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Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

(1) 

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

2

3.

  定義

2

4.

  一般測定条件 

5

4.1

  音源の大きさ 

5

4.2

  音源の発生音の特性

5

4.3

  測定の不確かさ

6

5.

  音響環境条件 

7

5.1

  測定環境条件 

7

5.2

  外来インテンシティ

7

5.3

  風及び気流 

7

5.4

  温度

7

5.5

  周囲の状況 

7

5.6

  大気の条件 

8

6.

  測定器

8

6.1

  一般事項 

8

6.2

  校正及び測定現場における確認

8

6.3

  音響インテンシティの時系列データ及び 乗音圧の時系列データ 

8

7.

  音源の設置及び作動

8

7.1

  一般事項 

9

7.2

  被測定音源の作動条件 

9

8.

  ノーマル音響インテンシティレベルの測定

9

8.1

  測定面の決め方

9

8.2

  スキャン経路及び面要素の決定

9

8.3

  測定

10

8.4

  追加試験 

12

9.

  音響パワーレベルの算出 

12

9.1

  部分測定面ごとの部分音響パワーの算出 

12

9.2

  基準化音響パワーの算出 

12

10.

  報告事項 

13

附属書 A(参考)この規格で用いる記号一覧 

15

附属書 B(規定)音場指標の計算 

17

附属書 C(規定)必要な測定精度を得るための手順

19

附属書 D(参考)気流が音響インテンシティ測定に及ぼす影響

22


(2) 

附属書 E(参考)測定面内の吸音の影響

23

附属書 F(参考)測定面の設定及びスキャニングの方法

24

附属書 G(参考)短時間平均音響インテンシティ及び平均 乗音圧の  時系列データから時間平均を求め

る手順 

26

附属書 H(参考)音響パワーレベルの基準化

27

附属書 I(参考)JIS Z 8736-1JIS Z 8736-2 及び JIS Z 8736-3   用いられる音場指標

29

参考文献

30

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

(3) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本音響学会(ASJ)/財団法人日本

規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本 工 業 規 格 を 基 礎 に し た 国 際 規 格 原 案 の 提 案 を 容 易 に す る た め に , ISO 9614-3:2002 , Acoustics −

Determination of sound power levels of noise sources using sound intensity

−Part 3: Precision method for

measurement by scanning

を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任をもたない。

JIS Z 8736-3

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)この規格で用いる記号一覧

附属書 B(規定)音場指標の計算

附属書 C(規定)必要な測定精度を得るための手順

附属書 D(参考)気流が音響インテンシティ測定に及ぼす影響

附属書 E(参考)測定面内の吸音の影響

附属書 F(参考)測定面の設定及びスキャニングの方法

附属書 G(参考)短時間平均音響インテンシティ及び平均 2 乗音圧の時系列データから時間平均を求

める手順

附属書 H(参考)音響パワーレベルの基準化

附属書 I(参考)JIS Z 8736-1JIS Z 8736-2 及び JIS Z 8736-3 で用いられる音場指標

JIS Z 8736

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS Z 8736-1

第 1 部:離散点による測定

JIS Z 8736-2

第 2 部:スキャニングによる測定

JIS Z 8736-3

第 3 部:スキャニングによる精密測定


     

日本工業規格(案)

JIS

 Z

8736-3

:2006

(ISO 9614-3

:2002

)

音響−音響インテンシティ法による騒音源の

音響パワーレベルの測定方法−

第 3 部:スキャニングによる精密測定

Acoustics

Determination of sound power levels of noise sources using

sound intensity

Part 3: Precision method for measurement by scanning

序文  この規格は,2002 年に第 1 版として発行された ISO 9614-3,Acoustics−Determination of sound power

levels of noise sources using sound intensity

−Part 3: Precision method for measurement by scanning を翻訳し,技

術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。

1. 

適用範囲

1.1 

この規格は,音響パワーレベルの測定対象とする音源を取り囲んで設定した測定面に垂直な音響イ

ンテンシティ成分を測定する方法について規定する。

測定面に垂直な音響インテンシティ成分の面積分値は,測定面を連続した面要素に分割し,その各要素

上に設定した連続的な経路上をインテンシティプローブを掃引することによって近似する。1 回の掃引ご

とのノーマル音響インテンシティの平均値及び 2 乗音圧の平均値は,測定器によって求められる。プロー

ブの掃引は,手動によっても機械的な方法によってもよい。

ノーマル音響インテンシティの測定結果から,オクターブバンド,1/3 オクターブ又は帯域制限された A

特性音響パワーレベルを求める。この測定方法は,物理的に固定した測定面が設定でき,その面上で 3.12

に規定する被測定音源及び主要な外部音源による騒音が時間的に定常であるようなすべての音源に適用で

きる。被測定音源の定義は,測定面の設定による。この測定方法は,この規格のすべての要件を満たす試

験環境において適用できる。

測定精度を評価するために,この規格では音響パワーレベル測定に関する補足的な試験方法を

附属書 C

に規定する。それによって,測定精度の評価,及びグレードの区分を行う。測定結果がこの規格の要件を

満たさない場合には,指示されている方法に従って測定方法を変更する。

この規格は,

音源の音響パワーレベルが負の値として測定される周波数帯域に適用することはできない。

1.2 

この規格は,音源の発生音の時間的変動が音響インテンシティの測定精度を著しく低下させるほど

大きくはなく,また,測定プローブが著しい速度及び変動を伴う気流にさらされることがない環境に設置

されている音源の測定に適用する(5.2.25.3 及び 5.4 参照)

外部騒音のレベルが測定器のダイナミック性能以上であったり,測定時間中の変化が大きすぎるなど,

測定条件がこの規格の要件を満たすことが不可能な場合もある。そのような場合には,この規格に規定す

る方法は,音源の音響パワーレベル測定に適用することはできない。


2

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 9614-3:2002

,Acoustics−Determination of sound power levels of noise sources using sound

intensity

−Part 3: Precision method for measurement by scanning (IDT)

2. 

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発効年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年又は発行年を付記していない引用規格

は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 1507:2006

,電気音響−音響インテンシティ測定器−圧力形ペアマイクロホンによる測定

備考  IEC 61043:1993 , Electroacoustics − Instruments for the measurement of sound intensity −

Measurement with pairs of pressure sensing microphones

が,この規格と一致している。

JIS C 1509-1

電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第 1 部:仕様

備考  原国際規格で引用している  IEC 60651,Sound level meters からの引用部分は,この規格の該

当事項と同等である。なお,IEC 60651 は廃止され,IEC 61672,Electroacoustics−Sound level

meters

が発行されており,その第 1 部,Part 1: Specifications  が  この規格と一致している。

JIS C 1514   

オクターブ及び 1/N オクターブバンドフィルタ

備考  IEC 61260,Electroacoustics−Octave-band and fractional-octave-band filters が,この規格と一致

している。

JIS C 1515

電気音響−音響校正器

備考 IEC 

60942

,Electroacoustics−Sound calibrators が,この規格と一致している。

参考  原国際規格では,発行年 (1998 年)  とともに引用しているが,その必要はなく,また 2003

年に発行された第 3 版が最新版であるので,この規格では,発行年を付記せずに引用した。

GUM

,Guide to the expression of uncertainty in measurement

参考  原国際規格では,発行年 (1993 年)  とともに引用しているが,その必要はなく,また 1995

年版が最新版であるので,この規格では,発行年を付記せずに引用した。

3. 

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

備考  この規格で用いる記号は附属書 に,音場指標の定義は附属書 に記載する。

3.1 

音圧レベル  (sound pressure level) L

p

基準音圧の 2 乗に対する平均 2 乗音圧の比の常用対数を 10 倍

した値。

備考1.  基準音圧は,20 µPa である。

2.

音圧レベルは,デシベルで表す。

3.2 

瞬時音響インテンシティ (instantaneous sound intensity)

( )

t

I

ρ

ある点における瞬時的な粒子速度の

方向に垂直な単位断面積を通過する単位時間当たりの音響エネルギー流の瞬時値で,式 (1) で定義される。

備考  この量は,ベクトル量で,ある点の音圧と粒子速度の瞬時値との積に等しい。

( ) ( ) ( )

t

u

t

p

t

I

ρ

ρ

=

 (1)

ここに,

p

(

t

)

ある点の音圧の瞬時値

( )

t

uρ

同じ点の粒子速度の瞬時値


3

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

t

時刻

3.3 

音響インテンシティ (sound intensity)

I

ρ

時間的に定常な音場における

( )

t

I

ρ

の時間平均値で,式 (2)

で定義される。

( )

t

t

I

T

I

T

T

d

1

lim

0

ò

=

ρ

ρ

   (2)

ここに,

T

積分

  (

平均化

)

時間

備考

また,

I

は,

I

ρ

の符号付き大きさで符号は向きを示し,この規格では,音源から測定面を通過

して外に流れるエネルギー流を正の向きとする。

I

は,

I

ρ

の符号なし大きさ(絶対値)である。

3.4 

ノーマル音響インテンシティ  (normal sound intensity)

  I

n

単位法線ベクトル

nρ

で表される測定面に

対して垂直方向の音響インテンシティ成分で,式

 (3)

で定義される。

n

I

I

ρ

ρ

=

n

 (3)

ここに,

nρ

測定面から外向きの単位法線ベクトル

3.5 

ノーマル音響インテンシティレベル (normal sound intensity level)

n

I

ノーマル音響インテンシ

ティの絶対値をレベル表示した値で,式

 (4)

で定義される。

dB

log

10

0

n

10

n

I

I

L

I

=

 (4)

ここに,

I

0

基準の音響インテンシティ  ( = 10

-12

 W/m

2

)

備考1.  ノーマル音響インテンシティレベルは,デシベルで表す。

2.

I

n

が負の場合には,

0

pI

δ

の評価に用いる場合(3.10 参照)を除いて,レベルは(−)XX dB と表

示する。

3.6 

音響パワー (sound powers)

3.6.1 

部分音響パワー (partial sound power)  P

i

測定面の一つの部分測定面を通過する単位時間当たり

の音響エネルギー流の時間平均値で,式 (5) で定義される。

i

i

i

S

I

P

=

n

 (5)

ここに,

i

I

n

測定面の 番目の部分測定面上で測定された面要素平均ノ
ーマル音響インテンシティの符号付き大きさ

S

i

番目の部分測定面の面積

備考1.  番目の部分測定面上の時間平均ノーマル音響インテンシティレベル

n

I

L

が XX dB で与えら

れるときは,

i

I

n

の値を式 (6) から計算する。

10

0

n

10

XX

i

I

I

=

 (6)

2. 

番目の部分測定面上の時間平均ノーマル音響インテンシティレベル

n

I

L

が  (−)XX dB で与

えられるときは,

i

I

n

の値を式 (7) から計算する。

10

0

n

10

XX

i

I

I

=

 (7)

3.6.2 

音響パワー (sound power) P    この規格で規定する方法によって測定される音源の全放射音響パワ

ー(音響出力)で,式 (8) で定義する。

å

=

=

N

i

P

P

1

  (8)

ここに,

N

測定面上の部分測定面の総数


4

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

3.6.3 

音響パワーレベル  (sound power level)

  L

W

この規格で規定する方法によって測定される音源の音

響パワーをレベル表示した値で,式

 (9)

で定義する。

dB

log

10

0

10

P

P

L

W

=

 (9)

ここに,

P

0

基準音響パワー

 (= 10

-12

 W)

備考1.

音響パワーレベルは,デシベルで表す。

2.

P

が負の場合には,記録の便宜上,

(

)XX dB

と表示する

3.6.4 

基準化音響パワーレベル(normalized sound power level)

  L

W0

基準の気象条件(

0

θ

= 23 °C

,気圧

=101

325 Pa

)における音響パワーレベルで,式

 (10)

で定義する。

dB

273.15

296.15

325

101

log

15

10

0

÷

ø

ö

ç

è

æ

+

×

=

θ

B

L

L

W

W

 (10)

ここに,

θ

測定時の気温 (°C)

B: 測定時の気圧 (Pa)

備考  附属書 参照。

3.7 

 (surfaces)

3.7.1 

測定面 (measurement surface)    音響インテンシティ測定を行うための仮想的な面で,音源を完全

に包み込むように設定する。音響的に剛な連続的な面と一体となって音源を囲んでもよい。

備考  剛な面をもつ物体が仮想面を貫通する場合には,物体と仮想面との交差部分を測定面の端部と

する。

3.7.2

部分測定面 (partial surface)    測定面を幾つかの小さな面に細分割したもの。これらの面上で部分

音響パワーを測定する(

図 参照)。

3.7.3 

面要素 (segment)    部分測定面を幾つかに分割したうちの一つの面(図 参照)。

備考  部分測定面上でスキャン経路及び時間を決めるために導入する。

3.8 

外来インテンシティ(extraneous intensity)    測定面の外部にある音源の寄与による音響インテンシテ

ィ。

3.9 

プローブ (probe)    センサを含んだ音響インテンシティ測定システムの一部。

3.10 

音圧−残留インテンシティ指数 (pressure-residual intensity index)

0

pI

δ

音場内でプローブを音響

インテンシティが零となるような向きに設置したときに測定される L

p

δ

I

L

との差で,式 (11) で与えら

れる。

p

pI

L

L

0

=

δ

(11)

ここに,

δ

I

: 式 (12) で与えられる残留インテンシティレベル

dB

log

10

0

10

I

I

L

I

δ

δ

=

 (12)

備考1.

音圧−残留インテンシティ指数は,デシベルで表す。

2.

0

pI

δ

の測定方法は,

JIS C 1507

に詳しく規定されている。

3.11 

ダイナミック性能指数  (dynamic capability index)

L

d

式 (13) で定義する量。

K

L

pI

0

d

δ

=

 (13)

備考1.

ダイナミック性能指数は,デシベルで表す。

2.

K

はバイアス誤差係数  (bias error factor)  であり,この規格では

K

 =10 (dB)

とする。

0

pI

δ

は実


5

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

際の測定で用いるマイクロホン間隔での残留インテンシティ指数である。

3.12 

定常信号 (stationary signal)

測定面上のそれぞれの部分測定面上における測定時間について得られ

る時間平均値が,それぞれの部分測定面において平均化時間を測定面上のすべての部分測定面における測

定に要する時間に延長した場合に得られる値と等しい信号。

3.13 

スキャニング (scanning)

3.13.1 

スキャン (scan)

測定面上の部分測定面上に設定された経路に沿ったインテンシティプローブの

連続的な移動。

3.13.2 

スキャン線の密度 (scan-line density)

隣接するスキャン線の平均間隔の逆数。

3.13.3 

スキャン時間 (scanning time)

T

s

部分測定面上で定義されるスキャン経路をスキャニングするの

に要する時間。

3.14 

測定器及びデータの取得  (instrumentation and data acquistion)

3.14.1 

瞬時モード (instantaneous mode)

音響インテンシティと 2 乗音圧の連続した時系列値を測定し,

それらの 1/3 オクターブ及びオクターブバンド値を保存する実時間計測モード。

3.14.2 

測定時間間隔 (measurement interval)

t

∆     短時間平均音響インテンシティ及び 2 乗音圧の連続時

系列の測定時間間隔。

備考

測定時間間隔は,データ処理の速度で最小値が制限される。

3.14.3 

音響インテンシティの時系列データ (time-series of intensity)

I

nq

及び 乗音圧の時系列データ 

(squared pressure)

2

q

t

q

∆   (

q

 = 1

,2,3,...

Q

)

ごとにサンプリングされた,短時間平均の音響インテン

シティ及び 2 乗音圧の時系列データ(

図 3

参照)

3.14.4 

時間平均音響インテンシティ  (time-averaged sound intensity)

m

I

n

及び時間平均 乗音圧 (squared 

pressure)

2

m

    時間帯 [(

m

 - 1)

T

mT

]

m

 = 1

,2,3,...

M

における時間平均音響インテンシティ及び時間

平均 2 乗音圧で,それぞれ式(14)及び式(15)で与えられる(

図 3

参照)

å

+

=

=

mQ

Q

m

q

q

m

I

Q

I

1

1)

-

(

n

n

1

 (14)

å

+

=

=

mQ

Q

m

q

q

m

p

Q

p

1

1)

-

(

2

2

1

 (15)

ここに,

Q

時間帯 [(

m

 - 1)

T

mT

]

において得られる

I

nq

及び

2

q

の測定

値の数

備考

F

T

を評価するときは時間幅

T

は互いに離れてもよい。

4. 

一般測定条件

4.1 

音源の大きさ

附属書 C

の基準が満たされている限り,音源の大きさに制限はない。音源の領域は,

測定面の設定によって定義される。

4.2 

音源の発生音の特性

被測定音源の発生音は,定常(

3.12

参照)でなくてはならない。非定常的な

外部の音源の作動が予測できる場合には,その作動時間中の測定は避ける(

附属書 C

表 C.1

参照)


6

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

4.3 

測定の不確かさ

  この規格に規定する方法を,1 回だけ適用することによって測定される音源の音響

パワーレベルは,真の値とは異なる可能性がある。その差そのものを求めることはできないが,多数回の

測定によって得られる結果が真値の周りに正規分布するという仮定に基づけば,測定結果が真値の周りの

ある範囲にある信頼性(confidence)を評価することはできる。ある測定場所に置かれたある一つの音源につ

いて,同一の測定手順及び測定器による同一の測定条件で繰り返して測定を行うことによって,測定の繰

返し性 (repeatability) を示す統計的データが得られる。一方,ある一つの音源について,この規格を適用

し,異なる測定場所で異なる測定器を用いて測定を行うことによって,測定の再現性 (reproducibility) を

示す統計的データが得られる。再現性は,測定場所の環境条件及び測定技術の違いの影響を受ける。

この規格に従って得られる音響パワーレベルの再現性に関して推定される標準偏差の最大値を

表 1

に示

す。これらの標準偏差は測定手順及び

JIS C 1507

に規定された測定器の性能を考慮しているが,音源の作

動条件及び設置条件の違いによる音響パワーの変化を考慮していない。その他の不確かさ(uncertainty)の要

因を明確に把握できない限り,

GUM

に規定する 95 %の信頼水準に相当する拡張不確かさ(expanded

measurement uncertainty)

は,

表 1

に示す再現性に関する標準偏差を 2 倍した値とする。

音源の音響パワーレベルの測定の不確かさは,音源の近傍音場,測定面外部の音場の性質,被測定音源

自体の吸音性及び音響インテンシティ場のサンプリングの方法と用いられた測定方法による。そのため,

この規格では,設定した測定面上の音場の特性を表す指標を調べるための測定方法を規定する(

附属書 B

参照)

。その結果に基づいて,必要な方法を

表 C.1

によって選ぶ。

50 Hz

以下については,不確かさの値(uncertainty values)を決めるデータが十分でない。そこでこの規格

では,A 特性の通常の範囲は,1/3 オクターブバンドで 50 Hz∼6.3 kHz である。31.5 Hz,40 Hz,8 kHz,

10 kHz

のバンドに著しく高いレベルの成分が含まれていなければ,

1/3

オクターブバンドで 50 Hz∼6.3 kHz

の帯域ごとの値から計算した A 特性の値は正しいと考えてよい。これは,上記の帯域外で A 特性の重み付

けをしたバンドレベル値が合成計算で求めた A 特性の値から 6 dB 減じた値以上となっていないことによ

って確かめる。  上記の範囲より狭い周波数範囲について A 特性音響パワーレベルを求める場合には,

10.

b

)

に従ってその周波数範囲を明記する必要がある。A 特性のパワーレベルの値だけを求める場合には,

A

特性の重み付けをした帯域ごとのパワーレベルのうち,最大の値よりも 10 dB 以上小さい帯域は無視し

て計算してよい。そのような帯域が二つ以上ある場合には,それらの帯域の A 特性音響パワーの和のレベ

ルが最大値よりも 10 dB 以上小さい場合には無視してもよい。A 特性音響パワーレベルの値だけを求める

場合,A 特性の重み付けをしたバンドパワーレベルが A 特性のオーバーオール値よりも 10 dB  以上小さい

帯域は,不確かさに影響しない。

  1  この規格による音響パワーレベル測定の不確かさ

(再現性に関する標準偏差の最大値)

1/3

オクターブバンド中心周波数

Hz

再現性に関する標準偏差の最大値

dB

50

∼ 160

200

∼315

400

∼5000

6300

2

1.5

1.0

2

A

特性

a)

 1.0

b)

a)

 50

Hz

∼ 6.3 kHz から求める場合。

b)

 50

Hz

∼ 6.3 kHz の範囲で比較的平たんなスペクトルをもつ場合に適用可能。

備考1.

同種の設備及び測定器を用いて測定した場合,同じ場所で得られた同じ音源の音響放射パワ


7

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

ーは

表 1

の値より小さくなるはずである。

2.

類似の寸法及びパワースペクトル特性をもつ類似の音源を類似の環境条件で作動させ,ある

特定の規格に従って測定した場合,再現性の標準偏差は,

表 1

に示す値よりも小さい値とな

るはずである。同種の機械類のばらつきを評価する統計的手法は,

ISO 7574-4

に規定されて

いる。

3.

この規格に規定する測定方法及び

表 1

に示す標準偏差は,ある特定の音源を対象とした測定

に適用することができる。同系列又は同じ型式の機械の音源の音響パワーレベル評価の場合

には,信頼区間を定めた無作為抽出法を適用し,結果は統計的上限値で表示する。これらの

方法を適用する場合,

ISO 7574-1

に規定されているように,同一ロットに含まれる個々の機

械の発生音響パワーのばらつきを評価する指標である製品上の標準偏差を含む標準偏差は,

既知であるか,又は何らかの方法で予測する必要がある。

5. 

音響環境条件

5.1 

測定環境条件

  測定環境は,用いられる個々の測定器による音響インテンシティ測定の原理に適合

するための

JIS C 1507

に規定する条件を備えていなければならない。また,

5.2

5.5

に規定する条件を満

たさなければならない。

5.2 

外来インテンシティ

5.2.1 

外来インテンシティのレベル

  測定精度の低下を防ぐために,外来インテンシティのレベルを最小

にする(

附属書 C

C.1.4

参照)

備考

被測定音源の一部が吸音性材料でできている場合には,外来インテンシティによって音響パワ

ーレベルが小さく測定されることがある。被測定音源の音を停止させることができる場合につ

いては,この種の測定誤差の評価の方法を,

附属書 E

に示す。

5.2.2 

外来インテンシティの変動性

  測定中の外来インテンシティの変動が最小となるように,測定に先

立って適切な処置

(被測定音源の作動に関係のない外部の音源が自動的に作動することがないようにする。

機械のオペレータに問題点を知らせておくなど。

)をとり,測定時間を適切に設定する。

5.3 

風及び気流

  測定面上で気流がある場合には,プローブ用ウインドスクリーンを用いる。プローブ

の近傍における風,及び気流の条件が,測定システムが十分な性能を発揮するために必要な製造業者が指

定する限界以上となっている場合には,測定を行ってはならない。気流の速度は 1 m/s を超えてはならな

い。

音響インテンシティ測定に対する気流の乱れの影響については,

附属書 D

に示す。

5.4 

温度

  周囲の空気に比べて著しく温度が異なる物体に対して 20 mm 以内にプローブを近付けてはな

らない。

備考

プローブの軸方向に温度こう(勾)配が生じている場合,二つのマイクロホンの特性は時間と

ともに異なる変化をし,それによってインテンシティ測定にバイアス誤差を生じる。

5.5 

周囲の状況

  測定環境は,プローブを操作する測定者の位置を除き,測定の時間内でできるだけ一

定の条件に保たなければならない。この条件は,音源が純音成分を含んでいる場合に特に重要である。測

定中に周囲の環境の変化が避けられない場合には,その旨を報告する。いずれの測定面についても,でき

るだけ測定中に測定者がプローブ軸の方向又は近傍に立たないようにする。被測定音源の近くにあるもの

はできるだけ移動しておく。


8

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

5.6 

大気の条件

  気圧及び温度によって空気の密度及び音の速さが変化する。したがって,測定器の校

正値に対するこれらの要因の影響を十分考慮し,指示値に対して適切な補正を行う必要がある(

JIS C 1507

参照)

6. 

測定器

6.1 

一般事項

JIS C 1507

の規定に適合するクラス 1 の音響インテンシティ測定器及びプローブを用い

る。

JIS C 1507

に従って,大気圧及び気温に応じて測定器の感度を調節する。使用する測定器の

JIS C 1507

に定義されている音圧−残留音響インテンシティ指数を測定周波数帯域ごとに記録しておく。測定器は音

響インテンシティの時系列データ及び 2 乗音圧の時系列データ並びに時間平均音響インテンシティ及び時

間平均 2 乗音圧が求められるものとする(

3.14

6.3

及び

図 3

参照)

6.2 

校正及び測定現場における確認

6.2.1 

測定器全体

  プローブを含む測定器は,

JIS C 1507

に適合していなければならない。

JIS C 1507

適合していることを確認するために,少なくとも 1 年に 1 回,又は音響パワーレベル測定ごとにインテン

シティ校正器を使用する場合には,少なくとも 2 年ごとに,認定された校正機関において

JIS C 1507

に適

合していることを確認する。その結果は,

10. d)

によって記録しておく。

それぞれ一連の測定に先立って,測定器が正常に動作していることを確かめるために,測定器の製造業

者が定めた手順に従って現場における点検を行う。そのような方法が指定されていない場合には,次の方

法によって運搬中などに起こる可能性のある測定器の異常の有無を調べる。

6.2.2 

音圧レベル

JIS C 1515

に規定するクラス LS,クラス 1,クラス LS/C 又はクラス 1/C の音響校正

器を用いて,インテンシティプローブを構成する二つのマイクロホンの音圧感度を校正する。

参考

原国際規格では,音圧校正器の表記をクラス 0,1,0L 又は 1L  としているが,その後音響校正

器の規格  (

IEC 60942

JIS C 1515

)

が改正されたときに表記方法が変更されたため,この規格

では,それぞれに該当する LS,1,LS/C 又は 1/C  と表記した。

6.2.3 

音響インテンシティ

  測定面上で,ノーマル音響インテンシティが測定面全体の平均値よりも大き

い位置にインテンシティプローブをその軸が面に垂直になるように置く。その状態で,すべての測定周波

数帯域におけるノーマル音響インテンシティレベルを測定する。次に,インテンシティプローブを測定軸

に対して 180゜回転させる。その場合,プローブの音響中心は前と同じ点に保つ。この状態でインテンシ

ティを再び測定する。回転するときにプローブが同じ位置を保つようにスタンドに取り付ける。測定器が

適合しているためには,

すべての周波数帯域で二つの

I

n

の符号が反対で両者のレベル差が 1 dB 以下でなけ

ればならない。

6.3 

音響インテンシティの時系列データ及び 乗音圧の時系列データ

  測定器は少なくとも必要とする

スキャン時間

T

s

以上で,

8.3.2

に従って時間変動性指標

F

T

を求めるために必要な時間間隔の音響インテン

シティの時系列データ及び 2 乗音圧の時系列データを連続的に測定できるものとする。測定時間間隔 t

∆ は

0.5 s

以下とする。高速フーリエ変換(FFT)に基づく測定器の場合にはハニング窓を用い,30 %以上のオ

ーバーラップで測定する(

図 3

及び

附属書 G

参照)

7. 

音源の設置及び作動

7.1 

一般事項

  特殊な機械又は装置で特別の試験要項がある場合には,その試験要項に従って設置する。

特に試験要項が定められていない場合には,被測定音源を通常の使用状態に近い形で適切に設置する。被

測定音源,外部音源及び測定環境に関する変動要因を特定できるようにしておく。


9

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

7.2 

被測定音源の作動条件

  試験要項で指定されている作動条件に従う。特に試験要項が定められてい

ない場合には,次の条件の中から適切なものを選ぶ。

a) 

規定された負荷及び作動条件

b)

最大負荷の条件[

a)

と異なる場合]

c)

無負荷(アイドリング)の条件

d)

通常の使用状態で音の発生が最大となる条件

e)

条件をよく考えた疑似負荷条件

f)

特徴的な作動周期における作動条件

8. 

ノーマル音響インテンシティレベルの測定

8.1 

測定面の決め方

  測定面は被測定音源を囲んで設定する。手動のスキャニングによる場合には測定

面は直方体で,各部分測定面は長方形であることが望ましい(

図 1

参照)

。音源表面と部分測定面との最

小距離は,その部分測定面からの放射パワーの寄与度が大きくないことが測定によって確認できないとき

は,0.25 m 以上でなければならない。測定面の一部は,コンクリート,石ばりなどの反射性の面(残響室

法吸音率 0.06 以下)であってもよい。ただし,そのような面についてはインテンシティの測定は行わず,

式 (5)  による音響パワーレベルの計算からも除外する(

3.6.1

参照)

  1  測定面(平行六面体表面)及び部分測定面 (1-5) の例

8.2 

スキャン経路及び面要素の決定

  スキャン経路は,直線を基本とする。スキャニングは一定の速度

で行い,その経路は,各部分測定面を均等に覆うように設定する。プローブのスキャニングは,手動又は

機械式移動装置を用いて行う。

プローブが感知する機械式移動装置による外来インテンシティの大きさは,

測定面上において被測定音源によるインテンシティよりも少なくとも 20 dB 低くなくてはならない。イン

テンシティプローブを各部分測定面上のあらかじめ設定した経路に沿って連続的に移動する。測定面に対

してプローブの軸が常に垂直になるように,また,プローブの移動速度が一様になるように注意してスキ

ャニングを行う。すき間,開口部などは音響放射において特に重要であり,部分測定面の選定時に特に注

意する。

この規格では,部分測定面上の互いに直交する二つのスキャン経路のうちの一つを用いる。スキャン経

路 を 決 定 す る 前 に , 部 分 測 定 面 を

図 2

に 示 す 仮 想 的 な 面 要 素 に 分 割 す る 。 x

∆ と y

∆ との比率は

1.2

0.83

y

x

を満たすものとする。

x

及び

y

の大きい方は音源と測定面との最小距離の

1/2

以下と

する。測定面全体にわたって,最小と最大との面要素の面積比は

1.5

未満とする。スキャン経路の始点及

1

2

3

4

5


10

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

び終点を

図 

1

及び

2

で示す(

1

及び

2

は逆でもよい。

。スキャン速度を一定に保つために,スキャン

経路の端部において,直線をわずかに曲線としてもよい。

備考

この例では面要素の数 N

S

は 20 である。

  2  長方形の部分測定面上の互いに直交するスキャン経路の例

8.3 

測定

8.3.1 

一般的手順  目標とする精度の等級を達成する手順を,附属書 に,それをまとめたものを,図

C.1

に示す。この規格では

図 に示す直交する二つの経路のうちのいずれかを用いる。選択した経路上で

2

回スキャンを行う。各部分測定面で,スキャン時間 T

S

におけるノーマルインシティレベルの二つの値の差

が許容値内であれば(基準

1

,それらの二つの値をその部分測定面のノーマルインテンシティレベルの平

均値として一時的に採用する。すべての部分測定面での測定が終了後,その測定面に対する基準

2

∼基準

5

を確認し,それらを満たしていれば各部分測定面で得られたインテンシティレベルを用いて音源の音響パ

ワーを求める。

A

特性音響パワーレベルを求める場合には,最大の

A

特性バンド音響パワーと比較して複数のバンドの

加算した

A

特性音響パワーが

 10 dB

以上低い場合は,それらのバンドにおいて基準

1

∼基準

5

を満たす必

要はない。

8.3.2 

音場の時間変動性の評価及びスキャン時間の決め方  音場の定常性の評価のため,測定面上で大き

なインテンシティレベルを示す測定点を一つ選択する。測定器を瞬時測定モードに設定し,

100

秒以上,

インテンシティの時系列データ

q

I

n

を測定する。時間幅 における時間平均インテンシティ

m

I

n

m

 = 1

2

3

 ...

M

を求める(

図 参照)。時間幅 

1

秒又はそれ以上,は通常

10

とする。の時間幅は連続し

てもよいし,離れていてもよい。次に,式

 (B.1)

を用いて,

0.5

秒又はそれ以下の刻み幅で種々の に対

する時間変動性指標を求め,すべての周波数バンドに対して F

T

 0.6

を満たす,

0.6

T

F

T

を見出す。

スキャン時間 T

S

は,複数のバンドの

0.6

S

T

F

T

N

の最大値以上でなければならない。ここで,N

S

は部分測

定面の面要素の数である。もし,T

S

が現実的な値でない場合は

附属書 の表 C.1 に従う。

手動スキャニングの場合の速度は

0.5 m/s

を超えてはならない(5.3 参照)

。自動スキャニングの場合は,

スキャン時間及びトラバース装置が発生する騒音に関する要件を満たす限り,

スキャン速度は任意である。

x

面要素

2

1

y

2

1


11

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

  3  音響インテンシティの時系列データ

Q

I

n

及び 2 乗音圧の時系列データ

2

Q

p

から平均時間幅 における

時間平均音響インテンシティ

m

I

n

及び時間平均 2 乗音圧

2

m

p

,(m = 1,2,3,...M

)

を求める方法

8.3.3 

部分測定面におけるインテンシティ及び音圧の測定並びにスキャニングの再現性の確認  同一の

スキャン経路上でスキャン時間 T

S

のスキャニングを

2

回繰り返し,音響インテンシティの時系列データ及

2

乗音圧の時系列データを測定する。実際のスキャン時間 T

S

は目標とする T

S

の±

20 %

以内でなければ

ならない。その範囲を超えた場合には,測定データを破棄し,もう一度やり直す。それぞれのスキャンご

とに

( )

1

n

I

L

及び

( )

2

n

I

L

を求める。全測定バンドについて

( )

( )

2

1

n

n

-

I

I

L

L

を求め,C.1.3 の基準

1

が満たされてい

るかどうかを確認する。

2

回のスキャニングともにその基準を満たしている場合には,すべての測定周波数バンドにわたって式

(16)

で与えられる値を平均ノーマル音響インテンシティレベルとして記録する。

( )

( )

(

)

dB

10

10

2

1

log

10

10

10

10

2

n

1

n

n

úû

ù

êë

é

+

=

I

I

L

L

I

L

 (16)

さらに,基準

1

が満たされている場合は,各部分測定面の面要素に対応する時間平均インテンシティ及

び時間平均

2

乗音圧を求める。最初に,

附属書 の手順に従って,

2

回のスキャニングについてそれぞれ

t

時間

1

n

2

1

I

p

2

n

2

2

I

p

q

I

p

q

n

2

Q

I

p

Q

n

2

1

n

1

2

I

p

2

n

2

2

I

p

m

m

I

p

n

2

M

M

I

p

n

2

T

T

a) 

直接積分法

b) FFT

 

Q

I

p

Q

n

2

q

I

p

q

n

2

2

n

2

2

I

p

1

n

2

1

I

p

t

時 間

1

n

1

2

I

2

n

2

2

I

p

m

m

I

p

n

2

M

M

I

p

n

2

T T


12

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

の面要素に対応する時間平均インテンシティ及び時間平均

2

乗音圧を求める。次に,各面要素について

2

回のスキャニングの平均値を求める。これらの値は,音場不均一性指標の計算に用いる。

基準

1

が満たされない場合は,差が生じる原因を明確にし,

附属書 の表 C.1 に従って低減する。

8.3.4 

測定器の性能の評価  符号付き音圧−インテンシティ指標

n

pI

F

を全測定面の全測定バンドについ

て式

 (B.6)

によって求め,

附属書 の C.1.4 の基準

2

に当てはめる。基準

2

に適合しない場合には,

附属

書 の表 C.1 に従って改善を図る。

8.3.5 

外来騒音の有無の評価  符号なし音圧−インテンシティ指標

n

I

p

F

を全測定面の全測定バンドにつ

いて式

 (B.3)

によって求め,

附属書 の C.1.5 の基準

3

に当てはめる。基準

3

に適合しない場合には,

属書 の表 C.1 に従って改善を図る。

8.3.6 

音場の不均一性の評価  音場不均一性指標 F

S

を全測定面の全測定バンドについて式

 (B.8)

によっ

て求め,

附属書 の C.1.6.1 の基準

4

に当てはめる。基準

4

に適合しない場合には,

附属書 の表 C.1 

従って改善をはかる。

8.4 

追加試験

基準

1

∼基準

4

が測定面に対して全周波数バンドで満たされていれば,最初の測定による

音響パワーを次項に従って求め,最終結果としてよい。そうでない場合には,C.2 に従って適切な改善方

法をとり,それによってノーマル音響インテンシティレベル及び音圧レベルを測定する。その結果から指

標 F

T

n

I

p

F

n

pI

F

及び F

S

を再び計算し,C.1 に従って評価する。C.1 に示す基準が満たされるまで,C.2

に示す方法を繰り返す。

基準

1

∼基準

3

が満たされても基準

4

が満たされない場合がある。

このような場合にはスキャン密度を

2

倍又はそれ以上にする。前回の測定で得られている音場不均一性指標 F

S(1)

の新たに行った測定による音場

不均一性指標 F

S(2)

に対する比が基準

5

附属書 の C.1.6.2 参照)を満たす場合には,新たに行った測定に

おけるスキャン密度は十分であり,部分測定面で測定された音響インテンシティレベルを放射音響パワー

の計算に用いてよい。

上記の比が基準

5

を満たさない場合には,更にスキャン密度を高くする必要がある。

スキャン密度の増加も含めた測定方法の改善によっても基準が満たされない場合は,測定不可能とし,

その理由を記録するか,この規格群の第

2

部による実用級(グレード

2

)又は簡易級(グレード

3

)の精度

の測定に変更する。

9. 

音響パワーレベルの算出

9.1 

部分測定面ごとの部分音響パワーの算出  測定面上のそれぞれの部分測定面について,その部分音

響パワーを各周波数バンドについて式

 (5)

によって計算する。

9.2 

基準化音響パワーの算出  各周波数バンドごとの音響パワーレベル L

W

を式

 (8)

及び式

 (9)

によっ

て計算する。次に,式

 (10)

を用いて,基準化音響パワーレベルを計算する。

音響パワーが負となる周波数バンドがある場合には,そのバンドについては,この規格は適用できな

い。

A

特性音響パワーレベルを求める場合には,平均ノーマル音響インテンシティレベル

n

I

L

は,

1/3

オクタ

ーブバンドレベルの測定値に JIS C 1509-1

による周波数重み特性をかけた値とする。JIS C 1509-1 に規定

されている

A

特性の重み係数は JIS C 1514 に規定されている中心周波数について適用する。

10. 

報告事項  この規格による測定では,次の事項を記載して報告する。

a)

測定


13

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

1)

測定日時及び測定場所

b)

被測定音源

1)

型式

2)

技術データ

3)

寸法

4)

製造業者名

5)

製造番号

6)

製造年

7)

被測定音源の仕様(諸元及び表面の材質なども含む。

8)

周期性,純音性の有無,変動性などを含む被測定音源の定性的な特性

9)

設置条件

10)

作動条件

c)

音響環境

1) 

測定環境

室内の場合には,周壁の位置及び特性を記載する。

屋外の場合には,周囲の地形を示すスケッチを付け,試験環境を物理的に記載する。

2)

気温(

°C

,気圧

(Pa)

,及び相対湿度

 (%)

3)

必要な場合には,平均風速及び風向

4)

試験環境における変動要因,並びに外来インテンシティ及び過度の残響の影響を抑えるために用い

た装置又は方法

5)

気流及び非定常性に関する定性的事項

d)

測定器

1)

使用した測定器(名称,型式,製造番号,製造業者名,プローブの構成などを含む。

2)

測定器の校正及び現場での点検方法

3)

測定器の校正及び確認を行った場所及び日時

4)

使用したウインドスクリーンの形状

5)

JIS C 1507

によって求めた音圧−残留インテンシティ指数

e)

測定方法

1)

スキャン装置,及びプローブの設置又は支持方法

2)

幾何学的配置及び速度を含むスキャニングの方法

3)

測定面,部分測定面,及び面要素数の定量的事項。スキャン経路の図を添付する。

4)

個々の部分測定面におけるスキャン時間

5)

測定精度を向上させるためにとった方法

f)

音響データ

1)

音響パワーレベルを求めた各測定周波数帯域における,部分測定面上の一連の測定結果から算出し

た,音場指標 F

T

n

I

p

F

n

pI

F

及び F

S

の一覧表。

2)

被測定音源の全測定周波数帯域における基準化音響パワーレベルを示す表。

A

特性音響パワーレベ

ルを求める場合には,

基準

1

∼基準

4

又は基準

1

∼基準

3

及び基準 を満たさない周波数帯域の寄与

は計算のときに除外する。その場合,4.3 によってその寄与を無視してもよい場合以外は,その旨を

明記する。


14

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

     

3)

必要と思われる場合には,6.2.3 に示したプローブを反転させる方法による現場での検討の結果。

4)

測定の不確かさ。


15

Z 8736-3

:2006 (ISO 9614-3:2002)

附属書 A(参考)この規格で用いる記号一覧

記号

用語

単位

備考

)

(t

p

瞬時音圧

Pa

3.2 

)

(t

uρ

瞬時粒子速度

m/s

3.2 

ρ

空気の密度

kg/m

3

附属書 H

c

音速

m/s

附属書 H

c

ρ

空気の特性インピーダンス Pa・s/m

附属書 H

θ

気温

C

°

3.6.4

附属書 H

B

大気圧

Pa

3.6.4

附属書 H

t

時間

s

3.2 

t

測定時間間隔

s

3.14.2 

S

T

スキャン時間

s

3.13.3

6.3 

nρ

測定面によって囲まれた内容積から外に向かう単位法線ベクトル

3.4 

i

S

番目の部分測定面の面積

m

2

3.6.1 

S

N

部分測定面の面要素の数

8.3.2 

N

測定面全体の面要素の数

B.2.2 

2

q

p

2

乗音圧の時系列データ    ただし,q= 1,2,3,...Q

Pa

2

3.14.3 

2

m

p

時間平均 2 乗音圧    ただし,= 1,2,3,...M

Pa

2

3.14.4 

2

j

p

面要素上における時間平均 2 乗音圧

Pa

2

B.2.2 

0

p

基準の音圧 (=20 µPa)

Pa

B.2.2 

)

(t

I

ρ

瞬時音響インテンシティ

W/m

2

3.2 

I

ρ

音響インテンシティ

W/m

2

3.3 

I

I

ρ

の符号付きの大きさ

W/m

2

3.3 

I

I

ρ

の符号なしの大きさ

W/m

2

3.3 

n

I

ノーマル音響インテンシティ

W/m

2

3.4 

0

I

基準の音響インテンシティ (= 10

-12

W/m

2

)

W/m

2

3.5 

i

I

n

番目の部分測定面で測定される符号付きノーマル音響インテンシティ

W/m

2

3.6.1 

q

I

n

音響インテンシティの時系列データ    ただし,= 1,2,3,...Q

W/m

2

3.14.3 

m

I

n

時間平均音響インテンシティ    ただし,=1,2,3,...M

W/m

2

3.14.4 


16

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

記号

用語

単位

備考

j

I

n

面要素上で測定される時間平均符号なしノーマル音響インテンシティ

W/m

2

B.2.2 

j

I

n

面要素上で測定される時間平均符号付きノーマル音響インテンシティ

W/m

2

B.2.3 

p

L

音圧レベル

dB

3.1 

p

L

平均音圧レベル

dB

B.2.2 

n

I

L

ノーマル音響インテンシティレベル

dB

3.5 

n

I

L

平均符号付きノーマル音響インテンシティレベル

dB

B.2.3 

δ

I

L

残留インテンシティ

δ

I

のレベル

dB

3.10 

i

P

部分音響パワー

W

3.6.1 

P

音響パワー

W

3.6.2 

0

P

基準の音響パワー (= 10

-12

 W)

W

3.6.3 

W

L

音響パワーレベル

dB

3.6.3 

0

W

L

基準化音響パワーレベル

dB

3.6.4 

0

pI

δ

音圧−残留インテンシティ指数

dB

3.10 

d

L

ダイナミック性能指数

dB

3.11 

K

バイアス誤差係数

dB

3.11 

T

F

時間変動性指標

B.2.1 

n

I

p

F

符号なし音圧−インテンシティ指標

dB

B.2.2 

n

pI

F

符号付き音圧−インテンシティ指標

dB

B.2.3 

S

F

音場不均一性指標

B.2.4 


17

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 B(規定)音場指標の計算

B.1 

一般事項  音響パワーの測定の対象とする各周波数バンドについて,測定面の

1

点で時間変動指標

T

F

を評価する。また,式

 (B.1)

∼式

 (B.9)

に従って測定面全体について

n

I

p

F

n

pI

F

及び

S

F

を評価する。

これらの指標は測定器を瞬時モードに設定して得られる時系列データから求める。

B.2 

音場指標の定義

B.2.1 

時間変動性指標

T

F

   

測定面上の適切な位置で,音場の時間変動性指標 F

T

を評価する。インテンシ

ティの時系列データ

q

I

n

を記録し,測定時間 における時間平均インテンシティ

m

I

n

を求める(8.3 参照)

次に式

 (B.1)

を用いて F

T

を計算する。

(

)

å

=

=

M

m

m

I

I

M

I

F

1

2

n

n

n

T

1

1

1

 (B.1)

ここに,

n

I

m

I

n

m = 1,2,3,....M)の平均値で,式 (B.2) によって

計算する。

å

=

=

M

m

m

I

M

I

1

n

n

1

(B.2)

平均時間 を変えることによって,

6

.

0

T

<

F

を満たす時間

6

.

0

T

<

F

T

が得られる。この値

6

.

0

T

<

F

T

を用いて部

分測定面の最小のスキャン時間

)

(

6

.

0

s

s

s

T

<

F

T

N

T

T

を決める。ここに,

s

N

は部分測定面の面要素の数であ

る。は通常 10 とする。時間変動性指標

T

F

の評価では,

m

I

n

(

)

1

n

+

m

I

を求める時間幅 の二つの時間

帯は分離してもよいが,オーバーラップさせてはならない。

備考  時間変動性指標を表す量記号として,JIS Z 8736-1 では

1

F

が用いられている(

附属書 参照)。

B.2.2 

符号なし音圧−インテンシティ指標

n

I

p

F

式 (B.3) によって測定面上の符号なし音圧−インテン

シティ指標

n

I

p

F

を,計算する。

n

n

I

p

I

p

L

L

F

=

 (B.3)

ここに,

p

L

式 (B.4) によって計算した平均音圧レベル

÷

ø

ö

ç

è

æ

å

=

=

N

j

j

p

p

N

L

1

2
0

2

10

p

1

log

10

 dB  (B.4)

ここに,

p

j

2

各面要素上の時間平均 2 乗音圧

0

p

基準の音圧(20

µPa)

N: 測定面上の面要素の総数

n

I

L

は,式 (B.5) から計算する平均符号なしノーマル音響インテンシティレベルである。

)

1

(

log

10

1

0

n

10

å

=

=

N

j

j

I

I

I

N

L

n

dB (B.5)

ここに,

j

I

n

各面要素における時間平均符号なしノーマル音響インテン
シティ

備考1.  符号なし音圧−インテンシティ指標を表す量記号として,JIS Z 8736-1 では

F

2

が用いられて

いる(

附属書 I 参照)。


18

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

2.

部分測定面ごとの面要素の面積は最大で 50 %  異なることがあるが(8.2 参照)

,式 (B.3) ∼

式 (B.5) を適用するうえで,その影響は無視する。同じ考えが B.2.3 及び B.2.4 でも適用され

る。

3.

式 (B.3) ∼式 (B.5) を適用するに当たって面要素の総数は,測定を 2 回繰り返しているので

2

N

とする。

B.2.3 

符号付き音圧−インテンシティ指標

n

pI

F

式 (B.6) によって測定面の符号付き音圧−インテンシ

ティ指標

n

pI

F

を計算する。

n

n

I

p

pI

L

L

F

=

 (B.6)

ここに,

p

L

式 (B.4) によって計算した測定面上の平均音圧レベル

n

I

L

式 (B.7) によって計算した測定面における平均符号付き
ノーマル音響インテンシティレベル

å

=

=

N

j

j

I

I

I

N

L

1

0

n

10

1

log

10

n

 dB (B.7)

ここに,

j

I

n

各面要素における時間平均符号付きノーマル音響インテン
シティ

備考1.  符号付き音圧−インテンシティ指標を表す記号として,JIS Z 8736-1 では

F

3

が用いられてい

る。この指標は,すべての面要素の面積が等しい場合には,JIS Z 8736-2 における符号付き

音圧−インテンシティ指標

pI

F

に相当する。

2. 

n

n

-

I

p

pI

F

F

は,すべての面要素の面積が等しい場合には,JIS Z 8736-2 における符号付き音圧

−インテンシティ指標

-

/

+

F

に相当する。

B.2.4 

音場不均一性指標

F

S

  式 (B.8) によって音場不均一性指標

F

S

を,計算する。

(

)

å

=

=

N

j

j

S

I

I

N

I

F

1

2

n

n

n

1

1

1

(B.8)

ここに,

n

I

測定面上のノーマル音響インテンシティの平均値で,式 
(B.9)

によって計算する。

n

I

 =

å

=

N

j

j

I

N

1

n

1

 (B.9)

備考  音場不均一性指標を表す量記号として,JIS Z 8736-1 では

F

4

が用いられている

附属書 参照)。


19

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 C(規定)必要な測定精度を得るための手順

C.1 

必要とされる条件

C.1.1 

一般事項  この規格による場合,最初の測定で設定した測定面上で,音場のばらつきが大きすぎる

場合もある。そこで,音響パワーレベル測定における不確かさの上限を保証するために,測定器及び個々

の測定音場・環境に応じて設定した測定条件(測定面,距離,プローブのスキャン経路など)の妥当性を

調べる必要がある。

その一般的な手順を,

図 C.1 に示す。

C.1.2 

平均時間の検討

6

.

0

T

<

F

を満たす平均時間(

6

.

0

T

<

F

T

)によって,スキャン時間

)

(

6

.

0

S

S

T

<

F

T

N

決める。この時間が現実的な値でないときは,

表 C.1 に従って適切な方法をとる。

C.1.3 

部分測定面上でのスキャンの再現性の検討  各部分測定面につき,同じスキャン経路で 2 度測定を

行う。2 回の測定で得られた各測定周波数バンドにおける平均ノーマルインテンシティレベル

(1)

n

I

L

(2)

n

I

L

との差は,式 (C.1) に示す許容範囲内になければならない。

基準 1

2

(2)

(1)

n

n

s

L

L

I

I

 (C.1)

ここに,

s

表 に示す不確かさを表す値である。この基準が満たされないときは,表 C.1 に従って適

切な方法をとる。

C.1.4 

測定器の検討  各測定周波数帯域において,測定器のダイナミック性能指数

d

L

附属書 で規定し

た指標

n

pI

F

よりも大きくなければならない。すなわち,

基準 2

n

d

pI

F

L

  (C.2)

測定面上で基準 2 が満たされない場合には,

表 C.1 に示す方法をとる(図 C.1 参照)。

C1.5 

外来騒音の影響の検討  各測定周波数帯域について

n

I

p

F

n

pI

F

とを比較し,式 (C.3) の基準 3 が満

たされるかどうかを検討する。

基準 3

3

n

n

I

p

pI

F

F

  (C.3)

この基準が満たされない場合には,外来騒音の影響を減らすために

表 C.1 に示す方法をとる(図 C.1 

照)

C.1.6 

音場の不均一性の検討

C.1.6.1 

音場の不均一性の初期検討  最初に設定した測定面について音場不均一性指標

S

F

を計算し,式

(C.4)

の基準 4 が満たされるかどうかを検討する。

基準 4

2

S

F

 (C.4)

基準 1∼基準 3 は満たされるが基準 4 が満たされない場合には,音場の不均一性の影響を減らすために

表 C.1 に示す方法をとる(図 C.1 参照)。

C.1.6.2 

スキャン線の密度の検討  最初の設定と同じ部分測定面上でスキャン線の密度を 2 倍以上にして,

前の測定と新たな測定で得られた音場の不均一性指標とを比較し,式 (C.5) の基準 5 が満たされるかどう

かを検討する。


20

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

基準 5

2

.

1

83

.

0

)

2

(

S

)

1

(

S

F

F

  (C.5)

この条件が満たされていれば,基準 4 が満たされなくても,測定結果を最終的な測定値としてよい。

C.2 

測定精度を向上するための方法  基準 1∼基準 5 が満たされない場合には,音響パワーレベルの測定

精度を向上するために

表 C.1 に示す方法をとる(図 C.1 参照)。

表 C.1  音響パワーレベルの測定精度を向上するためにとるべき方法

条件

コード

方法

s

T

が現実的でない A

スキャン時間を増すか外来騒音の時間変動性を減らす,又は変動の少
ないときに測定する。

基準 1

2

(2)

(1)

n

n

s

L

L

I

I

>

のとき

B

及び/又は

C

スキャン速度,時間,経路等修正する。

部分測定面及び/又は測定面を修正する。

基準 2

n

d

pI

F

L

<

のとき

D

又は

E

大きな外来騒音がある場合及び/又は反射が大きい場合は,音源から
測定面までの平均距離を,限界の平均距離である 0.25 m まで減らす。

外来騒音及び/又は反射の影響が少ない場合は,逆に平均距離を 1 m
まで増やす。

外来騒音から測定面を遮へいする。又は音源への反射を減らす。

基準 3

3

n

n

>

I

p

pI

F

F

のとき

D

又は

E

基準 2 の場合と同じ。

基準 4

2

S

>

F

のとき

F

又は

G

部分測定面の音源からの平均距離を増す。

スキャン密度を増す。

基準 5

83

.

0

/

)

2

(

S

)

1

(

S

<

F

F

又は

2

.

1

/

)

2

(

S

)

1

(

S

>

F

F

のとき

G

スキャン密度を増す。


21

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

2

/

)

2

(

n

)

1

(

n

s

L

L

I

I

図 C.1  測定精度を向上させるための手順

すべての部分測定面

基準 5

基準 4

基準 3

基準 2

基準 1

Yes

No

Yes

No

Yes

No

Yes

Yes

No

No

Yes

No

Yes

No

時間変動性指標の評価

6

.

0

<

T

F

T

測定面,部分測定面,スキャン経路の決

部分測定面の選択

スキャン時間の決定

6

.

0

S

S

<

=

T

F

T

N

T

2

回のスキャンの実施

スキャニング密度を増加?

2

S

F

最終結果

2

.

1

/

83

.

0

)

2

(

S

)

1

(

S

F

F

S

T

は現実的か

方法 A を採用

方法 B を採用

方法 C を採用

3

n

n

I

p

pI

F

F

n

d

pI

F

L

方法 D 又は E を採用

方法 G を採用

方法 F 又は G を採用


22

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 D(参考)気流が音響インテンシティ測定に及ぼす影響

序文  この附属書は,本体及び附属書に規定・記載した事柄,並びにこれらに関連した事柄を説明するも

ので,規定の一部ではない。

風のある屋外,冷却ファンの気流に近い場所などでの測定では,音響インテンシティプローブが気流に

さらされる。原理的には,定常的な気流の中で p-p 形プローブを用いて音響インテンシティ測定を行うこ

とは不可能である。しかし,低マッハ数  (

Ma

 < 0.05)

の気流中では,極めてリアクティブな音場を除いて,

測定誤差は無視できる程度である。それよりも,非定常な気流(乱れ)の影響によってより大きな誤差が

生じる。

プローブに当たる気流には乱れが含まれており,またプローブの存在自体が乱れを発生させる。気流の

乱れに伴う流体の運動量の変動によって,圧力が変動する。これらは音響現象ではなく,その音場の音圧

の変動とは無相関である。しかし,これらの変動は,気流中に置かれた圧力に感度をもつトランスデュー

サによって同時に検知され,その出力信号から音響的な圧力変化だけを区別することはできない。気流の

乱れは,気流の平均速度にほぼ近い速度で移動し,その中には可聴周波数の音の波長に比べて寸法がはる

かに小さい渦が含まれており,それによって乱れの中の空間的な圧力こう(勾)配は音波の中の圧力こう

(勾)配に比べてはるかに大きい。したがって,気流の乱れによる粒子速度は,音波による粒子速度より

もはるかに大きい。このようにして,気流の乱れによって擬似的な音響インテンシティが生じる。

ウインドスクリーンを装着することによって,圧力トランスデューサを気流から守ることができる。気

流の乱れの移動速度が小さいことから,ウインドスクリーンの外表面に作用する気流の乱れの圧力及び速

度の変動は,圧力トランスデューサが装着されている中心部に伝搬しにくい。一方,それに比べて音波の

減衰ははるかに小さい。このような原理によって,ウインドスクリーンが気流に対して効果を発揮する。

しかし,ウインドスクリーンの効果にも限界があり,極めて強い気流の乱れの影響まで除去することは

できない。また,低い周波数で寸法が大きな乱れは,高い周波数で寸法が小さい乱れに比べて減衰が小さ

い。自然風及びファンが発生する気流の乱れは,周波数が高くなるに連れて急速に小さくなるので,イン

テンシティ測定に対する影響は,低周波数(おおよそ 200 Hz 以下)で大きい。

気流の乱れの大きさ及び周波数成分は,その発生過程に大きく依存するので,現場におけるインテンシ

ティ測定の際に生じる様々な不安定な気流の流れをすべて制御することは不可能である。気流の乱れによ

る圧力変動の実効値は,平均流速の 2 乗に比例して増加するので,平均流速に対して一律の安全側の限界

を設定する。

一般的な目安として,オクターブ又は 1/3 オクターブバンドごとのインテンシティレベル又は粒子速度

レベルが大きい状態が続くか,又は低周波数(100 Hz 以下)で大きくなる場合,音圧レベルも同様の傾向

を示すか,耳で聞いても低周波数成分が大きいことがはっきり分かる場合以外は,気流の影響を受けてい

る危険性がある。インテンシティレベル及び粒子速度レベルの不安定性を見ることも,音響インテンシテ

ィが気流の乱れによる擬似的なインテンシティの影響を含んでいるかどうかを判断する定性的な方法であ

る。低周波数の大きな規模の気流の乱れによる圧力変動は,インテンシティプローブの二つのマイクロホ

ンの距離では強い相関性をもっているので,二つのマイクロホンの出力のコヒーレンスを調べてみても,

気流の乱れによる影響の有無を調べることは難しい。


23

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 E(参考)測定面内の吸音の影響

序文  この附属書は,本体及び附属書に規定・記載した事柄,並びにこれらに関連した事柄を説明するも

ので,規定の一部ではない。

断熱処理,吸音処理などによって,被測定音源が大きな吸音性をもっている場合及び符号付き音圧−イ

ンテンシティ指標

n

pI

F

が 3 dB 以上となっている場合には,測定される全体のパワーに対する吸収される音

響パワーの影響を調べる必要がある。

被測定音源を停止させることができる場合には,これを直接調べることができる。音源を停止したとき

に,その他の外来騒音には変化がないとすれば,被測定音源を取り囲んで設定した測定面上の音響インテ

ンシティをこの規格によって測定し,式 (9) によって計算すれば,音源によって吸収される音響パワー

L

W

abs

を直接測定することができる。被測定音源を停止させたときに,外来騒音が変化してしまう場合に

は,測定面上のレベルが本来の外来騒音による場合と同じ程度になるような外来騒音を人為的に付加する

ことによって,音源で吸収される音響パワーを近似的に求めることができる。

次の条件が満たされていれば,音源自体による吸音の影響は無視できる。

dB

10

abs

,

W

W

L

L

 (E.1)

ここに,

L

W

音源が作動しているときに測定される全音響パワーのレ
ベル[式 (8),式 (9) による]

L

W

abs

停止した音源が吸収する音響パワーのレベル

上記の条件が満たされていない場合には,外来インテンシティのレベルを下げる,又は外部の音源から

測定面を遮へいするなどの手段をとる必要がある。


24

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 F(参考)測定面の設定及びスキャニングの方法

序文  この附属書は,本体及び附属書に規定・記載した事柄,並びにこれらに関連した事柄を説明するも

ので,規定の一部ではない。

音響インテンシティ法による音響パワーレベル測定では,被測定音源を取り囲む測定面上で,その面に

垂直なインテンシティ成分を測定する。この方法による場合の測定誤差は,測定システムと信号処理に伴

う誤差,及び音場のサンプリング(スキャニング)のときの誤差が主要なものである。この附属書では,

音場のサンプリングの一般的な方法を示す。これらの方法及びこの規格で規定するスキャニングの方法に

よれば,測定誤差を最小に抑えることができ,

表 に示す測定精度が得られる。

測定面は,スキャニングが容易になるように,また,外来インテンシティ及び音源の近距離音場の影響

が最小になるように設定することが望ましい。円筒ダクトの周辺のように,2 次曲面上でスキャニングを

行う場合には,

図 F.1 に示すように,プローブをダクトの軸に平行に移動させるとよい。その場合,スキ

ャン経路は直線とし,プローブの向きは各直線区間のスキャニングの間中,一定に保つ。測定面を曲面に

すると,スキャニングの間中,プローブの向きを連続的に変えなければならないので,このような経路の

設定はできるだけ避けるべきである。

測定面とそれを分割した面要素及びスキャン経路は,被測定音源の形状及び周囲の条件を考えて,本体

8.1

及び 8.2 の規定に従って適切に設定する(

図 F.1 参照)。

図 F.1  曲面をもつ音源に対して推奨する測定面の設定

すべての面要素は,スキャン線の密度が一様となり,プローブの軸を常に測定面に垂直に保って一定の

速度で容易にスキャニングできるように設定する。直線スキャン経路の端の曲線は,端部の寄与が過大と

なり,面上の平均化において誤差を生じる可能性がある。スキャン経路上全体で,速度が一定になるよう

に万全の注意を払う必要がある。

積分時間をあらかじめ離散的な値に設定する方式の測定システムを使用する場合,一つの面要素上での

スキャニングの終了時点と積分の終了時点の時間差がなるべく短くなるようにする。

それと同時に,設定された経路を正しく守る,プローブの移動速度を一定に保つ,スキャン線の密度を

一様にする,プローブの向きを面に垂直に保つ,などにも細心の注意を払わなければならない。しかし,


25

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

これらのうちの一つの条件にあまり注意しすぎると,他の点がおろそかになりがちとなるので,この点に

も注意する必要がある。


26

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 G(参考)短時間平均音響インテンシティ及び平均 2 乗音圧の

時系列データから時間平均を求める手順

序文  この附属書は,本体及び附属書に規定・記載した事柄,並びにこれらに関連した事柄を説明するも

ので,規定の一部ではない。

1

回のスキャンで得られる短時間平均音響インテンシティ及び 2 乗音圧のデータ数を N

x

とすると,スキ

ャン時間は

'

S

'

x

N

t

T

=

となる。この過程で,最後のデータは中断され破棄される可能性がある(

図 G.1 

照)

。しかし,一般的に,

'

S

T

t

<<

が満たされるので,それはほとんど問題とはならない。

'

S

T

を面要素

S

N

で除し,一つの面要素当たり,何個の短時間平均音響インテンシティと 2 乗音圧の値が割り当てられ

るかを求める。それらの時間平均値を計算することによって,各面要素に対するそれらの時間平均値が求

められる。 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

図 G.1    短時間平均音響インテンシティ及び平均 2 乗音圧の時系列データから時間平均を求める手順

最後のデータは破棄してもよい。

'

S

T

0

3

n

I

2

n

I

1

n

I

2

1

S

t

t

'

t

2

/

)

'

(

t

t

+

a)

  直接積分法

b)

  FFT


27

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 H(参考)音響パワーレベルの基準化

序文  この附属書は,本体及び附属書に規定・記載した事柄,並びにこれらに関連した事柄を説明するも

ので,規定の一部ではない。

H.1 

一般事項  音響インテンシティ測定に用いられるマイクロホンの感度が実際の測定時の気象条件で校

正されていれば,その条件では正しい音圧 p (Pa)  が測定される。その場合の粒子速度 u (m/s)  は,次の式

で求められる。

ò

=

τ

ρ

d

1

n

p

u

 (H.1)

ここに,

p: 空気の密度 (kg/m

3

)

実際の測定時の空気の密度を用いれば,その環境下で得られる粒子速度及び音響インテンシティ I

(W/m

2

)

も正しい。

pu

I

=

 (H.2)

この規格では,JIS C 1507 で規定されたクラス 1 の測定器を用いることになっている。JIS C 1507 の 6.13

では,音響インテンシティの計算に用いるために,実際の測定時の大気圧と温度又はそれらから得られる

補正係数を入力できるようになっていなければならないと規定されている。このことから,この規格に従

って得られる音響インテンシティは常に実際の測定時の気象条件に対して正しい値であるといえる。

H.2 

基準化音響パワーレベルの算出  音響パワー

P

(W)

は空気の密度

ρ

及び音速

c

(m/s)

に大きく依存す

る[17],[18]。

最初の近似として次の式を仮定する[19],[20]。

n

c

P

ρ

(H.3)

ここに,

1

=

n

:高周波領域での構造体からの音響放射,n = 1:単極子,n =  −3:双極子,及び,n =  −

5

:四極子の音源からの音響放射 [20]。

一般的な構造体の振動による音源及び空力的な音源を含めるために,平均的な値として

1

=

n

を仮定す

ると,次のように基準化パワーレベルを求めるための第 1 ステップの補正式が得られる。

dB

log

10

1

0

0

10

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

c

c

C

ρ

ρ

(H.4)

T

R

B

L

=

ρ

(H.5)

T

R

c

L

γ

=

 (H.6)

ここに,

B: 大気圧

T: 絶対温度  (

θ

+

=

15

.

273

T

θ

は摂氏温度)

γ

比熱比

R

L

a

M

ZR

=


28

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

R: 気体定数

M

a

空気のモル質量

Z: 空気の圧縮係数(

1

)

式 (H.4) ∼式 (H.6 ) から次の式が得られる。

dB

15

.

273

log

15

dB

log

10

0

10

0

10

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

+

=

T

B

B

C

θ

(H.7)

ここに,

0

B

は基準の大気圧 (101

325 Pa)

0

T

は基準の大気温度  (273.15+23 K = 296.15 K)  である。

大気圧

B

の補正におけるレイノルズ数の付加的な影響を考慮して,次の式[本体の式 (10) ]が得られ

る[21],[22]。

dB

273.15

log

15

dB

log

15

0

10

0

10

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

+

=

T

θ

B

B

C

dB

273.15

296.15

325

101

log

15

 

10

÷

ø

ö

ç

è

æ

+

×

=

θ

B

(H.8)

1

=

n

を仮定することによる構造体の振動による音源,単極子及び双極子音源による音響放射に対する

補正の不確かさは,気温 15∼30 °C において 0.2 dB  未満である[23],[24],[25]。


29

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

附属書 I(参考)JIS Z 8736-1,JIS Z 8736-2 及び JIS Z 8736-3 で

用いられる音場指標

序文  この附属書は,本体及び附属書に規定・記載した事柄,並びにこれらに関連した事柄を説明するも

ので,規定の一部ではない。

JIS Z 8736-1

JIS Z 8736-2 及び JIS Z 8736-3 で用いられる音場指標の対応関係を

表 I.1 に示す。原国際

規格の ISO 9614-1ISO 9614-2 及び ISO 9614-3 では,音場指標の定義,名称に不統一がみられるが,JIS Z 

8736-1

及び JIS Z 8736-2 の原案作成段階でその問題は解消してあり,この規格を含めた 3 規格で名称の統

一が図られている。

附属書   1  JIS Z 8736-1JIS Z 8736-2 及び JIS Z 8736-3 で用いられる音場指標

指標

JIS Z 8736-1 

JIS Z 8736-2 

JIS Z 8736-3 

時間変動性指標

(

)

å

=

=

M

k

k

I

I

M

I

F

1

2

n

n

n

1

1

1

1

(

)

å

=

=

M

m

m

T

I

I

M

I

F

1

2

n

n

n

1

1

1

音場不均一性指標

(

)

å

=

=

N

i

i

I

I

N

I

F

1

2

n

n

n

4

1

1

1

(

)

å

=

=

N

j

j

I

I

N

I

F

1

2

n

n

n

S

1

1

1

符号なし

符号なし音圧−インテンシ
ティ指標

n

2

I

p

L

L

F

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

å

=

N

i

L

p

pi

N

L

1

1

.

0

10

10

1

log

10

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

å

=

N

i

i

I

I

I

N

L

1

0

n

10

1

log

10

n

負性音響パワー指標 

(

)

å

å

=

+

i

i

P

P

F

10

/

log

10

i

i

i

S

I

P

n

=

å

=

=

N

i

i

P

P

1

*

特別なケースでは

2

3

/

F

F

F

=

+

となる

符号なし音圧−インテンシテ
ィ指標

n

n

I

p

I

p

L

L

F

=

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

å

=

N

j

j

p

p

p

N

L

1

2

0

2

10

1

log

10

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

å

=

N

j

j

I

I

I

N

L

1

0

n

10

1

log

10

n

音圧−インテ
ンシティ指標

符号付き

符号付き音圧−インテンシ
ティ指標

n

3

I

p

L

L

F

=

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

å

=

N

i

i

I

I

I

N

L

1

0

n

10

1

log

10

n

符号付き音圧−インテンシテ
ィ指標

[ ]

(

)

0

10

log

10

S

S

L

L

F

W

p

pI

+

=

[ ]

(

)

úû

ù

êë

é

=

å

=

N

i

L

i

p

pi

S

S

L

1

1

.

0

10

10

1

log

10

å

=

=

N

i

i

S

S

1

0

S

= 1 m

2

*

特 別 な ケ ー ス で は

3

F

F

pI

=   となる

符号付き音圧−インテンシテ
ィ指標

n

n

I

p

pI

L

L

F

=

å

=

=

N

j

j

I

I

I

N

L

1

0

n

10

1

log

10

n


30

Z 8736-3

:2006(ISO 9614-3:2002)

参考文献

[1] ISO 3740

,Acoustics – Determination of sound power levels of noise sources – Guidelines for the use of basic

standards

[2] ISO 3741

,Acoustics – Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure – Precision

methods for reverberation rooms

[3]  ISO 3743-1

,Acoustics  – Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure –

Engineering methods for small

, movable sources in reverberant fields – Part 1: Comparison method for

hard-walled test rooms

[4]  ISO 3743-2

,Acoustics  – Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure –

Engineering methods for small

, movable sources in reverberant fields – Part 2: Methods for special

reverberation test rooms

[5] ISO 3744

Acoustics – Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure – Engineering

method in an essentially free field over a reflecting plane

[6] ISO 3745

,Acoustics – Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure – Precision

methods for anechoic and hemi-anechoic rooms

[7]  ISO 3746

,Acoustics  – Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure – Survey

method using an enveloping measurement surface over a reflecting plane

[8] ISO 3747

Acoustics – Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure – Comparison

method in situ

[9] ISO 5725-1

,Accuracy (trueness and precision) of measurement methods and results – Part 1: General principles

and definitions

[10]  ISO 7574-1

,Acoustics – Statistical methods for determining and verifying stated noise emission values of

machinery and equipment – Part 1: General considerations and definitions

[11]  ISO 7574-4

,Acoustics – Statistical methods for determining and verifying stated noise emission values of

machinery and equipment – Part 4: Methods for stated values for batches of machines

[12] ISO/TR 7849

,Acoustics – Estimation of airborne noise emitted by machinery using vibration measurement

[13] JIS Z 8736-1

  音響−音響インテンシティによる騒音源の音響パワーレベルの測定方法−第 1 部:離散

点による測定

備考 ISO 

9614-1

,Acoustics – Determination of sound power levels of noise sources using sound intensity –

Part 1: Measurement at discrete points

が,この規格と一致している。

[14]

JIS Z 8736-2

  音響−音響インテンシティによる騒音源の音響パワーレベルの測定方法−第 2 部:スキ

ャニングによる測定

備考 ISO 

9614-2

,Acoustics – Determination of sound power levels of noise sources using sound intensity –

Part 2: Measurement by scanning

が,この規格と一致している。

[15] ISO 12001

,Acoustics – Noise emitted by machinery and equipment – Rules for the drafting and presentation of

a noise test code

[16] HÜBNER

G. and WITTSTOCK

V. Further .investigations to check the adequacy of sound field indicators to be

used for sound intensity technique determining the sound power level

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