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日本工業規格

JIS

 K

7102

-1981

着色プラスチック材料のカーボンアー

ク燈光に対する色堅ろう度試験方法

Testing Method for Colour Fastness of Plastics

upon Exposure to Light of the Carbon Arc

1.

適用範囲  この規格は,主として屋内で使用される着色プラスチック材料のカーボンアーク燈光に対

する色堅ろう度試験方法について規定する。ただし,自発光着色材を含むプラスチック材料には適用しな

い。

要旨

本試験方法は,試験片に水スプレーをかけない条件下でのカーボンアーク燈式耐光(候)性試

験機(以下,試験機という。)によって照射し,照射による試験片の変退色をブルースケール,

変退色用グレースケール又は測色計などを使用して測定し,その色堅ろう度を評価する。

引用規格,関連規格:4 ページに示す

2.

試験の種類  試験の種類は,次の 3 種類とする。

(1)  A

法  ブルースケールを用いて色堅ろう度を評価する方法。

(2)  B

法  変退色用グレースケール又は測色計を用いて色堅ろう度を評価する方法。

(2.1)  B-1

法  所定時間照射後の変退色を,変退色用グレースケール又は測色計で求めた色差によって色

堅ろう度を評価する方法。

(2.2)  B-2

法  所定の変退色に達するまでの照射時間によって色堅ろう度を評価する方法。

3.

装置及び用具

3.1

試験機  試験機は,光源用カーボンの種類によって次の 3 種類に分類する。

(1)  JIS B 7751

(紫外線カーボンアーク燈式耐光試験機)に規定するもの。以下,FV 形という。

(2)  JIS B 7752

(紫外線カーボンアーク燈式耐候性試験機)に規定するもので,2 燈のうち 1 燈を取り外し,

1

燈を中央に懸垂し,試験片回転わくを直径 508mm のものに交換し,スプレーを止めたもの。以下,

FWV

形という。

(3)  JIS B 7753

(サンシャインカーボンアーク燈式耐候性試験機)に規定するものでスプレーを止めたも

の。以下,FS 形という。

3.2

ブルースケール  JIS L 0841(日光に対する染色堅ろう度試験方法)の 4.(1)に規定のもの。

3.3

変退色用グレースケール  JIS L 0804(変退色用グレースケール)に規定のもの。

3.4

測色計  分光測光器又は光電色彩計を用いる。

(1)

分光測光器は,JIS Z 8722(物体色の測定方法)の 4.2 による。

(2)

光電色彩計は,JIS Z 8722 の 5.2 による。

(3)

けい光着色材を含む試料については,キセノンけい光測色計(

1

)

を用いる。


2

K 7102-1981

(

1

)

キセノンけい光測色計は,光源として JIS Z 8902(キセノン標準白色光源)に規定するキセノ

ン標準白色光源を使用し,計器の指示から X

f

Y

f

Z

f

が直接測定できるもので,ルーター条件を

十分に満足していなければならない。

なお,照明及び受光の幾何学的条件は,試料面に対して 45 度方向から照明し,垂直方向の反

射を受光するものとする。

4.

試験片

4.1

試験片の形状・寸法  試験片の大きさは,長さ 60mm 以上,幅 60mm 以上,露光面 40×40mm 以上

が望ましく,厚さは,板状又はフィルム状の場合は原寸厚さとする。成形材料の場合は当事者間の協定に

よる。ただし,ブルースケールを用いる場合は,試験片の幅は 10mm 以上でよい。

4.2

試験片の数  試験片の数は,次のいずれかによる。

(1)

同一試験片について,5.の照射方法に規定する各水準の変退色を測定する場合は,1 個以上とする。

(2)

各水準ごとに別個の試験片を使用して測定する場合は,各水準ごとに 3 個以上とする。

5.

照射方法

5.1

試験機の運転  試験機の運転は,次によって行う。

(1)

試験開始に当たって,カーボンは新品を使用する。光フィルターは清浄で,欠けやひびなどがなく,

かつ,給湿布や空気ろ過器なども清浄で,装置が正常に運転されているかどうかを確認する。

(2)

運転中は放電電圧・電流を平均 135V,16A(FS 形では 50V,60A)に調整し,ブラックパネル温度を

63

±3℃に調整する。ただし,熱に鋭敏な試験片を試験するときは,ブラックパネル温度を 52±3℃に

調整して行ってもよい。

(3)

ガス発生などによって,他種の試験片に影響を与えるおそれのある試験片を他種の試験片と同時に照

射してはならない。

(4)

照射は,カーボン交換後 20 時間連続的に行うのがよい。不必要な中断は,結果に望ましくない変化を

与えるおそれがある。

(5)

光フィルターの使用時間は,2 000 時間を超えてはならない。

5.2

A

法  JIS L 0842(カーボンアーク燈光に対する染色堅ろう度試験方法)による。ただし,試験片の

取り付けが上下 2 段になっているものは,カーボン取り替えの都度,上下の入れ替えをする。ブルースケ

ール 7 級以上の場合は,JIS K 7101(着色プラスチック材料のガラスを透過した日光に対する色堅ろう度

試験方法)の 6.1 による。

5.3

B

法  試験機の試験片ホルダーに試験片を取り付け,一定時間又は一定変退色に達するまでの時間

照射する。

(1)  B-1

法  一定時間照射して試験片の変退色を測定し,変退色用グレースケール等級又は色差で表示す

る。

(2)  B-2

法  試験片の変退色が所定の変退色用グレースケール等級又は色差に達するまでの時間を 20 時間

単位で求める。

備考1.  照射中は,適当な放射照度計を用いて放射エネルギーを測定することが望ましい。

2.

一定時間又は所定の変退色用グレースケール等級若しくは色差については当事者間の協定に

よる。

なお,所定時間及び所定変退色の程度を限度見本で置き換えてもよい。


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K 7102-1981

6.

判定  照射を終わった試験片及びブルースケール(A 法の場合)又は試験片(B 法の場合)を冷暗所

に 2 時間以上放置した後,JIS K 7101 の 7.により色堅ろう度を判定する。

備考  着色プラスチックの種類によっては照射が終わってから長時間経過すると色もどり現象が起こ

るものがある。この場合は,当事者間の協定によって定めた時間経過後の判定結果によること

ができる。

7.

表示  JIS K 7101 の 8.によって,次の例のように表示する。

7.1

A

法の表示

例: A 法  FV 形  ブルースケール 7/2

7.2

B

法の表示

例: B-1 法  FS 形

E

ad

*

=20(100 時間)

B-1

法  FV 形  変退色用グレースケール 3 級(200 時間)

B-2

法  FWV 形  160 時間(

E

ab

*

=10)

B2

法  FS 形  300 時間(変退色用グレースケール 3 級)

8.

報告  報告には,必要に応じて次の事項を記入する。

(1)

試料の名称,種類

(2)

試験片の形状及び数

(3)

使用した試験機の種類及び仕様

(4)

試験条件

(a)

平均放電電流,電圧

(b)

ブラックパネル温度計の指示温度の範囲

(c)

試験時間

(5)

試験結果(表示及び観察した事項)

(6)

測色計を使用したときはその形式,色差式,反射か透過の別など

(7)

試験の途中で中断した場合はその時間と理由

(8)

その他必要と思われる事項


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K 7102-1981

引用規格:

JIS B 7751

  紫外線カーボンアーク燈式耐光試験機

JIS B 7752

  紫外線カーボンアーク燈式耐候性試験機

JIS B 7753

  サンシャインカーボンアーク燈式耐候性試験機

JIS K 7101

  着色プラスチック材料のガラスを透過した日光に対する色堅ろう度試験方法

JIS L 0804

  変退色用グレースケール

JIS L 0841

  日光に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0842

  カーボンアーク燈光に対する染色堅ろう度試験方法

JIS Z 8722

  物体色の測定方法

JIS Z 8902

  キセノン標準白色光源

関連規格  JIS L 0801  染色堅ろう度試験方法通則

JIS Z 8730

  色差表示方法

高分子部会  プラスチック試験方法専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

牧          廣

工業技術院製品科学研究所

山  口  章三郎

工学院大学

上  田  重  幸

群馬大学

小  沢  丈  夫

工業技術院電子技術総合研究所

島  村  昭  治

工業技術院機械技術研究所

代  田      忠

工業技術院繊維高分子材料研究所

植  村  幸  生

工業技術院大阪工業技術試験所

小  林  力  夫

工業技術院化学技術研究所

鈴  木      晃

通商産業省基礎産業局

田  村  尹  行

工業技術院標準部

金  田  栄  一

東芝強化プラスチック工業株式会社

塚  野      隆

財団法人日本プラスチック検査協会

須  藤  作  幸

財団法人建材試験センター

宇佐美  民  雄

日本国有鉄道鉄道技術研究所

松  前  一  義

日本電信電話公社武蔵野電気通信研究所

峰  松  陽  一

芝浦工業大学

奈  良  正  孝

石油化学工業協会

丸  山      暢

三井東圧化学株式会社

鎌  田  太  一

鐘淵化学工業株式会社

村  井  真三次

住友ベークライト株式会社

菅  野  久  勝

日本試験機工業会

矢  島  一  郎

日本プラスチック工業連盟

鹿  毛  紀久雄

プラスチック標準試験方法研究会

(事務局)

藤  原  正  祥

工業技術院標準部繊維化学規格課

田  仲  信  夫

工業技術院標準部繊維化学規格課