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日本工業規格

JIS

 Z

0620

: 1998

産業用ラック

Industrial racks

1.

適用範囲  この規格は,産業用に供するラックのうち,主としてフォークリフトトラックなどを用い

てパレットに積載された物品を保管するラック(以下,ラックという。

)について規定する。ただし,JIS B 

8942

によるラック(立体自動倉庫)を除く。

備考  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 8942

  立体自動倉庫システム設計通則

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3113

  自動車構造用熱間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3123

  みがき鋼

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3350

  一般構造用軽量形鋼

JIS G 3352

  デッキプレート

JIS G 3444

  一般構造用炭素鋼管

JIS G 3445

  機械構造用炭素鋼鋼管

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3466

  一般構造用角形鋼管

JIS G 3505

  軟鋼線材

JIS G 3532

  鉄線

JIS H 8610

  電気亜鉛めっき

JIS H 8617

  ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき

JIS H 8641

  溶融亜鉛めっき

JIS Z 0110

  産業用ラック用語

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 0110 による。

3.

各部の名称  ラックの各部の名称は,図 1による。


2

Z 0620 : 1998

図 1  パレットラック


3

Z 0620 : 1998

図 2  ドライブインラック


4

Z 0620 : 1998

図 3  移動ラック


5

Z 0620 : 1998

図 4  流動ラック


6

Z 0620 : 1998

図 5  水平回転ラック


7

Z 0620 : 1998

図 6  積層ラック


8

Z 0620 : 1998

4.

種類及び記号  ラックの種類及び記号は,表 1による。

(1)

パレットラック及びドライブインラック

表 1  パレットラック及びドライブインラックの種類及び記号

記号

備考

パレットラック  単列形 PRS  1 列のラック

複列形 PRD

2

列のラックが支柱つなぎで結合されているもの。

ドライブインラック DR

(2)

水平回転ラック

記号:HCR

(3)

積層ラック

表 2  積層ラックの種類及び記号

記号

備考

A

形 MZA  ラック通路の中間高さに層棚を設置したもの。

B

形 MZB  ラックの上部全面に層棚を設置したもの。

C

形 MZC  単一柱を支柱として,上部全面に層棚を設置したもの。

(4)

移動ラック

表 3  移動ラックの種類及び記号

記号

備考

ラック形 MRR

支柱枠が搭載されているもの。

フラットベース形 MRF

支柱枠が搭載されていないもの。

(5)

流動ラック

表 4  流動ラックの種類及び記号

記号

備考

先入れ先出し  水平駆動形 FRD

水平駆動形コンベヤで搬送保管する先入れ先出しタイプのもの。

グラビティ−コンベヤ形

FRR

傾斜式フリーコンベヤで搬送保管する先入れ先出しタイプのもの。

グラビティ−台車形 FRC

レール傾斜式台車で搬送保管する先入れ先出しタイプのもの。

先入れ後出し  水平駆動形 PBD

水平駆動形コンベヤで搬送保管する先入れ後出しタイプのもの。

グラビティ−コンベヤ形

PBR

傾斜式フリーコンベヤで搬送保管する先入れ後出しタイプのもの。

グラビティ−台車形 PBC

レール傾斜式台車で搬送保管する先入れ後出しタイプのもの。

5.

最大積載質量  ラックの最大積載質量は,各棚に積載される最大の質量(パレットの質量を含む。)と

する。

6.

品質

6.1

外観  ラックには,きず,さび,曲がり,ねじれ,凹凸など使用上有害な欠陥がなく,また,使用

上危険な鋭いかど,突起があってはならない。

6.2

結合  ラックの結合部には,ひずみ,すき間,緩み,溶接不良など使用上有害な欠陥があってはな

らない。

6.3

塗装及びめっき  ラックの構成部材には塗装又はめっきを施すものとし,次による。

(1)

塗膜の厚さは 15

µm 以上とし,12.3 に規定する塗膜試験を行い,密着試験において,はがれは 10 個以

下とし,防せい試験において,膨れ及びさびがあってはならない。


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Z 0620 : 1998

(2)

めっきは,JIS H 8617 に規定する鉄鋼素地の 2 級以上,JIS H 8610 に規定する 1 種 A2 級,1 種 B2 級

以上若しくは 2 種 2 級以上又は JIS H 8641 に規定する 2 種以上とする。

7.

強度

7.1

鉛直荷重  鉛直荷重を加えたときに,次の事項を満足しなければならない。

(1)

棚のたわみは,最大積載質量を積載したときに有効間口の 1/300 以下とする。

(2)

棚は,最大積載質量を積載したときの 1.5 倍の鉛直荷重に対して,永久変形を起こしてはならない。

(3)

支柱枠は,各棚に最大積載質量を積載したときの 1.5 倍の鉛直荷重に対して,永久変形を起こしては

ならない。

(4)

棚と支柱枠との結合部は,最大積載質量を積載したときの 1.5 倍の鉛直荷重に対して,永久変形を起

こしてはならない。

7.2

水平荷重  棚の各段の水平荷重は,最大積載質量に積載率を乗じたものとラックの自重との和に水

平震度係数を乗じたものとし,次の事項を満足しなければならない。

なお,積載率は原則としてパレットラック,移動ラック及び積層ラックは,0.8,ドライブインラック,

流動ラック及び水平回転ラックは 1.0 とし,水平震度係数は,0.1 以上とする。

(1)

間口方向,奥行方向にそれぞれの負荷した状態で,棚,支柱枠及び構成部材の結合部に異常がないこ

と。

(2)

水平荷重をかけたままの状態で,ドライブインラックを除く各棚における支柱枠の倒れは,間口方向

において,各棚間隔の 1/50 以下とする。

ガイドレール式パレットラックの場合は,更にフォークリフトラックのガイドローラから受ける水

平荷重に耐えるものでなければならない。

(3)

奥行方向において,各棚間隔の 1/100 以下とする。

8.

安全

8.1

移動ラック  移動ラックの安全は,次によって確保しなければならない。

(1)

開通路インタロック  開いた通路は自動的にインタロックされ,その通路の押しボタンでしか解除で

きない。

(2)

安全バー  障害物を検知し,移動ラックを停止させるバーを設置する。

(3)

走行制限タイマ  通路を開くのに設定時間より時間がかかり過ぎた場合,自動的に異常と判断し停止

するものとする。

(4)

走行警報機  移動ラックの走行を音又は点滅灯で知らせるものとする。

8.2

流動ラック  流動ラックの安全は,次によって確保しなければならない。

(1)

飛出し防止ストッパ  流動ラックの出庫側に保管物の飛出し防止ストッパを設置する。

8.3

水平回転ラック  水平回転ラックの安全は,次によって確保しなければならない。

(1)

立入防止のさく囲いなどの設置  回転ラックの可動範囲には立入防止のための安全さく又は囲いを設

置する。

(2)

安全ガードの設置  積荷のはみ出し,進入検出及び車輪の浮き上がり用センサを設置し,作動時は回

転ラックの運転を停止させる機能を設けるものとする。

(3)

標識の設置  見やすい位置に“立入禁止(危険)”の標識を設置するものとする。

8.4

積層ラック  積層ラックの安全は,次によって確保しなければならない。


10

Z 0620 : 1998

(1)

階段は,人が容易に昇降ができる幅及びこう(勾)配とし,踏み面には滑り止めを設けるものとする。

(2)

手すりは,安全上必要な高さ 1.1m 以上の手すり壁,さく又は金網を設けるものとする。

(3)

スライド式安全さくは,層棚への荷の揚げ降ろしを目的とした開口部に設けるものとする。

9.

構造

9.1

パレットラック,移動ラック,流動ラック及び水平回転ラック

(1)

ラックは,支柱枠と棚とによって構成し,自立できる構造をもつものとする。

(2)

支柱枠と棚との結合は,容易に外れない構造とし,かつ,分解できるものとする。

(3)

棚間隔は,パレット積みの高さに応じて設定できるものとする。

(4)

支柱枠は,床面又は台車に固定できるものとする。

9.2

ドライブインラック

(1)

フォークリフトトラックの走行及び作業に支障がないものとする。

(2)

棚は,指定パレットが間口方向に片寄った場合においても,落下しないような構造であること。

(3)

フォークリフトトラックの蛇行を防ぐために走行ガイドレールを設けることができる。

9.3

積層ラック

9.3.1

A

形及び 

(1)

ラックは,支柱枠と棚とによって構成し,自立できる構造をもつものとする。

(2)

支柱枠と棚との結合は,容易に外れない構造とし,かつ,分解できるものとする。

(3)

棚間隔は,パレット積みの高さに応じて設定できるものとする。

(4)

層棚は,支柱枠に固定できるものとする。

(5)

複列形ラックの場合は,支柱枠の必要な箇所に支柱つなぎを用いるものとする。

(6)

階段及び手すりは,層棚に固定できるものとする。

9.3.2

C

(1)

ラックは,支柱と層棚とによって構成し,自立できる構造をもつものとする。

(2)

支柱と層棚との結合は,容易に外れない構造とし,かつ,分解できるものとする。

(3)

階段及び手すりは,層棚に固定できるものとする。

10.

寸法

10.1

パレットラック,移動ラック,流動ラック,水平回転ラック及び積層ラック(形・形)

(1)

有効間口  ラックの有効間口寸法は,原則として,表 のとおりとする。

表 5  ラックの有効間口寸法

パレット積載状態

ラックの有効間口寸法

パレットラック・移動ラック

流動ラック

水平回転ラック

積層ラック(A 形・B 形)

1

パレット積載の場合

パレットの幅+100mm×2

パレットの幅+75mm×2

パレットの幅+75mm×2

2

パレット積載の場合

パレットの幅+100mm×3

パレットの幅+75mm×3

3

パレット積載の場合

パレットの幅+100mm×4

パレットの幅+75mm×4

(2)

支柱枠の奥行き  流動ラックを除くラックの支柱枠の奥行寸法は,600∼1 400mm とし,100mm 間隔

とする。

(3)

最上段高さ  ラックの最上段高さは,原則として最大 5 800mm とする。


11

Z 0620 : 1998

(4)

許容差  ラックの 1 連の寸法の許容差は,表 のとおりとする。

表 6  ラック 連の寸法の許容差

単位 mm

項目

許容差

有効間口

±5

奥行き

±3

高さ

±5

10.2

ガイドレール式パレットラック

(1)

有効間口  パレットラックに準じる。

(2)

奥行き  パレットラックに準じる。

(3)

最上段高さ  ラックの最上段高さは,最大 12000mm とする。

(4)

許容差  ラックの 1 連の寸法許容差は,表 のとおりとする。

表 7  ラック 連の寸法許容差

単位 mm

項目

許容差

有効間口

±5

奥行き

±3

高さ

±5

ビームたわみ 1/300(ビーム長さに対して)

ラック垂直精度

5

以下(5m に対して)

下部ガイドレール

両間の±4mm

上部ガイドレール

10.3

ドライブインラック

(1)

有効間口  ラックの有効間口(W

1

)は,パレット幅(W

2

)に幅すき間(C

1

)の 2 倍を加えたものとす

る(W

1

W

2

+2C

1

なお,幅すき間(C

1

)は 75mm 以上とする。

(2)

棚内のり間隔  ラックの棚内のり間隔はフォークリフトトラックの走行に支障のないものとする。

(3)

棚突き出し長さ  ラックの棚突き出し長さ(L

1

)は,有効間口(W

1

)からパレット幅(W

2

)を減じた

値に 25mm を加えた値と同等か,又はそれ以上とす(L

1

W

1

W

2

+25)

(4)

有効棚間隔  ラックの有効棚間隔(H

1

)は,積載物高さ(H

2

)に高さすき間(C

2

)を加えたものとす

る(H

1

H

2

C

2

なお,高さすき間(C

2

)は 150mm 以上とする。

(5)

有効奥行き  ラックの有効奥行きは,パレット長さ寸法(L

2

)に奥行すき間(C

3

)を加えたものに積

載物数(N)を乗じたものとする[

L

2

C

3

)×N

(6)

最上段高さ  ラックの最上段高さは,最大 4 800mm とする。

(7)

許容差  ラック寸法の許容差は,表 のとおりとする。

表 8  寸法の許容差

単位 mm

項目

許容差

有効間口

±5

棚内のり間隔

有効棚間隔

棚突き出し長さ

±3


12

Z 0620 : 1998

10.4

積層ラック(形)  ラックの層棚高さは,5 000mm 以下とする。

11.

材料  ラックに使用する材料は,次に示すもの又はこれらと同等以上のものとする。

(1)

鋼板  JIS G 3101JIS G 3113JIS G 3131JIS G 3141

(2)

鋼管  JIS G 3444JIS G 3445JIS G 3452JIS G 3466

(3)

棒鋼及び形鋼  JIS G 3101JIS G 3123JIS G 3505JIS G 3532

(4)

軽量形鋼  JIS G 3350JIS G 3352

12.

試験

12.1

荷重試験

12.1.1

パレットラック,移動ラック,流動ラック,水平回転ラック及び積層ラック(形・形)

(1)

鉛直荷重試験  水平で十分な耐荷重をもつ床又は台上にラック 2 連を垂直に組み立て,所定の段数の

棚を取り付ける。

パレットの長さとラックの奥行きがほぼ等しいパレットを用いて,

次の試験を行う。

ただし,1 連のラックについては 1 連のままで行う。

なお,サブビームを用いる場合は,その位置を有効間口に対して,1 パレット積載の場合は端から

約 1/4,1/2,1/4 の間隔になるように 2 本,2 パレット積載の場合は端から約 1/8,1/4,1/4,1/4,1/8

の間隔になるように 4 本取り付ける。

また,パレット間のすき間及びパレットと支柱枠とのすき間は,それぞれ 100mm とする。

(a)

任意の棚 1 段に最大積載質量を積載し,前後のビームの最大のたわみを測定し,平均値を求める。

(b)

任意の棚 1 段に最大積載質量の 1.5 倍の質量を積載し,棚,支柱枠及び構成部材の結合部に生じる

異常の有無を調べる。さらに,これを取り去った後,構成部材の永久変形の有無を調べる。

(c)

各棚それぞれに最大積載質量の 1.5 倍の質量を積載し,これを取り去った後,支柱枠の永久変形の

有無を調べる。

(2)

水平荷重試験  水平で十分な耐荷重をもつ床又は台上に所定の段数の 2 連ラックを垂直に設置し,(1)

の方法で,棚全般に最大積載質量を積載しておく。この状態で,間口方向及び奥行方向別々に,7.2

の水平荷重を加える。ただし,1 連のラックについては 1 連のままで行う。

水平荷重のかけ方は,引張り側の各棚と支柱枠との結合部近くを,それぞれ同時に又は所定の棚段

数に応じて全体の重心と見なされる支柱枠の位置を,ラックと直角,かつ,水平方向に衝撃を与えな

いように引っ張るものとする。

12.1.2

ドライブインラック

(1)

鉛直荷重試験  ラックの支柱と棚の結合部については,図 のような試験方法によって最大積載質量

の 1.5 倍に相当する荷重を加え,結合部の異常の有無を調べる。

上記以外については,強度計算によって確認する。


13

Z 0620 : 1998

図 7  結合部試験

(2)

水平荷重試験  7.2 の水平荷重によって強度計算を行い,試験に代えることができる。

12.2

積層ラック(形・形)の層試験

(1)

鉛直荷重試験  7.1 の鉛直荷重によって強度計算を行い,試験に代えることができる。

(2)

水平荷重試験  7.2 の水平荷重によって強度計算を行い,試験に代えることができる。

12.3

塗膜試験

(1)

試験片  長さ約 150mm,幅約 70mm の大きさの試験片を,製品から採取するか,又は所定の塗装を生

産条件と同一条件で作製する。

(2)

塗膜の厚さ試験  塗膜の厚さの測定には,電磁膜厚計を用いるのがよい。

(3)

密着試験  試験片の塗膜に鋭利な刃物で鋼板に達するように 1mm 間隔で相互に直交する線を 11 本ず

つ引き,1×1mm の升目を 100 個作る。その上にセロハン粘着テープをは(貼)り付けた後はがし,

塗膜のはがれを調べる。

(4)

防せい試験  (1)に規定する試験片に鋭利な刃物で鋼板に達するように交差する 2 本の対角線を引き,

試験片とする。ガラス製容器に 3%食塩水を入れ,20±5℃に保ち,その中に試験片を 2/3 以上浸し,

72

時間放置する。浸せきのまま,この線の両側 5mm の外側におけるさびの有無を調べる。この試験

で試験片の周辺及び液面部から幅約 10mm 以内の部分の塗膜は,観察の対象としない。

13.

検査  ラックの検査は,品質,強度,安全,構造,寸法及び材料について行い,6.10.の規定に適合

しなければならない。

14.

製品の呼び方  製品の呼び方は,規格の名称又は規格番号,ラックの種類又は記号及び主要数値によ

る。

備考1.  積載物1パレットの最大積載質量は,パレット質量を含むものとする。

2.

積載物の寸法は,パレットを含むものとする。

3.

段数は直置きも加え,総段数を示す。

4.

寸法の単位は,mm で示す。

(1)

パレットラック

規格の名称又は規格番号:産業用ラック又は JIS Z 0620

ラックの種類又は記号:パレットラック  単列形又は PRS

主要数値:ラック 1 連の有効間口×奥行寸法×支柱枠の総高さ,1 段当たりの積載質量×段数

呼び方の例:JIS Z 0620 PRS/2 500×1 100×4 000/1 800kg×3

(2)

ドライブインラック


14

Z 0620 : 1998

規格の名称又は規格番号:産業用ラック又は JIS Z 0620

ラックの種類又は記号:ドライブインラック又は DR

主要数値:積載物間口方向寸法×積載物奥行方向寸法×積載物高さ方向寸法,積載物 1 パレットの

最大質量,間口数×奥行数×段数

呼び方の例:JIS Z 0620 DR/1 150×1 150×1 300/1 050kg/10×8×3

(3)

移動ラック

規格の名称又は規格番号:産業用ラック又は JIS Z 0620

ラックの種類又は記号:移動ラック  ラック形又は MRR

フラットベース形又は MRF

主要数値:

(a)

ラック形  積載物間口方向寸法×積載物奥行方向×積載物高さ方向寸法,積載物 1 パレットの最大

質量,間口方向パレット数×奥行方向パレット数×段数

呼び方の例:JIS Z 0620 MRR/1 150×1 150×1  300/1 050kg/12×2×3

(b)

フラットベース形  フラットベース台車の最大積載質量及びフラットベースの間口方向有効寸法×

奥行方向寸法

呼び方の例:JIS Z 0620 MRF/36t/1 5000×2 400

(4)

流動ラック

規格の名称又は規格番号:産業用ラック又は JIS Z 0620

ラックの種類又は記号:流動ラック  先入れ先出し・水平駆動形又は FRD

主要数値:積載物間口方向寸法×積載物奥行方向寸法×積載物高さ方向寸法,積載物 1 パレットの

最大質量,間口数×奥行数×段数

呼び方の例:JIS Z 0620 FRD/1 150×1 150×1 300/1 050kg/10×8×3

(5)

水平回転ラック

規格の名称又は規格番号:産業用ラック又は JIS Z 0620

ラックの種類又は記号:水平回転ラック又は HCR

主要数値:積載物の進行方向寸法×積載物の進行直角方向寸法×積載物の高さ方向寸法,積載物 1

パレットの最大質量,台車数×段数

呼び方の例:JIS Z 0620 HCR/1 150×1 150×1 300/1 050kg/32×4

(6)

積層ラック

規格の名称又は規格番号:産業用ラック又は JIS Z 0620

ラックの種類又は記号:積層ラック・A 形又は MZA

積層ラック・B 形又は MZB

積層ラック・C 形又は MZC

主要数値:

(a)  A

形  ラック 1 連の有効間口×奥行寸法×支柱枠の総高さ,1 段当たりの最大積載質量×段数,通

路幅,層高さ

呼び方の例:JIS Z 0620 MZA/2 500×1 100×4 000/2  100kg×3/1 600/4 800

(b)  B

形  ラック 1 連の有効間口×奥行寸法×支柱枠の総高さ,1 段当たりの最大積載質量×段数,通

路幅,層高さ及び層棚の 1m

2

当たり基準積載質量

呼び方の例:JIS Z 0620 MZB/2 500×1 100×4 000/2 100kg×3/1 600/4 800/250kg/m

2


15

Z 0620 : 1998

(c)  C

形  ラーメン方向標準的柱間隔×ブレース方向標準的柱間隔×層棚高さ,層棚の 1m

2

当たり基準

積載質量

呼び方の例:JIS Z 0620 MZC/5 000×4 000×4 800/250kg/m

2

15.

表示  ラックには,見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示する。

(1)

ラックの種類又は記号

例  移動ラック  ラック形又は MRR

(2)

最大積載質量

例 1

000kg

ただし,積層ラックの“C 形”では単位面積当たりの質量で表す。

例 500kg/m

2

(3)

製造業者名又はその略号

(4)

製造年月又はその略号


16

Z 0620 : 1998

改正原案作成委員会  構成表

(1)

  本委員会 

氏名

所属

(委員長)

梁  瀬      仁

日本物流学会

吉  本  孝  一

通商産業省生活産業局

前  川  武  也

工業技術院標準部

因      幸二郎

財団法人日本規格協会

岩  橋  俊  彦

社団法人日本産業車両協会

畑  山  宏  志

社団法人日本倉庫協会

小  谷  泰  三

東芝物流株式会社

田  中      喬

ライオン流通サービス株式会社

黒  木      保

旭化成工業株式会社

大久保  喜  市

合同酒精株式会社

鈴  木  章  夫

味の素株式会社

本  山  和  夫

アサヒビール株式会社

波戸内  悟  吉

株式会社ダイフク

前  川  武  久

浅香工業株式会社

西  岡  和  夫

株式会社キトー

大  谷  陸  治

ニッケンプラント株式会社

久保田  誠  一

日本物流機器株式会社

岡  山  靖  弘

明興工業株式会社

山  口  与四郎

日本ファイリング株式会社

濱  本  哲  司

社団法人日本パレット協会

(事務局)

福  本  博  二

社団法人日本パレット協会

(2)

  分科会 

氏名

所属

(分科会長)

波戸内  悟  吉

株式会社ダイフク

前  川  武  久

浅香工業株式会社

西  岡  和  夫

株式会社キトー

大  谷  陸  治

ニッケンプラント株式会社

久保田  誠  一

日本物流機器株式会社

岡  山  靖  弘

明興工業株式会社

山  口  与四郎

日本ファイリング株式会社

濱  本  哲  司

社団法人日本パレット協会

(事務局)

福  本  博  二

社団法人日本パレット協会