>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

K7164:2005

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本プラスチック工業連盟(JPIF)/社団法人

強化プラスチック協会(JRPS)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制

定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格であ

る。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 527-4:1997,Plastics−Determination

of tensile properties

−Part 4: Test conditions for isotropic and orthotropic fibre-reinforced plastic composites を基礎

として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS K 7164

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)試験片の製作

附属書 B(参考)試験片の軸心合せ

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


K7164:2005

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

2

3.

  原理

2

4.

  定義

2

5.

  装置

3

6.

  試験片

4

6.1

  形状寸法 

4

6.2

  試験片の製作 

6

6.3

  標線の表示 

6

6.4

  試験片の確認 

6

6.5

  異方性

6

7.

  試験片の数 

6

8.

  状態調節

6

9.

  手順

6

9.1

  試験雰囲気 

6

9.2

  試験片寸法の測定

6

9.3

  つかみ方法 

6

9.4

  試験片装着時の応力

6

9.5

  伸び計類の装着

6

9.6

  試験速度 

6

9.7

  データの記録 

7

10.

  計算及び結果の表し方 

7

11.

  精度 

7

12.

  試験報告 

7

附属書 A(規定)試験片の製作 

8

附属書 B(参考)試験片の軸心合せ 

9

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

11


日本工業規格

JIS

 K

7164

:2005

プラスチック−引張特性の試験方法−第4部:

等方性及び直交異方性繊維強化プラスチック

の試験条件

Plastics

Determination of tensile properties

―Part 4:Test conditions for

isotropic and orthotropic fibre-reinforced plastic composites

序文  この規格は,1997 年に第 1 版として発行された ISO 527-4,Plastics−Determination of tensile properties

−Part 4: Test conditions for isotropic and orthotropic fibre-reinforced plastic composites を翻訳し,技術的内容を

変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧

表をその説明を付けて,

附属書 1(参考)に示す。

1. 

適用範囲

1.1 

この規格は,JIS K 7161 に規定する通則に基づき,等方性及び直交異方性繊維強化プラスチックの

引張特性を求める試験条件について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 527-4:2002

,Plastics−Determination of tensile properties−Part 4: Test conditions for isotropic and

orthotropic fibre-reinforced plastic composites (MOD)

1.2 

この規格は,試験片の引張挙動を調べる目的並びに規定された条件下での引張強さ,引張弾性率,

及び引張応力−ひずみ特性を測定するために用いる。

1.3 

この規格は,次の材料に適用する。

−  繊維強化熱硬化性プラスチック及び熱可塑性プラスチックで,強化材が一方向強化形態でないもの。

例えば,マット,クロス(織物),ロービングクロス,チョップドストランド,及びこれら強化材の組

合せ,ハイブリッド,ロービング,短繊維,ミルドファイバー又はプリプレグからなる複合材料(直接

試験片に射出成形したものは,JIS K 7162 の試験片 1A 参照)。

−  上記の材料と一方向強化材との組合せ及び複数層の一方向強化材からなる多軸材料の場合で,かつ,

対称に構成された積層材(強化材のすべて,又はほとんどが,一方向強化材のものは ISO 527-5 : 1997

参照)  。

−  これらの材料の最終製品

強化繊維はガラス繊維,炭素繊維,アラミド繊維及びこれらと同等のものを対象とする。


2

K 7164

:2005

2. 

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最

新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 7016-1

  繊維強化プラスチック−試験板の作り方−第 1 部:総則

備考  ISO 1268-1:1998

Fibre-reinforced plastics

―Methods of producing test plates

―Part 1: General condition が,

この規格と一致している。

JIS K 7016-2

  繊維強化プラスチック−試験板の作り方−第 2 部:接触圧成形及びスプレーアップ成形

備考 ISO 

1268-2:2001

Fibre-reinforced plastics

―Methods of producing test plates

―Part 2: Contact and

      spray-up moulding

が,この規格と一致している。

JIS K 7144

  プラスチック―機械加工による試験片の調整

  ISO 2818:1994  Plastics―Preparation of test specimens by machining が,この規格と一致している。

JIS K 7161

  プラスチック―引張特性の試験方法  第 1 部:通則

備考 ISO 

527-1:1993

  Plastics―Determination of tensile properties―Part 1: General principles が,この

規格と一致している。

JIS K 7162

  プラスチック―引張特性の試験方法  第 2 部:型成形,押出成形及び注型プラスチック

の試験条件

備考 ISO 

527-2

  Plastics―Determination of tensile properties―Part 2: Test conditions for moulding and

extrusion plastics.

が,この規格と一致している。

JIS Z 8101-1

  統計―用語と記号―第 1 部:確率及び一般統計用語

備考 ISO 

3534-1:1998

  Statistics―Vocabulary and symbols―Part 1: Probability and general statistical

terms

が,この規格と一致している。

ISO 527-5:1997

  Plastics―Determination of tensile properties―Part 5: Test conditions for unidirectional

fibre-reinforced plastic composites

ISO 1268-3:2000

  Fibre-reinforced plastics―Methods of producing test plates―Part 3: Wet compression

moulding

ISO 1268-4:2005

  Fibre-reinforced plastics―Methods of producing test plates―Part 4: Moulding of prepregs

ISO 1268-5:2001

  Fibre-reinforced plastics―Methods of producing test plates―Part 5: Filament winding

ISO 1268-6:2002

  Fibre-reinforced plastics―Methods of producing test plates―Part 6: Pultrusion moulding

ISO 1268-7:2001

  Fibre-reinforced plastics―Methods of producing test plates―Part 7: Resin transfer

moulding

ISO 1268-8:2004

  Fibre-reinforced plastics ― Methods of producing test plates ― Part 8: Compression

moulding of SMC and BMC

ISO 1268-9:2003

  Fibre-reinforced plastics ― Methods of producing test plates ― Part 9: Moulding of

GMT/STC

ISO 1268-10:2005

  Fibre-reinforced plastics―Methods of producing test plates―Part 10: Injection moulding

of BMC and other long-fibre moulding compounds

―General principles and moulding of multipurpose test

specimens

ISO 1268-11:2005

  Fibre-reinforced plastics―Methods of producing test plates―Part 11: Injection moulding

of BMC and other long-fibre moulding compounds

―Small plates


3

K7164:2005

3. 

原理  試験片が破壊に至るまで,又は応力(荷重)若しくはひずみ(伸び)が規定値に達するまで,

試験片を主縦軸に沿って一定速度で引張り,その間に試験片にかかる荷重と伸びを測定する。 

4. 

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K7161 による外、次による。

4.1

  試験片の座標軸(specimen coordinate axes)    “1”方向は,材料構造特性の主方向又は製造工程の

特性に従って,連続シートの長さ方向とする。

“2”方向は“1”方向に垂直とする。

“3”方向は板厚方向と

する。

4.2

標線間距離(gauge length)  JIS K 7161 の 4.1(標線間距離)による。

4.3 

試験速度(speed of testing)  JIS K 7161 の 4.2(試験速度)による。

4.4 

引張応力(tensile stress)  σ  JIS K 7161 の 4.3(引張応力)による。ただし,σ(公称応力):試験

片の“1”方向のσはσ

1

とし,試験片の“2”方向のσはσ

2

とする。

4.4.1 

引張強さ(tensile strength)  σ

M

    JIS K 7161 の 4.4(引張ひずみ)による。ただし,試験片の“1”

方向はσ

M1

とする。試験片の“2”方向はσ

M2

とする。

4.5 

引張ひずみ(tensile strain)  ε  JIS K 7161 の 4.6(引張弾性率)による。ただし,試験片の“1”方

向のεはε

1

とし,試験片の“2”方向のεはε

2

とする。これを無次元の比又はパーセントで表す。

4.6 

引張強さ時の引張ひずみ;引張破壊ひずみ(tensile strain at tensile strength; tensile failure strain

ε

M

:試験片の引張強さに対応する点での引張ひずみ。

試験片の“1”方向に対しては,ε

M

はε

M1

と定義し,試験片の“2”方向のε

2

はε

M2

と定義する。

これを無次元の比又はパーセントで表す。

4.7 

引張弾性率(modulus of elasticity in tension, Young’s modulus,) E    JIS K 7161 の 4.6(引張弾性率)

による。ただし,試験片の“1”方向の は E

1

とし,試験片の“2”方向の は E

2

とする。

使用するひずみの値は,JIS K 7161 の 4.6(引張弾性率)による。すなわち,材料や技術的仕様で他の値

が与えられないかぎり,ε’=0.000 5,ε’’=0.002 5  とする(

図 参照)。


4

K 7164

:2005

  1  応力−ひずみ曲線

4.8 

ポアソン比(Poisson’s ratio)μ    JIS K 7161 の 4.7(ポアソン比)による。ただし,4.1 の座標軸を

用いて,試験片の“1”方向に対して,μ

b

はμ

12

と,μ

h

はμ

13

と定義する。また,試験片の“2”方向に

対して,μ

b

はμ

21

と,μ

h

はμ

23

と定義する。

5. 

装置  JIS K 7161 の 5.2(試験片の幅及び厚さの測定装置)による。  ただし,マイクロメータは,0.01

mm

又はそれと同等以上の測定精度をもつものを用いる。試験片の表面が不規則な場合には,半球面のア

ンビル(測定端)のもの,試験片の表面が平滑な場合には,平型のアンビルのものを用いることが望まし

い。

JIS K 7161

の 5.2.2(軟質材料)は,適用しない。

備考  試験片と試験荷重方向の軸心合せは,附属書 による。

6.

試験片

6.1 

形状寸法  図 2(タイプ 1B 系)及び図 3(タイプ 2 及びタイプ 3)に示す 3 タイプの試験片を,こ

の規格を使用するために規定する。

タイプ 1B 系 A 形試験片は,主に繊維強化熱可塑性プラスチックの試験に用いる。また,ゲージ長さ内

で破壊するようであれば繊維強化熱硬化性プラスチックにも用いる。タイプ 1B 系B形試験片は、主に繊

維強化熱硬化性プラスチックの試験に用いる。タイプ 1B 系試験片は,多軸方向連続繊維強化材には適用

しない。

タイプ 2 試験片(タブなしの長方形試験片)及びタイプ 3 試験片(タブ付き長方形試験片)は,熱硬化

性プラスチック及び熱可塑性プラスチックいずれの場合にも用いる。


5

K7164:2005

タイプ 2 試験片及びタイプ 3 試験片の幅は,25 mm とする。ただし,強化材によって,引張強さが低く

なる場合には,試験片の幅は,50 mm 又はそれ以上にする。

タイプ 2 試験片及びタイプ 3 試験片の厚さは,2∼10 mm とする。

タイプ 2 試験片又はタイプ 3 試験片いずれを用いるかの判定は,

まず,

タイプ 2 試験片で試験を行つて,

試験ができないか又は満足する結果が得られなかった場合,すなわち,試験片がつかみ具から滑ったり,

つかみ具内で破壊[JIS K 7161 の 5.1(試験材)参照]した場合,タイプ 3 試験片を使用する。

圧縮成形材料の場合,すべての試験片のつかみ具間の厚さは,2  %以上変動してはならない。

単位  mm

 

A

B

L

つかみ具間の長さ 115±1 115±1

L

0

ゲージ長さ(伸び計のために推奨する) 50±0.5 50±0.5

L

1

標線間の平行部の長さ 60±0.5 60±0.5

L

3

全長

≧150(

1

)

≧215(

1

)

R

半径

≧60

≧60

b

1

標線部での幅 10±0.2 25±0.5

b

2

端部での幅 20±0.2 45±0.5

h

厚さ 2~10(

2

) 2~10

(

1

材料によっては,つかみ具内での試験片のすべりによる破断を防ぐために,全長 L

3

を延ばす必要がある。

(

2

) 4mm

の厚さの時は、JIS K 7162 に規定するタイプ 1B の試験片と同じ寸法となる。

備考  試験片の仕上がり具合及び平行度に対する基準は,6.4 による。 

  2  タイプ 1B 系(A 形及び B 形)試験片

単位  mm


6

K 7164

:2005

単位  mm

 

タイプ 2

タイプ 3

L

つかみ具間の長さ 150±1 136

(

公称)

L

0

ゲージ長さ(伸び計利用の時の推奨長さ)

50

±1 50±1

L

2

タブの端部間の長さ -

150

±1

L

3

全長

≧250

≧250

b

1

幅 25±0.5,50±0.5 25±0.5,50±0.5

h

厚さ 2~10

2~10

L

T

 

タブの長さ -

≧50

h

T

タブの厚さ -

1~3

D

中心穴の直径

3

±0.25 3±0.25

備考  試験片の仕上がり具合及び平行度に対する基準は,6.4 による。 

  3  タイプ 2 及びタイプ 3 の試験片

6.2

試験片の製作

中心穴(必要な場合)

つかみ具


7

K7164:2005

6.2.1 

一般    JIS K 7016-1, JIS K 7016-2 及び ISO 1268-3-11 又は当事者間で合意した方法で試験板を製

作する。試験板から,それぞれの試験片を切り出し,タイプ 3 試験片(

附属書 参照)の場合には,タブを

付けた後でそれぞれの試験片に切り出す。

製品からの場合(例えば,製造時や出荷時の品質管理のため)には,平らな部分から試験片を採取する。

試験片の機械加工の条件は,JIS K 7144 の規定による。さらに,試験片を切り出す方法は

附属書 に規

定する。

6.2.2 

タブ(タイプ 試験片用)  タイプ3の試験片の両端は,タブで補強しなければならない。ガラス繊

維のクロスプライ又は織物で製作した積層板をタブに用いる。タブの厚さは 1∼3 mm とし,端部の角度は

90

度(テーパを付けない。)とする。

他のタブを用いることもできる。ただし,使用前に推奨タブと比較して、少なくとも同等の強度をもち,

変動率(JIS K 7161 及び JIS Z 8101-1 参照)が大きくないことを確認する。他のタブとしては,試験する

材料そのもの,機械的に固定したタブ,面の粗い材料の非接着タブ(研磨紙又は研磨布,及び粗いつかみ具

表面のものの利用)などがある。

6.2.3 

タブの取付け  附属書 に示すような高じん(靭)性の接着剤で試験片にタブを接着する。

備考  同様の方法で、試験片を1本づつ接着し、一つの試験片のグループとすることもできる。

6.3

標線の表示  JIS K 7161 の 6.3(標線)による。

6.4

試験片の確認  JIS K 7161 の 6.4(試験片の検査)による。

6.5 

異方性  繊維強化プラスチック系複合材料の特性は,しばしば板の面内の方向によって変化する(異

方性)。そのため,材料の構造又は製造方法から考えられる特徴的な方向に対して,その方向に平行な方向

と垂直な方向の2方向から2グループの試験片を採取することを推奨する。

7.

試験片の数  JIS K 7161 の 7.(試験片の数)による。

8.

状態調節  JIS K 7161 の 8.(状態調節)による。

9.

手順

9.1

試験雰囲気  JIS K 7161 の 9.1(試験環境)による。

9.2

試験片寸法の測定  JIS K 7161 の 9.2(試験片の寸法)による。

9.3

つかみ方法  JIS K 7161 の 9.3(つかみ方法)による。

9.4

試験片装着時の応力  JIS K 7161 の 9.4(試験片装着時の応力)による。

9.5

伸び計類の装着  JIS K 7161 の 9.5(伸び計類の装着)による。ゲージ長さを 1  %以上の精度で測定

する。

9.6

試験速度  次の試験速度を用いる。

9.6.1 

タイプ 1B 系試験片の場合

a)

通常の品質管理の場合  10 mm/min

b)

最大伸びを測定する場合,引張弾性率を測定する場合など品質確認試験の場合  1 mm/min∼2 mm/min

9.6.2 

タイプ 試験片及びタイプ 試験片の場合

a)

通常の品質管理の場合  5 mm/min

b)

最大伸びを測定する場合,引張弾性率を測定する場合など品質確認試験の場合  1 mm/min∼2 mm/min


8

K 7164

:2005

9.7 

データの記録  試験中の荷重並びにこれに対するゲージ長さ及びつかみ具間距離の増加量を記録す

る。このためには,応力―ひずみ曲線を描く自動記録装置を使用する。

応力及びひずみを,4.に従い,応力―ひずみ線図から求める。

データを採用してはならない破壊が生じた場合は,JIS K 7161 の 7.2 及び 7.3 による。

10.

計算及び結果の表し方  定義 4.を適用し,ひずみは有効数字 3 けたで表示する。それ以外は JIS K 7161

の 10.(計算及び結果の表し方)による。

ポアソン比が必要な場合は,4.6 のひずみの値で計算する。

11. 

精度  この試験法の精度は,試験室間のデータがないので不明である。精度は,そのデータが得られ

た時点で,次の改正版に追加する。

精度のデータは,繊維及びマトリックスのタイプの特定な組合せに限られる。 

12.

試験報告  試験報告は,次の事項を含む。

a)

適用規格番号  (JIS K 7164)

試験片のタイプ及び試験速度は,次のように表す。

                      引張試験                                                            JIS K 7164/ 2 / 5

                      試験片のタイプ

                      試験速度,mm/min

b)

繊維のタイプ,繊維含有率,繊維形状(例えば,マットなど)

c)

q)  は,JIS K 7161 の 12. c)q)  による。


9

K7164:2005

附属書 A(規定)試験片の製作

A1 

試験片の加工  いずれの場合にも,次のことに注意する。

試験片に大量の熱が発生するような状態での加工は避ける(冷却剤の使用を推奨)

。もし,液体の冷却剤

を使用するときは,加工後ただちに試験片を乾燥する。

試験片のすべての切削面に加工きずがないことを,確認する。

A2

接着されたタブのある試験片の加工  次の方法を推奨する。

製作する試験片の長さと,必要な試験片の数に適した幅の試験板を切り出す。

その板の“1”方向を決める。

タブに必要な長さ及び幅のある長方形板を切り出す。

その長方形板を,試験板に接着する。

a) 

必要ならば,

接着剤を塗布するすべての部分を細かい研磨紙で磨くか,

適切なサンドブラストを行う。

b)

これらの面からすべてのごみを除き,適切な溶剤で清浄する。

c)

高じん性接着剤を用いて,接着剤製造業者の指示に従い,

図 A.1 に示すように,試験板の端部に沿っ

て,長方形板をそれぞれ平行に試験片の長さ方向に垂直に接着する。

備考  フイルム状接着剤を使用することが望ましい。接着剤は,30 MPa 以上のせん断強さをもたなけ

ればならない。使用する接着剤は,試験する材料の破壊時の伸びより大きな伸びをもち,十分

に柔軟であることが望ましい。

d)

接着剤の製造業者が推奨する圧力,温度及び時間で,接着した部分を保持する。

e)

タブとなる長方形板を付けた試験板を,試験片に切る。

図 A.1  試験片製作用タブ付試験板


10

K 7164

:2005

附属書 B(参考)試験片の軸心合せ

この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

引張試験機と試験片の軸心合せは,試験する材料と同じ材料にひずみゲージを張り付けた試験片を用い

て,ゲージ長の中央で調べるのが望ましい。試験片がつかみ具に正しく入っていることを繰り返し確かめ

る。

図 B.1 に示すように試験片にひずみゲージを張る。すなわち,2 個のひずみゲージ(SG1 及び SG2)

を試験片の片面に,側面から幅の 1/8 のところに,3 番目のひずみゲージ(SG3)を,逆の面に中央線上で

タブ間の中央に張る。

ヤング率を測定するために使用するひずみ範囲の中央点で,すなわち,本体 4.6 で与えられたひずみの

値に対しては,0.0015 の点でひずみの出力を比較する。式(B.1)及び式(B.2)を用いて,それぞれ幅方

向(B

b

)

及び厚さ方向(B

h

)

の,パーセントで表された曲げひずみを,次の式によって計算する。

100

3

4

v

1

2

×

=

a

b

B

ε

ε

ε

(B.1)

100

av

3

av

×

=

ε

ε

ε

h

B

(B.2)

ここに,  ε

1

,ε

2

及びε

3

それぞれ SG1,SG2 及び SG3 で記録されたひずみ

÷

ø

ö

ç

è

æ

+

+

=

2

4

4

3

2

1

av

ε

ε

ε

ε

(B.3)

最後に,曲げひずみは,不等式(B.4)を満足していることを確かめる。

%

0

.

3

+

h

b

B

B

(B.4)

備考1.  軸心の不一致のあらゆる原因を十分に調べるためには,タブ近傍にひずみゲージが必要であ

る。

2.

個々の試験片の軸心は,試験片のそれぞれの側面での長軸方向のひずみの出力を測定する挟

み込みの伸び計を用いて,幅方向で調べる。


11

K7164:2005

 B.1  軸心合せシステムのためのひずみゲージの位置(SG1,SG2 及び SG3)

SG1 及び SG2

SG3


12

K 7164

:2005

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS K 7164

2005  プラスチック−引張特性の求め方−第 4 部:等方性及び直交異方性繊

維強化プラスチックの試験条件

ISO 527-4

:2002,引張特性の求め方−第 4 部:等方性及び直交異方性繊維

強化プラスチックの試験条件

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ )  国

際 規 格
番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

1.

適用範囲

板状試験片による引張特性
の求め方

ISO 

527-4 

1

板 状 試 験 片 に よ る 引
張特性の求め方

IDT

2.

引 用 規

JIS K 7161

JIS K 7162

JIS K 7144

JIS Z 8101-1

JIS K7016-1, 2

及 び ISO 

1268-3

-11

ISO 527-5 

 2  ISO 527-1

ISO 527-2

ISO 2818

ISO 3534-1

ISO 1268

ISO 527-5

IDT

IDT

IDT

IDT

MOD

変更

IDT

ISO 1268

は Part 化改訂のため。

3.

原理

板状試験片による引張試験

 3  JIS

に同じ IDT

4.  定義 4.1 試験片の座標軸

4.2 標線間距離 
4.3 試験速度 
4.4 引張応力 
4.5 引張ひずみ 
4.6 引張破壊ひずみ 
4.7 引張弾性率 
4.8 ポアソン比

4.1

4.2

4.3

4.4

4.5

4.6

4.7

4.8

標線間距離 
試験速度

引張応力 
引張ひずみ 
引張破壊ひずみ

引張弾性率 
ポアソン比 
試験片の座標軸

MOD

変更

MOD

変更

MOD

変更

MOD

変更

MOD

変更

MOD

変更

MOD

変更

MOD/

削除

図 及び備考を削除

JIS

の 4.2∼4.8 の内容は IDT。こ

れら箇条の説明に使用する 4.1 試

験片の座標軸を JIS では先にし
た。

ISO

に提案する。

繊維による強化が一方向のみに
限定され,直交異方性繊維強化プ
ラスチックを含めた他の構成の

繊維強化プラスチックに適用で
きないため。

12

K7164:2005


13

K7164:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ )  国

際 規 格
番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

5.

装置

試験装置

5

JIS

に同じ IDT

6.

試験片

6.1

形状寸法

6.2

試験片の製作

6.3

標線の表示

6.4

試験片の選定

6.5

異方性

 6.1

6.2

6.3

6.4

6.5

ISO

に追加

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

MOD/

追加

IDT

IDT

IDT

IDT

ISO

と IDT であるタイプ

1B

系 A 形の外に,JIS 

は,タイプ 1B 系 B 形試験
片を加えた。

チョップドストランドマットな
ど面内等方性材料で強化繊維長
の長い材料の繊維強化プラスチ
ックの場合、試験片寸法が小さす
ぎて、評価しにくいため。 
ISO

に提案する予定。

7.

試験片の

JIS

に同じ IDT

8.

状 態 調

JIS

に同じ IDT

9.

手順

9.1

試験雰囲気

9.2

試験片寸法の測定

9.3

つかみ方法

9.4

試験片装着時の応力

9.5

伸び計類の装着

9.6

試験速度

9.7

データの記録

 9.1

9.2

9.3

9.4

9.5

9.6.1

9.6.2

9.7

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

ISO

に追加

ISO

に追加

JIS

に同じ

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

MOD/

追加

MOD/

追加

IDT

試験速度 1 mm/min を追加
試験速度 1 mm/min を追加

弾性定数の計測及び破壊モード
の比較などが評価の項目にある
場合、判定が困難になるため,
1mm/min

を追加。

ISO

に提案する予定。

10.

計 算 及 び

結 果 の 表
し方

JIS

に同じ IDT

11.

精度

JIS

に同じ IDT

12.

試験報

JIS

に同じ IDT

13

K7164:2005


14

K 7164

:2005

JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。

    ―  MOD/削除………  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

2.

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………  国際規格を修正している。

14

K7164:2005