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Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  パイプライン及びダクト

2

4.1

  基本的性質の記号

2

4.2

  4.1 の記号の適用方法

3

4.3

  補助記号

3

4.4

  4.3 の補助記号の適用方法

4

4.5

  適用例

4

5

  接続箱,点検室,点検のぞき窓及び分配センタ

5

5.1

  基本的性質の記号

5

5.2

  5.1 の記号の適用方法

5

5.3

  補助記号

5

5.4

  5.3 の補助記号の適用方法

5

5.5

  適用例

6

6

  水栓及び関連機器

6

7

  消火栓及び関連機器

6

8

  計測,制御及び保護用装置

6

8.1

  基本的性質の記号

6

8.2

  8.1 の記号の適用方法

7

8.3

  補助記号

7

8.4

  8.3 の補助記号の適用方法

7

8.5

  適用例

7

9

  温水器及び空調機器

8

9.1

  基本的性質の記号

8

9.2

  9.1 の記号の適用方法

8

9.3

  補助記号

8

9.4

  9.3 の補助記号の適用方法

8

9.5

  適用例

8

10

  プラント及びシステム

8

10.1

  基本的性質の記号

8

10.2

  10.1 の記号の適用方法

9

10.3

  補助記号

9

10.4

  10.3 の補助記号の適用方法

9


Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)  目次

(2)

ページ

10.5

  適用例

9

参考文献

11


Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準

原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大

臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。

JIS Z 8617

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS Z 8617-1

  第 1 部:一般事項及び索引

JIS Z 8617-2

  第 2 部:一般用途

JIS Z 8617-3

  第 3 部:接続及び関連装置

JIS Z 8617-4

  第 4 部:アクチュエータ及び関連装置

JIS Z 8617-5

  第 5 部:計測及び制御装置

JIS Z 8617-6

  第 6 部:計測及び制御機能

JIS Z 8617-7

  第 7 部:基本的機械部品

JIS Z 8617-8

  第 8 部:バルブ及びダンパ

JIS Z 8617-9

  第 9 部:ポンプ,コンプレッサ及びファン

JIS Z 8617-10

  第 10 部:フルードパワー変換器

JIS Z 8617-11

  第 11 部:熱輸送及び熱機関用の装置

JIS Z 8617-12

  第 12 部:分離,清浄及び混合用の装置

JIS Z 8617-13

  第 13 部:材料加工用装置

JIS Z 8617-14

  第 14 部:材料の輸送及び取扱い用の装置

JIS Z 8617-15

  第 15 部:据付け線図及びネットワークマップ


Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 Z

8617-15

:2008

(ISO 14617-15

:2002

)

ダイヤグラム用図記号−

第 15 部:据付け線図及びネットワークマップ

Graphical symbols for diagrams

Part 15: Installation diagrams and network maps

序文

この規格は,2002 年に第 1 版として発行された ISO 14617-15 を基に,技術的内容及び対応国際規格の

構成を変更することなく作成した日本工業規格である。

1

適用範囲

この規格は,ダイヤグラムに用いる設備線図及びネットワークマップの図記号(以下,図記号という。

について規定する。

また,JIS Z 8617-2-14 で定義されている図記号を補足する。

図記号の作成及び適用するときの基本規則については,JIS Z 8222-1 を参照。

JIS Z 8617

規格群の概要,図記号を特定するための登録番号の構成方法及び使用方法に関する情報,そ

れらの図記号の表示方法及び適用方法,適用例などについては,JIS Z 8617-1 を参照。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 14617-15:2002

,Graphical symbols for diagrams−Part 15: Installation diagrams and network maps

(IDT)

なお,対応の程度を表す記号 (IDT) は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,一致していることを示

す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS Z 8202

(すべての部)量及び単位

注記  対応国際規格:ISO 31(all parts),Quantities and units (IDT)

JIS Z 8617-1

  ダイヤグラム用図記号−第 1 部:一般事項及び索引

注記  対応国際規格:ISO 14617-1:2005,Graphical symbols for diagrams−Part 1 : General information

and indexes (IDT)

JIS Z 8617-2

  ダイヤグラム用図記号−第 2 部:一般用途

注記  対応国際規格:ISO 14617-2:2002,Graphical symbols for diagrams−Part 2: Symbols having

general application (IDT)

IEC 60027

(すべての部)

,Letter symbols to be used electrical technology


2

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 8617-1 によるほか,次による。

注記  次の用語を定義するに当たっては,JISISO 及び IEC の規格に定義するものを用いた。括弧

内の規格を参照。

3.1

据付け線図  (installation diagram)

設備の構成品の位置及び相互関係を図記号によって示した線図。

JIS C 1082-1

3.2

ネットワークマップ  (network map)

ネットワークをマップ上で示した概観図。

JIS C 1082-1

例  発電所及び変電所,送電線並びに通信設備及び伝送線を示す概観図。

注記  この用語は,オイル,天然ガス,地域内冷暖房,飲料水及び下水道の配置並びに移送にも使用

される。

3.3

飲料水  (potable water)

関連する基準に適合し,飲用に適する水。

3.4

保護ユニット  (protection unit)

飲料水の質を保護するための(携帯飲料水システムの)逆流防止ユニット。

3.5

センサ  (sensor)

入力を測定に適した信号に変換する装置であり,一連の測定の最初の要素。

ISO 5598IEC 61050-351

3.6

検知器  (detector)

物理的又は化学的現象を,2 値化信号で発信する装置。

4

パイプライン及びダクト

4.1

基本的性質の記号

4.1.1

3001

壁のような構造物を貫通するためのスリーブ;壁貫通ダク

4.1.2

3002

壁のような構造物を貫通する部分をふさぐためのシー
ル;シールされた壁貫通ダクト 
  R3001 

(

4.2.1

)

参照。 


3

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

4.1.3

3003

異なる気圧で空間を仕切る構造物の貫通する部分をふさ
ぐためのシール 
注記  長いほうが高い気圧に対応する。 

4.1.4

3004

固定支持点

4.1.5

3005

案内金具 
例  パイプライン用 

4.2

4.1

の記号の適用方法

4.2.1   

R3001  

記号は,気密に対しては略号 AT,水密に対しては略号 WT,及び耐火に対しては略号 FR を付

けて補足するのがよい。

4.3

補助記号

4.3.1

3051

地下に埋設   
例  パイプライン,ケーブル又はジョイント

4.3.2 3052

水面下に配置 
例  パイプライン又はケーブル

4.3.3

3053

ポール上に架設 
例  パイプライン,ケーブル又は電力線

4.3.4

3054 

円形ダクト又はパイプ内に架設 
例  導体又はケーブル

4.3.5 3055

長方形ダクト内に架設 
例  パイプライン,導体又はケーブル

4.3.6 3056 

終端を示したトレイ上に架設 
例  パイプライン,導体又はケーブル

4.3.7

3057

連続したトレイ上に架設 
例  パイプライン,導体又はケーブル

4.3.8

3058

上方への離れ 
例  パイプライン,ケーブル又は導体束。

束の点は,パイプライン,ケーブル又は導体束が方向を

変える場合に,場所を指示する。この記号の方向には,
意味はない。

  R3051 (4.4.1)  及び R3053 (4.4.3)  参照。

4.3.9

3059

下方への離れ 
例  パイプライン,ケーブル又は導体束。

束の点は,パイプライン,ケーブル又は導体束が方向を

変える場合に,場所を指示する。この記号の方向には,
意味はない。

R3051 (4.4.1)

及び R3053 (4.4.3)  参照。 


4

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

4.3.10

3060

上方及び下方への離れ 
例  パイプライン,ケーブル又は導体束。

束の点は,パイプライン,ケーブル又は導体束が方向を
変える場合に,場所を指示する。この記号の方向には,
意味はない。

R3052 (4.4.2)

及び R3053 (4.4.3)  参照。

4.3.11

3061

例えば,パイプラインなどのこう配 
例  R3054 (4.4.4)  参照。

4.3.12 3062 

INF

情報

4.3.13

3063

電流の阻止

4.3.14 3064 

S

4.3.15 3065 

CNTL

制御

4.3.16 3066 

AL

アラーム

4.3.17 3067 

AL/L

光アラーム

4.3.18 3068 

AL/S

音(音響)アラーム

4.3.19 3069 

AL/V

振動(触覚の)アラーム

4.4

4.3

の補助記号の適用方法

4.4.1 R3051 

パイプライン,ケーブル,導体束などのシンボル間の角度は,30°  ∼150°  とする。

4.4.2 R3052 

図記号の 2 本線の間の角度は,30°  ∼45°  とする。

4.4.3 R3053 

流れの方向を示すことが望ましい。例えば,X3004 (4.5.4)∼X3009 (4.5.9)  を参照。

4.4.4

R3054

記号は,こう配の方向を示すように配置する。こう配の比を示すことが望ましい(例えば,

“1  %”又は“1:100”

一つの例は,X3010 (4.5.10)  を参照。

4.5

適用例

4.5.1

X3001

501, 3051 

パイプライン又はケーブルの地下での接続点

4.5.2

X3002

344, 3054 

6

本入りダクト内のパイプライン又は導体 

4.5.3

X3003

344, 3054 

1

本の管(くだ)にある 4 本のパイプライン,又は導線及び

他の管にある 5 本のパイプライン又は導体 

4.5.4

X3004

242, 3058

4.5.5

X3005

242, 3058

流れの上方へのパイプライン 
  二つの可能性を示す。


5

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

4.5.6

X3006 

342, 3059

4.5.7 X3007

342, 3059 

流れの下方へのパイプライン 
  二つの可能性を示す。

4.5.8

X3008

242, 3060

流れの上方への下から上への階へ進むパイプライン

  二つの可能性を示す。

4.5.9

X3009

242, 3060

4.5.10

X3010

3061 

左へ 5  %のこう配をもつパイプライン

4.5.11

X3011

101, 3063

パイプライン内で阻止する回路の装置

5

接続箱,点検室,点検のぞき窓及び分配センタ

5.1

基本的性質の記号

5.1.1 3081 

接続箱,中継ボックス

5.1.2 3082 

消費者の端末,引込み口

5.1.3 3083 

配電盤

5.1.4 3084 

エンクロージャ

R3081 (5.2.1)

参照。

5.1.5 3085 

交差接続装置

5.1.6 3086 

く(矩)形進入口,検査口

5.1.7 3087 

円形進入口,検査口

5.2

5.1

の記号の適用方法

5.2.1   

R3081  

限定的な記号又は表示は,含まれた装置を指示するために用いるのがよい。

5.3

補助記号

なし。

5.4

5.3

の補助記号の適用方法

なし。


6

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

5.5

適用例

5.5.1 X3081 

301, 891

増幅装置をもつエンクロージャ

5.5.2 X3082 

3085

3

本のパイプライン,電力線又は通信線からなる交差接続点

6

水栓及び関連機器

6.1 3101 

出口栓

6.2 3102 

湯出し口にある出口栓

6.3 3103 

壁面にある出口栓

6.4 3104 

混合出口栓

6.5 3105 

湯出し口にある混合出口栓

6.6

3106

壁面にある混合出口栓

6.7 3107 

自動閉鎖の出口栓

6.8 3108 

手持ちシャワー

6.9 3109 

電流遮断安全装置付き洗浄弁

7

消火栓及び関連機器

7.1 3121 

埋設消火栓

7.2

3122

地上の消火栓

7.3 3123 

壁掛けの消火栓

7.4 3124 

緊急用消火ホースリール

8

計測,制御及び保護用装置

8.1

基本的性質の記号

8.1.1 752 

センサ

R3131 

(

8.2.1

)

参照。


7

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

8.1.2 3132 

検出器,パイロットスイッチ

R712 (8.2.2)

参照。

8.1.3 3133 

電気式窓はく(箔)

8.1.4 3134 

携帯水システム用保護ユニット

R3132 (8.2.3)

参照。

8.2

8.1

の記号の適用方法

8.2.1 R3131 

アスタリスク(*)は,測定した量に対する図記号に従い,JIS Z 8202 又は IEC 60027 によって記

号の後に置くか,記号を省略する。 

8.2.2 R712 

アスタリスクは,JIS Z 8617-2 の 4.3.4(特性量の指定値における離散状態の変化)によって記

号に置き換える。

8.2.3 R3132 

アスタリスクは,記号又は補助文書で説明された文字コードで置き換える。

8.3

補助記号

8.3.1 3141 

8.3.2 3142 

F 

8.3.3 3143 

8.3.4 3144 

ほこり(埃)

8.3.5 3831 

振動

8.4

8.3

の補助記号の適用方法

なし。

8.5

適用例

8.5.1 X3131 

752

熱(温度)センサ

8.5.2 X3132 

3132

熱(温度)検出器

8.5.3 X3133 

3132, 3141

音響検出器

8.5.4 X3134 

3132, CEI

光検出器

8.5.5 X3135 

3132, 3142

火気検出器

8.5.6 X3136 

3132, 3143

煙検出器

8.5.7 X3137 

3132, 3144

じんあい(塵埃)検出器


8

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

8.5.8 X3138 

245, 3132

移動検出器

8.5.9 X3139 

241, 261, 3132

通過検出器

8.5.10 X3140 

171, 3132

設定値以上の圧力検出器

8.5.11 X3141 

3132

圧力変化検出器(盗難検出器)

8.5.12 X3142 

3132, 3831

振動検出器

8.5.13 X3143 

3132, 3831

垂直振動検出器

8.5.14 X3144 

3051, 3132, 3831

地震検出器

9

温水器及び空調機器

9.1

基本的性質の記号

9.1.1   

101 

複合装置,機能ユニット,プラント,機能

R101

JIS Z 8617-2 の 4.2.1)参照。

9.2

9.1

の記号の適用方法

JIS Z 8617-2

の 4.2.1 を参照。

9.3

補助記号

9.3.1 2541 

火炎式

9.3.2 3151 

A/C

空調設備

9.4

9.3

の補助記号の適用方法

なし。

9.5

適用例

9.5.1 X3151 

2061, 2541

火炎式のストーブ又は湯沸器

9.5.2 X3152 

101, 3151 

空調設備

10

プラント及びシステム

10.1

基本的性質の記号

10.1.1 101 

複合装置,機能ユニット,プラント,機能

R101

JIS Z 8617-2 の 4.2.1)参照。


9

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

10.2  10.1

の記号の適用方法

JIS Z 8617-2

の 4.2.1 を参照。

10.3

補助記号

10.3.1 130 

高レベルへの移行

10.3.2 131 

低レベルへの移行

10.3.3 241 

物質の流れの方向

10.3.4 321 

液体

10.3.5 2038 

サイホン,反サイホントラップ

10.3.6 2061 

コンテナ,タンク,大気圧用貯水槽

10.3.7 2301 

流体ポンプ

10.3.8 2501 

熱交換式

10.3.9 2541 

火炎式

10.3.10 3201 

ヒートポンプ式−温度上昇

10.3.11 3202 

ヒートポンプ式−温度下降

10.3.12 3203 

E

電気式

10.3.13 3204 

SW

下水

10.3.14 3205 

NaCl

食塩

10.3.15 3206 

10.3.16 3207 

廃棄物

10.4  10.3

の補助記号の適用方法

なし。

10.5

適用例

10.5.1 X3201 

101, 2501

温水生成装置

10.5.2 X3202 

101, 2541, 2501

火炎式温水生成装置


10

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

10.5.3 X3203 

101, 2501, 3203

電気式温水生成装置

10.5.4 X3204 

3201, CEI

コンバインド火力発電及び温水生成設備

10.5.5 X3205 

101, 3201

ヒートポンプ式温水生成設備

10.5.6 X3206 

101, 3202

ヒートポンプ式冷却材生成設備

10.5.7 X3207 

101, 321

給水設備

10.5.8 X3208 

101, 241, 321

淡水浸透設備

10.5.9 X3209 

101, 131, 3205

脱塩設備

10.5.10 X3210 

101, 2061

給水塔設備

10.5.11 X3211 

101, 2301

ポンプ場

10.5.12 X3212 

101, 321, 3204

下水処理設備

10.5.13 X3213 

101, 3206, 3204

下水処理池

10.5.14 X3214 

101, 2038

公衆トイレ

10.5.15 X3215 

101, 3207

ごみ処理(廃棄物チップ)


11

Z 8617-15

:2008 (ISO 14617-15:2002)

参考文献

[1]

  JIS Z 8222-1  製品技術文書に用いる図記号のデザイン−第 1 部:基本規則

注記  対応国際規格:ISO 81714-1:1999,Design of graphical symbols for use in the technical documentation

of products

−Part 1:Basic rules (IDT)

[2]

  ISO 5598,Fluid power systems and components−Vocabulary

[3]

  IEC 60050-351,International Electrotechnical Vocabulary−Part 351: Automatic control

[4]

  IEC 61082-1,Preparation of documents used in electrotechnology−Part 1: General requirements