日本工業規格
JIS
K
6548
-1995
革の銀面割れ試験方法
Testing method for grain crack of leather
(by ball-bursting tester)
1.
適用範囲 この規格は,靴用甲革及びその他の薄物革の銀面割れ試験方法について規定する。
備考1. この規格は,破裂試験にも準用できる。
2.
この規格の引用規格を,次に示す。
JIS K 6550
革試験方法
JIS Z 8401
数値の丸め方
3.
この規格の中で{ }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,
参考として併記したものである。
2.
用語の定義 銀面割れとは,革の全周端を固定し,鋼球によって中心部を肉面から押し出したとき銀
面に生じる割れを意味する。
備考 肉面を表として使用する場合は,肉面に生じる割れをもって銀面割れとする。
3.
試験の一般的条件
3.1
試験室の標準状態 試験室の温湿度は,原則として温度 20±5℃,相対湿度 (65±5) %とし,恒温恒
湿の設備のない場合は,常温 (20±15℃) ,常湿 [ (65±20) %] の状態で試験してもよいが,この場合は試
験時の温湿度を記録する。
3.2
試験片の標準状態 試験片は試験前に温度 20±5℃,相対湿度 (65±5) %の状態中に 48 時間以上静
置する。
4.
試料採取方法並びに試験片 JIS K 6550 の 4.(試料及び試験片の採取方法)に規定した部分から採取
した試料 1 枚につき,直径約 40mm の円形の試験片(
1
)2
個以上を採取する。
注(
1
)
きずなどがある場所は避ける。
5.
装置 次の条件を備えた鋼球破裂試験装置を使用すること。
(1)
試験片の取付け部分は試験片の全周端を固定し,試験片の中央部を上下に動かせるようになっていて,
試験片の中心に 490.3N{50kgf} 以上の荷重がかけられるものとする。
(2)
鋼球は 1 分間当たり 12±4mm の速度で 10mm 以上まで回転なしに上昇できるものとする。
(3)
試験片の可動面積は,直径 25±0.1mm のものとする。
(4)
装置には,銀面割れのときの荷重及び上昇した高さを読むため,それぞれ 9.81N{1kgf} 及び 0.5mm の
2
K 6548-1995
目盛が施されてあること。
(5)
装置の精度は,荷重が 245.2N{25kgf} のとき±0.98N{0.1kgf},高さが最高のとき±0.05mm であり,
球の直径は 6±0.025mm とする。
備考 装置を参考として付図 1 に示す。
6.
試験方法 試験方法は次による。
(1)
試験片は銀面を上にし,肉面を鋼球に付くように試験片の端を固定する。
(2)
鋼球の押し上げ速度は 1 分間当たり 12±4mm とし,銀面に割れのできたときの荷重及び高さを
0.98N{0.1kgf}
及び 0.1mm まで読む。
(3)
割れの判定には直射日光を避け,北窓光線又はこれに相当する 540lx の光源を用いて肉眼によって行
う。
光線は約 45 度の角度で表面に当て,見る方向は試験片の表面に対して,
ほぼ直角になるようにする。
7.
記録 1 試料につき 2 個以上の測定値の算術平均値を,荷重は JIS Z 8401 によって整数位に丸め,高
さは小数点以下 1 けたまで記録する。また規定の温湿度で試験しない場合は,必ず試験時の温湿度を付記
すること。
3
K 6548-1995
付図 1 鋼球破裂試験機の主要部分(参考)
関連規格 JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方
4
K 6548-1995
高分子部会 鋼球破裂試験機による銀面われ試験方法専門委員会 構成表(昭和 41 年 8 月 1 日制定のとき)
氏名
所属
(委員会長)
井 上 吉 之
東京農工大学
仏 木 敏 行
日本皮革株式会社
池 田 敬 二
山陽皮革株式会社
内 冨 実
明治製革株式会社
磯 畑 引太郎
日本靴製造団体連合会
島 田 勝 治
日本機械靴協会
箕 輪 和 助
スタンダード靴株式会社
安 田 忠 勝
チヨダシューズ株式会社
村 上 攻
大塚製靴株式会社
木 村 演 雄
月星ゴム株式会社
春 田 余 咲
ハルタ製靴株式会社
大 野 里 美
新興製靴工業株式会社
菅 野 英二郎
東京工業試験所
仲 矢 鍛
通商産業省繊維雑貨局雑貨第二課
丸 田 幸 栄
工業技術院標準部繊維化学規格課
(事務局)
山 脇 政 次
工業技術院標準部繊維化学規格課
安 達 孝 明
工業技術院標準部繊維化学規格課
(事務局)
青 木 誠 治
工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和 51 年 3 月 1 日改正のとき)
石 川 哲之介
工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和 51 年 3 月 1 日改正のとき)
(事務局)
渡 辺 武 夫
工業技術院標準部繊維化学規格課(平成 7 年 12 月 1 日改正のとき)
稲 葉 知 英
工業技術院標準部繊維化学規格課(平成 7 年 12 月 1 日改正のとき)