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Z 8317-1

:2008

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

3.1

  形体

2

3.2

  寸法記入に用いる線

2

3.3

  寸法

3

3.4

  寸法の配置

4

4

  寸法記入及び公差記入の原則

4

4.1

  一般事項

4

4.2

  寸法記入位置

4

4.3

  寸法の単位

5

5

  寸法記入要素

5

5.1

  一般事項

5

5.2

  寸法線

6

5.3

  端末記号及び起点記号

7

5.4

  寸法補助線

8

5.5

  引出線

9

5.6

  寸法数値(基準寸法)

9

5.7

  寸法を表す文字記号

11

5.8

  表形式寸法記入法

11

6

  公差記入要素

11

6.1

  一般事項

11

6.2

  寸法許容差

12

6.3

  許容限界寸法

12

7

  特殊な指示方法

12

7.1

  寸法補助記号

12

7.2

  直径

13

7.3

  半径

14

7.4

  球の直径又は半径

14

7.5

  円弧,弦の長さ及び中心角

14

7.6

  正方形の辺の長さ

15

7.7

  等間隔の繰返し図形

15

7.8

  対称部品

18

7.9

  高さ

18


Z 8317-1

:2008  目次

(2)

ページ

7.10

  尺度に比例しない形体の寸法

19

7.11

  参考寸法

19

8

  寸法の配置

19

8.1

  一般事項

19

8.2

  並列寸法記入法

19

8.3

  累進寸法記入法

19

8.4

  直列寸法記入法

20

8.5

  座標寸法記入法

21

8.6

  複合寸法記入法

23

附属書 A(規定)図示記号の大きさ

25

附属書 B(参考)参考文献

27

附属書 JA(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

28


Z 8317-1

:2008

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準

原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大

臣が制定した日本工業規格である。

これによって,JIS Z 8317:1999 は廃止され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


Z 8317-1

:2008  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 Z

8317-1

:2008

製図−寸法及び公差の記入方法−

第 1 部:一般原則

Technical drawings

−Indications of dimensions and tolerances−

Part 1: General principles

序文

この規格は,2004 年に第 1 版として発行された ISO 129-1 を基に作成した日本工業規格であるが,日本

工業規格として必要な規定(45゜面取りなど)を追加するため,技術的内容を変更して作成した日本工業

規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,すべての工業分野での製図に用いる寸法及び公差記入方法の一般原則について規定する。

寸法記入法に関するルール,特殊なルール及び詳細事項については,土木の分野では JIS A 0101,建築

の分野では JIS A 0150,機械の分野では JIS B 0001 がある。

注記 1  この規格で用いる図は,本文を説明するためのものであり,実際の用途に反映することを意

図していない。したがって,図はすべての工業分野に適用できる一般原則を示すために簡略

化してある。

注記 2  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 129-1:2004

,Technical drawings−Indication of dimensions and tolerances−Part 1: General

principles (MOD)

なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,修正していることを

示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0401-1

  寸法公差及びはめあいの方式−第 1 部:公差,寸法差及びはめあいの基礎

注記  対応国際規格:ISO 286-1:1988,ISO system of limits and fits−Part 1: Bases of tolerances,

deviations and fits (IDT)

JIS B 0405

  普通公差−第 1 部:個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差

注記  対応国際規格:ISO 2768-1:1989,General tolerances−Part 1: Tolerances for linear and angular

dimensions without individual tolerance indications (IDT)

JIS B 0419

  普通公差−第 2 部:個々に公差の指示がない形体に対する幾何公差


2

Z 8317-1

:2008

注記  対応国際規格:ISO 2768-2:1989,General tolerances−Part 2: Geometrical tolerances for features

without individual tolerance indications (IDT)

JIS Z 8222-1

  製品技術文書に用いる図記号のデザイン−第 1 部:基本規則

注記  対 応 国 際 規 格 : ISO 81714-1:1999 , Design of graphical symbols for use in the technical

documentation of products

−Part 1: Basic rules (IDT)

JIS Z 8312

  製図−表示の一般原則−線の基本原則

注記  対応国際規格:ISO 128-20:1996,Technical drawings−General principles of presentation−Part 20:

Basic conventions for lines (IDT)

JIS Z 8313-0

  製図−文字−第 0 部:通則

注記  対応国際規格:ISO 3098-0:1997,Technical product documentation−Lettering−Part 0: General

requirements (IDT)

JIS Z 8322

  製図−表示の一般原則−引出線及び参照線の基本事項と適用

注記  対応国際規格:ISO 128-22:1999,Technical drawings−General principles of presentation−Part 22:

Basic conventions and applications for leader lines and reference lines (MOD)

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

形体(feature

3.1.1

幾何形体(geometrical feature

点,線又は面(JIS B 0672-1 の 2.1 参照)

注記  “幾何(geometrical)”は誤解されるおそれがない場合には省略でき,この規格でも“形体”だ

けで表す。

3.1.2

サイズ形体(feature of size

長さ寸法又は角度寸法によって定められる形状(JIS B 0672-1 の 2.2 参照)

注記 1  サイズ形体は,円筒,球,二つの対向する平行平面,円すい,くさびなどである。

注記 2  JIS B 0401-1 及び ISO/R 1938-1 の“単純な加工物(plain workpiece)”及び“単独形体(a single

feature)

”の意味は,

“サイズ形体”の意味に近い。

3.1.3

基準形体(reference feature

他の形体を設定するための,基準となる形体。

3.1.4

繰返し図形(repeated feature

一つ以上の基準形体に対して,同じ間隔又は同じ角度で設定される形体。

3.2

寸法記入に用いる線(lines of dimensioning

3.2.1

中心線(centre line

対象とする形体の,幾何学的な中心を示す図面上の線。


3

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3.2.2

寸法線(dimension line

寸法を示す二つの形体間,形体と寸法補助線間,2 本の寸法補助線間を結ぶ直線又は曲線。

注記  寸法数値及び公差は,寸法線に沿って表示する。

3.2.3

寸法補助線(extension line

寸法を示す形体と寸法線の端部とを結ぶ線。

3.2.4

引出線(leader line

情報,要求事項,参照線と形体又は寸法線とを結ぶ線。

注記  JIS Z 8322 による。

3.2.5

対称図示記号(symbol of symmetry

対称である平面又は軸線を表す直線に付加する記号。

なお,この対称図示記号は,短い 2 本の平行直線であり,

“ ”と表す。

3.2.6

起点記号(symbol of origin

累進寸法又は座標寸法の開始点に付加する記号。

3.2.7

端末記号(terminator

寸法線又は引出線の端末を示す記号。

3.3

寸法(dimension

3.3.1

寸法(dimension

二つの形体間の距離又はサイズ形体の大きさ。

注記  寸法には,長さ寸法,位置寸法及び角度寸法がある。

3.3.2

基準寸法,寸法数値(basic dimension, basic size, dimensional value

指示された単位で示し,線と適切な記号によって図面上に示された寸法数値。

注記 1  公差が付いていない基準寸法は,寸法数値と呼ばれる。

注記 2  寸法の単位は,長さではミリメートル,角度では度,分,秒又はラジアンである。

注記 3  公差域クラス及び/又は寸法許容差は,基準寸法に適用される。

3.3.3

長さ寸法(linear dimension

二つの形体間の距離又はサイズ形体の大きさを表す長さ。

注記  機械の分野では,長さ寸法は大きさを表す寸法,位置を表す寸法,直径及び半径に分類される

ISO/TR 14638 参照)

3.3.4

角度寸法(angular dimension

二つの形体間の位置を表す角度又はサイズ形体の大きさを表す角度(サイズ角度)


4

Z 8317-1

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注記  機械の分野では,角度寸法は大きさを表す角度及び位置を表す角度に分類される(ISO/TR 

14638

参照)

3.3.5

寸法公差(tolerance of dimension

上の寸法許容差と下の寸法許容差との差。

3.3.6

補助寸法(auxiliary dimension

他の寸法から導かれる寸法で,情報提供を目的とする寸法。

3.4

寸法の配置(arrangement of dimensions

3.4.1

直列寸法記入法(chain dimensioning

各寸法を一列に配列して記入する方法。

3.4.2

座標寸法記入法(coordinate dimensioning

座標系において,基準形体からの寸法を記入する方法。

例  座標系とは,直交座標系又は極座標系である(ISO 10209-2 参照)。

3.4.3

並列寸法記入法(parallel dimensioning

並列する寸法線又は同心円弧の寸法線によって基準形体から各形体までの寸法を記入する方法。

3.4.4

累進寸法記入法(running dimensioning

基準形体から各形体までの寸法線を累進させて記入する方法。

3.4.5

表形式寸法記入法(tabular dimensioning

形体及び/又は寸法を照合番号又は照合文字によって示し,数値表によって寸法を表す方法。

4

寸法記入及び公差記入の原則

4.1

一般事項

すべての寸法,図示記号及び注記は,図面の下側又は右側から見て読むことができるように示す。

寸法は,形体又は部品を明りょうであいまいさがないように定義するための幾何学的な要求事項の一つ

である。あいまいさのない形体の定義に用いる他の要求事項は,例えば,機械の分野では,幾何公差(形

状,姿勢,位置及び振れの公差)

,表面性状及びかど(かどの丸み)に関する事項がある。

注記  建築の分野では,公差は別の文書で与えられることが多い。

すべての寸法情報は,必要で十分なものでなければならない。また,関連文書に規定していない限り,

図面上に示さなければならない。

各形体の寸法又は形体間の寸法は,重複指示を避ける。

図面又は関連文書には,使用する単位をもっていても,すべての長さ寸法の単位が同じ場合には,使用

する単位を省略してもよい。

4.2

寸法記入位置

寸法は,関連する形体が最も明りょうに示される投影図又は断面図に記入する(

図 参照)。


5

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注記 3D 画面には,180゜を超える円弧又は全円であっても直径の数値の前に記号 φ を記入する。

幾つかの部品からなる組立図に寸法を記入する場合には,読みやすくするために各部品ごとにまとめて

寸法群とし,できる限り切り離して配置する(

図 参照)。

図 1                                            図 2

4.3

寸法の単位

寸法は,一種類だけの単位を用いて示す。複数の単位を一つの文書で用いる場合には,それらを明確に

示す。

寸法には SI の単位を用いる(JIS Z 8203 又は SI 単位に関連する他の JIS 参照)

公差は,基準寸法と同じ単位によって表す。

5

寸法記入要素

5.1

一般事項

寸法記入要素は,寸法補助線,寸法線,引出線,端末記号,起点記号及び寸法数値(基準寸法)である。

寸法記入要素を

図 3,起点記号を図 及び図 62∼図 64 に示す。

寸法記入要素

1

寸法線開き

2

寸法数値

3

端末記号(この例では 30°開き矢)

4

寸法補助線

5

引出線

6

参照線

7

起点記号

図 3


6

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5.2

寸法線

寸法線は,JIS Z 8312 によって連続する細い実線を用いて描く。

寸法線は,次の表示をする場合に用いる。

−  指示する長さに平行な長さ寸法(

図 参照)。

−  角度寸法又は円弧の長さ寸法(

図 及び図 参照)。

−  円弧の中心からの半径(

図 参照)。

図 4                              図 5                              図 6

スペースが狭い場合には,寸法線を延長してもよく,逆方向の矢印を用いてもよい(

図 参照)。

破断線を用いて,形体の中間部分を省略して破断表示した場合でも,寸法線は切断しない(

図 参照)。

図 7

寸法線は他の線と交差してはならないが,

やむを得ない場合には寸法線を切断しないで引く

図 参照)。

図 8


7

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次の場合には,寸法線を短くしてもよい。

−  直径寸法が指示された場合(

図 参照)。

−  対称図形で片側だけを投影図又は断面図によって表した場合(

図 55 及び図 56 参照)。

−  対称図形で半分を投影図,他の半分を断面図によって表した場合(

図 参照)。

図 9

−  寸法記入のための基準形体が図面に描かれていない場合,及び表示の必要性がない場合(

図 40 の R62

参照)

−  建築図面で座標点が指示された場合(

図 10 参照)。

図 10

5.3

端末記号及び起点記号

5.3.1

図 11 に示す端末記号及び図 12 に示す起点記号の大きさは,附属書 による。

5.3.2

寸法線の端末は,

図 11 に示すいずれかを用いる。


8

Z 8317-1

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図 11

5.3.3

寸法線の原点は,

図 12 のように起点記号によって指示する。

図 12

5.4

寸法補助線

寸法補助線は,JIS Z 8312 によって連続した細い実線を用いて描く。

寸法補助線は,寸法線から寸法補助線の太さの約 8 倍の長さに延ばして引く。

寸法補助線は,指示する長さの方向に対して直角に引く(

図 4,図 5,図 7∼図 及び図 13 参照)。技術

分野によっては,形体と寸法補助線の始点とのすき間(寸法補助線の太さの約 8 倍)があってもよい(

14

参照)

図 13                                            図 14

寸法補助線は,斜めに引き出してもよいが,互いに平行に引く(

図 15 参照)。

形体が交差する場合の形体の延長線は,

交点から寸法補助線の太さの約 8 倍に延ばして引く

図 16 参照)。

図 15                                            図 16


9

Z 8317-1

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直線から円弧などのように輪郭形状が変化する領域では,寸法補助線は外形線の延長線の交点から引く

図 17 参照)。

寸法補助線は,線のつながりにあいまいさがなければ,切断してもよい(

図 18 及び図 19 参照)。角度寸

法の場合には,寸法補助線を中心方向に引く(

図 19 参照)。

図 17

図 18                                            図 19

5.5

引出線

JIS Z 8322

による引出線は,JIS Z 8312 によって連続した細い実線によって描く。引出線は,必要以上

に長くしないで形体に対して斜めに引くが,ハッチングの線と区別できる傾きにする(

図 20 及び図 25 

照)

図 20

5.6

寸法数値(基準寸法)

5.6.1

表示

寸法数値は,マイクロフィルム(ISO 6428 参照)から再現した図面でも原図と同様に,十分に判読でき

る大きさの文字によって図面に示す。JIS Z 8313-0 に従った B 形直立体文字を用いるのがよい。


10

Z 8317-1

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5.6.2

寸法数値の配置

寸法数値は,寸法線に平行に配置し,ほぼ中央で寸法線からわずかに離した上側に配置する(

図 21,図

22

及び

附属書 参照)。

寸法数値は,いかなる線によっても交差したり分離されないように配置する。例外は,5.6.3 を参照。

斜めの寸法線上の数値は,

図 23 の向きに記入する。

角度寸法の数値は,

図 24 の向きに記入する。

図 21                                            図 22

図 23                                            図 24

5.6.3

寸法数値の特殊な配置

寸法数値の位置は,状況に応じて次のようにする。

a)

寸法補助線の間隔に制約がある場合には,一方の端末記号を越えて延長した寸法線の上側に寸法数値

を配置することができる(

図 25 参照)。

b)

一般の方法で寸法数値を記入するには寸法線(寸法補助線間)が短すぎる場合には,その寸法線に接

するように引出線を引き,参照線

図 参照)の上側に寸法数値を記入することができる(図 25 参照)。

c)

スペースに制約があって寸法数値を寸法線に平行に配置できない場合には,寸法線を延長して水平に

した線の上側に記入することができる(

図 26 参照)。

d)

累進寸法記入法では,寸法数値を端末記号の近くに記入する(

図 63 及び図 64 参照)。


11

Z 8317-1

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図 25                                            図 26

5.7

寸法を表す文字記号

照合文字によって寸法数値を表してもよい。この場合,寸法数値は同じ図面又は関連する文書に定義す

る(

図 27 参照)。

5.8

表形式寸法記入法

類似の部品で寸法が異なる形体では,

寸法を数値表によって示す表形式の方法を用いることができる

27

参照)

注記  半径が他の寸法から導かれる場合には,半径を示す矢印及び数値なしの寸法補助記号並びに参

考寸法を表す括弧によって(R)のように指示する。

図 27

6

公差記入要素

6.1

一般事項

寸法公差の表示は,次のように指示する。

−  公差域クラスの記号(JIS B 0401-1 参照)

−  寸法許容差(6.2 参照)

−  許容限界寸法(6.3 参照)


12

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公差域クラスの記号及び寸法許容差を示す数値は,寸法数値と同じ大きさで書く。これらは,寸法数値

の大きさよりも 1 サイズ小さくしてもよいが,2.5 mm よりも小さくならないようにする。

すべての公差は,図面に描かれた形体に示す。

なお,JIS B 0405 及び JIS B 0419 によって普通公差を図面に示す場合には,そのことを表題欄又はその

付近に記入する。

6.2

寸法許容差

公差付き寸法は,次の順で示す。

a)

基準寸法

b)

寸法許容差

JIS B 0401-1

による寸法許容差は,下の寸法許容差の上側に上の寸法許容差を記入するか(

図 28 及び図

30

参照)

,又は一列に上の寸法許容差に続けて下の寸法許容差を斜線で区切って記入する(

図 29 参照)。

上又は下の寸法許容差のいずれかがゼロの場合には,

“0”のように示す(

図 30 参照)。

寸法許容差が基準寸法に対して対称な場合には,±の記号の後に寸法許容差の数値を示す

図 31 参照)。

図 28                    図 29                    図 30                    図 31

6.3

許容限界寸法

6.3.1

許容寸法は,最大許容限界寸法及び最小許容限界寸法によって示す(

図 32 参照)。

6.3.2

一方の寸法に限界値を与える場合には,寸法数値の後に“min.”又は“max.”を付ける(

図 33 

照)

6.3.3

角度寸法の許容差の表示については,7.5 による。

図 32                                            図 33

7

特殊な指示方法

7.1

寸法補助記号

寸法に次の寸法補助記号を付けることによって,寸法付き形体の形状を識別する。寸法補助記号は,寸

法数値の前に付ける(

図 6,図 27,図 34∼図 38 及び表 A.1 参照)。

−  φ:直径(呼び方:まる又はふぁい)

−  R:半径(呼び方:あーる)

−  □:正方形(呼び方:かく)

−  Sφ:球の直径(呼び方:えすまる又はえすふぁい)

− SR:球の半径(呼び方:えすあーる)

:円弧の長さ(呼び方:えんこ)


13

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−  t:板の厚さ(呼び方:てぃー)

−  C:45゜の面取り

1)

(呼び方:しー)

1)

  ISO 129-1

は,C を規定していない。

図 34                            図 35                            図 36

図 37                                            図 38

7.2

直径

寸法数値の前に寸法補助記号φを付けるが,弧を張る角度が 180゜を超える場合には,寸法補助記号φを

省略する(

図 34 及び図 39)。

直径を片方だけの端末記号で表す場合には,寸法線は中心を越えていなければならない(

図 及び図 39

参照)

図 39


14

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7.3

半径

寸法数値の前に寸法補助記号 R を付ける(

図 35)。

半径の指示には一つだけの端末記号を用い,寸法線と円弧とが交差する位置に示す(

図 40 参照)。端末

記号として矢印を用いる場合には,図面に示された半径の大きさに応じて,矢印は形体の外径線又は寸法

補助線の内側か外側に付ける。

半径の中心が図面の有効領域からはみ出る場合には,中心を表すことが必要であるかどうかによって,

寸法線を切断するか直角に折り曲げる(

図 40 参照)。

図 40

7.4

球の直径又は半径

寸法数値の前に寸法補助記号 Sφ又は SR を付ける(

図 37 及び図 38 参照)。

7.5

円弧,弦の長さ及び中心角

円弧,弦の長さ及び中心角の寸法記入は,

図 41 による。円弧の図示記号

は,寸法数値の前に付ける

図 A.1 の h)参照]。

図 41

中心角が 90°よりも大きい場合には,寸法補助線は円弧の中心に向いていなければならない。円弧と寸

法数値にあいまいさがある場合には,寸法を与える円弧に矢印で接し,寸法線には白丸又は黒丸で接する

引出線によって示す(

図 42 参照)。円弧の接続寸法は,円弧の長さ寸法又は角度寸法と同様に寸法補助線

の位置で与える(

図 42 参照)。

基準角度寸法及び角度公差に単位を常に付けること以外は,箇条 の規定は角度寸法にそのまま適用で


15

Z 8317-1

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きる(

図 43∼図 46 参照)。角度基準寸法又は角度公差が“分”又は“秒”のいずれかの単位で与えられる

場合には,

“0°”又は“0°0′”に続けて“分”又は“秒”の数値を記入する。

図 43 

図 44 

            図 42                                図 45                  図 46

7.6

正方形の辺の長さ

正四角柱の正方形の一辺だけが図示されている図に寸法を記入する場合には,寸法補助記号□を寸法数

値の前に付ける(

図 36 参照)。

7.7

等間隔の繰返し図形

形体が等間隔で規則的に配置されている場合の寸法記入は,次のように簡略化してもよい。

直線状に配置された場合の間隔の寸法記入は,

図 47 のようにしてもよい。

図 47

直線状及び円弧状に配置された繰返し図形の間隔の寸法記入は,間隔の数と寸法数値又は角度とを記号

“×”で区切って表してもよい。間隔の長さ及び数について混乱が生じるおそれがある場合には,

図 48

のように一つの間隔について寸法記入する。


16

Z 8317-1

:2008

図 48

間隔が角度によって与えられる場合の寸法記入は,

図 49 のようにしてもよい。

図 49

角度又は間隔が明白で混乱を招かない場合には,隣接間の間隔の寸法記入を省いてもよい

図 50 参照)。

図 50

同じ寸法の繰返し図形の表示にあいまいさが生じなければ,

寸法は 1 か所だけ示せばよい

図 51 参照)。


17

Z 8317-1

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図 51

円弧状の間隔は,形体の数を示すことによって寸法を与えてもよい(

図 52 参照)。

図 52

同じ寸法の形体は,形体の数及びその形体の寸法を記号“×”で区切って示してもよい(

図 53 参照)。

同じ寸法の繰返し表示と引出線とが長くなることを避けるために,文字を用いて寸法数値表又は注記と

関連付けてもよい(

図 54 参照)。引出線を省略してもよい。あいまいさが生じなければ,形体の数の表示

を省いてもよい。

図 53                                            図 54


18

Z 8317-1

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7.8

対称部品

一般に,対称な形体であることを寸法によって表すことはしない(

図 55∼図 57 参照)。

1/2

表示又は 1/4 表示をする場合(

図 55 参照),及び必要に応じて全体図を表示する場合には,対称図示

記号“ ”

ISO 128-30 参照)を対称軸線の両端部に付ける(

図 55∼図 57 参照)。

図 55                                            図 56

図 57

7.9

高さ

立面図,断面図及び切り口に指示する高さは,90゜の開き矢につながる垂直な直線と高さの数値を記入

する水平な線によって示す(

図 58 参照)。

平面図及び水平断面図上の特定の点の高さは,特定の点を示す“×”印の交点とを結んだ引出線の上側

に数値を記入して示す(

図 59 参照)。

図 58                                            図 59


19

Z 8317-1

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7.10

尺度に比例しない形体の寸法

図面の変更など特殊な場合に生じる尺度に比例しない形体の寸法には,寸法数値に太い下線を引く。

7.11

参考寸法

参考寸法は情報提供だけのためにある。

この寸法は括弧で囲み,

公差を付けない

図 27 及び図 55 参照)。

8

寸法の配置

8.1

一般事項

並列寸法記入,直列寸法記入,累進寸法記入又は複合寸法記入ができるように,寸法線を配置する。

8.2

並列寸法記入法

寸法数値は,平行又は同心円弧の寸法線の上側に置く(

図 60 及び図 61 参照)。

図 60

図 61

8.3

累進寸法記入法

累進寸法記入法は,

図面のスペースに制約がある場合,

又は判読に問題が生じない場合に用いてもよい。

共通の原点は,

図 62∼図 64 のように起点記号を用いて表す。


20

Z 8317-1

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寸法数値の配置は,次のいずれかによる。

−  対応する寸法補助線の傍らで,端末記号の近くに置く(

図 62 及び図 63 参照)。

−  対応する寸法線の上側で,端末記号の近くに置く(

図 64 参照)。

注記  累進寸法記入法は,簡略化した並列寸法記入法である。

図 62

図 63

図 64

8.4

直列寸法記入法

各寸法を一列に連ねて配置する(

図 65 参照)。

注記  公差の累積が部品の機能に影響を与えない場合に用いる。


21

Z 8317-1

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図 65

8.5

座標寸法記入法

直交座標系では,原点からの長さ寸法を直交方向に定義する(

図 66 及び図 67 参照)。座標値を各点の傍

ら又は数値表に示す。寸法線も寸法補助線も用いない。

注記  建築の分野では,“X”及び“Y”軸はこの規格に従って様々な方法で用いられる。三次元的な

表現でしばしば“Z”軸によって表される高さは,

“X”及び“Y”軸と共通の原点をもたない

ことがある。

図 66

極座標系では,原点からの位置を半径と角度によって与える。これらの値は正(プラス)であり,角度

は反時計回りに指示する(

図 68 参照)。

直交座標軸の正及び負の方向は,

図 67 のように与える。負の方向の寸法数値には,負の記号“−”を付

ける(JIS B 0011-2 参照)


22

Z 8317-1

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r

図 67                                            図 68

直交座標系の原点は,形体のかど又は図形の外側に設定してもよい(

図 66 及び図 69 参照)。

座標値は,座標の近くに直接記入する(

図 69 参照)。

図 69

座標系は,副座標系をもってもよい。この場合,各座標系の原点及び各座標系の特定位置は,連続する

アラビヤ数字を付けて識別する。ドット(点)によって座標系と特定の位置とを区切って区別する(

図 70

参照)


23

Z 8317-1

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図 70

8.6

複合寸法記入法

二つ又はそれ以上の寸法記入法を同じ図面上で用いてもよい。

図 71 に,単一寸法と累進寸法とを用いた例を示す。

図 71

図 72 に,累進寸法と並列寸法とを用いた例を示す。


24

Z 8317-1

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図 72


25

Z 8317-1

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附属書 A

規定)

図示記号の大きさ

序文

この附属書は,図示記号の大きさを規定する。

この規格で規定された図示記号の大きさが,図面上の他の文字・記号(寸法,文字,公差)の大きさと

調和するように,

図 A.1 に示す JIS Z 8222-1 による。“a”は文字記入の領域であり,“h”は文字の高さで

ある(JIS Z 8313-0 に規定する B 形直立体文字によって表される)

。他の図示記号は,JIS Z 8313-5 を参照

する。

図 A.1


26

Z 8317-1

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図 A.1(続き)

図示記号及び文字記号の応用例を

表 A.1 に示す。

表 A.1−図示記号及び文字記号の応用例

図示記号及びその表示方法

意味

φ50

直径 50

50

正方形の辺 50

R50

半径 50

S

φ50

球の直径 50

SR50

球の半径 50

50

円弧の長さ 50

高さ 12.25

50

尺度が比例しない形体の寸法 50

(50)

参考寸法 50

t5

厚さ 5

対称図示記号

C1 45

°面取り寸法 1


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Z 8317-1

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附属書 B

参考)

参考文献

序文

この附属書は,参考文献について記載するものであって,規定の一部ではない。

JIS A 0101

  土木製図通則

JIS A 0150

  建築製図通則

JIS B 0001

  機械製図

JIS B 0011-2

  製図−配管の簡略図示方法−第 2 部:等角投影図

注記  対応国際規格:ISO 6412-2:1989,Technical drawings−Simplified representation of pipelines−Part

2: Isometric projection (IDT)

JIS B 0672-1

  製品の幾何特性仕様(GPS)−形体−第 1 部:一般用語及び定義

注記  対応国際 規格: ISO 14660-1:1999 ,Geometrical Product Specifications (GPS)−Geometrical

features

−Part 1: General terms and definitions (IDT)

JIS Z 8203

  国際単位系(SI)及びその使い方

注記  対応国際規格:ISO 1000:1992,SI units and recommendations for the use of their multiples and of

certain other units (IDT)

JIS Z 8313-5:2000

  製図−文字−第 5 部:CAD 用文字,数字及び記号

注記  対応国際規格:ISO 3098-5:1997,Technical product documentation−Lettering−Part 5: CAD

lettering of the Latin alphabet, numerals and marks (MOD)

ISO 128-30:2001

,Technical drawings−General principles of presentation−Part 30: Basic conventions for

views

ISO/R 1938-1:1971

,ISO system of limits and fits−Part 1: Inspection of plain workpieces

ISO 6428:1982

,Technical drawings−Requirements for microcopying

ISO 10209-2:1993

,Technical product documentation−Vocabulary−Part 2: Terms relating to projection

methods

ISO/TR 14638:1995

  Geometrical product specification (GPS)−Masterplan


附属書 JA

参考)

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS Z 8317-1:2008

  製図−寸法及び公差の記入方法−第 1 部:一般原則

ISO 129-1:2004

,Technical drawings−Indication of dimensions and tolerances−

Part 1: General principles

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

箇条番号及び名

内容

(Ⅱ) 
国際

規格
番号

箇条番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格と
の 技 術 的 差 異 の 理 由

及び今後の対策

1

適用範囲

すべての工業分野での
製図に用いる寸法記入
方法の一般原則につい

て規定

1

JIS

にほぼ

同じ。

追加

土木,建築及び機械の分野における寸法
記入方法を規定している JIS を追加。

実質的な差異はない。

2

引用規格

 2

3

用語及び定義

3.2

寸 法 記 入 に

用いる線

寸法記入に用いる線を
規定

 3

3.2

寸法記入に用いる

JIS

に同じ。

変更

3.2.5

及び 3.2.6 を変更。

ISO

へ修正提案する。

5

寸法記入要素

5.1

一般事項

5.2

寸法線

5.6.3

寸法数値の

特殊な配置

5.8

表 形 式 寸 法

記入法

寸法記入要素の一般事

項を規定 
寸法線記入法を規定 
寸法数値の特殊な配置

を規定 
表形式寸法記入法を規

 5

5.1

一般事項

5.2

寸法線

5.6.3

寸法数値の特殊

な配置

5.8

表形式寸法記入法

JIS

に同じ。

JIS

に同じ。

JIS

に同じ。

JIS

に同じ。

追加

追加 
追加

変更

起点記号例を図 3 に追加。

“中間部分を省略して”を追加。

b)

に(図 3 参照)を追加。

図 27 で一部の記号を変更。

ISO

へ追加提案する。

実質的な差異はない。 
実質的な差異はない。

ISO

へ修正提案する。

 
 
 
 
 
 

28

Z 8

317

-1


20
08


(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

箇条番号及び名

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格と
の 技 術 的 差 異 の 理 由
及び今後の対策

7

特殊な指示方

7.1

寸 法 補 助 記

7.2

直径

7.8

対称部品

7.10

尺度に比例

しない形体の寸

7.11

参考寸法

寸法補助記号の指示方
法を規定

直径の指示方法を規定

対称部品の寸法の指示
方法を規定 
尺度に比例しない形体

の寸法の指示方法を規
定 
参考寸法の指示方法を

規定

 7

7.1

寸法補助記号

7.2

直径

7.8

対称部品

7.10

尺度に比例しな

い形体の寸法

7.11

参考寸法

JIS

に同じ。

JIS

に同じ。

JIS

に同じ。

JIS

に同じ。

JIS

に同じ。

追加

削除 
追加

変更 
変更 
追加

変更

国内での寸法補助記号の呼び方を追加。
図 34 で面取り記号 C を追加。

図 36 で t=2 を削除。 
“弧を張る角度が 180°を超える場合に
は,寸法補助記号φを省略”を追加。

図 56 を差し替え。 
図 57 を右半分だけに変更。 
“寸法数値に太い下線を引く”に変更。

図 56 参照を図 27 参照に変更。

実質的な差異はない。

ISO

へ修正提案する。

ISO

へ削除提案する。

ISO

へ修正提案する。

ISO

へ修正提案する。

ISO

へ修正提案する。

ISO

へ修正提案する。

ISO

へ修正提案する。

8

寸法の配置

8.2

並 列 寸 法 記

入法

並列寸法の配置を規定

 8

8.2

並列寸法記入法

JIS

に同じ。

変更

並列寸法の記入法を変更。

ISO

へ修正提案する。

附属書 A(規定) 
図示記号の大き

図示記号の大きさを規

附属書 A 
図示記号の大きさ

JIS

に同じ。 追加

表 A.1 で 45°面取り記号 C を追加。

ISO

に追加提案する。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 129-1:2004  :MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD 国際規格を修正している。

29

Z 83

17
-1


200

8