Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。これによって JIS Z 8202-1985 は廃止され，JIS Z 8202-0∼JIS Z 8202-10，JIS Z 8202-12
及び JIS Z 8202-13 に置き換えられる。
今回の改正では，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に一致した日本工業規格を作成するため
に，ISO 31-7 : 1992, Quantities and units−Part7 : Acoustics を基礎として用いた。
なお，ISO 31-11 : 1992, Quantities and units−Part11 : Mathematical signs and symbols for use in the physical
sciences and technology
は，JIS Z 8201（数学記号）として制定されている。
JIS Z 8202
の規格群には，次の部編成がある。
第 0 部：一般原則
第 1 部：空間及び時間
第 2 部：周期現象及び関連現象
第 3 部：力学
第 4 部：熱
第 5 部：電気及び磁気
第 6 部：光及び関連する電磁放射
第 7 部：音
第 8 部：物理化学及び分子物理学
第 9 部：原子物理学及び核物理学
第 10 部：核反応及び電離性放射線
第 12 部：特性数
第 13 部：固体物理学
日本工業規格
JIS
Z
8202-7
: 2000
(ISO 31-7
: 1992
)
量及び単位−
第 7 部：音
Quantities and units
−
Part 7 : Acoustics
序文 この規格は，1992 年に第 2 版として発行された ISO 31-7 : 1992， Quantities and units−Part 7 :
Acoustics
及び Amendment 1 (1998) を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であ
る。ただし，追補 (Amendment) については，編集し，一体とした。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にはない事項である。
0.1
表の配列 この規格の量及び単位の表は，量を左のページに，また，単位を対応する右のページに
配列する。
2
本の実線の間にあるすべての単位は，左のページの対応する実線の間の量に属する。
ISO 31
のいずれかの部の改正（1992 年版）で番号が変更になった場合には，左のページの量を表す新し
い番号の下に括弧を付けて ISO 31 の旧規格の番号を示す。
なお，ISO 31 の旧規格にその項目がない場合には，ダッシュ (−) でそのことを示す。
0.2
量の表 この規格で扱う分野において最も重要な量は，それらの記号とともに多くの場合，定義も
示す。ただし，これらの定義は，単にその量を特定するためであり，完全なものではない。
特に，定義上ベクトル表示式が必要な場合，幾つかの量については，そのベクトル的特性にもふれてい
るが，完全性又は一貫性を意図するものではない。
多くの場合，ある量に対しては一つの名称と一つの記号とを示す。一つの量に対して，二つ以上の名称
又は二つ以上の記号を併記し，特別な区別を付けていない場合には，互いに対等な関係にある。2 種類の
斜体文字がある場合（例えば，
ϑ
，
θ；
ϕ
，
φ； ，g）には，いずれか一方だけを示してあるが，他方は対等
に使用できないという意味ではない。一般に，このような別の字体に異なる意味をもたせることは推奨で
きない。括弧内の記号は，
“予備の記号”である。したがって，特別の関係のもとで主要記号が別の意味合
いで用いられている場合には，これら予備の記号が用いられる。
0.3
単位の表
0.3.1
一般 量に対する単位には，その記号及び定義を示す。詳細については，JIS Z 8202-0 を参照。
備考 ISO 31-0, Quantities and units−Part 0 : General principles からの引用事項は，この規格の規定事項
と同等である。
単位は，次のように配列してある。
a
） SI 単位の名称は，大きい文字（本体通常の文字よりも大きい）で示す。また，SI 単位は，国際度量衡
総会 (CGPM) で採択されたものである。SI 単位の 10 の整数乗倍そのものは明示していないが，SI 単
位とその 10 の整数乗倍を用いることを推奨する。
2
Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
b
） 実用上の重要さ又は特殊な分野での有用さから，SI 単位と併用してよい SI 以外の単位の名称は通常
の大きさの文字（本体通常の文字の大きさ）で示す。
これらの単位は，SI 単位と点線で区別してある。
c)
当分の間 SI 単位と併用してよい SI 以外の単位の名称は，
“換算率及び備考”欄に，小さい文字（本体
通常の文字よりも小さい）を用いて示す。
d) SI
単位と併用してはならない SI 以外の単位の名称は，JIS Z 8202 の幾つかの部の
附属書だけに示す。
これらの
附属書は参考であり，規定の一部ではない。
なお，これらの単位は，次の三つのグループに分けて配列してある。
1) CGS
単位系の特殊な名称
2)
フート，ポンド及び秒に基づく単位，並びにそれらに関連する幾つかの単位の名称
3)
その他の単位の名称
0.3.2
次元 1 の量の単位に関する注意事項 次元 1 のいかなる量に対しても一貫性のある単位は，数 1,
記号 1 である。そのような量の値を表すときには，一般に単位記号 1 は明示しない。
例 屈折率 n＝1.53×1＝1.53
この単位の 10 の整数乗倍を示すときには，接頭語を用いてはならない。接頭語の代わりに 10 の累乗を
用いる。
例 レイノルズ数 Re＝1.32×10
3
平面角は，通常，二つの長さの比で，また，立体角は二つの面積の比で表されることを考慮して，国際
度量衡総会 (CGPM) は 1995 年に，国際単位系におけるラジアン rad 及びステラジアン sr を“無次元”の
組立単位に属することとした。これは，平面角及び立体角という量が次元 1 の組立量となることを意味す
る。単位，ラジアン及びステラジアンは省略してもよく，また，異なった性質であるが，同じ次元をもつ
量の間を容易に区別するための組立単位として，使用することができる。
0.4
数値に関する表現 “定義”欄の数値は，すべて正確である。
“換算率及び備考”欄の数値が正確である場合には，数値の後に“正確に”と括弧付きで付記してある。
0.5
特記事項
0.5.1
一般 量の“定義”欄の説明について，通常系が，線形であると想定している。
各種分野の類似の記号の混同を避けるために下付き添字を使用する必要がある場合は，音の分野におい
ては，下付き添字，
“a”の使用が推奨される。
0.5.2
対数関数的量及び単位に関する特記事項 時間の関数としての高調波減衰振動は，実数表示か又は
複素数表示の実数部のいずれかで表す。
)
e
Re(
)
cos(
e
)
(
)
(
t
j
t
A
t
A
t
F
ω
δ
δ
ω
+
−
−
=
=
e
（自然対数の底）を指数関数の底として用いる場合にだけ，
δ
及び
ω
を含む単純な関係式が得られる。
減衰係数
δ
及び角周波数
ω
に対する一貫性がある
SI
単位は，秒のマイナス一乗
1/s
である。単位
δt
及び
ωt
に対して，それぞれ固有の名称ネーパ
Np
及びラジアン
rad
を採用すると，
δ
及び
ω
の単位はそれぞれネー
パ毎秒
Np/s
及びラジアン毎秒
rad/s
となる。
ネーパ及びラジアンは，
“無次元”
単位
1
の固有の名称である。
ネーパは対数量を表す単位として，また，ラジアンは平面角及び三角関数の位相を表す単位として用いら
れる。
対応する空間の関数としても，同様に表す。
β
α
γ
β
γ
α
j
A
x
A
x
F
x
x
+
=
=
=
−
−
),
e
Re(
)
cos(
e
)
(
ここに，
α
の単位はネーパ毎メートル
Np/m
，
β
の単位はラジアン毎メートル
rad/m
である。
3
Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
それゆえ，この規格及び JIS Z 8202-2 では，場の量のレベルは，二つの振幅の比の自然対数
L
F
＝
ln (F/F
0
)
で定義され，表される。したがって，次元
1
の量である。ネーパの単位（数
1
）は，
F/F
0
＝
e
となる場合の
場の量のレベルである。
工率は，しばしば振幅の二乗に比例するので，工率の量のレベルを場の量のレベルと等しい状況を作る
ために，工率の量のレベルの定義
L
p
＝
(1/2) ln (P/P
0
)
に係数
1/2
を導入する。
実際には，一貫性のない単位
(non-coherent unit)
，度…
° (1°
＝
π/180 rad)
が，しばしば角度に対して用い
られる。同様に，常用対数（底
10
）をもとに定義される一貫性のない単位，ベル
B [1 B
＝
(1/2) ln 10 Np
≈1.151
293 Np]
が，対数関数的量を表すのに用いられる。また，ベルの代わりにその分量であるデシベル
dB
が通
常用いられる。
1.
適用範囲 この規格は，音に関する量並びに単位の名称及び記号を規定する。
また，必要な場合には換算率を示してある。
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成
するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格は，その最
新版（追補を含む）を適用する。
JIS Z 8202-2
量及び単位−第
2
部：周期現象及び関連現象
備考
ISO 31-2
: 1992, Quantities and units
−
Part2 : Periodic and related phenomena
が，この規格と一致
している。
ISO 16
, Acoustics
−
Standard tuning frequency (Standard musical pitch)
ISO 131
, Acoustics
−
Expression of physical and subjective magnitudes of sound or noise in air
3.
名称及び記号 音に関する量並びに単位の名称及び記号を，次に示す。
音
量
番号
量
量記号
定義
備考
7-1
周期
T
繰返し現象の 1 回に要する時間
7-2
周波数，振動数 f,
ν
f
＝1/T
調音基準周波数（音楽に用いる基準
音の高さ）については，ISO 16 を参
照。
7-3
音程
二つの振動数の間の音程は，
高い
振動数と低い振動数の比の 2 を
底とする対数。
7-4
角振動，数角周波
数
ω
ω
＝2
πf
7-5
波長
λ
2-5
定義参照。
7-6
(
−)
波数
σ
σ
＝1/
λ
JIS Z 8202-2
の 2-6 及び
2-7
の備考を参照。
7-7
(7-6.1)
角波数
χ
χ
＝2
πσ
7-8
(7-7.1)
密度
ρ
質量を体積で除したもの。
7-9.1
(7-8.1)
静圧
p
S
音波がないときの圧力。
7-9.2
∼7-13 の量が周期的である場合
には，これらの記号は，二乗平均値
4
Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
音
量
番号
量
量記号
定義
備考
7-9.2
(8-8.2)
（瞬時）音圧
p, (p
a
)
瞬時全体音圧と静圧の差。
の平方根 (r. m. s.) に対しても，多く
の場合そのままの形で使用する。
7-10
(7-9.1)
（瞬時）粒子変位
ζ
, (
χ
)
媒質内に音波のないときの粒子
の初期位置からの音波によって
生じる瞬時変位。
7-11
(7-10.1)
（瞬時）粒子速度 u,
ν
t
u
∂
∂
=
ζ
7-12
(7-11.1)
（瞬時）粒子加速
度
a
t
u
a
∂
∂
=
7-13
(7-12.1)
（瞬時）体積速度 q, U, (qv)
音波による体積の流れる割合の
瞬時値。
7.14.1
(7-13.1)
音速（位相速度） c (c
a
)
f
k
c
λ
ω
=
=
7.14.2
(
−)
群速度
c
g
dk
d
c
g
ω
=
7-15
(7-14.1)
音のエネルギー
密度
w, (w
a
), (e)
音によって生じた力学的エネル
ギーの単位体積当たりの値。
エネルギー密度が時間によって変化
する場合には，平均値として，音が
統計的に静止しているとみなされる
間隔の値をとる必要がある。
単位
音
番号
単位の名称
単位記号
定義
換算率及び備考
7-1. a
秒 s
7-2. a
ヘルツ Hz
1Hz
＝1 s
-1
1Hz
は，周期が 1 s である周期現象
の周波数である。
7-3. a
オクターブ
f
2
/f
1
＝2 の場合には，f
1
及び f
2
の
間の音程は 1 オクターブであ
る。
オクターブで表された音程の数値
は，
1b (f
2
/f
1
) , (f
2
≧f
1
)
7-4. a
ラジアン毎秒 rad/s
7-4. b
毎秒
s
-1
7-5. a
メートル m
7-6. a
毎メートル
m
-1
7-7. a
ラジアン毎メー
トル
rad/m
7-7. b
毎メートル
m
-1
7-8. a
キログラム毎立
方メートル
kg/m
3
7-9. a
パスカル Pa
バール (bar)
1bar
＝100kPa（正確に）
7-10. a
メートル m
7-11. a
メートル毎秒 m/s
7-12. a
メートル毎秒
毎秒
m/s
2
7-13. a
立方メートル
毎秒
m
3
/s
7-14. a
メートル毎秒 m/s
7-15. a
ジュール毎立方
メートル
J/m
3
5
Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
音（続き）
量
番号
量
量記号
定義
備考
7-16
(7-15.1)
音響パワー
P, P
a
音波として発射，伝達又は入射
されるパワー。
7-17
(7-16.1)
音の強さ
I, J
音波の伝ぱ（播）方向に垂直な
単位面積に伝達される音波の音
響パワー。
7-18
音響インピーダ
ンス
Z
a
一つの面での複素表示による音
圧を複素表示による体積速度で
除したもの。
7-18
∼7-20.2
の定義では，分子及び
分母の量は，正弦波であると想定し
ている。
7.19
機械インピーダ
ンス
Z
m
ある面（又はある点）に働く力
とその面の平均粒子速度（又は
その点の粒子速度）との複素比。
7-20.1
(7-17.2)
機械インピーダ
ンスの面密度
Z
s
複素数表示の音圧と複素数表示
の粒子速度の比。
A
Z
Z
s
a
=
Z
m
＝AZ
s
A
は，考察している面の面積。
7-20.2
(7-17.1)
（媒質の）特性
インピーダンス
Z
c
媒質内の点で，平面進行波につ
いて，複素数表示の音圧と複素
数表示の粒子速度の比。
非消散性媒質は，
Z
c
＝c
ρ
。
7-21
(7-20.1)
音圧レベル
L
p
L
p
＝ln (p/p
0
)
＝ln 10・lg (p/p
0
)
p
は，音圧の実効値で，基準音
圧 p
0
は 20
µPa に等しい。
下付き添字 p は，特にそのほかの下
付き添字が必要なときは，しばしば
省略される。
JIS Z 8202-2
の 2-9 も参照。
7-22
(7-21.1)
音響パワーレベ
ル
L
w
)
/
lg(
10
ln
2
1
)
/
(
2
1
0
0
P
P
P
P
L
W
⋅
=
=
P
は音響パワーの実効値で，基
準音響パワーP
0
は，1pW に等し
い。
JIS Z 8202-2
の 2-10 も参照。
7-23
(7-22.1)
減衰係数
δ
量が次の式によって示される時
間 t の関数である場合は，
δ
は減
衰係数である。
)]
(
cos[
e
)
(
0
t
t
A
t
F
t
−
=
−
ω
δ
7-24
(7-23.1)
時定数，緩和時
間
τ
τ
＝1/
δ
δは減衰係数。
7-25
(7-24.1)
対数減衰率
Λ
減衰係数と周期の積。
Λ
＝
δ
T
6
Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
単位
音（続き）
番号
単位の名称
単位記号
定義
換算率及び備考
7-16. a
ワット W
7-17. a
ワット毎平方メ
ートル
W/m
2
7-18. a
パスカル秒毎立
方メートル
Pa
・s/m
3
7-19. a
ニュートン秒毎
メートル
N
・s/m
7-20. a
パスカル秒毎メ
ートル
Pa
・s/m
7-21. a
ベル B 1B は，2lg (p/p
0
)
＝1 のときの音
圧レベルである。
序文の 0.5.2 を参照。
ベル B の代わりにその 1/10 である
分量単位のデシベル dB を通常使用
する。
一般的に，
L
p
＝2lg (p/p
0
) B
＝20lg (p/p
0
) dB
。
7-22. a
ベル B 1B は，lg (P/P
0
)
＝1 のときの音
響パワーレベルである。
序文の 0.5.2 を参照。
ベル B の代わりにその 1/10 である
分量単位のデシベル dB を通常使用
する。
一般的に，
L
w
＝lg (P/P
0
) B
＝10lg (P/P
0
) dB
。
7-23. a
毎秒
S
-1
7-23. b
ネーパ毎秒 Np/s
7-24. a
秒 s
7-25. a
ネーパ Np
序文の 0.5.2 を参照。
音（終わり）
量
番号
量
量記号
定義
備考
7-26.1
(7-25.1)
減衰定数
α
量が，次の式によって示される
距離，x の関数である場合，
α
は
減衰定数で，
β
は位相定数であ
る。
F
（x）＝Ae
-
αχ
cos
［
β
（x−x
0
）
］
量 1/
α
は，減衰長さと呼ばれる。m
＝2
α
は，パワー減衰定数と呼ばれ
る。7-27.4 と混同するおそれがある
場合には，減衰定数
α
の代わりに，
m/2
が使用される。
7-26.2
(7-25.2)
位相定数
β
数量
β
（x−x
0
）は，位相と呼ばれる。
7-26.3
(7-25.3)
伝播定数（伝搬
定数）
γ
γ＝
α
＋j
β
k'
＝−j
γ
は，複素角波数である。
7-27.1
(7-26.1)
損失係数，損失
率
δ
，
ψ
損失音響パワーの入射音響パワ
ーに対する比率。
7-27.2
(7-26.2)
反射係数，反射
率
r, (
ρ
)
反射音響パワーの入射音響パワ
ーに対する比率。
7-27.3
(7-26.3)
透過係数，透過
率
τ
透過音響パワーの入射音響パワ
ーに対する比率。
δ
＋
γ
＋
τ
＝1
7-27.4
(7-26.4)
吸音係数，吸音
率
α
, (
α
a
)
損失及び透過音響パワーの入射
音響パワーに対する比率。
α
＝
δ
＋
τ
7
Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
音（終わり）
量
番号
量
量記号
定義
備考
7-28
(7-27.1)
音の透過損失
R
τ
は，透過係数。
)
/
1
lg(
10
ln
2
1
)
/
1
ln(
2
1
τ
τ
⋅
=
=
R
7-29
(7-28.1)
吸音力，等価吸
音面積
A
拡散音場では，1 に等しい吸音
率をもつ表面の面積で，回折作
用を無視した場合，同じ拡散音
場で，同じパワーを吸収するも
の。
7-30
(7-29.1)
残響時間
T
音源の停止後，室内の平均の音
のエネルギー密度を，当初の値
の 10
-6
，すなわち，(60dB) 減少
させるために必要な時間。
7-31
(7-30.1)
音の大きさのレ
ベル
L
N
L
N
＝ln (p
eff
/p
0
)
1kHz
＝
ln10
・lg (p
eff
/p
0
)
1kHz
p
eff
は，調査の対象となる音と同
じ大きさに標準化された可聴条
件の下で，p
0
＝20
µPa である場
合に，正常な観察者によって判
定される 1kHz の純音の音圧の
実効値。
JIS Z 8202-2
も参照。
これらは，純粋に物理的な数量では
なく，主観的評価を伴う。
7-32
(7-31.1)
音の大きさ
N
考察する音の強さと 40 フォン
の音の大きさのレベルをもつ標
準音の強さとの比の正常な観察
者の聴覚による推定値。
単位
音（終わり）
番号
単位の名称
単位記号
定義
換算率及び備考
7-26. a
毎メートル
m
-1
α
及び
β
は，しばしば単位 Np/m 及び
rad/m
で示される。
7-27. a
無名の数の 1
量の値は，数値だけで表示。
序文の 0.3.2 を参照。
7-28. a
ベル B 1B は，1g（1/
τ
）＝1 のときの音
の透過損失である。
序文の 0.5.2 を参照。
ベル B の代わりに，その 1/10 であ
る分量単位のデシベル dB を一般的
に使用する。
一般的に，次の式が成立する。
R
＝1g（1/
τ
）B−10lg（1/
τ
）dB
7-29. a
平方メートル
m
2
7-30. a
秒 s
7-31. a
フォン
フォンは，
2lg (p
eff
/p
0
)
1kHz
＝0.1 のときの音
の大きさのレベルである。
一般的に，
1kHz
の周波数の純音については，
L
N
＝20 lg (p
eff
/p
0
)
1kHz
フォン。
1
フォン
=ˆ
1dB
7-32. a
ソーン
ソーンによる音の大きさとフォン
による音の大きさのレベルとの間
の標準関係式が実用のために採用
され，ISO 131 に表されている。
8
Z 8202-7 : 2000 (ISO 31-7 : 1992)
JIS Z 8202
原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
○
今 井 秀 孝
通商産業省工業技術院計量研究所計測システム部
（委員）
○
今 村 徹
通商産業省工業技術院計量研究所力学部
大 嶋 清 治
通商産業省工業技術院標準部
小 川 実 吉
横河電機株式会社センサー事業部フィールド機器
MK
部
宇賀神 守
日本電信電話株式会社技術部
桑 田 浩 志
トヨタ自動車株式会社設計管理部
○
小 泉 袈裟勝
日本計量機器工業連合会顧問
佐 藤 義 雄
文部省初等中等教育局
畠 山 昭士郎
清水建設株式会社技術研究所建設技術研究部
馬 場 秀 俊
通商産業省機械情報産業局
○
増 井 敏 郎
財団法人日本計量協会参与
村 井 喜 一
株式会社大林組土木技術本部
森 下 昇
日本鋼管株式会社鉄鋼技術センター鉄鋼技術総括部
○
山 本 弘
愛知時計電機株式会社東京支店
○
渡 辺 英 雄
通商産業省工業技術院計量研究所計測システム部
吉 田 邦 夫
社団法人日本ガス協会技術部
千 坂 文 武
通商産業省工業技術院機械技術研究所
村 田 重 夫
通商産業省工業技術院物質工学工業技術研究所
遠 藤 忠
通商産業省工業技術院電子技術総合研究所基礎計測部
吹 上 浩 朗
電気事業連合会工務部
（事務局）
山 村 修 造
財団法人日本規格協会技術部
木 村 茂
財団法人日本規格協会技術部
備考 ○印は，分科会を兼ねる。