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K 6348:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 品質 2 

3.1 性能  2 

3.2 外観  3 

4 構造及び材料  3 

5 寸法及び許容差  3 

6 試験の一般条件  3 

6.1 試験室の標準温度  3 

6.2 試験片の状態調節  3 

6.3 試験成績の数値の丸め方  4 

7 測定及び試験方法  4 

7.1 内径の測定  4 

7.2 肉厚の測定  4 

7.3 耐ガス試験  4 

7.4 引張試験  4 

7.5 硬さ試験  5 

7.6 永久ひずみ試験  5 

7.7 耐老化性試験  5 

7.8 浸せき試験  5 

7.9 静的オゾン劣化試験  5 

7.10 難燃試験  6 

7.11 耐ガス透過試験  6 

7.12 気密試験  7 

7.13 耐熱試験  7 

7.14 曲げ流量試験  7 

7.15 引抜き試験  8 

7.16 耐圧試験  9 

7.17 ゴム管の引張試験  9 

7.18 低温ねじり試験  9 

7.19 低温曲げ試験  9 

8 表示 9 

附属書A(参考)耐ガス透過試験の試験装置及び試験方法  10 

 


 

K 6348:2017  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

ゴム工業会(JRMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を

改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格で

ある。これによって,JIS K 6348:2011は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

K 6348:2017 

 

ガス用ゴム管 

Rubber tubes for gas 

 

適用範囲 

この規格は,圧力3.3 kPa以下の都市ガス1) のガス栓と燃焼機器との間,並びに液化石油ガス2) のガス

調整器又はガス栓と燃焼機器との間を連結するガス用ゴム管(以下,ゴム管という。)について規定する。 

警告 この規格の利用者は,通常の実験室での作業に精通しているものとする。この規格は,その使

用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者

は,各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置を取らなければならない。 

注1) 都市ガスとは,ガス事業法(昭和29年法律第51号)に基づく,ガス用品の技術上の基準等に

関する省令(昭和46年通商産業省令第27号)に掲げるガスグループのガスをいう。 

2) 液化石油ガスとは,液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律(昭和42年法律

第149号)並びに液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律施行令(昭和43年

政令第14号)の液化石油ガスの規格に掲げるガスをいう。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 

JIS K 2240 液化石油ガス(LPガス) 

JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則 

JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方 

JIS K 6253-3 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第3部:デュロメータ硬さ 

JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方 

JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方 

JIS K 6259-1 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方−第1部:静的オゾン劣化試験及び

動的オゾン劣化試験 

JIS K 6261-3 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−低温特性の求め方−第3部:低温ねじり試験(ゲーマン

ねじり試験) 

JIS K 6273 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張永久ひずみ,伸び率及びクリープ率の求め方 

JIS K 6330-1 ゴム及びプラスチックホース試験方法−第1部:ホース及びホースアセンブリの寸法

測定 

JIS K 6330-2 ゴム及びプラスチックホース試験方法−第2部:ホース及びホースアセンブリの耐圧

性 


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JIS Z 8401 数値の丸め方 

 

品質 

3.1 

性能 

ゴム管の性能は,7.3〜7.19によって試験を行い,表1の規定に適合しなければならない。 

 

表1−ゴム管の性能 

性能項目 

性能 

試験方法 

主な試験条件 


 



 

耐n-ペンタン性 

質量変化率35 %以下 

耐ガス試験(7.3) 

n-ペンタンガス 

35 ℃±2 ℃,48時間 







 

引張強さ 

引張強さ12 MPa以上 

引張試験(7.4) 

JIS K 6251に規定された方法によ
る。 

切断時伸び 

切断時伸び400 %以上 

硬さ 

A55以上A70以下 

硬さ試験(7.5) 

JIS K 6253-3,タイプAデュロメー
タ 

引張永久ひずみ 

引張永久ひずみ率15 %以下 

永久ひずみ試験 
(7.6) 

JIS K 6273の5.(定伸長引張永久ひ
ずみ試験),23 ℃±2 ℃, 
24時間,(200±10) %伸長 

耐老化性 

引張強さ変化率−20 %以内 

耐老化性試験(7.7) JIS K 6257の3.3(試験方法)に規

定する促進老化試験A法AtA-1,
70 ℃±1 ℃,96時間 

切断時伸び変化率−20 %以
内 



 

耐洗剤性 

質量変化率5 %以下 

浸せき試験(7.8) 

質量分率2 % n-ラウリルベンゼン
スルホン酸ナトリウム水溶液 
25 ℃±5 ℃,24時間 

耐高温食用油性 

質量変化率3 %以下 

大豆油 155 ℃±5 ℃,10秒間 

耐食用油性 

質量変化率3 %以下 

大豆油 25 ℃±5 ℃,24時間 

耐食酢性 

質量変化率5 %以下 

質量分率4 % 酢酸水溶液 
25 ℃±5 ℃,24時間 

耐石けん液性 

質量変化率5 %以下 

質量分率2 % ラウリル酸ナトリウ
ム水溶液 
25 ℃±5 ℃,24時間 

耐オゾン性 

内面ゴム
層及び中
間層 

亀裂が発生して
はならない。 

静的オゾン劣化試
験(7.9) 

50 pphm±5 pphm,40 ℃±2 ℃ 
ホースエンド挿入,72時間 

外面層 

50 pphm±5 pphm,40 ℃±2 ℃ 
ホースエンド挿入,96時間 

難燃性 

炎の持続時間5秒間以下 

難燃試験(7.10) 

約800 ℃の炎,5秒間 

耐ガス透過性 

呼び9.5 

ガス透過量 
5 mL/h以下 

耐ガス透過試験 
(7.11) 

プロパンガス35.0 ℃±0.2 ℃ 
60 kPa±1 kPa  
24時間経過後の6時間 

呼び13 

ガス透過量 
7 mL/h以下 

気密性 

漏れがあってはならない。 

気密試験(7.12) 

100 kPa,1分間 

耐熱性 

漏れ,局部的な膨れ,ゴムの
変形などの異常があっては
ならない。 

耐熱試験(7.13) 

120 ℃±2 ℃,1時間後,100 kPa, 
5分間加圧,気密試験 

曲げ流量低下率 

流量低下率10 %以下 

曲げ流量試験 
(7.14) 

規定の曲げ幅,空気圧1.0 kPa, 
1分間 
流量 呼び9.5は1 m3/h 
   呼び13は2 m3/h 


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表1−ゴム管の性能(続き) 

性能項目 

性能 

試験方法 

主な試験条件 



 

引抜き強さ 

引抜き強さ100 N以上 

引抜き試験(7.15) ホースエンド挿入,室温で24時間 

空気圧2.0 kPa, 
引張速さ500 mm/min±25 mm/min 

耐圧性 

漏れ,亀裂,変形などの異常
があってはならない。 

耐圧試験(7.16) 

200 kPa,30秒間 

ゴム管の引張強さ 

漏れ又は破壊があってはな
らない。 

ゴム管の引張試験 
(7.17) 

質量50 kgのおもり, 
5分間後,気密試験 

低温柔軟性 

比モジュラスが5を示す温
度(t5)が−10 ℃以下 

低温ねじり試験 
(7.18) 

JIS K 6261-3 

 

ひび割れ,その他異常がな
く,漏れがあってはならな
い。 

低温曲げ試験 
(7.19) 

−2540

 ℃で1時間曲げ後,気密試

験 

 

3.2 

外観 

ゴム管の外観は,次に適合しなければならない。 

a) 内径,肉厚ともに均整で,内面が平滑でなければならない。 

b) きず,気泡及び変形がなく,異物の混入その他使用上有害な欠点があってはならない。 

 

構造及び材料 

ゴム管の構造及び材料は,次による。 

a) ゴム管の構造は,その用途に適合するものであって,内面層がゴムからなる2層以上の多層構造のも

のとする。 

b) ゴム管には,配合物質を析出して,燃焼機器の詰まり,機能不良などを起こすおそれのある材料を使

用してはならない。 

 

寸法及び許容差 

ゴム管の内径及び肉厚並びにそれらの許容差は,7.1及び7.2によって試験し,表2による。 

 

表2−ゴム管の寸法及び許容差 

単位 mm 

呼び 

内径 

内径の許容差 

肉厚 

肉厚の許容差 

9.5 

9.4 

±0.4 

3.0 

±0.3 

13 

12.7 

±0.5 

3.3 

 

試験の一般条件 

6.1 

試験室の標準温度 

試験室の標準温度は,JIS K 6250の6.1(試験室の標準温度)に規定する23 ℃±2 ℃とする。試験成績

には,試験室の温度を記録する。 

6.2 

試験片の状態調節 

試験片は,JIS K 6250の7.(試料及び試験片の保管)に従い保管し,JIS K 6250の9.1(一般事項)によ

って状態調節する。 


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6.3 

試験成績の数値の丸め方 

試験成績の数値の丸め方は,JIS Z 8401の規則Aによって丸める。 

 

測定及び試験方法 

7.1 

内径の測定 

ゴム管の内径の測定は,JIS K 6330-1の4.1(A法)によって行う。 

7.2 

肉厚の測定 

ゴム管の肉厚の測定は,7.1によって内径を測定後,ゲージをはめ込んだまま外径を測り,内径と外径と

の差によって求める。筋入りゴム管の場合には,筋の山を含めて測定する。 

7.3 

耐ガス試験 

内面層の耐ガス試験は,ゴム管の内面ゴムから幅10 mm,長さ50 mm及び厚さ2 mmの試験片を採取し,

図1に示す試験装置によって,試験温度35 ℃±2 ℃で純度98 %以上のn-ペンタンで飽和させた気相中に

試験片を入れる。48時間保持した後,試験片を取り出し,直径約240 mmのデシケータの中に入れ,約60

分間室温に保持する。次に,30分間以内に試験片の質量を測定し,質量変化率を式(1)によって算出する。

試験片をデシケータに保持する間は,図1に示す押さえ具を使用する。 

なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1(平板状加硫ゴム試験片)及び8.5.3

(熱可塑性ゴム試験片)によって,試験片を作製する。 

100

Δ

1

1

2

m

m

m

m

  (1) 

ここに, 

 質量変化率(%) 

 

m1: 耐ガス試験前の質量(g) 

 

m2: 耐ガス試験後の質量(g) 

 

 

図1−耐ガス試験装置の例 

 

7.4 

引張試験 

内面層及び中間層の引張試験は,JIS K 6251に規定する方法によって引張強さ及び伸びの試験を行う。

この場合,試験片は,ダンベル状3号形とする。 

なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製

する。 


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7.5 

硬さ試験 

内面層及び中間層の硬さ試験は,JIS K 6253-3に規定する方法によって行う。この場合,試験機は,タ

イプAデュロメータとする。 

なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製

する。 

7.6 

永久ひずみ試験 

内面層及び中間層の永久ひずみ試験は,JIS K 6273の5.(定伸長引張永久ひずみ試験)に規定する方法

によって行う。この場合,試験温度は23 ℃±2 ℃,試験時間は24時間,引張ひずみは (200±10) %伸長

とし,試験片は,ダンベル状1号形とする。 

なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製

する。 

7.7 

耐老化性試験 

内面層及び中間層の耐老化性試験は,JIS K 6257の3.3(試験方法)に規定する促進老化試験A法AtA-1

によって行い,引張強さ変化率及び切断時伸び変化率を算出する。この場合,試験温度は70 ℃±1 ℃,

試験時間は連続96時間とし,試験片はダンベル状3号形とする。 

なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製

する。 

7.8 

浸せき試験 

ゴム管の浸せき試験は,長さ約50 mmのゴム管を試験片として用い,JIS K 6258の8.1(浸せき試験)

に規定する方法によって行い,質量変化率を算出する。この場合,試験条件は,表3による。 

なお,試験片を浸せきするときは,試験片の内面に浸せき液が入らないように両端に止め栓をする。 

 

表3−浸せき試験条件 

試験項目 

試験条件 

浸せき液 

試験温度 

℃ 

試験時間 

耐洗剤性 

質量分率2 %のn-ラウリルベンゼン
スルホン酸ナトリウム水溶液 

25±5 

24時間 

耐高温食用油性 

大豆油 

155±5 

10秒間 

耐食用油性 

大豆油 

25±5 

24時間 

耐食酢性 

質量分率4 %の酢酸水溶液 

耐石けん液性 

質量分率2 %のラウリル酸ナトリウ
ム水溶液 

 

7.9 

静的オゾン劣化試験 

ゴム管の静的オゾン劣化試験は,長さ50〜100 mmのゴム管を試験片として用い,JIS K 6259-1に規定

する静的オゾン劣化試験のA法によって,所定時間暴露した後,試験槽から取り出し,亀裂の有無を調べ

る。この場合,試験片の一端は,図2のゴム管口(ホースエンド)試験ジグをⓑの位置まで挿入した状態

とし,オゾン濃度は50 pphm±5 pphm,試験温度は40 ℃±2 ℃,及び試験時間は,内面層及び中間層は

連続72時間,外面層は連続96時間とする。 


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単位 mm 

 

 

a) 呼び9.5用 

b) 呼び13用 

 

注記1 ⓐの部分の角を取る。 
注記2 ⓑの溝の部分を赤く塗る。 
注記3 許容差の指定のない寸法については,参考値とする。 

 

図2−ゴム管口(ホースエンド)試験ジグの形状及び寸法 

 

7.10 

難燃試験 

ゴム管の難燃試験は,長さ約250 mmのゴム管を試験片として用い,図3に示す炎口内径約10 mmのブ

ンゼンバーナで,JIS K 2240に規定する1種の1号,2号又は3号のLPガスを燃焼させ,炎の長さを約

40 mmとし,還元炎の先端から約10 mm離れた酸化炎(約800 ℃)中に水平に置く。5秒間保持した後,

炎を取り除き,試験片の燃焼持続時間(炎が消えるまでの時間)を測定し,3個の試験片の平均値で表す。 

 

単位 mm 

 

図3−難燃試験装置の例 

 

7.11 

耐ガス透過試験 

ゴム管の耐ガス透過試験は,長さ約900 mmのゴム管を試験片として用い,試験片の内部にプロパン(プ

ロパンが体積比98 %以上のプロパンガス)を圧力60 kPa±1 kPaを24時間加えた後,試験片を透過するガ

ス量を6時間測定する。求める値は,1時間当たりのガス透過量とし,2個の試験片の平均値とする。この

場合,試験温度は35.0 ℃±0.2 ℃とする。 


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なお,耐ガス透過試験の試験装置及び試験方法を,附属書Aに参考として示す。 

7.12 

気密試験 

ゴム管の気密試験は,JIS K 6330-2の7.5(気密試験)のA法によって行う。この場合,試験圧力は100 

kPa,保持時間は1分間とする。 

7.13 

耐熱試験 

ゴム管の耐熱試験は,長さ約500 mmのゴム管を試験片として用い,図4に示す試験装置で温度120 ℃

±2 ℃の空気中に1時間放置し,更に100 kPaの内圧を5分間加えた後,取り出し,7.12の気密試験を行

い,漏れ,局部的な膨れ,ゴムの変形などの異常の有無を調べる。 

 

 

図4−耐熱試験装置の例 

 

7.14 

曲げ流量試験 

ゴム管の曲げ流量試験は,長さ約500 mmのゴム管を試験片として用い,図5に示す試験装置3) で,試

験片の一端から圧力1.0 kPa 4) の空気を表4に示す流量で流し,試験片を式(2)によって算出した曲げ幅(L)

に曲げ,1分間後の流量を測定する。流量低下率を式(3)によって算出する。この場合,曲げ幅までの移動

時間は,約10秒間とする。 

o

i

7

d

d

L

  (2) 

ここに, 

L: 曲げ幅(mm) 

 

di: ゴム管の内径(mm) 

 

do: ゴム管の外径(mm) 

 

100

1

2

1

q

q

q

Q

  (3) 

ここに, 

Q: 流量低下率(%) 

 

q1: ゴム管を曲げる前の流量(m3/h) 

 

q2: ゴム管を曲げた後の流量(m3/h) 

 

注3) 試験装置の移動板は,固定板と常に平行移動ができるもの。 

4) 空気の圧力は,試験中常に規定の圧力を保つように注意する。 


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表4−試験流量 

呼び 

試験流量 

m3/h 

9.5 

13 

 

 

図5−曲げ流量試験装置の例 

 

7.15 

引抜き試験 

ゴム管の引抜き試験は,長さ約150 mmのゴム管を試験片として用い,試験片の両端に図2のゴム管口

(ホースエンド)をⓑの位置まで挿入し,室温で24時間放置する。次に,図6に示す試験装置を用い,

2.0 kPaの圧力を加えた状態で,JIS B 7721の箇条7(試験機の等級)に規定する1級以上の等級をもつ引

張試験機によって引抜き強さの最大値を測定し,3個の試験片の平均値で表す。この場合,引張速さは500 

mm/min±25 mm/minとする。 


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図6−引抜き試験装置の例 

 

7.16 

耐圧試験 

ゴム管の耐圧試験は,JIS K 6330-2の7.1(耐圧試験)に規定する方法によって行う。この場合,試験圧

力は200 kPa,保持時間は30秒間とする。 

7.17 

ゴム管の引張試験 

ゴム管の引張試験は,長さ約500 mmのゴム管を試験片として用い,一端を固定し,他端に質量50 kg

のおもりを5分間加えた後,おもりを取り除き,室温で30分間保持する。次に,7.12の気密試験を行い,

ゴム管の機能及び構造の欠陥の有無を調べる。 

7.18 

低温ねじり試験 

ゴム管の低温ねじり試験は,ゴム管から幅3.0 mm±0.2 mm,長さ38.0 mm±2.5 mmの寸法に打ち抜いた

ものを試験片として用い,JIS K 6261-3に規定する方法によって,各温度におけるねじり角度を測定し,

比モジュラスが5を示す温度t5を求め,2個の試験片の平均値で表す。 

7.19 

低温曲げ試験 

ゴム管の低温曲げ試験は,長さ約800 mmのゴム管を試験片として用い,温度−2540

 ℃の恒温槽中に1

時間静置した後,取り出し,直ちに呼び9.5については半径150 mmの円筒に沿って,呼び13については

半径200 mmの円筒に沿って少なくとも,接触角45°以上に曲げ,ひび割れ,その他の異常の有無を調べ

る。さらに,7.12の気密試験を行い,漏れの有無を調べる。 

 

表示 

ゴム管には,次の事項を少なくとも長さ300 mmごとに表示しなければならない。 

a) ガス用である旨の表示 

b) 製造年又はその略号 

c) 製造業者名又はその略号 


10 

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附属書A 

(参考) 

耐ガス透過試験の試験装置及び試験方法 

 

A.1 試験装置 

恒温水槽は,35.0 ℃±0.2 ℃に調節し,ガスボンベ(プロパン)④及び配管ともに恒温水槽中に置くこ

とが望ましい。この場合,ガスボンベ及び配管部は,35.0 ℃±0.5 ℃に調節された恒温室中に置いてもよ

い。試験装置の例を,図A.1に示す。 

 

 

図A.1−耐ガス透過試験装置の例 

 

A.2 試験方法 

試験方法は,次による。 

a) 長さ約900 mmのゴム管を試験片として用い,端を栓で止め,他端を平底フラスコ①内のゴム栓に通

したガラス管に取り付ける。200 kPaの空気圧力で連結部及び栓部のガス漏れの有無を水中で調べた後,

試験片表面その他の部分の水分を十分に拭き取り,平底フラスコ①内に入れ,図A.1に示すように組

み立てる。このとき,試験片が折れないようにする。 

b) アスピレータ②を質量分率20 %の食塩水で満たし,水柱圧力計③には,あらかじめガスを飽和させた

蒸留水を入れておく。恒温水槽を35.0 ℃±0.2 ℃に調節した後,少なくとも2時間経過してから試験

片内部の空気を真空ポンプで抜き取り,次に,ガスボンベ(プロパン)④からプロパンガスを供給し,

試験片内部の圧力を水銀圧力計⑤で60 kPa±1 kPaに保つ。バルブ⑥を閉じた状態では,ガスの透過に

伴い水柱圧力計③の水準が変化するので,バルブ⑦を開き,アスピレータ②内の食塩水をメスシリン

ダ⑧に流出させることによって,水柱圧力計③の水準を等しくなるようにする。 

c) メスシリンダ⑧で計測される食塩水の体積は,試験片内から透過したガス体積の尺度となる。試験開

始後22時間まではバルブ⑥を開放しておき,その後はバルブ⑥を閉じ,24時間から30時間までの6

時間のガス透過量を測定し,1時間当たりの透過量(mL)で表す。