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日本工業規格

JIS

 K

6327

-1995

糸ゴム

Rubber threads

1.

適用範囲  この規格は,糸ゴムについて規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS K 6251

  加硫ゴムの引張試験方法

JIS K 6257

  加硫ゴムの老化試験方法

JIS K 6301

  加硫ゴム物理試験方法

JIS K 8984

  硫酸銅 (II) (試薬)

2.

この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考として併記したものである。

2.

番手  糸ゴムの基本番手は,表 のとおりとする。

表 1  基本番手

単位 mm

番手

(

1

)

番手

(

1

)

番手

(

1

)

20 1.27

※50 0.51  75 0.34

24  1.06  52 0.49  80 0.32

28  0.91  54 0.47  85 0.30

32 0.79

※55 0.46  90 0.28

36  0.71  56 0.45  95 0.27

40  0.64  58 0.44  100 0.25

44  0.58  60 0.42  110 0.23

※45 0.56

※65 0.39  120 0.21

48

0.53

70

0.36 

※印は,断面が丸形のものだけとする。 
(

1

)

径とは,製造上設計する寸法をいう。

備考  断面が角形のものの径は,各々相対する 2 辺間の距離を測り,その平均値

を採る。

3.

外観  糸ゴムは,太さが均一で表面の平滑なもので,傷・気泡その他使用上有害な欠点のないもので

なければならない。

4.

品質  糸ゴムは,5.によって試験し,表 に適合しなければならない。

なお,糸ゴムは,老化試験後著しい変色があってはならない。


2

K 6327-1995

表 2  品質

試験項目

引張試験

永久伸び試験

老化試験

(低下率)

耐銅試験

(低下率)

引張強さ 14.7MPa

{150kgf/cm

2

}

以上

− 20%以下 30%以下

伸び 600%以上 13%以下 20%以下 30%以下

備考  高モジュラス品(

2

)

である旨を表示する場合は,伸び 300%時の引張応力が 2.5MPa {25kgf/cm

2

}

上なければならない。

(

2

)

高モジュラス品とは,引張応力の高いものをいう。

5.

試験方法  糸ゴムの試験方法は,次のとおりとする。

5.1

試料採取方法  同一製造ロットにつき 1 かせを抜き取り,試料とする。

5.2

引張試験  試料から長さ約 100mm の試験片を 12 個採り,JIS K 6251 に規定する方法に準じ,糸ゴ

ムの引張試験に適した試験機によって引張強さ及び伸びを,また,必要に応じて伸び 300%時の引張応力

を測定する。ただし,試験機のつかみ具間の距離は 30mm,試験片の伸び測定用標線距離は 20mm,つか

み具の移動速さは原則として 300±15mm/min とし,測定値中引張強さの大きい 10 個の平均値を採る。

試験片の断面積は,拡大顕微鏡を用いて

1

100

mm

目盛尺によって径を測定し,5 か所以上の測定値のうち

の最小値をもって算出する。

5.3

永久伸び試験  試料から長さ約 100mm の試験片を 3 個採り,JIS K 6301 の 4.(永久伸び試験)に規

定する方法に準じ,伸びの約 70%に相当する長さに伸ばし,10 分間保持した後,跳ね返させることなく急

激に収縮させ 10 分後に測定する。ただし,試験機のつかみ具間の距離は 60mm,試験片の伸び測定用標線

距離は 40mm として,3 個の測定値の平均値を採る。

5.4

老化試験  5.2 と同様に試験片を採り,JIS K 6257 の 4.[空気加熱老化試験(ノーマルオーブン法)]

に規定する方法によって,80±1℃で連続 72 時間促進老化させた後 5.2 の試験を行い,処理前に対する引

張強さ及び伸びの低下率を算出する。

5.5

耐銅試験  5.2 と同様に試験片を採り,JIS K 8984 の 1 級以上の常温の 4.0%溶液中に 24 時間浸し,

水洗後軽くぬぐって直ちに 80±1℃で連続 72 時間促進老化させた後 5.2 の試験を行い,処理前に対する引

張強さ及び伸びの低下率を算出する。

6.

表示  糸ゴムは,最小包装に次の事項を表示しなければならない。

(1)

番手を示す記号

(2)

製造業者名又はその略号 

関連規格  JIS Z 8203  国際単位系 (SI) 及びその使い方


3

K 6327-1995

高分子部会  糸ゴム専門委員会  構成表(昭和 40 年 9 月 1 日改正のとき)

氏名

所属

(委員会長)

川  口  伊  義

ゴム製品検査協会

遠  藤  英  麿

日本ゴム協会

堀  内  秀  彦

東海ゴム工業株式会社松阪工場

織  岡  大三郎

東洋ゴム化学株式会社

北  野  利  隆

ロンテックスゴム糸株式会社綱島工場

井  上  勝  己

甲陽ゴム工業株式会社

島  脇  道  雄

丸栄ゴム株式会社

谷  川  正  義

東邦レース株式会社

北  島  孫  一

日本合成ゴム株式会社

常  見  喜一郎

株式会社金山鉱司商会

半  沢  優  先

株式会社半沢エレガンス

古  山      力

日本ゴム協会

西  嶋      靖

共和護謨工業株式会社

岩  井  秀  友

東洋護謨化学工業株式会社

代  永  久  寿

通商産業省軽工業局有機化学第二課

市  野  荘  三

日本織業株式会社

上  田  金次郎

松本産業株式会社

増  田  鋭  雄

増田織業株式会社

小  田  紋  治

中部繊維雑品工業組合

丸  田  幸  栄

工業技術院標準部

(事務局)

山  脇  政  次

工業技術院標準部繊維化学規格課

安  達  孝  明

工業技術院標準部繊維化学規格課

(事務局)

青  木  誠  治

工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和 52 年 5 月 1 日改正のとき)

石  川  哲之介

工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和 52 年 5 月 1 日改正のとき)

(事務局)

橋  田  安  弘

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成 7 年 12 月 1 日改正のとき)

稲  葉  知  英

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成 7 年 12 月 1 日改正のとき)