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X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。 

X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目次 

序文 ··································································································································· 1 

1. 適用範囲 ························································································································ 1 

2. 適合性 ··························································································································· 1 

3. 引用規格 ························································································································ 1 

4. 定義 ······························································································································ 2 

5. バッチEDI交換単 ··········································································································· 2 

6. 交換単位内のバッチEDIメッセージ ···················································································· 3 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

X 7011-2 : 1999 

(ISO 9735-2 : 1998) 

行政,商業及び輸送のための電子 

データ交換 (EDIFACT) −業務 

レベル構文規則−第2部:バッチEDI用構文規則 

Electronic data interchange for administration, commerce and transport 

(EDIFACT) −Application level syntax rules (Syntax version number : 4) −

Part 2 : Syntax rules specific to batch EDI 

序文 この規格は,1998年に第4版として発行されたISO 9735-2 (Electronic data interchange for 

administration, commerce and transport (EDIFACT) −Application level syntax rules (Syntax version number : 4) 

−Part 2 Syntax rules specific to batch EDI) について,技術的内容を変更することなく日本工業規格として採

用するために作成されたものである。 

1. 適用範囲 この規格は,電子計算機応用システムの間で交換される,バッチメッセージの様式化のた

めの,限定的な構文規則を規定する。バッチ環境の下でパッケージを転送するためにはJIS X 7011-8を参

照。 

2. 適合性 ある規格への適合性とは,すべてのオプションを含む要件のすべてをサポートしていること

である。もし,すべてのオプションがサポートされていない場合,適合性の要求は,適合が要求されるそ

れらのオプションを明らかにする記述を含む。 

交換データの構成及び表現が,この規格に規定された構文規則に適合しているならば,その交換データ

は規格に適合している。 

この規格をサポートする機器が,規格に適合して構成され,かつ,表現されたデータを生成及び/又は

解釈できるならば,標準に適合している。 

この規格への適合性は,JIS X 7011-1への適合性を含む。 

この規格に,引用規格として規定のある規格は,適合性の条項の一部を構成する。 

3. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの

規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を付

記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS X 7011-1 : 1998 行政,商業及び輸送のための電子データ交換 (EDIFACT) 

−業務レベル構文規則−第1部:共通構文規則及び共通構文用ディレクトリ 

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X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 ISO 9735-1 : 1998, Electronic data interchange for administration, commerce and transport 

(EDIFACT) −Application level syntax rules (Syntax version number : 4) −Part 1 : Syntax 

rules common to all parts, together with syntax service directory for each of the partがこの規格

と一致している。 

JIS X 7011-8 : 1998 行政,商業及び輸送のための電子データ交換 (EDIFACT) 

−業務レベル構文規則−第8部:EDI関連データ 

備考 ISO 9735-8 : 1998, Electronic data interchange for administration, commerce and transport 

(EDIFACT) −Application level syntax rules (Syntax version number : 4) −Part 8 : Associated 

data in EDIがこの規格と一致している。 

4. 定義 JIS X 7011-1附属書Aによる。 

5. バッチEDI交換単位構造 構文文字指定(もし使うならば)及び見出し及び後書きセグメント(本規

格の関連する部で定義される,セキュリティ及び関連データは含まない。)は,以下に示す順序で,バッチ

EDI交換単位内に現れなければならない。 

上の図で,左側の線は,見出し及び後書きセグメントが対であることを示している。単純化のために,

交換単位が一つのグループだけ,及び一つのメッセージだけを含む例を示している。 

UNA構文文字指定が使用される場合,構文文字指定はそれに続く交換単位にだけ適用される。UNAの

仕様は,JIS X 7011-1の附属書Bを参照。 

見出し及び後書きセグメントの仕様は,JIS X 7011-1の附属書Cを参照。 

注 UN/EDIFACTメッセージ中で使用するためのセグメントは国連貿易データ交換ディレクトリ 

(UNTDID) に定義されている。 

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X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6. 交換単位内のバッチEDIメッセージ 

図1a 交換単位内のバッチEDIメッセージ(階層構造) 

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X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

交換単位に含まれるもの: 
 −UNA,構文文字指定,任意使用 
 −UNB,交換見出し 
 −グループ(単数又は複数)だけ又はメッセージ(単数又は複数)だけのいずれか 
 −UNZ,交換後書き 
グループに含まれるもの: 
 −UNG,グループ見出し 
 −メッセージ(単数又は複数) 
 −UNE,グループ後書き 
メッセージに含まれるもの: 
 −UNH,メッセージ見出し 
 −メッセージ本体 
 −UNT,メッセージ後書き 
メッセージ本体に含まれるもの: 
 −セグメント(単数又は複数)及び/又はセグメントグループ(単数又は複数) 
セグメントグループに含まれるもの: 
 −トリガセグメント 
 −セグメント(単数又は複数)及び場合によってはセグメントグループ(単数又は複数) 
セグメントに含まれるもの: 
 −セグメントタグ 
 −独立データ要素(単数又は複数)及び/又は複合データ要素(単数又は複数)及び/又は繰返し独立データ

要素(単数又は複数)及び/又は繰返し複合データ要素(単数又は複数) 

繰返し独立データ要素: 
 −同一独立データ要素の一つ以上の繰返し 
繰返し複合データ要素: 
 −同一複合データ要素の一つ以上の繰返し 
複合データ要素の含まれるもの: 
 −二つ以上の部分データ要素 
部品データ要素: 
 −単純データ要素 
独立データ要素: 
 −単純データ要素 
単純データ要素: 
 −単一のデータ要素値 

図1b 交換単位内のバッチEDIメッセージ(凡例) 

X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

電子データ交換標準化調査研究委員会 構成表 

(委員長) 

北 澤   博 

長野大学 

(委員) 

内 山 政 人 

情報処理振興事業協会 

太 田 可 允 

東京都立短期大学 

石 井 徹 郎 

社団法人日本ロジスティクスシステム協会 

石 井 満 之 

株式会社昭和電工コンピュータサービス 

伊 東 健 治 

財団法人日本貿易関係手続簡易化協会 

大 西 恭 二 

伊藤忠商事株式会社 

窪 田 芳 夫 

東京電力株式会社 

阿 部   裕 

株式会社電通国際情報サービス 

佐 藤   誠 

財団法人流通システム開発センター 

菅 又 久 直 

日本アイ・ビー・エム株式会社 

武 山 一 史 

鉄道情報システム株式会社 

冨 田   宏 

財団法人建設業振興基金 

比田井   猛 

情報処理コンサルタント 

藤 木 忠 三 

元三菱電機株式会社 

松 田 芳 昭 

株式会社近鉄エクスプレス 

三 橋   博 

古河電気工業株式会社 

船 谷 幹 夫 

川崎製鉄株式会社 

加 山 英 男 

財団法人日本規格協会 

兼 谷 明 男 

工業技術院標準部 

関 根 直 弘 

NBS研究所 

関   正 綱 

伊藤忠商事株式会社(平成7年度,平成8年度) 

山 崎 順次郎 

川崎製鉄株式会社(平成7年度,平成8年度) 

(事務局) 

中 西 英 夫 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

三 木 良 治 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

若 泉 和 彦 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

電子データ交換標準化調査研究委員会第1分科会 構成表 

(主査) 

太 田 可 允 

東京都立短期大学 

(委員) 

阿 部 秀 晴 

株式会社日立情報システムズ 

大 里 英 樹 

沖電気工業株式会社 

大 野 善 啓 

ECソリューションズ株式会社 

岡 田 恭 治 

富士通株式会社 

鍵和田   篤 

三菱電機情報ネットワーク株式会社 

蔭 山 和 也 

日本オラクル株式会社 

金 井 繁 幸 

株式会社東芝 

川 井 秀 之 

日本アイ・ビー・エム株式会社 

北 川 啓 也 

株式会社アクスル 

久 世 祐 二 

グローバルナレッジネットワークインク日本支社 

小 林 俊 夫 

株式会社アルゴテクノス21 

斎 藤 洋 助 

日本ユニシス株式会社 

田 村 賢 治 

日本電気ソフトウェア株式会社 

永 島   清 

エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社 

西 口   智 

株式会社エスアールエー 

服 部 安 晴 

スターリングコマース株式会社 

桧 垣 清 志 

日本電気株式会社 

藤 野 裕 司 

蝶理情報システム株式会社 

星 野 圭 子 

株式会社日立製作所 

三 澤 泰 弘 

日本航空株式会社 

山 口 利 員 

富士通株式会社 

味 岡 好 江 

株式会社エスアールエー(平成7年度) 

池 本 英 司 

日本イーエヌエスAT&T株式会社(平成7年度,平成8年度) 

大 江 康 嗣 

株式会社エスアールエー(平成7年度,平成8年度) 

大 谷 裕 之 

株式会社日立製作所(平成7年度,平成8年度) 

鮫 島 千 尋 

ジャルデータ通信株式会社(平成7年度,平成8年度) 

関 口 敏 生 

日本アイ・ビー・エム株式会社(平成7年度,平成8年度) 

仲 村 光 文 

富士通株式会社(平成7年度) 

本 田 圭 一 

セコムネット株式会社(平成8年度) 

(事務局) 

中 西 英 夫 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

三 木 良 治 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

若 泉 和 彦 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

X 7011-2 : 1999 (ISO 9735-2 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

電子データ交換標準化調査研究委員会第2分科会 構成表 

(主査) 

藤 枝 伸 一 

株式会社日立情報ネットワーク 

(委員) 

石 井   均 

財団法人住宅産業情報サービス 

生 沼 利 隆 

財団法人建設業振興基金 

大 竹   繁 

エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社 

大 谷 裕 紀 

日本アイ・ビー・エム株式会社 

大 塚 信 行 

三菱電機株式会社 

笠 井 利 一 

富士通株式会社 

木 村   博 

三井化学株式会社 

佐 藤   誠 

財団法人流通システム開発センター 

白 鳥 研 二 

社団法人鋼材倶楽部 

菅 又 久 直 

日本アイ・ビー・エム株式会社 

武 山 一 史 

鉄道情報システム株式会社 

松 尾 廣 志 

電気事業連合会 

村 上   智 

京セラ株式会社 

保 田   宏 

株式会社東芝 

矢 野 隆 久 

花王インフォネットワーク株式会社 

内 山 政 人 

日本電気株式会社(平成7年度,平成8年度) 

日下部 雅 一 

電気事業連合会(平成7年度,平成8年度) 

斉 藤 哲 三 

株式会社東芝(平成7年度,平成8年度) 

那 須 幹 裕 

三菱電機株式会社(平成7年度,平成8年度) 

(事務局) 

中 西 英 夫 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

三 木 良 治 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター 

若 泉 和 彦 

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター