準について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS C 0801 電子機器用部品の色による定格表示の通則
JIS C 5002 電子機器用部品の環境分類
JIS C 5321 電子機器用高周波コイル及び中間周波変成器試験方法
JIS C 5602 電子機器用受動部品用語
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 5602の用語の規定によるほか，次による。
インダクタンス可変範囲 可変機構を調整して変化できるインダクタンスの範囲。
3. 形名
3.1
形名の構成 形名の構成は，次に示す配列による。
2
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
例
3.2
記号
3.2.1
高周波コイル及びIFT 高周波コイル及びIFTを表す記号は，Lとする。
3.2.2
種類 種類を表す記号は，2英大文字とし，表1による。
表1 種類
記号
種類
VD
二端子形高周波可変コイル
VM
多端子形高周波可変コイル
FD
二端子形高周波固定コイル
FM
多端子形高周波固定コイル
IF
IFT
3.2.3
寸法及び形状 寸法及び形状を表す記号は，寸法は，ミリメートル (mm) 単位とした2数字とす
る。
また，形状は底面の形状及び端子配列によって1英大文字を用い，それぞれ表2による。ただし，形状
X及びZの場合には，寸法記号は4数字とする。
なお，寸法を101mm単位とする場合は，寸法記号の後にdを表示する。
例
05d
………
0.5mm
05
………
5mm
50
………
50mm
5010d
………
5×1mm
5010
………
50×10mm
3
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2 寸法及び形状
記号
寸法
形状
備考
寸法
形状
底面の形状
端子配列
□□
S
底面の一辺の長さで表す。
正方形
角形
参考図1
□□
T
底面の直径で表す。
丸形
角形
参考図2
□□□□
X
初めの2数字は底面の公称長辺寸法を表し，
後の2数字は底面の公称短辺寸法で表す。
長方形
角形
参考図3
参考図4
□□
A
底面の直径で表す。
丸形
60度分割
参考図5
□□
E
45度分割
参考図6
□□
F
36度分割
参考図7
□□□□
Z
本体の外形で表す。ただし，初めの2数字
は公称長辺寸法を表し，後の2数字は公称
短辺寸法で表す。
上記以外の形状
備考 記号欄寸法の□□は，数字を示す。
参考図1
参考図2
参考図3
参考図4
参考図5
参考図6
参考図7
3.2.4
磁心構造 磁心構造を表す記号は，1英大文字とし，表3による。
表3 磁心構造
記号
磁心構造
参考（図は一例を示す。）
備考
F
空心（ボビンなし）
−
G
空心（ボビンあり）
−
A
アンテナ用磁心
−
I
棒状磁心
−
D
ドラム形磁心
−
M
多孔形磁心
−
O
環状磁心
−
W
アクセサリ付き磁心
−
T
ねじ形磁心
−
C
カップ形磁心
−
4
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
磁心構造
参考（図は一例を示す。）
備考
N
丸棒付きカップ形磁心
−
J
ねじ形磁心とカップ形磁心
記号Tと記号Cとの組合
せ。
V
ドラム形磁心とカップ形磁
心
記号Dと記号Cとの組合
せ。
P
ポット形磁心
−
X
その他の形状の磁心
−
3.2.5
定格周波数 定格周波数を表す記号は，1英大文字と1数字の2文字とし，表4による。
表4 定格周波数
記号
定格周波数
備考
H1
15.75kHz
テレビジョン水平同期回路用
M1
19kHz
FMマルチプレックス回路用
M2
38kHz
FMマルチプレックス回路用
M3
67kHz
FMマルチプレックス回路用
M4
31.5kHz
テレビジョン音声多重回路用
M9
−
M1〜M4以外のFMマルチプレックス回路又はテレビジョン音声多重
回路用
A1
260〜263kHz
AMラジオ中間周波回路用
A2
448〜452kHz
AMラジオ中間周波回路用
A3
453〜457kHz
AMラジオ中間周波回路用
A4
458〜462kHz
AMラジオ中間周波回路用
A5
466〜470kHz
AMラジオ中間周波回路用
A9
−
A1〜A5以外のAMラジオ中間周波回路用
R1
1000kHz
標準放送周波数帯ラジオ高周波回路用
C1
3.58MHz
テレビジョン搬送色信号回路用
C9
−
C1以外のテレビジョン搬送色信号回路用
Sl
4.5MHz
テレビジョン音声中間周波回路用
S9
−
S1以外のテレビジョン音声中間周波回路用
F1
10.64〜l07.6MHz
FMラジオ中間周波回路用
F9
−
F1以外のFMラジオ中間周波回路用
T1
27MHz
トランシーバ高周波回路用
T9
−
T1以外のトランシーバ高周波回路用
V1
54.25MHz
テレビジョン映像中間周波回路用（音声搬送回路用）
V2
58.75MHz
テレビジョン映像中間周波回路用（映像搬送回路用）
V3
60.25MHz
テレビジョン映像中間周波回路用（隣接チャネル音声搬送回路用）
V4
41.25MHz
テレビジョン映像中間周波回路用（音声搬送回路用）
V5
45.75MHz
テレビジョン映像中間周波回路用（映像搬送回路用）
V6
47.25MHz
テレビジョン映像中間周波回路用（隣接チャネル音声搬送回路用）
V9
−
V1〜V6以外のテレビジョン映像中間周波回路用
Y1
10kHz以上30kHz未満
上記以外の用途のもの
Y2
30kHz以上300kHz未満
5
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
定格周波数
備考
Y3
300kHz以上3MHz未満
Y4
3MHz以上30MHz未満
Y5
30MHz以上300MHz未満
Y6
300MHz以上
Zl
−
上記以外の用途で，定格周波数の規定がないもの
3.2.6
二端子形高周波固定コイルの形状及び端子引出し方向 形状及び端子引出し方向を表す記号は，1
英大文字とし，表5による。
表5 形状及び端子引出し方向
記号
端子（電極）
備考
形状
引出し方向
A
金属又は導電膜電極
同一方向
参考図8 円筒形チップ
B
金属又は導電膜電極
反対方向
参考図9 円筒形チップ
C
金属又は導電膜電極
同一方向
参考図10 角形チップ
D
金属又は導電膜電極
反対方向
参考図11 角形チップ
E
リード端子
同一方向
参考図12 ラジアル形
F
ピン端子
同一方向
参考図13 ラジアル形
G
フォーミング端子
同一方向
参考図14 ラジアル形
H
リード端子
反対方向
参考図15 アキシャル形
J
フォーミング端子
反対方向
参考図16 アキシャル形
参考図8 円筒形チップ 参考図9 円筒形チップ
参考図10 角形チップ
参考図11 角形チップ
参考図12 ラジアル形
参考図13 ラジアル形
参考図14 ラジアル形
6
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考図15 アキシャル形
参考図16 アキシャル形
3.2.7
二端子形高周波固定コイルの公称インダクタンス 公称インダクタンスを表す記号は，マイクロヘ
ンリー (μH) を単位とし，3数字を用いる。最初の2数字は有効数字とし，最後の数字はこれに続くゼロ
の数を表す。ただし，小数点はRの文字を用い，この場合は，すべて有効数字とする。
また，0.1μM未満の場合には，ナノヘンリー (nH) を単位とした2数字と単位を表す記号Nを用いて表
す。
例
1N0
……… 1.0nH (0.001 0MH)
10N
………
10nH (0.010FH)
R10
………
0.10μH
1R0
………
1. 0μH
100
………
10MH
101
………
100μH
102
………
1000MH
3.2.8
二端子形高周波固定コイルの公称インダクタンスの許容差 公称インダクタンスの許容差を表す
記号は，1英大文字とし，表6による。
表6 公称インダクタンスの許容差
単位%
記号
F
G
J
K
M
許容差
±1
±2
±5
±10
±20
3.2.9
その他必要な事項 その他必要な事項を表す記号は，個別規格に規定する。ただし，巻線形式を記
号化して表す場合は，1英大文字とし，表7による。
表7 巻線形式
記号
巻線形式
備考
A
巻線を1個もつもの。
B
記号Aにタップを1個付けたも
の。
C
記号Aにタップを2個付けたも
の。
7
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
巻線形式
備考
D
記号Aを2個もつもの。
E
記号AとBをもつもの。
F
記号Bを2個もつもの。
G
記号AとCをもつもの。
H
記号Aを3個もつもの。
J
記号Aを2個とBを1個もつも
の。
K
記号Aを1個とBを2個もつも
の。
L
記号Bを3個もつもの。
M
記号A，B，Cを各1個もつもの。
4
定格
4.1
定格周波数 定格周波数は，表4による。ただし，表4のうちY1〜Y6の定格周波数を定める場合
は，表8の数値を10η倍（η：整数）した数値から選ぶことが望ましい。
表8 R10数列
1.00 1.25 1.60 2.00 2.50 3.15 4.00 5.00 6.30 8.00
4.2
公称インダクタンス，公称インダクタンスの許容差，及び公称インダクタンスの可変範囲
4.2.1
公称インダクタンス 公称インダクタンスを定める場合は，適用する公称インダクタンスの許容差
とともに，表9の数値を10η倍（η：整数）した数値から選ぶ。
表9 公称インダクタンス及び許容差
公称インダクタンス
適用許容差
E12
1.0 1.2 1.5 1.8 2.2 207 3.3 3.9 4.7 5.6 6.8 8.2
±10% ±20%
E24
1.0 1.1 1.2 1.3 1.5 1.6 1.8 2.0 2.2 2.4 2.7 3.0
±1% ±2% ±5%
3.3 3.6 4.3 4.7 5.1 5.6 6.2 6.8 7.5 8.2 9.1
4.2.2
公称インダクタンスの許容差 高周波固定コイルの公称インダクタンスの許容差を定める場合は，
表9から選ぶ。
8
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2.3
公称インダクタンスの可変範囲 公称インダクタンスの可変範囲を定める場合は，表10から選ぶ。
表10 公称インダクタンスの可変範囲
単位 %
±1 ±1.6 ±3 ±6 ±10
4.3
無負荷Q 無負荷Qを定める場合は，表11の数値を10η倍（n：整数）した数値から選ぶことが望
ましい。
表11 （E24数列）無負荷Q
1.0 1.1 1.2 1.3 1.5 1.6 1.8 2.0 2.2 2.4 2.7 3.0
3.3 3.6 3.9 4.3 4.7 5.1 5.6 6.2 6.8 7.5 8.2 9.1
4.4
定格電流 定格電流を定める場合は，表8の数値を10η倍（n：整数）した数値から選ぶことが望ま
しい。
4.5
耐電圧 耐電圧の試験電圧を定める場合は，表12から選ぶ。
表12 耐電圧の試験電圧
単位V
25 50 75 100 150 250 500 1000
4.6
絶縁抵抗 絶縁抵抗を定める場合は，試験電圧を表12の数値から選び，絶縁抵抗値は，表8の数値
を10n倍（η：整数）した数値から選ぶ。
4.7
使用温度範囲 使用温度範囲を定める場合は，表13から選ぶ。
表13 温度範囲
単位℃
記号
温度範囲
A
−55〜＋155
B
−55〜＋125
C
−55〜＋100
D
−55〜＋85
E
−40〜＋125
F
−40〜＋100
G
−40〜＋85
H
−25〜＋100
J
−25〜＋85
K
−25〜＋70
L
−10〜＋85
M
−10〜＋70
N
−10〜＋40
備考 この記号は，JIS C 5002の表1の記号による。
4.8
保存温度範囲 保存温度範囲を定める場合は，表13から選ぶ。
4.9
寸法 寸法は，表14の数値を10η倍（n：整数）した数値から選ぶ。
表14 （R20数列）寸法
1.00 1.12 1.25 1.40 1.60 1.80 2.00 2.24 2.50 280
3.15 3.55 4.00 4.50 5.00 5.60 6.30 7.10 8.00 900
5. 試験方法 試験方法は，JIS C 5321の規定による。
9
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6. 包装 包装は，輸送中及び保管中に著しい性能の変化又は損傷のおそれがないように行う。
7. 表示
7.1
製品及び包装に対する表示 製品及び包装には，次の事項を表示することとし，個別規格の規定に
よる。
また，(3)及び(4)はいずれか一方を省略してもよい。
(1) 形名
(2) 製造業者名又はその略号
(3) 製造年月若しくは製造年週又はそれらの略号
(4) 製造ロット番号
(5) 数量（ただし，包装に対する表示）
7.2
公称インダクタンス及びその許容差の色による表示 公称インダクタンス及び許容差を色によって
表示する場合は，次による。
(1) 公称インダクタンスを色によって表示する場合は，マイクロヘンリー (μH) を単位とし表15による。
(2) 公称インダクタンスの許容差を色によって表示する場合は，表15による。
表15 色による表示
色名
第1色帯
第2色帯
第3色帯
第4色帯
第1数字
第2数字
乗数
許容差%
黒
0
0
100
±20
茶色
1
1
101
±1
赤
2
2
102
±2
黄赤
3
3
103
−
黄
4
4
104
−
緑
5
5
l05
±5
青
6
6
106
−
紫
7
7
−
−
灰色
8
8
l0-2
−
白
9
9
10-1
±10
金色(1)
−
−
10-1
±5
銀色(1)
−
−
10-2
±10
色を付けない
−
−
−
±20
注(1) 金色及び銀色の表示が好ましくない場合は，許容差±5%には緑色，±10%に
は白色を用いる。
また，10のべき数の0.1には白色，0.01には灰色を用いる。
なお，この注の適用は，受渡当事者間の協定によることとする。
備考1. 色の標準は，JIS C 0801の規定による。
2. 第1色帯は，本体の一方の端につめることを原則とする。ただし，第1色
帯の判別が困難な場合は，第1色帯を他の色帯よりも広い幅で表してもよ
い。
3. 他の表示を追加するときは，インダクタンス及び許容差と混同しないよう
にしなければならない。
関連規格 JIS C 2560 フェライト磁心通則
JIS C 5001 電子部品通則
JIS C 6004 放送聴取用受信機中間周波数
10
C 5320-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS C 6006 テレビジョン受信機用中間周波数
JIS Z 8601 標準数
電子部品JIS原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員会）
平 山 宏 之
東京都立科学技術大学名誉教授
中 沢 滋 二
電子技術総合研究所
山 内 慎 二
日本放送協会
吉 田 裕 道
都立工業技術センター
杉 本 俊 二
防衛庁
岩 田 武
東京特殊印刷工業株式会社
三 宅 信 弘
通商産業省機械情報産業局
栗 原 史 郎
工業技術院標準部
山 本 克 巳
ソニー株式会社
福 本 隆
沖電気工業株式会社
西 林 和 男
株式会社東芝
松 尾 宏 之
株式会社日立製作所
三 宅 敏 明
松下電器産業株式会社
井 村 豊
日本電気株式会社
石 瀬 博
三菱電機株式会社
大 平 昌 司
松下通信工業株式会社
武 田 治
KOA株式会社
井手元 英 治
松下電子部品株式会社
鴨 下 秀 夫
ミツミ電機株式会社
三 崎 民 汎
東光株式会社
村 岡 桂次郎
マルコン電子株式会社
山 本 圭 一
進工業株式会社
宮 島 明 美
多摩電気工業株式会社
曽我部 浩 二
株式会社村田製作所
（事務局）
塚 田 潤 ニ
社団法人日本電子機械工業会
川 崎 明 彦
社団法人日本電子機械工業会
原案作成委員会 分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
鴨 下 秀 夫
ミツミ電機株式会社
（副主査）
加 賀 庫 治
TDK株式会社
七 尾 佳 伴
スミダ電機株式会社
上 野 繁 美
ソニー株式会社
町 田 崇 一
太陽誘電株式会社
曽我部 浩 二
株式会社村田製作所
（事務局）
川 崎 明 彦
社団法人日本電子機械工業会