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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS K 7127 : 1989 は改正され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 K

7127

: 1999

 (I

527-3

: 1995

)

プラスチック−引張特性の試験方法−

第 3 部:フィルム及びシートの試験条件

Plastics

−Determination of tensile properties−

Part 3 : Test conditions for films and sheets

序文  この規格は,1995 年に第 1 版として発行された ISO 527-3, Plastics−Determination of tensile properties

−Part 3 : Test conditions for films and sheets を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作

成した日本工業規格である。

1.

適用範囲

1.1

この規格は,厚さ 1mm 以下のプラスチックフィルム及びシートの引張特性の試験方法について規定

する。この規格は,JIS K 7161 に基づいている。

参考1.  厚さ1mm を超えるシートは,JIS K 7162(プラスチック−引張特性の試験方法  第2部:型成

形,押出成形及び注型プラスチックの試験条件)を参照する。

1.2

JIS K 7161

の 1.1 参照。

1.3

この規格は,次のものの引張特性の測定には適していない。

a)

発泡体

b)

繊維強化プラスチック

1.4

JIS K 7161

の 1.5 による。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・

追補には適用しない。

JIS K 7161 : 1994

,プラスチック−引張特性の試験方法−第 1 部:通則

備考  ISO 527-1 : 1993, Plastics−Determination of tensile properties−Part 1 : General principles がこの

規格と一致している。

JIS K 7130 : 1999

,プラスチック−フイルム及びシート−厚さ測定方法

備考  ISO 4591 : 1992, Plastics−Film and sheeting−Determination of average thickness of a sample, and

average thickness and yield of a roll, by gravimetric techniques (gravimetric thickness)

,及び

ISO 4593 : 1993, Plastics

−Film and sheeting−Determination of thickness by mechanical

scanning

がこの規格と同等である。

3.

原理  JIS K 7161 の 3.(原理)による。


2

K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

4.

定義  JIS K 7161 の 4.(定義)による。

5.

装置  JIS K 7161 の 5.(装置)によるが,次の事項を追加する。

5.1.2

(試験速度)で,引張試験機は,JIS K 7161 

表 に規定する推奨試験速度を維持できなければな

らない。フィルム及びシートの試験速度は,通常 5mm/min,50mm/min,100mm/min,200mm/min,300mm/min

又は 500mm/min である。JIS K 7161 の 9.6(試験速度)も適用する。

5.1.5

(伸び計)で,薄いシート又はフィルム材料を試験する場合,試験片には伸び計の重量を負荷して

はならない。

JIS K 7161

の 5.2(試験片の幅及び厚さの測定装置)に規定する装置は,極薄フィルム(0.01mm 以下の

厚さ)又はエンボスフィルムを除いて,JIS K 7130 の A 法の規定に従わなければならない。極薄フィルム

又はエンボスフィルムの場合は,

JIS K 7130

の B1 法に規定する方法で測定する。

JIS K 7130

の B1 法では,

フィルム試料の平均厚さを試験片とする。

6.

試験片

6.1

形状及び寸法

6.1.1

この試験方法による引張特性測定の試験片は,10mm∼25mm 幅で,長さは 150mm 以上(試験片タ

イプ 2,

図 参照)が望ましく,試験片中央部には 50mm 離れて平行な 2 本の標線をつける。

フィルムの材質によっては,破断時の伸びが非常に大きく,試験機の伸びの容量を超えるものがある。

この場合は初期のチャック間隔を 50mm まで減らしてもよい。

6.1.2

試験する材料の仕様書で求められている場合や,日常の品質管理試験では,

図 2,図 3,及び図 4

に示す形状,寸法の試験片タイプ 5,1B 及び 4 の試験片を用いてもよい。これらの試験片は,品質管理を

迅速に行うのに適している。

破断時の伸びが非常に大きいフィルムとシートには,試験片タイプ 5(

図 2)がよい。その他の軟質シー

トには試験片タイプ 4(

図 4)がよい。

硬質のシートには試験片タイプ 1B(

図 3)がよい。


3

K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

図 1  試験片タイプ 2

図 2  試験片タイプ 5


4

K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

図 3  試験片タイプ 1B

図 4  試験片タイプ 

6.2

試験片の調整


5

K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

6.2.1

6.1.1

に記載の試験片は,切断又は打ち抜いてつくり,端が滑らかでノッチがないものとする。こ

れには低倍率の拡大鏡でノッチの有無を検査するのがよい。試験片はかみそりの刃,紙カッター,丸のみ

や他の器具で切断し,幅が正しく,直線性,平行性がよく,肉眼で見て欠点がないものとする。打抜きダ

イは,定期的な研磨によって鋭利にしたものを用い,端部を確実にきれいに切るために適切なバッキング

材を当てる。

6.2.2

6.1.2

による試験片は,打抜きダイで適切なバッキング材を用いて,端を確実にきれいに切ってつ

くる。ダイは定期的に研磨して鋭くし,試験片の端は低倍率の拡大鏡で検査してノッチがないことを確か

める。切断端に明らかに欠陥があればその試験片は廃棄する。

6.3

標線  JIS K 7161 の 6.3(標線)による。

標線を付けるマーキングジグは,二つの平行で真っ直ぐなエッジが付いていて,その先端の幅は 0.05mm

∼0.1mm で滑らかで丸く,エッジ角度は 15°以下のものでなければならない。マーキングジグでマークを

付ける前,又はその後で,標線の面にスタンプを使ってインキをつけてもよい。インキはコントラストの

はっきりした色で,試験するフィルムに悪い影響を与えるものであってはならない。

6.4

試験片の確認  試験片の切断端を目視によって欠陥を確認し,切断端に欠陥が確認できた場合は,

その試験片は廃棄する。

6.5

異方性  フィルム材料は,フィルム面の方向によって性質が変化するものがある(異方性)。この場

合は,フィルムの配向方向に平行及びこれに直角な 2 種類の試験片を準備する必要がある。

7.

試験片の数  JIS K 7161 の 7.(試験片の数)による。

8.

状態調節  JIS K 7161 の 8.(状態調節)による。

9.

手順  JIS K 7161 の 9.(手順)による。

10.

計算及び結果の表示  JIS K 7161 の 10.(計算及び結果の表示)による。ただし 10.3(弾性率の計算)

及び 10.4(ポアソン比)は除く。

11.

精度  試験室間のデータがないので試験方法の精度は得られていない。試験室間のデータが得られし

だい次の改正時に追加する。

12.

試験報告  試験報告書には,次の事項を含めなければならない。

a)

この規格を引用する。試験片のタイプ及び試験速度を,次の形式で記入する。

b)

q)

  JIS K 7161 の 12.(報告)の b)q)による。


6

K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

山  田  純  男

福井工業高等専門学校物質工学科

(委員)

増  田      優

通商産業省基礎産業局

大  嶋  清  治

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

仲  川      勤

明治大学理工学部工業化学科

小  野  昌  孝

実践女子大学生活科学部生活環境学科

小松原  恒  雄

硬質塩化ビニル板協会

高  野  忠  夫

財団法人高分子素材センター

越  山  了  一

社団法人日本包装技術協会

葛  良  忠  彦

東洋製缶株式会社

平      和  雄

東洋製缶株式会社

土  屋  博  隆

大日本印刷株式会社

池  田  弘  治

日本合成ゴム株式会社

各  務      孝

凸版印刷株式会社

石  井      恒

住友ベークライト株式会社

岩  本  威  生

三菱化学株式会社

米  田  昌  雄

三菱樹脂株式会社

尾  崎  樹  男

三井石油化学株式会社

足  立  卓  雄

藤森工業株式会社

下  川  正  明

森永製菓株式会社

世  代  文  彦

花王株式会社

猪  狩  恭一郎

東京製紙株式会社

真  弓  高  明

株式会社島津製作所

(事務局)

吉  木      健

日本プラスチック工業連盟