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日本工業規格

JIS

 K

6550

-1994

革試験方法

Testing methods for leathers

1.

適用範囲  この規格は,革の一般試験方法について規定する。ただし,衣料用革については適用しな

い。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS K 8295

  グリセリン(試薬)

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8802

  pH 測定方法

2.

この規格の中で  {  }  を付けてある単位及び数値は,従来単位によるものであって,規格値

である。ただし,従来単位は 1995 年 4 月 1 日から参考値とする。

2.

試験方法の種類  試験方法の種類は,物理試験方法及び化学試験方法に分け,それぞれの試験項目は

次のとおりとする。

(1)

物理試験方法

(a)

厚さ

(b)

引張強さ

(c)

伸び

(d)

引裂強さ

(e)

耐水度

(f)

吸水度

(g)

液中熱収縮温度

(2)

化学試験方法

(a)

水分

(b)

全灰分

(c)

脂肪分

(d)

可溶性成分

(e)

可溶性灰分

(f)

皮質分

(g)

なめし度

(h)

クロム含有量

(i) pH

3.

試験の一般条件


2

K 6550-1994

3.1

試験室の標準状態  試験室の温湿度は,原則として温度 20±2℃,相対湿度 (65±5) %とし,恒温恒

湿の設備のない場合は常温 20±15℃,常湿 (65±20) %の状態で試験してもよいが,この場合は試験時の温

湿度を試験結果の報告に記録する。

3.2

試験片及び水分試験用試料の状態調節  引張強さ,伸び,引裂強さ,耐水度及び吸水度の各試験用

の試験片並びに水分試験用の試料は,試験前に温度 20±2℃,相対湿度 (65±5) %の雰囲気中に 48 時間以

上静置する。

4.

試料及び試験片の採取方法

4.1.

丸革及び半裁革の試料採取  丸革及び半裁革の試料は,図 の四辺形 GJKH の部分から採る。物理

試験用の試験片は,試料の直線 EF にできるだけ接近した部分から採り,分析用の試料は,その残りの試

料から採る。

図 1  丸革及び半裁革の試料採取部分


3

K 6550-1994

4.2

しり(バット)部(

1

)

革の試料採取  しり部革の試料は,図 の四辺形 GJKH の部分から採る。

図 2  しり部革の試料採取部分

物理試験用の試験片は,試料の直線 EF にできるだけ接近した部分から採り,分析用の試料は,その残

りの試料から採る。

(

1

)

しり部,肩部及び腹部の場所を

3に示す。

図 3  しり部,肩部及び腹部の場所


4

K 6550-1994

4.3

肩(ショルダー)部(

1

)

革の試料採取  肩部革の試料は,図 の四辺形 ABCD の部分から採る。物理

試験用の試験片は,試料の C にできるだけ接近した部分から採り,分析用の試料は,その残りの試料から

採る。

図 4  肩部革の試料採取部分

4.4

腹(ベリー)部(

1

)

草の試料採取  腹部革の試料は,図 の四辺形 ABCD の部分から採る。

図 5  腹部革の試料採取部分

物理試験用の試験片は,試料の Q にできるだけ接近した部分から採り,分析用の試料は,その残りの試

料から採る。


5

K 6550-1994

5.

物理試験方法

5.1

厚さの測定

5.1.1

厚さ測定器具  厚さ測定器具は,図 に示すような,

100

1

mm

の目盛をもち,加圧荷重が 3.85±0.1N

{390

±10gf}  の測定器を用いる。使用する測定器の台 A 及び加圧面 B の表面は平滑であって,加圧面 B の

直径が 10±0.1mm の円形でなければならない。

5.1.2

測定方法  銀面(

2

)

を上にした試験片を

図 の測定器台 A 上に置き,加圧面 B を静かに試験片と密

着させる。加圧後 5 秒間経過してから,その厚さを測定する。5.2 及び 5.3 で用いる試験片計 4 個の厚さを

測定し,その平均値を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けたで表す。

(

2

)

肉面を表にして使用するときは,肉面を上にして置く。

図 6  厚さ測定器の一例

5.2

引張強さ及び伸び

5.2.1

試験片の作製  試験片の形状・寸法は,図 のとおりとし,試験片は 2 個作製し,その一つは背線

に平行に,他の一つは背線に垂直に打ち抜いて作製する。

図 7  試験片の形状・寸法

試験片には,狭部の平行部分に 30mm の距離で,伸び測定のための標線を付ける。

5.2.2

厚さの測定  試験片の厚さは,5.1.1 の測定器を用い,5.1.2 の方法で,図 の C,L,R の 3 点を測

定する。求める試験値は,3 個の測定値の平均とする。

5.2.3

幅の測定  試験片の幅は,打抜型の狭部の幅(刃の内のり)をそのまま用いる。ただし,試験片の

上下両面で幅が相違するときは,その平均値とする。


6

K 6550-1994

5.2.4

引張強さの測定  試験片を引張試験機によって引張速度を毎分 100±20mm で引っ張り,切断時ま

での最大荷重を読み取り,次の式によって引張強さを算出する。求める試験値は,2 個の試験片の平均値

を JIS Z 8401 によって丸め,整数位で表す。

S

W

T

=

ここに,

T

:  引張強さ (MP

a

) {kgf/mm

2

}

W

:  切断時までの最大荷重 (N) {kgf}

S

:  試験片の断面積(厚さ×幅)(mm

2

)

5.2.5

伸びの測定  伸び試験は,5.2.4 の引張強さ試験において,規定荷重時の標線間の長さ及び切断時

の標線間の長さをそれぞれ読み,次の式によって算出する。求める試験値は,2 個の試験片の平均値を JIS 

Z 8401

によって丸め,整数位で表す。

100

0

0

1

1

×

=

L

L

L

E

100

0

0

2

2

×

=

L

L

L

E

ここに,

E

1

規定荷重時の伸び

 (%)

L

0

標線距離

 (mm)

L

1

規定荷重時の標線間の長さ

 (mm)

E

2

切断時の伸び

 (%)

L

2

切断時の標線間の長さ

 (mm)

5.3

引裂強さ

5.3.1

試験片の作製  試験片の形状・寸法は,図 のとおりとし,試験片は

2

個作製し,その一つは背線

に平行に,他の一つは背線に垂直に採る。試験片には,長軸上の端から中心線上に

70mm

の切込みを鋭利

な刃物で入れる。

図 8  引裂試験用試験片

5.3.2

厚さの測定  試験片の厚さは,5.1.1 の測定器を用い,5.1.2 の方法で,図 

C

L

R

3

点を測

定する。求める試験値は,

3

個の測定値の平均とする。

5.3.3

引裂強さの測定  試験片の

X

部と

Y

部を引張試験機に取り付け,引裂速度を毎分

100

±

20mm

で引

き裂いて切断時までの最大荷重を読む。次の式によって引裂強さを算出する。

求める試験値は,

2

個の試験片の平均値を JIS Z 8401 によって丸め,整数位で表す。

t

F

T

=

1

ここに,

T

1

引裂強さ

 (N/mm) {kgf/mm}

F

切断時までの最大荷重

 (N) {kgf}

t

試験片の厚さ

 (mm)


7

K 6550-1994

5.4

耐水度  直径約

60mm

の試験片を,口径

50mm

に一定水圧の掛かるような構造をもつ耐水度試験機

に,試験片の銀面を水に接する方に向けて取り付け(

3

)

,約

10

秒間にあらかじめ取り決めた水中高さに達す

る速さで水を注ぎ,この水柱高さにおいて肉面に水が漏れるまでの時間を測定する。求める試験値は,

2

個の試験片の平均値を JIS Z 8401 によって丸め,整数位で表す。あらかじめ取り決めた水柱の高さに達す

る前に肉面に水が漏れたときは,そのときの水柱の高さ

 (cm)

を耐水度とする。使用する水の温度は

20

±

2

℃とする。

(

3

)

肉面を表にして使用するときは,肉面を水に接して挟む。

5.5

吸水度

5.5.1

試験方法  吸水度の試験方法は,容量法及び質量法のいずれかによって行う。

5.5.2

容量法

(1)

器具  図 に示した構造・寸法のガラス製器具を用いる。

図 9  容量法吸水度測定器具

ゴム栓

C

に直径約

1mm

のガラス,ニッケル又はステンレススチールの棒を固定し,この棒で試験

片を円筒状

B

部の底部に固定する。

(2)

操作

(2.1)

あらかじめよく洗浄した測定器具内に精製水を入れ,内壁を十分にぬらす。この水を捨て,

B

部の

真下に球状

A

部がくるように置く。

20

±

2

℃の精製水を正確に

0

マークに一致するように入れる。

A

の水量は

75ml

となる。

(2.2)

直径

70

±

2mm

の試験片の質量を

0.01g

まで正しく量った後,測定器具

B

に入れ,

A

にある水を全部

B

に移す。試験片が水と十分に接触した後,ゴム栓

C

を閉じ試験片を固定し,同時に水の蒸発を防

ぐ。

(2.3)

試験片が水と接触し始めてからあらかじめ規定した時間経過した後測定器具を動かし,

B

にある水

を全部

A

に移す。水を移動し始めてから

1

分間経過した後,

A

の目盛を読む。

(2.4)

さらに,水に浸す必要があるときは,水を

B

に戻す。

(2.5)

吸水度を次の式によって算出する。求める試験値は,

2

個の試験片の平均値を JIS Z 8401 によって

丸め,整数位で表す。

100

×

=

W

A

Q

ここに,

Q

吸水度

 (%)

A

試験片を規定時間水に浸した後の目盛

 (ml)

W

水に浸す前の試験片の質量

 (g)


8

K 6550-1994

5.5.3

質量法  約

40

×

100mm

の大きさの試験片の質量を

0.01g

まで量り,試験片の質量の約

10

(

4

)

20

±

2

℃の水中に試験片をおもりなどで沈ませる。

このとき試験片は底面と接触しないようにガラス棒を置く。

あらかじめ規定した時間放置した後取り出し,過剰の水分をろ紙で取り除き,質量を量り,次の式によっ

て吸水度を算出する。求める試験値は,

2

個の試験片の平均値を JIS Z 8401 によって丸め,整数位で表す。

100

1

1

2

×

=

W

W

W

M

ここに,

M

吸水度

 (%)

W

1

水に浸す前の試験片の質量

 (g)

W

2

規定時間水に浸した後の質量

 (g)

(

4

)

軽くて薄い試験片で,水が十分両面にゆきわたらない場合は,水量を増加してもよいが,その

場合は試験結果の報告に明記しなくてはならない。

5.6

液中熱収縮温度  試験片は,背線に

45

度の方向に

50

×

2mm (

±

0.5mm)

の大きさに切り取り,水中

24

時間静置した後,

図 10 のような構造の熱収縮温度測定装置に取り付ける。革の厚さが,

3mm

未満の

ときは荷重

0.196N {20gf}

を,

3mm

以上のときは

0.294N {30gf}

を掛け,

水温(

5

)

を毎分

3

5

℃で上昇させ,

試験片の収縮開始温度を測定する。求める試験値は,

3

個の試験片の平均値を JIS Z 8401 によって丸め,

整数位で表す。

(

5

)

水は精製水を用い,その

pH

5

7

とする。

95

℃以上の測定には,JIS K 8295 に規定するグリセリン

3

容と水

1

容の混合溶液(

23

℃にお

ける密度,

1.190

)を用いる。

図 10  液中熱収縮温度測定装置の一例


9

K 6550-1994

6.

化学試験方法

6.1

分析用試料の調整  試料を面積約

1mm

平方に細切し,混合する。これを分析用試料とし,共栓瓶の

中に蓄える。

なお,試料を細切するときは共革を敷くものとする。可溶性成分,可溶性灰分及びなめし度を除く項目

については動力駆動回転刃(

6

)

による粉砕試料を使用することができる。

(

6

)

ウィレーミル,カッティングミルなど。

6.2

水分  細切し,混和した分析用試料約

10g

又は粉砕した分析用試料

3

5g

を質量既知の量り瓶に

0.1mg

まで正しく量り採り,乾燥器中で

100

±

2

℃で乾燥し,恒量になったときの質量を量る。水分は,次

の式によって算出し,得られた値を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたで表す。

100

1

2

1

×

=

S

S

S

M

ここに,

M

水分

 (%)

S

1

乾燥前の分析用試料の質量

 (g)

S

2

乾燥後の分析用試料の質量

 (g)

6.3

全灰分  細切し,混和した分析用試料

3

5g

又は粉砕した分析用試料

1.5

2.5g

を質量既知のるつぼ

0.1mg

まで正しく量り採り,徐々に燃焼させ,

600

±

50

℃で灰化(

7

)

し,放冷後質量を量る。

(

7

)

マッフル炉又は電気炉を用いることができる。

この方法でも十分に灰化しないときは,内容物を温水に溶かし,これを定量ろ紙でろ過し,ろ紙と共に

乾燥し,さらに,るつぼに入れて燃焼させ,これにろ液を加え,水浴上で蒸発乾固し,再び強熱して十分

に灰化した後,デシケーター中で室温まで放冷して質量を量る。全灰分は,次の式によって算出し,得ら

れた値を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたで表す。

100

1

2

×

=

S

S

A

ここに,

A

全灰分

 (%)

S

1

燃焼前の分析用試料の質量

 (g)

S

2

燃焼後の分析用試料の質量

 (g)

6.4

脂肪分

n-

ヘキサン(

8

)

で抽出し得る物質の質量を脂肪分として百分率で表す。細切した分析用試料

10g

又は粉砕した分析用試料

3

5g

0.1mg

まで正しく量り円筒ろ紙に移し,そのろ紙をソックスレー

脂肪抽出器に入れ,水浴上で

n

−ヘキサンによって

6

時間抽出する。

抽出終了後,円筒ろ紙の底にたまった溶液をフラスコに戻し,

n-

ヘキサンを揮散させた後,

100

±

2

℃恒

温器中で乾燥した後放冷して質量を量り,質量の減少が止まり質量が増加となるまで

1

時間乾燥を繰り返

す。脂肪分は,次の式によって算出し,得られた値を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたで表す。

100

×

=

S

W

F

ここに,

F

脂肪分

 (%)

W

抽出物の質量

 (g)

S

分析用試料の質量

 (g)

(

8

)

受渡当事者間の協定によってジクロルメタンを使用することができる。この場合には,試験結

果の報告に使用溶媒を記録する。

参考

ジクロルメタンは樹脂,顔料,染料などの抽出物が多い。ニトロセルロース系塗料を多量に使

用した試料の場合は,

n-

ヘキサンを用いても脂肪分を正確に反映しない。


10

K 6550-1994

6.5

可溶性成分  脂肪分測定に使用した分析用試料について水溶性物質の質量を量り,脂肪分測定前の

分析用試料に対する質量百分率を可溶性成分とする。

6.4

によって脱脂し,溶媒を蒸発させた分析用試料を可溶性成分抽出器に入れ,蒸留水に浸し,一夜放置

する。これを

50

±

1

℃の恒温槽に入れ,

3

±

0.2

時間で抽出液が

1l

になるように一定速度で精製水を通して

抽出を行い,抽出液を室温で放冷した後正確に

1l

にする。この抽出液から

50ml

を質量既知の平底蒸発皿

に採り,恒温器

100

±

2

℃で乾燥し,恒温になった固形量を量る。可溶性成分は,次の式によって算出し,

得られた値を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたで表す。

100

50

000

1

×

×

=

S

W

K

ここに,

K

:  可溶性成分 (%)

W

:  固形量 (g)

S

:  脂肪分測定の分析用試料の質量 (g)

6.6

可溶性灰分  可溶性成分抽出液 50ml を採り,るつぼに入れ蒸発乾固した後,600±50℃で燃焼灰化

させ,放冷して灰分の質量を量る。可溶性灰分は次の式によって算出し,得られた値を JIS Z 8401 によっ

て丸め,小数点以下 1 けたで表す。

100

50

1000 ×

×

=

S

A

A

ここに,  A':  可溶性灰分 (%) 

A

:  灰分 (g)

S

:  脂肪分測定の分析用試料の質量 (g)

備考  可溶性灰分が少ない試料でこの方法が適用できないときは,可溶性成分を抽出した後の革試料

について灰分を測定し,全灰分との差を可溶性灰分としてもよい。

6.7

皮質分  細切した分析用試料から 1.0∼1.5g 又は粉砕した分析用試料 0.5∼0.8g を 0.1mg まで正しく

量り採り,250ml 容ケルダールフラスコに入れ,硫酸銅・硫酸カリウム混合物(

9

)

の粉末 3g と濃硫酸 25ml

を加えて青色透明の溶液となるまで加熱する。反応促進のために,セレン約 0.05g を加えても差し支えな

い。分析用試料の採取量に応じて分解剤の量を変えることができる。

分析用試料に脂肪が多いときには,分解液が透明になった後,脂肪酸を完全に分解するために,さらに,

1

∼2 時間加熱する。冷却後精製水を加えて 200ml とし,これから 20ml を採り蒸留瓶に移し,水酸化ナト

リウム溶液 (30∼35%)  を加えてアルカリ性とした後,精製水を若干加えて水蒸気蒸留を行う。留出液はあ

らかじめ 0.05mol/

λ硫酸 20ml を入れた受器中に受ける。留出液を 0.1mol/λ水酸化ナトリウム溶液で滴定(

10

)

し,留出するアンモニアに相当する 0.05mol/

λ硫酸量を求める。皮質分は次の式によって算出し,得られた

値を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けたで表す。

100

20

200

62

.

5

4

001

.

0

×

×

×

×

=

S

W

H

ここに,

H

皮質分 (%)

W

(留出するアンモニアに相当する 0.05mol/

λ硫酸量)

[0.05mol/硫酸 20ml−0.1mol/

λ水酸化ナトリウム溶液の滴定

量(ml)]

S

分析用試料の質量 (g)

(

9

)

硫酸銅1,硫酸カリウム9の割合で混和して粉砕したもの。

(

10

)

指示薬としてエチルアルコール

(95 容量%)

100ml

中にメチルレッド 0.1g とメチレンブルー0.05g

を含む混合溶液を用いる。


11

K 6550-1994

6.8

なめし度  皮質分 100 と結合したタンニンの量をなめし度といい,なめし度は次の式によって算出

し,得られた値を JIS Z 8401 によって丸め,整数位で表す。

100

×

=

H

B

G

ここに,  G:  なめし度 

B

:  結合タンニン (%) =100 (%)  −[水分 (%) +不溶性灰分

(%)(

11

)

+脂肪分 (%) +可溶性成分 (%) +皮質分 (%)]

H

:  皮質分 (%)

(

11

)

不溶性灰分 (%) =全灰分 (%) −可溶性灰分 (%)

6.9

クロム含有量  細切した分析用試料 1.5∼2.0g 又は粉砕した分析用試料 0.8∼1.0g を 0.1mg まで正し

く量り,250ml 容ケルダールフラスコに入れ,これに硝酸 5ml,過塩素酸 (60%) 10ml,硫酸 10ml の割合に

加え,加熱沸騰させ,完全に酸化分解させる。加熱を続行すれば,溶液の色調は青緑からうすい紅を帯び

た黄を経て黄赤に急変する。この後約 1 分間加熱して急冷する。冷却後水 50∼100ml を器壁を洗いながら

加え,静かに沸騰させて塩素を駆逐する。放冷後,10%のよう化カリウム溶液 10ml を加え,0.1%でんぷん

溶液を指示薬として 0.1mol/

λチオ硫酸ナトリウム溶液で滴定する。クロム含有量(Cr

2

O

3

として)は次の式

によって算出し,得られた値を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けたで表す。

100

533

002

.

0

×

×

=

S

W

C

ここに,

C

:  クロム含有量 (%)

W

: 0.1mol/チオ硫酸ナトリウム溶液の滴定量 (ml)

S

:  分析用試料の質量 (g)

備考  クロム酸塩(黄色顔料)を多量に含む試料は,塗膜を除去してからクロム含有量を測定するこ

とが望ましい。この場合には,試験結果の報告に記録する。

参考  塗膜が相対的に厚い試料,その他分解を困難にする成分が多い試料は,あらかじめ全灰分の測

定と同じ条件で灰化してから,その残さをフラスコに移して分解するとよい。

また,鉄イオンの妨害のおそれがあるときは,滴定の際にりん酸 85%を 15ml 添加するとよ

い。

6.10

  pH

  細切した分析用試料約 10g 又は粉砕した分析用試料 5∼10g を量って,試料の質量の約 10 倍の

精製水中に入れ,完全に吸水させてから室温で 24 時間放置して,ろ紙でろ過し,そのろ液を JIS Z 8802

の 7.(操作方法)によってガラス電極で pH を測定する。この場合,得られた値を JIS Z 8401 によって丸

め,小数点以下 1 けたで表す。

備考  脂肪分の多い試料の場合は,脂肪分測定後の脱脂試料を使用することができる。

7.

報告  報告には必要に応じて次の事項を記録する。

(1)

試験した材料の種類

(2)

試験片の種類

(3)

試験片の作製方法

(4)

試験片の形状及び寸法

(5)

試験片の状態調節の温度,湿度及び時間

(6)

試験室の温度及び湿度

(7)

試験した試験片の数


12

K 6550-1994

(8)

試験方法の種類

(9)

試験結果

(10)

試験年月日

(11)

その他特記すべき事項

関連規格  JIS Z 8203  国際単位系 (SI) 及びその使い方

JIS K 6550

  改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

久  保  知  義

東京農工大学

白  井  邦  郎

東京農工大学

青  木  英  彦

株式会社アオキ

石  原  矩  武

和歌山県工業技術センター

今  井  哲  夫

東京都立皮革技術センター

大  沢  重  見

株式会社シャミオール

岡  村      浩

昭和女子大学

倉      剛  進

工業技術院標準部

小  島  延  貢

株式会社ストック小島

斉  藤      勝

光陽産業株式会社

白  山  琢  持

埼玉県工業技術研究所

杉  田  正  見

兵庫県立工業技術センター

長  南  康  正

東京都立皮革技術センター

出  口  公  長

社団法人日本タンナーズ協会

中  西  健太郎

株式会社ふくや商店

中  村      蔚

大阪府立産業技術総合研究所

平  澤      繁

メルクス株式会社

増  岡  岑  夫

大阪府立産業技術総合研究所

三  尾  哲  也

株式会社山陽

水  谷  茂  章

兵庫県立工業技術センター

村  岡      登

株式会社リーガルコーポレーション

元  吉  治  雄

和歌山県工業技術センター

横  川  市  次

財団法人日本皮革研究所

加  山  英  男

財団法人日本規格協会

(事務局)

石  井  泰  博

東京農工大学

備考  ○印は分科会委員