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K 6333 : 1999

1 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS K 6333-1993 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,ISO/DIS 3821 : 1997 との整合を図った。

JIS K 6333

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  難燃性試験方法

附属書 B(規定)  耐 n-ペンタン性試験方法

附属書 C(規定)  耐熱試験方法


日本工業規格

JIS

 K

6333

 : 1999

溶断用ゴムホース

Gas welding equipment

−Rubber hoses for welding, cutting and allied

processes

序文  この規格は,1997 年に発行された ISO/DIS 3821, Gas welding equipment−Rubber hoses for welding,

cutting and allied processes

を元に作成した日本工業規格であるが,表示の一部(規格番号)を不採用とし,

対応国際規格には規定されていない規定内容(内面ゴム層の厚さの種類,呼び径の種類,アセチレン使用

時の最高使用圧力,接着試験の試験片タイプ 8 及び静的オゾン劣化試験方法の D 法)及び規定項目(ホー

ス種類記号)を日本工業規格として追加している。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,溶接,切断及びその関連作業(

1

)

で使用するツインホースを含む低圧(最高使

用圧力が 1MPa で,呼び径が 6.3mm 以下のホースに限定する。

)及び中圧(最高使用圧力が 2MPa で,す

べての呼び径のホース)ゴムホースの要求事項について規定する。

この規格は,樹脂ホースについては適用しない。

使用するガスを識別するために,異なる色と表示を規定する。

(

1

)

関連作業とは,特に,加熱,ろう付け及びメタライジングを指す。

備考1.  低圧ゴムホースを液化石油ガス(LP ガス)用として使用する場合は,圧力調整器を使用しな

ければならない。

2.

燃料ガス供給ラインのフラックスディスペンサーに使用する場合は,製造業者はその用途に

対しホースの適性を検討することが望ましい。

3.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO/DIS 3821 : 1997

  Gas welding equipment−Rubber hoses for welding, cutting and allied processes

この規格は,次の用途に使用するホースに適用する。

−  ガス溶接及び切断,

−  不活性又は活性シールドガスを用いるアーク溶接,

−  溶接及び切断に類似した作業。

この規格は,高圧アセチレン(0.15MPa を超える。

)に使用するホースには適用しない。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。

)を適用する。


2

K 6333 : 1999

JIS K 6250

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの物理試験方法通則

備考  ISO 4661-1 : 1993, Rubber, vulcanized or thermoplastic−Preparation of samples and test pieces−

Part 1 : Physical tests

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6251

  加硫ゴムの引張試験方法

備考  ISO 37 : 1994, Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of tensile stress-strain properties

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6257

  加硫ゴムの老化試験方法

備考  ISO 188 : 1982, Rubber, vulcanized−Accelerated ageing or heat-resistance tests からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6258

  加硫ゴムの浸せき試験方法

備考  ISO 1817 : 1985, Rubber, vulcanized−Determination of the effect of liquids からの引用事項は,こ

の規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-1

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 1 部:寸法測定

備考  ISO 4671 : 1984, Rubber and plastics hose and hose assemblies−Methods of measurement of

dimensions

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-2

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 2 部:耐圧性試験

備考  ISO 1402 : 1984, Rubber and plastics hoses and hose assemblies−Hydrostatic testing からの引用事

項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-4

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 4 部:低温試験

備考  ISO 4672 : 1988, Rubber and plastics hoses−Subambient temperature flexibility tests からの引用事

項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-6

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 6 部:接着試験

備考  ISO 8033 : 1991, Rubber and plastics hose−Determination of adhesion between components からの

引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-7

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 7 部:静的オゾン劣化試験

備考  ISO 7326 : 1991, Rubber and plastics hoses−Assessment of ozone resistance flexibility tests からの

引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-9

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 9 部:曲げ試験

備考  ISO 1746 : 1983, Rubber or plastics hoses and tubing−Bendmg tests が,この規格と一致している。

JIS Z 8601

  標準数

備考  ISO 3 : 1973, Preferred number−Series of preferred number からの引用事項は,この規格の該当

事項と同等である。

ISO 1307 : 1992

  Rubber and plastics hoses for general-purpose industrial applications−Bore diameters and

tolerances, and tolerances on length

ISO 4080 : 1991

  Rubber and plastics hoses and hose assemblies−Determination of permeability to gas

3.

ホースの種類及び構造

3.1

種類  ホースは,内面ゴム層,補強層及び外面ゴム層からなり,その種類は内面ゴム層の厚さによ

って区分し

表 のとおりとする。


3

K 6333 : 1999

表 1  ホースの種類

ホースの種類

内面ゴム層の厚さ

外面ゴム層の厚さ

タイプ 1 1.3mm 以上

タイプ 2 1.5mm 以上

1.0mm

以上

3.2

構造  内面ゴム層及び外面ゴム層は,均一な厚さで,孔,気泡及びその他の欠点があってはならな

い。補強層は,適切な技術によって加工する。

4.

寸法及び許容差

4.1

呼び径(内径)  ホースの呼び径は,表 及び表 に示す呼び径及び許容差に適合しなければなら

ない。

4.2

偏肉  ホースの偏肉は,JIS K 6330-1 に規定する方法で測定し,表 及び表 に適合しなければな

らない。

表 2  シングルホースの呼び径(内径),許容差及び偏肉

単位 mm

呼び径(内径)

許容差

偏肉

 4.0

 5.0

 6.3

±0.55

最大 1.0

 7.1

 8.0

 9.5

10.0

±0.65

12.5

16.0

±0.70

最大 1.25

20.0

±0.75

最大 1.50

備考1.  許容差(呼び径20mm を除く。)は,ISO 1307の表1には適合していない。

2.

中間にある寸法は,JIS Z 8601 の基本数列 R20 から選び,許容差は,

表 に示

す 1 つ大きい呼び径のものを適用する。

表 3  ツインホースの呼び径(内径),許容差及び偏肉

単位 mm

呼び径

内径及び許容差

偏肉

5.0

×5.0 5.0±0.55×5.0±0.55

呼び径 5.0 は最大 1.0

6.3

×9.5 6.3±0.55×9.5±0.65

呼び径 6.3 は最大 1.0,呼び径 9.5 は最大 1.25

7.1

×7.1 7.1±0.65×7.1±0.65

呼び径 7.1 は最大 1.25

8.0

×8.0 8.0±0.65×8.0±0.65

呼び径 8.0 は最大 1.25

8.0

×9.5 8.0±0.65×9.5±0.65

呼び径 8.0 は最大 1.25,呼び径 9.5 は最大 1.25

備考1.  許容差(呼び径20mm を除く。)は,ISO 1307の表1には適合していない。

2.

ツインホースの呼び径は,×記号に対して前が酸素ホース,後が酸素以外の燃

料用ガスホースを示す。

4.3

切断長の許容差  切断長の許容差は,表 に適合しなければならない。表 は,ISO 1307 の規定に

よる。


4

K 6333 : 1999

表 4  切断長の許容差

単位表示のない数値は mm

長さ

許容差

             300 以下

  ±3

 300

を超え  600 以下

  ±4.5

 600

を超え  900 以下

  ±6

 900

を超え 1 200 以下

  ±9

1 200

を超え 1 800 以下

  ±12

1 800

を超える

  ±1%

5.

内面ゴム層及び外面ゴム層の物理的性質

5.1

引張強さ及び切断時の伸び  内面ゴム層及び外面ゴム層に使用するゴムは,JIS K 6251 に規定する

方法で試験を行い,

表 の規定に適合しなければならない。

表 5  引張強さ及び切断時の伸び

引張強さ

MPa

切断時伸び

%

内面ゴム層

5

以上 200 以上

外面ゴム層

7

以上 250 以上

5.2

老化試験  内面ゴム層及び外面ゴム層の引張強さと切断時の伸びは,JIS K 6257 に規定する方法で,

70

℃±1℃で 7 日間老化させた後,JIS K 6251 に規定する方法で試験を行い,老化前の値からそれぞれ 25%

及び 50%以上低下してはならない。

5.3

酸素ホースの難燃試験  附属書 に規定する方法で試験を行い,内面ゴム層の 3 個の試験片を,360℃

∼365℃の一定温度で 2 分間装置に入れたとき,着火してはならない。

2

個以上の試験片が 2 分以内に着火した場合,そのホースは不合格とし,1 個の試験片だけが 2 分以内に

着火した場合は,さらに 3 個の新しい試験片で再試験しなければならない。この,2 回目の試験で 3 個の

試験片のいずれかが 2 分以内に着火したら,そのホースは不合格とする。

5.4

浸せき試験

5.4.1

耐アセトン及び耐ジメチルホルムアミド (DMF) 性[アセチレンホース及び燃料ガス共用ホース(

2

)

に適用]  内面ゴム層の試験片は,JIS K 6250 で規定する試験室の標準状態において,試験液に 70 時間浸

せきし,JIS K 6258 に規定する方法で試験を行い,8%以上の質量増加があってはならない。

(

2

)

燃料ガス共用ホースとは,アセチレン,LPG,MPS,天然ガス,メタン及びその他の燃料ガス

に使用できるホースをいう。

5.4.2

耐 n-ペンタン性[LPG(

3

)

ホース,MPS(

4

)

ホース及び燃料ガス共用ホースに適用]  内面ゴム層の

試験片は

附属書 に規定する方法で試験を行い,n-ペンタンの吸収量が 15%未満,n-ペンタンでの抽出量

が 10%未満でなければならない。

(

3

) LPG

:液化石油ガス

(

4

) MPS

:メチルアセチレンとプロパジエンの混合

6.

要求性能

6.1

耐圧性試験  ホースは,JIS K 6330-2 に規定する方法で試験を行い,表 の規定に適合しなければ

ならない。


5

K 6333 : 1999

表 6  耐圧性要求性能

区分

低圧ゴムホース

中圧ゴムホース

  呼び径(内径)      mm 6.3 以下

全サイズ

  最高使用圧力(

5

)

      MPa 1

2

  耐圧試験圧力        MPa 2

4

  最小破裂圧力        MPa 3

6

  最高使用圧力時の    %

  長さ変化率

±5

  最高使用圧力時の    %

  外径変化率

±10

(

5

)

アセチレンに使用するホースの最高使用圧力は,0.15MPa とする。

6.2

接着試験  試験片は JIS K 6330-6 に規定するタイプ 2,タイプ 4 又はタイプ 8 を用いて試験を行い,

各層間のはく離強さは 1.5kN/m 以上でなければならない。

6.3

曲げ試験  JIS K 6330-9 に規定する方法によって,JIS K 6250 で規定する試験室の標準状態において,

呼び径の 10 倍(ただし,80mm 以上)の径 で試験を行い,変形係数 は 0.8 以上で,ホースの曲げ部に

はキンクがあってはならない。

参考  変形係数 K=曲がり部分のホースの外径(短径)÷ホースの平均外径

6.4

低温試験  JIS K 6330-4 に規定する方法によって,−25℃±3℃,呼び径の 10 倍(ただし,80mm 以

上)の径で試験を行い,ホースは,

表 に示す耐圧試験圧力(常温で実施する。)で,漏れがあってはな

らない。

6.5

耐熱試験  ホースの外面ゴム層は,白熱粒子及び熱表面の接触に対して,十分に耐えなければなら

ない。これを満足するため,試験片は,

附属書 に規定する試験条件で 60 秒間漏れがあってはならない。

6.6

静的オゾン劣化試験  外面ゴム層は,JIS K 6330-7 に規定する A 法又は D 法で試験を行い,2 倍の

拡大鏡で観察し,き裂の発生があってはならない。

6.7

ガス透過試験(

6

)

  ISO 4080 に規定する方法によって,JIS K 6250 で規定する試験室の標準状態にお

いて,シリンダ圧(約 0.6MPa)の 95%プロピレンガスを用いて試験を行い,ガス透過量は,どの呼び径の

場合も,1 時間当たり 25cm

3

/m

を超えてはならない。

(

6

)

ガス透過試験は,LPG ホース,MPS ホース及び燃料ガス共用ホースに適用する。

6.8

ツインホースに対する要求性能  ツインホースの場合は,ツインホースを各ホースに切り離して試

験し,該当する規定(6.1

6.7)に適合しなければならない。

ホースの切り離しは,ツインホースの端末部にナイフで切れ目を入れ,その後は手を使い(100N を超え

ない力で)約 1 000mm 以上切り離す。

なお,初めにナイフを入れた部分は,試料として使用してはならない。

7.

色識別及び表示  ホースの外面ゴム層は,次のように全体に色識別及び表示をしなければならない。

7.1

色識別  ホースに使用するガスを識別するため,ホースの外面ゴム層は,表 に示す色にしなけれ

ばならない。

5.4.1

5.4.2 及び 6.7 の要求性能に適合する燃料ガス共用ホースの外面ゴム層の色は,半円周分が赤,残

り半円周をオレンジとする。また,このホースは

表 に示すすべての燃料ガスに用いてもよい。

ツインホースの場合は,この規定によりそれぞれのホースに色識別及び表示をしなければならない。


6

K 6333 : 1999

表 7  ガスの種類の記号及び色識別

ガスの種類の記号

ガスの種類

外面ゴム層の色

ACE

アセチレン及び他の燃料用ガス(

7

)

(LPG,MPS,天然ガス及びメタンは除く。

OXY

酸素

SLD

空気,窒素,アルゴン,二酸化炭素

LMN LPG

,MPS,天然ガス,メタン

オレンジ

AFG

アセチレン,LPG,MPS,天然ガス,メタ
ン及び他の燃料ガス

赤とオレンジ

(

7

)

製造業者は,水素用途に対する適合性について検討しなければならない。

7.2

表示  ホースの外面ゴム層には,次の内容を少なくとも 1m ごとに表示しなければならない。

a)

製造者又は供給者のマーク

b)

ホースの種類を表した番号

c) MPa

単位で表した最高使用圧力

d) mm

単位で表した呼び径

e)

ガスの種類を表した記号

f)

製造年

例 XYZ-1-2MPa-10-OXY-97


7

K 6333 : 1999

附属書 A(規定)  難燃性試験方法

1.

適用範囲  この附属書は,難燃性試験方法について規定する。

2.

装置  次の事項を備えた附属書 図 に示す装置を用いる。

2.1

加熱炉  350W,内法寸法は,直径 50mm,深さ 150mm

2.2

管形スライド抵抗  190

Ω∼200Ω,可動つまみ又は連続可変出力電圧付きで自動変圧器付きのもの。

2.3

校正済みの酸素流量計  温度 15℃の大気圧下で,流量 0l/min∼5l/min を測定できるもの。

2.4

水銀温度計  150mm の深さで使用でき,5℃未満の間隔で 300℃∼400℃まで目盛がついて,目盛は

ガラス球から 200mm 以上の位置で始まる温度計。

3.

手順  発火試験装置をアルミニウムはくで包み電気炉に挿入する。アルミニウムはくは,放射熱を最

小限に抑制して温度分布をより均一にするために使用する。可変抵抗器又は自動変圧器によって電気炉へ

の電力を調節して温度を 360℃∼365℃の一定範囲に保ち,酸素の流量を 2l/min±0.1l/min とする。

内面ゴム層の試験片は,バフがけしてきれいにした後,各辺が 1.3mm 以上 2.5mm 以下で 8mm

3

∼10mm

3

のブロック状に切断する。

電気炉の温度を一定にしてから試験片ホルダを取り外し,試験を行う内面ゴム層のブロック状試験片を

タングステン針に固定し,試験片ホルダを装置に戻す。温度低下を最小限に押さえるため,この操作は迅

速に行う必要がある。タングステン針は清浄かつ鋭利にしておくことが望ましい。

試験片を装置内に少なくとも 2 分間放置し,この間,着火の証拠を得るために注意深く観察する。煙が

発生しても着火の証拠にはならず,通常,せん(閃)光を伴い,ときには小さな爆発を生じるものである。

試験片が着火すると装置の温度が上昇することがあるが,

時間をかけて適正な試験温度に戻す必要がある。

3

個の試験片を連続して試験する。


8

K 6333 : 1999

附属書 図 1  難燃性試験装置


9

K 6333 : 1999

附属書 B(規定)  耐 n-ペンタン性試験方法

1.

適用範囲  この附属書は,耐 n-ペンタン性試験方法について規定する。

2.

手順

a)

内面ゴム層の試験片の質量をはかり,これを試験室の標準状態において 72 時間 n-ペンタン溶液に浸

せきする。n-ペンタン溶液の体積は,試験片の少なくとも 50 倍でなければならない。

b)

浸せきが終了し,試験片を 5 分間,室温の空気中に放置して質量をはかる。さらに同じ条件で 24 時間

放置して質量をはかる。

c)

n-

ペンタンの吸収量 Pa (%)  及び n-ペンタンでの抽出量 Pe (%)  は,次の式によって計算する。

(

)

100

0

2

1

×

M

M

M

P

a

(

)

100

0

2

0

×

M

M

M

P

e

ここに,  M

0

:  試験前の試験片の質量

M

1

:  浸せき後,5 分間放置後の質量

M

2

:  浸せき後,24 時間放置後の質量


10

K 6333 : 1999

付属書 C(規定)  耐熱試験方法

1.

適用範囲

  この付属書は,耐熱試験方法について規定する。

2.

手順

  長さ約 50cm のホースサンプルを試験装置に固定する。

付属書 図 1

及び

図 2

参照)

ニッケルクロムド鋼製電熱線(線径 2.5mm)を 100mm 間隔の電気接続部間に固定する。試験中,電熱

線のホース軸に垂直な下向きの力は,1N とする。

附属書 図 3

参照)

。試験中は,ホースは圧力 0.1Mpa

の不活性ガス,例えば窒素で満たされなければならない。

電熱線は,電流 50A,最大 2V の条件で加熱して,温度を約 800℃に高めなければならない。

附属書 図 1  試験装置の回路図

附属書 図 2  試験装置

附属書 図 3  ホースに対して垂直にかかる力 


11

K 6333 : 1999

溶断,農業用ゴムホース原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

山  口      惇

横浜国立大学工学部

(委員)

西  出  徹  雄

通商産業省基礎産業局化学課

大  嶋  清  治

通商産業省工業技術院標準部材料規格課

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

神  代      啓

社団法人日本化学工業協会

廣  庭      正

財団法人化学品検査協会

鈴  木      守

社団法人日本ゴム協会

松  木  稔  久

高圧ガス保安協会

有  光  幸  朗

社団法人日本農業機械工業会

成  田  久  悦

社団法人日本農業機械工業会

北  野  辰  治

ヤマト産業株式会社

小  宮  雅  夫

株式会社田中製作所

高  田  宏  則

小池酸素工業株式会社

池  本  哲  夫

株式会社千代田精機

松  田  武  幸

株式会社ブリヂストン

渋  谷  政  典

株式会社十川ゴム

指  出  和  男

横浜ゴム株式会社

石  井  裕  志

東北ゴム株式会社

竹  林  忠  昭

弘進ゴム株式会社

塚  本  茂  之

クラレプラスチックス株式会社

服  部  和  洋

東海ゴム工業株式会社

庭  田  正  久

日本ゴムホース工業会

(事務局)

三  須      武

社団法人日本化学工業協会

解説文責  石井  裕志  東北ゴム株式会社


K 6333 : 1999

(1) 

まえがき

この追補は,

JIS K 6333

 : 1999

が平成 13 年 3 月 20 日付けで改正されたことに伴って発行されたもので

ある。


日本工業規格

JIS

 K

6333

 : 2001

溶断用ゴムホース

(追補 1)

Gas welding equipment

−Rubber hoses for welding, cutting and allied

processes (Amendment 1)

序文

JIS K 6333

 : 1999

に対するこの追補は,ガスの種類として空気,窒素,アルゴン,二酸化炭素に用

いるホースの外面ゴム層の色識別を,黒から緑へ改めるものである。

なお,この追補で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

7.1

(色識別)を,次のとおり改正する。

7.1

色識別

  ホースに使用するガスを識別するため,ホースの外面ゴム層は,

表 7

に示す色にしなけれ

ばならない。

5.4.1

5.4.2

及び

6.7

の要求性能に適合する燃料ガス共用ホースの外面ゴム層の色は,半円周分が赤,残

り半円周をオレンジとする。また,このホースは

表 7

に示すすべての燃料ガスに用いてもよい。

ツインホースの場合は,この規定によってそれぞれのホースに色識別及び表示をしなければならない。

表 7  ガスの種類の記号及び色識別

ガスの種類の記号

ガスの種類

外面ゴム層の色

ACE

アセチレン及び他の燃料用ガス

(

7

)

(LPG,MPS,天然ガス及びメタンは除く。

OXY

酸素

SLD

空気,窒素,アルゴン,二酸化炭素

LMN

LPG

,MPS,天然ガス,メタン

オレンジ

AFG

アセチレン,LPG,MPS,天然ガス,メタン及び

他の燃料ガス

赤とオレンジ

(

7

)

製造業者は,水素用途に対する適合性について検討しなければならな

い。

附属書(参考)を次のように追加する。


2

K 6333 : 2001

附属書(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS K 6333

 : 2001

  溶断用ゴムホース

ISO/DIS 3821 : 1997

  溶断用ゴムホース

(I)JIS

の規定

(III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術的

差異の項目ごとの評価及びそ

の内容

項目番号

内容

(II)

国際規格

番号

項目

番号

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)

JIS

と国際規格

との技術的差異の

理由及び今後の対

1.

適用範囲

溶接,切断及びその関

連工程で使用する溶断

用ゴムホースに適用。

ISO/DI

S 3821

1

JIS

と同じ IDT

2.

引用規格

JIS K 6250

同上 2.

ISO 37

IDT

ISO 4661-1

に整合)

ISO 188

JIS K 6251

ISO 471

ISO 37

に整合)

ISO 1307

JIS K 6257

ISO 1402

ISO 188

に整合)

ISO 1746

JIS K 6258

ISO 1817

ISO 1817

に整合)

ISO 4080

JIS K 6330-1

ISO 4671

ISO 4671

に整合)

ISO 4672

JIS K 6330-2

ISO 7326

ISO 1402

に整合)

ISO 8033

JIS K 6330-4

ISO 4672

に整合)

JIS K 6330-6

ISO 8033

に整合)

JIS K 6330-7

ISO 7326

に整合)

JIS K 6330-9

ISO 1746

に整合)

JIS Z 8601

ISO 3

に整合)

ISO 1307

ISO 4080

3.

種 類 及 び

構造

ホースの種類は,内面

ゴム,外面ゴム層及び

補強層からなる。

内面ゴム層厚さ 1.3mm

以上のタイプ 1 及び

1.5mm

以上のタイプ 2

を規定。

最小厚さ 1.0mm の外面

ゴム層及び補強層は共

通。

同上 3.

ホースの種類

は,最小厚さ

1.5mm

の内面

ゴム層,最小

厚さ 1.0mm の

外面ゴム層及

び補強層から

なる。

MOD

/追加

JIS

は,内面ゴム

層 厚 さ と し て

1.3mm

以 上 を 追

加。

現在広く使用され

ている内面ゴム層

厚さを今後国際規

格として提案して

いく予定。

4.

寸 法 及 び

寸法許容差

呼び径:15,許容差:4,

偏肉:3,切断長さ:6

種類を規定。

ISO/DI

S 3821

4.

呼び径:8,許

容 差 : 4 , 偏

肉:3,切断長

さ:6 種類を

規定。

MOD

/追加

JIS

は,呼び径と

してシングルホー

ス 2 種ツインホー

ス 5 種を追加。

現在広く使用され

ている 7 種の呼び

径を今後国際規格

として提案してい

く予定。


3

K 6333 : 2001

JIS K 6333

 : 2001

  溶断用ゴムホース

ISO/DIS 3821 : 1997

  溶断用ゴムホース

(I)JIS

の規定

(III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術的

差異の項目ごとの評価及びそ

の内容

項目番号

内容

(II)

国際規格

番号

項目

番号

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)

JIS

と国際規格

との技術的差異の

理由及び今後の対

引張強さ及び切断時伸

びを規定。

同上 5.

JIS

と同じ IDT

老化試験を規定。

同上 5.

JIS

と同じ IDT

酸素ホースの難燃性を

規定。

同上 5.

JIS

と同じ IDT

5.

物 理 的 性

浸せき試験を規定。

同上 5.

JIS

と同じ IDT

6.

要求性能

耐圧性試験を規定。

同上 6.

JIS

と同じ MOD

/追加

JIS

は,アセチレ

ン用の場合の最高

使用圧力を追加。

アセチレンホース

の最高使用圧力は

0.15

であり誤解を

招くおそれがある

ため今回追加した。

今後国際規格とし

て提案していく予

定。

接着試験を規定。

同上 6.

試験片は,タ

イプ 2 及びタ

イ プ 4 を 規

定。

MOD

/追加

JIS

は,試験片と

してタイプ 8 を追

加。

タイプ 8 は,現在広

く使用されている

ため今回追加した

が,次回改正時に廃

止又は

ISO

に提案

する。

曲げ試験を規定。

同上 6.

JIS

と同じ IDT

低温試験を規定。

同上 6.

JIS

と同じ IDT

耐白熱粒子及び熱表面

性を規定。

同上 6.

JIS

と同じ IDT

静的オゾン劣化試験を

規定。

同上 6.

試験方法は,1

法(

JIS A

と同じ)を規

定。

MOD

/追加

JIS

は,試験方法

と し て D 法 を追

加。

D

法は,現在広く使

用されているため

今回追加したが,次

回改正時に廃止又

ISO

に 提 案 す

る。

ガス透過性を規定。

同上 6.

JIS

と同じ IDT

ツインホースの要求性

能を規定。

同上 6.

JIS

と同じ IDT


4

K 6333 : 2001

JIS K 6333

 : 2001

  溶断用ゴムホース

ISO/DIS 3821 : 1997

  溶断用ゴムホース

(I)JIS

の規定

(III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術的

差異の項目ごとの評価及びそ

の内容

項目番号

内容

(II)

国際規格

番号

項目

番号

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)

JIS

と国際規格

との技術的差異の

理由及び今後の対

7.

色 識 別 及

び表示

7.1

色識別

ガス識別のため,ガス

の種類の記号及び 5 種

類の色識別を規定。

ISO/DI

S 3821

7.

ガスの種類の

記号は規定な

し。

MOD

/追加

JIS

は,ガスの種

類の記号を追加。

色識別だけでは,誤

使用される可能性

があるので記号を

追加した。今後国際

規格として提案予

定。

5

種類の色識

別のうち 4 種

類は,

JIS

同じだが,空

気,窒素,ア

ルゴン,二酸

化炭素に用い

るホースの色

は,黒を規定。

MOD

/変更

JIS

は,空気,窒

素,アルゴン,二

酸化炭素に用いる

ホースの色は,緑

を規定。

安全管理面で黒か

ら緑に変更した。

7.2

表示

製造者又は供給者のマ

ーク,ホースの種類の

記号,最高使用圧力,

呼び径,ガス種類の記

号,製造年を規定。

同上 7.

適 用 規 格 番

号,最高使用

圧力,呼び径,

製造者又は供

給 者 の マ ー

ク,製造年を

規定

MOD

/追加

JIS

は,ホース種

類及びガス種類の

記号を追加。

また,

JIS

は指定

商品なので,規格

番号を削除。

今後国際規格とし

て提案予定。

また,規格番号は,

別途表示の告示で

対応する。

8.

附属書

附属書 A:難燃性の試

験方法を規定。附属書

B

:耐 n−ペンタン性の

試験方法を規定。附属

書 C:耐白熱粒子及び

熱表面性の試験方法を

規定。

同上 8.

JIS

と同じ IDT

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。

    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    ―  MOD/変更………  国際規格の規定内容を変更している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  国際規格と一致している。 
    ―  MOD……………  国際規格を修正している。 
    ―  NEQ……………

技術的内容及び構成において,国際規格と同等でない。


5

K 6333 : 2001

溶断用ゴムホース原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

山  口      惇

横浜国立大学工学部

(委員)

西  出  徹  雄

通商産業省基礎産業局化学課

橋  本      進

財団法人日本規格協会

川  合  正  剛

社団法人日本化学工業協会

今  井  修  二

財団法人科学物質評価研究機構

鈴  木      守

社団法人日本ゴム協会

松  木  稔  久

高圧ガス保安協会

池  上  幹  彦

日本ゴム工業会

塚  本  茂  之

クラレプラスチックス株式会社

冨  田  宗  継

弘進ゴム株式会社

石  井  裕  志

東北ゴム株式会社

渋  谷  政  典

株式会社十川ゴム

松  田  武  幸

株式会社ブリヂストン

阿  島  隆  洋

横浜ゴム株式会社

服  部  和  洋

東海ゴム工業株式会社

長谷川  義  治

社団法人日本溶接協会

高  田  宏  則

小池酸素工業株式会社

小  宮  雅  夫

株式会社田中製作所

北  野  辰  治

ヤマト産業株式会社

浪  本  進一郎

株式会社千代田精機

小  林  憲  夫

全国高圧ガス溶材組合連合会

逵      嘉  樹

日本産業ガス協会

(オブサーバ)

八  田      勲

通商産業省工業技術院標準部標準業務課

(事務局)

庭  田  正  久

日本ゴムホース工業会

解説文責  渋谷  政典  株式会社十川ゴム