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K 7016-1 : 1999 (ISO/DIS 1268-1 : 1997)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

JIS K 7016-1

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  積層指示書

附属書 B(参考)


日本工業規格

JIS

 K

7016-1

: 1999

 (ISO/DIS

1268-1

: 1997

)

繊維強化プラスチック−

試験板の作り方−

第 1 部:総則

Fiber-reinforced plastics

−Methods of producing test plates−

Part 1 : General conditions

序文  この規格は,1997 年に発行された ISO/DIS 1268-1, Fibre-reinforced plastics−Methods of producing test

plates

−Part 1 : General conditions を翻訳し,技術的な内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日

本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,試験片を切り出す強化プラスチック板の基本的な作り方について規定するも

ので,複合材料そのもの及び複合材料の構成成分の評価に用いることができる。しかも,どのような種類

の強化材及びマトリックスにも用いることができる。

作り方は,次の構成成分の内容によって決定する。

    強化材

      種類(ガラス繊維,炭素繊維,アラミド繊維など)

      形態(ロービング,マット,織物など)

      板の主軸方向を含む寸法(長さ,幅,厚さ)

      強化材含有率

    マトリックス(熱硬化性,熱可塑性)

    想定される特性のレベル

    製造方法

強化プラスチックの機械的な特性は,その製造方法によって異なるため,できる限り,試験板は,実際

の製造方法と同じ方法で作ることが望ましい。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む)を適用する。

ISO 1172 : 1996

  Textile-glass-reinforced plastics − Prepregs, moulding compounds and laminates −

Determination of the textile-glass and mineral-filler content

−Calcination method


2

K 7016-1 : 1999 (ISO/DIS 1268-1 : 1997)

ISO 1183 : 1987

  Plastics−Method for determining the density and relative density of non-cellular plastics

ISO 7822 : 1990

  Textile glass reinforced plastics−Determination of void content−Loss on ignition,

mechanical disintegration and statistical counting methods

ISO/DIS 14127

  Carbon reinforced plastics−Determination of fibre, resin and filler contents

3.

安全衛生  この規格は,試験板の作り方そのものを規定するものであり,材料及びものの取扱いにつ

いては,それぞれの規定に合った取扱いをするものとする。また,取扱者には,危険の程度,取扱いの注

意事項などを周知させなければならない。

4.

原理  それぞれの部で規定される成形方法で,試験板を作製する。

5.

原材料及び成形材料  用いるすべての材料(強化材,樹脂,添加剤,SMC,BMC,プリプレグなど)

は,明確に内容を識別したものでなければならない。また,保管及び貯蔵の条件はその製造業者の指示に

従わなければならないし,表示の使用期限以内に使わなければならない。

6.

試験板の寸法  試験板の長さ及び厚さは,用いる材料と成形方法によって異なる。それぞれのパート

で規定する。

備考  試験板の大きさは,試験の種類によっても左右される。例えば,直交する 2 方向の引張試験を

行う場合は最低 250mm 角の板が必要となる。

7.

強化材  試験板の強化材含有率は,対象となる製品と同じレベルにしなければならない。他に取決め

がなければ,それぞれのパートの規定に従う。

作り方によっては強化材を決められた方法に積層する。このような場合,詳細な仕様を

附属書 に示す

要領で表す。

8.

設備及び装置  他に規定がない限り,それぞれの成形方法に応じた要求精度で制御できる加熱装置及

び加圧装置が必要となる。また,圧力,温度が調整でき,時間とともに記録できるモニタが必要となる。

9.

手順  材料及び成形方法によって異なる。それぞれのパートで規定する。

10.

試験板の性質の確認  試験板は,試験片を切り出す前に検査をし,材料の仕様及び成形方法又は受渡

当事者間の取決めに従って,合否の判定をしなければならない。それには次のようなものがある。

10.1

質量又は体積による繊維含有率  ガラス繊維の場合は ISO 1172 : 1996 によって,炭素繊維の場合は

ISO/DIS 14127

(又は

附属書 B)によって測定する。

積層成形の場合は,使用量から計算で求めてもよい。

参考  アラミド繊維などの有機繊維で,上のいずれの方法でも測定できない場合,試験板の面積から

算出した強化材の質量及び試験板の質量から計算によって強化材含有率を求めることができる。

10.2

空洞率又は空げき率  空げきとは試験板中のすべての空洞を指す。外観から判定する方法,断面を

研磨して顕微鏡で測定する方法(ISO 7822 参照)

,X 線又は超音波で計測する方法など幾つかの方法があ

る。


3

K 7016-1 : 1999 (ISO/DIS 1268-1 : 1997)

10.3

密度  ISO 1183 によって求める。

10.4

寸法  板の厚さ,幅及び長さを計測する。

11.

試験板の作り方の報告  報告には,次の事項を記載する。

a)

この規格の番号及び使用した部

b)

作製した日付

c)

樹脂,強化材,充てん材など構成成分の内容,及び積層条件(必要な場合)

d)

樹脂の配合

e)

試験板の表示

f)

硬化条件の記録

g)

試験板の性質

h)

特性に影響を与えると予想される変更事項など


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K 7016-1 : 1999 (ISO/DIS 1268-1 : 1997)

附属書 A(規定)  積層指示書

積層構造(層の方向,数,材料の種類)の一般的表示方式を次に示す。

    Ply [ (A/) Nxc (B/) Nxc…] DNy

ここに

①  A,B などは,積み重ねる層の主軸に対する方向(角度

*

)である。それぞれの層の方向を/で分離す

る。例えば,0/+45/−45/90 [0/45/135/90]  となる。すべての層が同一方向の場合は/を必要としない。

例えば,[07]。

*

±による角度の表示は,±を付けた表示(最大角度 90°)又は絶対値による表示のいずれでも

よい。±にするか絶対値にするか,いずれかに統一して使用すること。

②  上の表示方式において,角括弧]の前の点線は,その最後の層は繰り返す必要のないことを意味する。

③ Nx は  (  )  内の層の注である。図面に明記されていない場合,材料の種類を表す。

参考  強化材の種類,形態,目付又は単位質量などを表すもので,例えば,GW8 は,ガラス長繊維の

ロービングクロス 800g/m

2

などと表す。

④  はその層の繰返し数。

⑤  D は構成が上下対称であるかどうかを表す。もし対称でない場合は空白とする。対称の場合は s とす

る。これは A,B,C と積層した場合,残りの半分をこの逆の順 C,B,A と積層することを意味する。

Ny

は方向に関連しない位置に関係する情報を示す。例えば,逆転又は互い違いにする,表面をラッ

プして平滑にする (N

A

)

,重ね合わせるなどである。


5

K 7016-1 : 1999 (ISO/DIS 1268-1 : 1997)

表示例 

表示

実際の積層構成

1

[

(0/90)

2

] 0

,90,0,90

2

[0

7

] NA

0

,0,0,0,0,0,0 それぞれの層の方向は,別の指示書による。

NA

=積層体は表面を平滑にするためラップする。

3

[

(

+25/−25)

N12

/ (90/0)

N2

] s

又は

 [ (25/155)

N12

/ (90/0)

N2

] s

+25,−25,+25,−25,90,0,90,−25,+25,−25,+25

N1

=材料 1,N2=材料 2

4

[

+45/90/−45/0] s

又は

 [45/90/135/0] s

+45,90,−45,0,0,−45,90,+45

5

[

+45/90/−45/0] 4s

又は

 [45/90/135/0] 4s

+45,90,−45,0,+45,90,−45,0,+45,90,−45,0,+45,

90

,−45,0,0,−45,90,+45,0,−45,90,+45,0,−45,90,

+45,0,−45,90,+45


6

K 7016-1 : 1999 (ISO/DIS 1268-1 : 1997)

附属書 B(参考) 

ISO 1268-1

が公布されたときの,

ISO WD

CD

又は DIS 14127 “Carbon reinforced plastics−Determination of

fibre, resin and filler contents”

の原文

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

宮  入  裕  夫

東京医科歯科大学

増  田      優

通商産業省基礎産業局

岡  林  哲  夫

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

安  宅  信  行

昭和女子大学

津  田      健

東京工業大学工学部

野  口  義  男

航空宇宙技術研究所

池  上  皓  三

東京工業大学

剣  持      潔

物資工学工業技術研究所

(幹事)

後  藤  卒土民

有限会社材料プロセス研究所

宗  宮      詮

慶應義塾大学

笠  野  英  秋

拓殖大学工学部

永  井  正  洋

東京医科歯科大学

小  柳  卓  治

(前)株式会社 INAX

中  島  昭  臣

旭ファイバーグラス株式会社

荒  木  重  雄

化薬アクゾ株式会社

倉  藤  博  文

ヤマハ発動機株式会社

坂  井  英  男

三井化学株式会社

西  崎  昭  彦

株式会社ニットーボー・エフアールピー研究所

矢  作  雅  男

社団法人強化プラスチック協会

(事務局)

田  村  正  勝

日本プラスチック工業連盟

○印は,分科会委員を兼ねる。