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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 6857-1973 

接着剤の耐水性試験方法 

Testing Methods for Resistance of 

Adhesive Bonds to Water or Moisture 

1. 適用範囲 この規格は,接着剤の耐水性,耐湿性を,定められた方法で作製された標準の接着強さ試

験片によって測定する方法について規定する。 

備考 ここでいう接着剤とは,接着された材料を含む。 

引用規格: 

JIS K 6848 接着剤の接着強さ試験方法通則 

2. 試験の一般条件 JIS K 6848(接着剤の接着強さ試験方法通則)の3.による。 

3. 試料のとり方および扱い方 JIS K 6848の4.による。 

4. 試験片 接着剤の種類,被着材料により別の規格に規定された,または当事者間の協定によって定め

た接着強さ試験方法を選び,それぞれの規格に規定された方法により接着強さ試験片を作製する。試験片

の数量は規定の2倍を準備する。それを2分し,1組を耐水性試験に供し,他の1組を標準状態下での試

験(常態試験)に供する。 

5. 装置および用具 

5.1 

処理容器 試験片を水に浸せきしたり,一定の温度・湿度条件下に保持するための容器で,試験片

の間隔を適当に保ち,試験片の周囲を規定温度の水または規定温度・湿度の空気が自由に流通し得る構造

のものを用いる。 

5.2 

恒温水そう 6.に示す処理条件で規定された水温を保持し得るものを用いる。 

5.3 

乾燥器 6.に示す処理条件で規定された温度に調節することができる乾燥器で,強制循環式のものを

原則とする。自然換気式の定温乾燥器を使用する場合は,天井に近い32の高さの乾燥用たなのみを使用す

る。 

5.4 

恒温・恒湿室 6.に示す処理条件で規定された恒温・恒湿 (20±2℃,85〜90%RH) を保つことがで

きる恒温・恒湿室あるいは恒温・恒湿そう,またはそれに代わるデシケーター(1)を用いる。 

注(1) 塩類の飽和溶液で,20℃において相対湿度85%を与えるものとして塩化カリウムがある。 

5.5 

試験機 JIS K 6848の7.による。 

6. 

操作 

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K 6857-1973  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6.1 

試験片の処理 試験片を5.1の容器に収納し,表1のいずれかの記号の処理条件で処理したのち,処

理条件A,B,C,D,E,F,Gにあってはぬれたままの状態で,また処理条件H,Iにあっては,試験室

の温湿度条件に7日間放置したのち,接着強さの測定に供する。表1の中のどの処理条件を適用するかは,

接着剤の種類,被着材料,要求される耐水性などによって決定する。 

表1 耐水性試験の処理条件 

処理条件の 

記号 

処理条件(1) 

処理時間 

(h) 

処理温度 

(℃) 

水分条件 

  3 

30±1 

水に浸せき 

1/6 

20±1 

水に浸せき 

 72 

室温 

水に浸せき 

720 

室温 

水に浸せき 

  3 

60±3 

水に浸せき 

流水で室温まで冷却 

 72 

97〜100 

水に浸せき 

流水で室温まで冷却 

 48 

20±1 

水に浸せき 

  8 

60±3 

乾燥 

 16 

20±1 

水に浸せき 

  8 

60±3 

乾燥 

 16 

20±1 

水に浸せき 

  8 

60±3 

乾燥 

 16 

20±1 

水に浸せき 

  4 

97〜100 

水に浸せき 

 20 

60±3 

乾燥 

  4 

97〜100 

水に浸せき 

流水で室温まで冷却 

 72 

室温 

85〜90%RH 

 24 

20±2 

85〜90%RH 

 24 

50±3 

乾燥 

 72 

20±1 

85〜90%RH 

 48 

50±3 

乾燥 

注(1) 処理条件が2行以上にわたる場合は,順次連続して処理

するものとする。 

6.2 

接着強さの測定 6.1で処理した試験片について,それぞれの接着強さ試験方法の規格に規定された

方法に従い,接着強さを測定する。他の1組の試験片は前処理することなく通常の接着強さ試験(常態試

験)に供する。 

7. 計算 表1の条件により前処理した試験片の平均接着強さ(耐水接着強さ),標準状態における平均接

着強さ(常態接着強さ)を算出し,さらに次式により耐水接着強さ保持率 (%) を整数位まで求める。 

100

×

=XY

R

ここに 

R: 耐水接着強さ保持率 

X: 常態接着強さ 

Y: 耐水接着強さ 

K 6857-1973  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

8. 報告 測定結果の表わし方は,つぎによる。 

(1) 接着剤の種類および配合 

(2) 採用した接着強さ試験方法 

(3) 採用した耐水性試験の条件記号 

(4) 耐水接着強さ保持率 

(5) 採用した接着強さ試験方法の規格に規定された報告事項 

(6) その他特記すべき事項 

高分子部会 接着剤試験方法専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員会長) 

堀 岡 邦 典 

東京農工大学 

山 口 章三郎 

工学院大学 

柳 下   正 

農林省林業試験場 

小 幡 八 郎 

通商産業省化学工業局 

渡 部 有 造 

工業技術院標準部 

小 野 昌 孝 

工業技術院製品科学研究所 

今 泉 勝 吉 

建設省建築研究所 

早 川 栄 治 

工業技術院東京工業試験所 

石 川 幸 二 

日本自動車用品工業会 

島 田 勝 治 

日本製靴株式会社 

福 村 勉 郎 

株式会社日立製作所 

芝 崎 一 郎 

セメダイン株式会社 

市 村 五 郎 

豊年製油株式会社 

沖 津 俊 直 

株式会社小西儀助商店 

斎 藤   実 

足立ベニヤ株式会社 

川那辺   実 

横浜ゴム株式会社 

五十嵐 清 一 

レンゴー株式会社 

岡 崎   久 

日本接着剤工業会 

小 西 迪 夫 

大日本インキ化学工業株式会社 

(事務局) 

鎌 田 矩 夫 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

安 達 孝 明 

工業技術院標準部繊維化学規格課