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K 7366-1 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

今回の制定は,国際規格に整合させるために,ISO 2898-1 : 1996 を基礎として用いた。

JIS K 7366 : 1999

は,一般名称を“プラスチック−可塑化ポリ塩化ビニル (PVC-P) 成形用及び押出用材

料”として,次の各部によって構成する。

第 1 部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎

第 2 部:試験片の作り方及び諸性質の求め方


日本工業規格

JIS

 K

7366-1

: 1999

プラスチック−可塑化ポリ塩化ビニル

 (PVC-P)

成形用及び押出用材料−

第 1 部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎

Plastics

−Plasticized poly (vinyl chloride) (PVC-P) moulding and extrusion

materials

Part 1 : Designation system and basis for specifications

序文  この規格は,1996 年に第 3 版として発行された ISO 2898-1, Plastics−Plasticized poly (vinyl chloride)

(PVC-P) moulding and extrusion materials

−Part 1 : Designation system and basis for specifications を翻訳し,技

術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲

1.1

この規格は,熱可塑性材料可塑化ポリ塩化ビニル (PVC-P) の呼び方のシステムについて規定する。

この呼び方のシステムは,仕様表記の基礎として用いることができる。

1.2

可塑化ポリ塩化ビニルを,次の性質の適切なレベル,物理的形状,用途及び/又は加工方法,重要

な性質,添加剤及び着色剤に関する情報に基づいて区分する。

a)

デュロメータ硬さ

参考  “デュロメータ硬さ”は“ショア硬さ”と同義語である。

b)

密度

c) 300MPa

でのねじりこわさ温度

参考  以下,この規格では“ねじりこわさ温度”という。

“ねじりこわさ温度”は,試験片に加えられたトルクとねじれ角度とから剛性率を求め,所

定の剛性率のときの温度を“ねじりこわさ温度”とする。

なお,

“ねじりこわさ温度”は,

“柔軟温度”と同義語である。

1.3

この規格は,塩化ビニル単独重合体及び塩化ビニルを少なくとも 50% (m/m)  以上含む共重合体のす

べての可塑化組成物に適用する。また,塩素化ポリ塩化ビニルを含む可塑化組成物にも適用でき,これら

のポリマーの一種又は複数の合計が,組成物中のポリマーの少なくとも 50% (m/m)  以上含む混合組成物に

も適用する。

この規格は,粉状(ドライブレンド)

,か粒状又はペレット状で使用する材料及び着色剤,添加剤,充て

ん材などを加えた材料又は加えない材料に適用する。

この規格は,発泡プラスチック又はペースト(プラスチゾル)には適用しない。


2

K 7366-1 : 1999

1.4

この規格の呼び方が同じ材料であっても,必ずしも同一の性能を示すとは限らない。この規格は,

特定の用途及び/又は加工方法のための材料を特定するときに必要なエンジニアリングデータ,性能デー

タ又は加工条件に関するデータを提供するものではない。

このような追加データが必要な場合は,この規格の第 2 部に規定する試験方法が適用できるならば,そ

れによって測定する。

1.5

特定の用途向けに材料を規定するため,又は成形加工を再現性があるものにするための要求事項を,

データブロック 5 として追加してもよい(3.の最初の段落参照)

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 2898-1 : 1996, Plastics

−Plasticized poly (vinyl chloride) (PVC-P) moulding and extrusion

mate-rials

−Part 1 : Designation system and basis for specifications

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。記載された発効年(又は発行年)の版だけがこの規格の規定を構成するものであって,その後の改正

版・追補には適用しない。

JIS K 7366-2 : 1999

  プラスチック−可塑化ポリ塩化ビニル (PVC-P) 成形用及び押出用材料−第 2

部:試験片の作り方及び諸性質の求め方

備考  ISO 2898-2 : 1997, Plastics−Plasticized poly (vinyl chloride) (PVC-P) moulding and extrusion

materials

−Part 2 : Preparation of test specimens and determination of properties が,この規格

と一致している。

JIS K 6899 : 1992

  プラスチック−記号−第 1 部:基本重合体(ポリマー)及びそれらの特性

備考  ISO 1043-1 : 1987, Plastics−Symbols−Part 1 : Basic polymers and their special characteristics が,

この規格と一致している。

3.

呼び方及び仕様表記のシステム  熱可塑性プラスチックの呼び方及び仕様表記のシステムは,次の標

準様式による。

呼び方

識別項目ブロック

個別項目ブロック

種類

ブロック

(記載任意)

規格番号 
ブロック

データ

ブロック

1

データ

ブロック

2

データ

ブロック

3

データ

ブロック

4

データ

ブロック

5

この呼び方は,記載任意な種類ブロック(熱可塑性プラスチックと記す。

)及び識別項目ブロックによっ

て構成し,さらに,識別項目ブロックは,規格番号ブロック及び個別項目ブロックによって構成する。

規格番号ブロックには,この規格の番号  “JIS K 7366-1”  及び括弧内に入れた国際規格番号  “(ISO 

2898-1)

の両者を記す。

あいまいな表示を避けるため,個別項目ブロックを,さらに次の五つのデータブロックに細分する。

データブロック 1:  JIS K 6899 に従った記号 PVC-P で,可塑化ポリ塩化ビニルを識別(3.1 

照)

データブロック 2:  位置 1:用途又は加工方法(3.2 参照)

位置 2∼8:重要な性質,添加剤及びその他補足情報(3.2 参照)

データブロック 3:  区分用の性質(3.3 参照)


3

K 7366-1 : 1999

データブロック 4:  充てん材又は強化材,及びそれらの公称含有率(この規格には適用しない。)

データブロック 5:  仕様表記のために,追加情報を含む第 5 番目のデータブロックを加えても

よい。

個別項目ブロックの最初の文字は,ハイフンとする。それぞれのデータブロックは,互いにコンマで区

切る。

使わないデータブロックがある場合は,そのデータブロックを二つ続きの分離記号,すなわち,二つの

コンマ“,

”によって示す。

3.1

データブロック 1  このデータブロックでは,ハイフンの後に,可塑化ポリ塩化ビニルを JIS K 6899

に規定する記号 PVC-P で識別する。

3.2

データブロック 2  このデータブロックでは,位置 1 に用途及び/又は加工方法についての情報を,

位置 2∼8 に重要な性質,添加剤及び着色剤についての情報を,

表 に示すコード(文字)を用いて表示す

る。位置 2∼8 の情報があり,位置 1 の情報がない場合には,位置 1 にコード “X” を挿入する。

表 1  データブロック に使用するコード

コード

位置 1

コード

位置 2∼8

B

ブロー成形用 B

ブロッキング防止処方

C

カレンダ加工用 C

着色品

D

粉末

E

押出用 E

発泡処方

F

フィルム押出用 F

特殊燃焼性処方

G

一般用 G

ペレット,か粒

H

コーティング用 H

熱老化安定処方

K

電線・ケーブル被覆用

L

耐光又は耐候処方

M

射出成形用

N

自然色(非着色品)

P

耐衝撃処方

Q

圧縮成形用

R

回転成形用 R

離型剤処方

S

焼結用 S

滑剤処方

T

テープ用 T

透明

X

表示なし

Y

導電処方

Z

帯電防止処方

3.3

データブロック 3  このデータブロックでは,デュロメータ硬さの範囲を 2 けたのコード(数字)で

表し(3.3.1 参照)

,密度の範囲を 2 けたのコード(数字)で表し(3.3.2 参照)

,ねじりこわさ温度の範囲を

2

けたのコード(数字)で表す(3.3.3 参照)

。デュロメータ硬さ,密度及びねじりこわさ温度のコードの間

には,ハイフンを入れる。

デュロメータ硬さ,密度及びねじりこわさ温度の値が,範囲の境界上にあるか,又はそれに近い場合は,

製造業者は,その材料がどちらの範囲に入るかを決める。その後,その材料の個々の試験値が,仮にその

範囲から外れても製造許容範囲内にあるならば,そのコードを変える必要はない。

備考1.  デュロメータ硬さ,密度及びねじりこわさ温度のコードのすべての組合せのポリマーが,現

在入手できるとは限らない。


4

K 7366-1 : 1999

表 2  区分用の性質に使用するコード

密度

ねじりこわさ温度

デュロメータ硬さ

コード

範囲

g/cm

3

コード

範囲

15

  ≦1.17 00

≧−  5

20 1.17<

∼≦1.22 10 − 5>∼≧−15

25 1.22<

∼≦1.27 20 −15>∼≧−25

30 1.27<

∼≦1.32 30 −25>∼≧−35

35 1.32<

∼≦1.37 40 −35>∼≧−45

40 1.37<

∼≦1.42 50 −45>∼≧−55

45 1.42<

∼≦1.47 60 −55>

50 1.47<

∼≦1.52

55 1.52<

∼≦1.57

60 1.57<

∼≦1.62

65 1.62<

∼≦1.67

70 1.67<

∼≦1.72

75 1.72<

∼≦1.77

80 1.77<

∼≦1.82

85 1.82<

∼≦1.87

90 1.87<

∼≦1.92

デュロメータ硬さは,A 又は D の文字に続けて 2 けたの数値で表
示する。例えば,デュロメータ A 値 82 のときは A82 と表示する。

許容誤差は±3 とする。

デュロメータ A 値が 86 以上の場合は,デュロメータ D スケール
を使用する。

95 1.92<

3.3.1

デュロメータ硬さ  デュロメータ A 又は D 硬さは,JIS K 7366-2 に従って測定する。表 に規定

するように,デュロメータ硬さは 2 けたの数値で表示する。用いたスケールは,コード(文字)A 又は D

で表示し,その後に硬さの数値を続けて表示する。

3.3.2

密度  密度は,JIS K 7366-2 に従って測定する。表 に規定するように,密度の値を 17 の範囲に

分割し,2 けたのコード(数字)で表示する。

3.3.3

ねじりこわさ温度  ねじりこわさ温度は,JIS K 7366-2 に従って測定する。表 に規定するように,

ねじりこわさ温度の値を七つの範囲に分割し,2 けたのコード(数字)で表示する。

3.4

データブロック 4  この規格では使用しない。

3.5

データブロック 5  このデータブロックでは,特定用途の材料仕様を表記するために必要な場合,追

加事項を表示する。例えば,適切な国家規格又は一般に用いられている標準的な仕様を適用する。

4.

呼び方の例

4.1

呼び方だけで仕様にしない場合  電線・ケーブル被覆用 (K) として製造され,ペレット (G) の形を

していて,自然色(非着色品) (N) で,デュロメータ硬さ A  82 (A82),密度 1.24g/cm

3

 (25)

,及びねじり

こわさ温度−31℃ (30) である熱可塑性プラスチック材料,可塑化ポリ塩化ビニル (PVC-P) は,次のよう

に表示する。


5

K 7366-1 : 1999

呼び方:JIS K 7366-1 (ISO 2898-1) -PVC-P, KGN, A82-25-30

4.2

仕様に変換した呼び方の場合  押出用 (E) として製造され,粉末 (D) で,着色品 (C) で,帯電防

止処方 (Z) で,デュロメータ硬さ D  60 (D60),  密度 1.34g/cm

3

 (35)

,ねじりこわさ温度−9℃ (10),  他

に国家規格に準じている熱可塑性プラスチック材料,可塑化ポリ塩化ビニル (PVC-P) は,次のように表示

する。


6

K 7366-1 : 1999


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K 7366-1 : 1999

JIS K 7366-1

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

植  村      勝

工学院大学

(委員)

大  嶋  清  治

工業技術院標準部

西  出  徹  雄

通商産業省基礎産業局化学課

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

高  野  忠  夫

財団法人高分子素材センター

田  村  正  勝

日本プラスチック工業連盟

松  井  孝  志

社団法人日本電線工業会

塩  野  武  男

昭和電線電纜株式会社

水  野  晃  一

古河電気工業株式会社

柴  田  康  之

日本異形押出製品工業会

宮  沢  広  孝

株式会社三洋化成

林      秀  之

郡是高分子工業株式会社

高  鍋  英  憲

三菱化学 MKV 株式会社

井  上  宏  一

理研ビニル工業株式会社

宮  下  俊  逸

鐘淵化学工業株式会社

木  下  昌  紀

信越ポリマー株式会社

加  藤  武  司

住友ベークライト株式会社

伊  藤  宏  一

電気化学工業株式会社

小  野  雅  司

プラス・テク株式会社

鹿  島      武

日本ビニル工業会

(事務局)

濱  島  俊  行

日本プラスチック工業連盟

文責  井上  宏一 
      鹿島    武