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K 6257

:2010

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  原理

2

4.1

  一般

2

4.2

  試験の種類 

2

4.3

  試験方法 

2

5

  試験装置

3

5.1

  一般

3

5.2

  強制循環形熱老化試験機(縦風式) 

3

5.3

  強制循環形熱老化試験機(横風式) 

4

5.4

  セル形熱老化試験機

5

5.5

  自然換気形熱老化試験機 

6

6

  試験片

7

7

  試料及び試験片の保管 

8

8

  熱老化試験における注意事項

8

9

  試験条件(試験時間,試験温度及び風速)

8

9.1

  一般

8

9.2

  促進老化試験 

9

9.3

  熱抵抗性試験 

9

10

  操作方法 

9

11

  試験結果の表示 

9

12

  精度

9

13

  試験報告書 

10

附属書 A(規定)強制循環形熱老化試験機内の空気置換率,風速及び温度の測定方法 

11

附属書 B(参考)強制循環形熱老化試験機における縦風式及び横風式試験機の試験精度 

15

附属書 C(参考)法及び 法の試験精度

19

附属書 JA(参考)促進老化試験及び熱抵抗性試験の一般事項

22

附属書 JB(参考)テストチューブ形熱老化試験機を用いる熱老化特性の求め方

23

附属書 JC(参考)JIS と対応国際規格との対比表 

25


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まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本ゴム工業会

(JRMA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS K 6257:2003 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 K

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加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方

Rubber, vulcanized or thermoplastic-Determination of heat ageing

properties

序文 

この規格は,2007 年に第 4 版として発行された ISO 188 を基に,技術的内容を変更して作成した日本工

業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JC に示す。

適用範囲 

この規格は,加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの熱老化特性を促進老化試験及び/又は熱抵抗性試験によって

求める方法について規定する。試験方法には,次の A 法及び B 法がある。

a)  A

法  送風装置を備えた強制循環形熱老化試験機を用いる方法。

b)  B

法  試験槽内の空気が対流によって緩やかに換気するセル形熱老化試験機又は自然換気形熱老化試

験機を用いる方法。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 188:2007

,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Accelerated ageing and heat resistance tests

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

警告  この規格の利用者は,通常の実験室での作業に精通しているものとする。この規格は,その使

用に関連して起こるすべての安全性の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用

者は,各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 1602

  熱電対

JIS K 6200

  ゴム−用語

JIS K 6250

  ゴム−物理試験方法通則

注記  対応国際規格:ISO 23529,Rubber−General procedures for preparing and conditioning test pieces

for physical test methods(MOD)

JIS K 6251

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方


2

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注記  対応国際規格:ISO 37,Rubber,vulcanized or thermoplastic−Determination of tensile stress - strain

properties(MOD)

JIS K 6253

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方

注記  対応国際規格:ISO 48,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of hardness (hardness

between 10 IRHD and 100 IRHD)(MOD)

JIS T 8202

  一般用風速計

JIS Z 8401

  数値の丸め方

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 6200 による。

原理 

4.1 

一般 

加硫ゴム及び熱可塑性ゴムを大気圧の下で規定時間及び規定温度に暴露した後,物理特性を測定し,そ

れらの老化前の値に対する変化を求め,熱老化特性を調べる。

熱老化特性の評価に用いる物理特性は,加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの実際の用途に合わせて決めるべき

であるが,特に指定のない場合には,JIS K 6251 による引張強さ,切断時伸び,及び引張応力,JIS K 6253

による硬さなどによって評価する。

試験の種類には,促進老化試験及び熱抵抗性試験があり,試験方法には,強制循環形熱老化試験機を用

いる方法(A 法)

,及びセル形熱老化試験機又は自然換気形熱老化試験機を用いる方法(B 法)がある。

4.2 

試験の種類 

4.2.1 

促進老化試験(accelerated ageing test 

促進老化試験では,短時間で自然老化の効果を再現するために,ゴムが実際の使用条件下で遭遇する温

度より高い温度で試験を行う。

4.2.2 

熱抵抗性試験(heat resistance test 

熱抵抗性試験は,実際の使用条件下で遭遇する温度と同じ温度で試験を行う。

4.3 

試験方法 

試験方法は,用いる試験機によって A 法及び B 法に区分される。

加硫ゴム及び熱可塑性ゴムが実際に使用される状態を想定すると,次の二つに大別することができる。

a)

空気の流れと熱とが共存し,両者の作用によって劣化が促進する場合(A 法)

b)

空気の流れが遅く,主として熱によって劣化が進行する場合(B 法)

熱が介在することは,A 法及び B 法に共通であるが,根本的に異なる点は,加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

が空気と接触する機会が多いか,少ないかにある。すなわち,試験槽内の空気の移動速度を変えることに

よって,加硫ゴム及び熱可塑性ゴム表面での空気との接触機会を増やすか,又は少なくするかである。

試験の種類及び試験方法の選択は,

表 による。


3

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表 1−試験の種類及び試験方法 

試験方法

試験の種類

試験方法の区分

用いる試験機

AA-1

強制循環形熱老化試験機(縦風式)

A 法

AA-2

強制循環形熱老化試験機(横風式)

(ギヤー式老化試験機ともいう。

AB-1

セル形熱老化試験機

促進老化試験

(実際の使用条件下
で遭遇する温度より

高い温度)

B 法

AB-2

自然換気形熱老化試験機

HA-1

強制循環形熱老化試験機(縦風式)

A 法

HA-2

強制循環形熱老化試験機(横風式) 
(ギヤー式老化試験機ともいう。

HB-1

セル形熱老化試験機

熱抵抗性試験

(実際の使用条件下
で遭遇する温度と同

じ温度)

B 法

HB-2

自然換気形熱老化試験機

注記 1  促進老化試験又は熱抵抗性試験において,A 法と B 法とでは,結果が異なる。 
注記 2  促進老化試験及び熱抵抗性試験の留意事項については,附属書 JA を参照する。 
注記 3  A 法の試験機としては,この他にテストチューブ形熱老化試験機がある(附属書 JB 参照)。

試験装置 

5.1 

一般 

試験装置は,試験槽,槽内空気を加熱する加熱装置,自動温度調節器などで構成する。試験槽の大きさ

は,槽内に入れる試験片の総体積が試験槽の内容積の 10 %以下になるように十分大きくなければならない。

試験槽は,槽内の上部に試験片をつり下げる試験片取付枠を備え,中に入れる試験片が互いに 10 mm 以

上離れ,また,強制循環形熱老化試験機及び自然換気形熱老化試験機の場合には,試験槽内の壁から 50 mm

以上離れた場所につり下げることができるように作られていなければならない。

自動温度調節器は,試験槽内の温度を,9.1 に規定した試験温度の許容範囲に保持できるものとする。試

験温度を記録するため,温度センサを試験槽内に,試験片に近づけて設ける。

試験槽内に入ってくる空気の温度は,試験片に接する前に,規定温度の±1  ℃以内に加熱されるものと

する。

試験槽には,銅又は銅合金を用いてはならない。

試験槽内の空気は,1 時間に 3∼10 回の空気置換率で外気と入れ替わらなければならない。空気置換率

は,試験槽の体積と試験槽内を流れる空気の流量とを測定して求める。

強制循環形熱老化試験機内の空気置換率及び温度の測定方法は,

附属書 による。

注記  促進老化試験及び熱抵抗性試験を行うときの精度を高めるために,試験中温度を均一にし,安

定させること,並びに用いる試験槽の温度分布及び時間的変動が規定の許容範囲に維持されて

いるのを確認することが重要である。試験槽内の風速を高めることは,温度の均一性を改善さ

せることにはなるが,試験槽内の空気循環及び換気は,老化の結果に影響する。自然換気のよ

うな低風速では,劣化生成物及び揮発成分のたい(堆)積が,酸素の消耗を引き起こすことが

ある。風速が高い場合は,可塑剤及び酸化防止剤の蒸発並びに酸化の促進によって,劣化の度

合いが増加する。

5.2 

強制循環形熱老化試験機(縦風式) 

強制循環形熱老化試験機(縦風式)は,試験槽内空気を強制的に循環し,空気は,鉛直方向に層流状に

流し,風速は,0.5∼1.5 m/s とする。風速は,試験片の近くで,風速計によって測定する。風速測定方法は,

附属書 による。


4

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強制循環形熱老化試験機(縦風式)の試験槽の例を,

図 に示す。

1  排気孔                  3  試験片                    5  加熱器 
2  送風機                  4  空気取入れ口              6  層流状空気流

図 1−強制循環形熱老化試験機(縦風式)の試験槽の例及び風の流れの概念図 

5.3 

強制循環形熱老化試験機(横風式) 

強制循環形熱老化試験機(横風式)は,試験槽内に,垂直軸を中心に回転する試験片取付枠を備える。

取付枠の回転速度は,毎分 5∼10 回転が望ましい。試験槽内の空気を,強制的に循環し,その流れは,水

平方向で,平均風速は,0.5±0.1 m/s とする。風速測定方法は,

附属書 による。

強制循環形熱老化試験機(横風式)の試験槽の例を,

図 に示す。


5

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  1  排気孔              4  送風機                    7  空気取入れ口 
  2  試験片取付枠        5  乱流状空気流              8  モータ 
  3  試験片              6  層流状空気流              9  加熱器

図 2−強制循環形熱老化試験機(横風式)の試験槽の例及び風の流れの概念図

5.4 

セル形熱老化試験機 

セル形熱老化試験機は,1 個又は複数の高さ 300 mm 以上の円柱状縦形セル及び加熱装置で構成する。

加熱装置は,熱伝導のよい熱媒体

1)

でセルを囲み,セル内の試験片の温度を 9.1 に規定した温度の範囲

に保つように温度制御を行えるものとする。

一つのセルを通過した空気を,

他のセルに入れてはならない。

セル内の空気を 0.4 m/s 未満の風速で流すための装備をもっていなければならない。空気置換率が 3∼10

回/時間になるように風速を決める。

セルの例を,

図 に示す。

1)

  熱媒体としては,例えば,アルミブロック,液浴,飽和蒸気などがある。


6

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1  排気                  3  試験片              5  試験片取入れ口 
2  セル取付具            4  層流状空気流

図 3−セル形熱老化試験機のセルの例及び風の流れの概念図

5.5 

自然換気形熱老化試験機 

自然換気形熱老化試験機は,試験槽が隔壁をもたず,加熱された空気を試験槽の下部から入れ,上部か

ら排気する構造で,槽内空気をかくはんしてはならない。試験槽内の空気は,緩やかに外気と入れ替えな

ければならない。空気置換率が 3∼10 回/時間になるように風速を決める。

自然換気形熱老化試験機の例を,

図 に示す。


7

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                  1  排気孔              3  層流状空気流              5  エアポンプ 
                  2  試験片              4  流量計                          6  加熱器

図 4−自然換気形熱老化試験機の例及び風の流れの概念図

試験片 

促進老化試験又は熱抵抗性試験は,関連の物理特性試験の要求に基づいて作製及び状態調節した試験片

について行い,製品又は打抜き前の試料については行わないことが望ましい。また,試験片は,老化を行

った後に機械的,

化学的又は加熱処理を行わないほうがよい。

関連の物理特性試験又は製品試験において,

試験片の作製及び処理について,特に規定のある場合には,それに従う。

比較試験をする場合には,同一寸法でほぼ同じ暴露面をもった試験片を用いなければならない。

試験片の数は,関連の物理特性試験の規格に従う。試験片の寸法は,老化前に測定する。ただし,ある

種の標線のマーキング用インクは,ゴムの老化に影響することがあるので,マーキングはできるだけ老化

後に行う。

試験片を特定するためのマーキングは,試験結果に影響しない部分に付け,ゴムをきずつけたり,試験

中に消えて識別できなくなったりしないように配慮する。

注記  試験片の採取・作製及び寸法測定については,JIS K 6250 を参照する。


8

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試料及び試験片の保管 

試料及び試験片の保管は,他の技術的な理由による規定がなければ,次による。

保管中の温度は,JIS K 6250 に規定する試験室の標準温度とする。

通常の試験目的全般については,

加硫又は成形から試験開始までの時間を少なくとも 16 時間以上とする。

疑義が生じた場合には,この時間は,最小 72 時間とする。

試料及び試験片の試験までの保管期間は,加硫又は成形してから 4 週間以内とし,比較を目的とした評

価の場合には,試験は,できるだけ同一時間後に行う。

製品の試験については,製造から試験開始までの時間は,3 か月を超えてはならない。その他の場合に

は,製品を入手してから 2 か月以内に試験を行う。

熱老化試験における注意事項 

同一老化試験槽中で異なった種類の配合ゴムを同時に老化すると,加硫促進剤,架橋剤,老化防止剤,

過酸化物,可塑剤などが揮散することによって,他の試料へ移行し,熱老化特性を変えてしまう。したが

って,一種類の試料に一室が必要である。同時に多種類の試料を効率よく試験するには,独立したセル形

熱老化試験機による方法が特に推奨される。ただし,個々のセルをもつ装置を用いることは,経済性から

みて実用的でないので,次の種類の材料ならば,同時に老化してもよい。

a)

同一種類の一般的な原料ゴムを含む加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

b)

同一種類の加硫促進剤,並びに架橋剤を含む加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

c)

同一種類の老化防止剤を含む加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

d)

同一種類の可塑剤を含む加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

なお,a)から d)までの組合せ以外の組合せで試験を行う場合は,受渡当事者間の協定による。

注記  複数の試験装置を同一場所で用いるときは,1 台の装置から排出された空気が他の装置に導

入されないように注意する。

試験条件(試験時間,試験温度及び風速) 

9.1 

一般 

試験片の一定の劣化度を得るのに要する時間は,試験するゴムの種類によって決まる。

試験時間は,物理特性値が測定できないほど長い時間劣化させることは好ましくない。

高い試験温度での試験は,実際の使用温度で生じる劣化メカニズムとは異なった劣化メカニズムをもた

らすことがあり,注意を要する。

温度は,できる限り安定した状態で維持することが重要である。JIS K 6250 に規定する温度範囲にある,

100  ℃までは±1  ℃,125  ℃から 300  ℃までは±2  ℃とし,校正された温度センサを試験片の近くに置き,

この位置における温度が正確に維持されるように,試験機を設定する。真の温度にできるだけ近づけるた

めには,校正証明書の補正値を使う。

注記  反応速度は,温度が 10  ℃上昇すると約 2 倍になることが経験的に知られている。すなわち,

温度 1  ℃の変化は,時間にすると約 10 %の差に相当する(ISO 11346 参照)

。したがって温度

を正確に維持することが重要である。

A 法の風速は,縦風式では 0.5∼1.5 m/s,横風式では,0.5±0.1 m/s とする。B 法の風速は,空気置換率

と試験槽の容積とから計算で求めた風速とする。


9

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9.2 

促進老化試験 

試験時間及び試験温度は,JIS K 6250 に規定する時間及び温度の中から,製品仕様書の記載によるか又

は受渡当事者間協定によって選択する。試験は,大気圧の下で行う。

9.3 

熱抵抗性試験 

試験時間及び試験温度は,JIS K 6250 に規定する時間及び温度の中から,試験する材料から作られた製

品仕様書の記載によるか又は受渡当事者間協定によって選択する。温度は,実際の使用温度を代表する温

度とし,試験は,大気圧の下で行う。

10 

操作方法 

試験片を試験温度に設定した試験槽内につるして試験する。セル形熱老化試験機を用いるときは,一つ

のセルに 1 種類の試料からなる試験片を入れる。試験片は,ひずみがなく,すべての面が空気に自由にさ

らされ,光が当たらないようにする。試験時間,試験片を試験した後,試験槽から取り出して,関連の試

験方法に規定された雰囲気中に,ひずみを与えない状態で,16 時間以上 6 日以内の間,状態調節を行い,

その後に物理特性の測定を行う。

11 

試験結果の表示 

11.1 

硬さを除く物理特性の変化率は,次の式(1)によって算出する。保持率を求める場合は,次の式(2)に

よって算出する。

100

0

0

1

c

×

=

x

x

x

A

 (1)

100

0

1

R

×

=

x

x

A

 (2)

ここに,

A

c

試験前の物理特性に対する試験後の変化率(%)

A

R

試験前の物理特性に対する試験後の保持率(%)

x

0

試験前の物理特性の中央値

x

1

試験後の物理特性の中央値

11.2 

硬さの変化は,次の式(3)によって算出する。 

A

H

H

1

H

0

 (3)

ここに,

A

H

硬さの変化

H

0

試験前の硬さの中央値

H

1

試験後の硬さの中央値

11.3 

硬さを除く物理特性の試験結果は,3 個以上の試験片を用いて得られた測定値及びそれらの測定値の

中央値から求めた変化率及び保持率を,JIS Z 8401 によって,丸めの幅 1 で表す。硬さは,試験前・試験

後の硬さ及び 11.2 の式(3)によって求めた硬さの変化をそのまま整数位で表す。

12 

精度 

精度は,

附属書 及び附属書 に記載する。


10

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13 

試験報告書 

試験報告書には,次の事項を記録する。

a)

試料の詳細 

1)

試料の明細,履歴など

2)

配合の明細,加硫条件など

3)

加硫又は成形から試験までの時間

4)

試験片作製方法(成形,試料からの切取りなど)及び試料中の試験片の位置

b)

試験方法

1)

この規格の番号

2)

用いた試験の種類,試験方法及び試験機(又は

表 の試験方法の区分の記号)

3)

用いた試験片の種類

c)

試験の詳細

1)

試験室の温度

2)

試験前の状態調節の時間及び温度

3)

試験温度及び試験時間

4)

その他この規格の規定と異なった試験方法

d)

試験結果

1)

試験片の数

2)

試験前後の試験片の各物理特性の個々の値

3)

物理特性の変化・変化率(%)

・保持率(%)

e)

試験年月日

f)

その他の必要事項


11

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附属書 A

(規定)

強制循環形熱老化試験機内の空気置換率,風速及び温度の測定方法

A.1 

空気置換率の測定 

空気置換率は,1 時間当たりの空気の置換回数で表し,試験槽への送入空気流量と試験槽の容積とから

算出する。その測定は,空気流量を直接測定して求める流量計法又は間接的に空気流量をはかる消費電力

量法による。それぞれの詳細は,次による。

A.1.1 

流量計法 

流量計法は,次による。

a)

送風機を始動し,流量調節弁を調整して試験槽に送入する空気流量を流量計で測定する。空気置換率

は,次の式(A.1)によって算出する。

k

V

v

N

×

=

60

(A.1)

ここに,

N

空気置換率(回/h)

v

試験槽への送入空気流量(L/min)

V

試験槽の全内容積(L)

k

流量計の温度補正係数

b)

試験槽は,空気導入口に流量計を設け,送入された空気が試験槽を通過後排気口からだけ放出され,

導入口の空気流量と排気口の空気流量との差が 1 L/min 以内である構造とする。

c)

試験槽密閉の確認は,次の手順で行う。

1)

装置の温度が上がらないように,温度調節器などを調整し,装置を運転する。

2)

空気置換率を 3∼10 回/h に調整する。

なお,あらかじめ導入口の空気流量及び排気口の空気流量が 1 L/min 以内であることが確認され

ていない装置では,導入口だけでなく,排気口にも流量計を取り付ける。また,導入口の流量計と

排気口の流量計との値の差が 1 L/min 以内であることを確認する。

d)

流量計の最小目盛は 1 L/min とし,指示精度は,フルスケールの±2 %とする。

e)

流量計の目盛付温度と試験槽周囲温度とが異なる場合には,各流量計の仕様に基づいて流量の補正を

行う。

A.1.2 

消費電力量法 

消費電力量法は,次による。

a)

試験槽内の空気を,外部から完全に遮断するため,導入口及び排気口を閉じ,扉,その他のすき間を

粘着テープ,又は他の適切な方法で密封する。ファンの回転軸のすき間を密封する場合,密封によっ

て回転速度が,影響されてはならない。試験機に通じる電力線に最小目盛が 1 W・h {3.6 kJ}の電力量

計を接続する。

b)

ファンを始動させ,試験槽内の温度を試験槽周辺の温度に 80±2  ℃を加えた温度に昇温し,この温度

に保持する。この温度に試験装置全体が安定した後(約 3 時間後)

,一定時間,少なくとも 30 分間,

消費電力量[

(W・h)又は(J)

]を 1 W・h {3.6 kJ}まで測定し,単位時間当たりの消費電力(W)を求

める。


12

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c)

次に密封材を取り除き,導入口及び排気口を開け,b)と同じようにして消費電力量を測定し,単位時

間当たりの消費電力(W)を求める。試験槽周辺の温度は,各消費電力量の測定中に,平均 2  ℃以上

変動してはならない。

d)

試験槽の空気置換率は,次の式(A.2)によって算出する。

T

D

V

Y

X

N

Δ

×

×

×

=

)

(

58

.

3

(A.2)

ここに,

N

空気置換率(回/h)

X

換気中の単位時間当たりの消費電力(W)

Y

無換気中の単位時間当たりの消費電力(W)

V

試験槽の全内容積(m

3

D

試験槽の周囲の空気密度(kg/m

3

ΔT: 試験槽内外の温度差(℃)

空気置換率を消費電力量(J)から算出する場合は,式(A.2)をもとに換算して算出する。

なお,式で用いられている数値 3.58 は,秒(s)を時間(h)に換算する 3 600 に空気の比熱 1.006

(kJ/kg・K)の逆数をかけて算出され,単位は kg・K/J である。

A.2 

風速の測定 

A.2.1 

風速測定装置 

風速測定装置は,JIS T 8202 に規定する携帯形の風速計を用いることができる。

A.2.2 

測定位置 

風速の測定位置は,つり下げた試験片の中心部の高さの水平面上の 9 か所とする。ただし,試験片取付

枠が 2 段の場合は 18 か所とする(A.2.4

図 A.1 及び図 A.2 参照)。

A.2.3 

測定温度 

風速を測定するときの試験槽内の温度は,試験室の標準温度とする。

A.2.4 

操作方法 

操作は,次による。

a)

試験槽の開口部を開き,開口部に風速計挿入孔を開けた厚さ 2 mm 以上の透明板(開口部と同じ大き

さのポリ塩化ビニル板,ポリメチルメタクリレート板など)を取り付ける。

b)

透明板の風速計挿入孔は,試験槽の左右壁面から 70 mm 離れた位置 2 か所及び中央の 1 か所の合計 3

か所で,高さは,つり下げた試験片の中心部の高さとする。したがって,挿入孔の数は,試験片取付

枠が 1 段の場合は 3 か所,2 段の場合は 6 か所となる。

c)

測定は,風速計を透明板の挿入孔から直角に挿入し,

図 A.1 に示す測定位置まで移送し,挿入孔との

すき間をなくした後行う。風速計は,指向性があるので,その柄を回しながら最大の風速値を読みと

る。

d)

測定値は,取付枠が 1 段の場合は 9 か所,2 段の場合は 18 か所の測定値の平均値とする。


13

K 6257

:2010

単位  mm

1  透明板                  3  開口部   
2  挿入孔                  4  測定位置

図 A.1−熱老化試験機の風速測定位置(平面図) 

単位  mm

a)

  試験片取付枠が 段の場合 b)  試験片取付枠が 段の場合 

1  透明板            3  開口部            5  風速計 
2  挿入孔            4  測定位置

図 A.2−熱老化試験機の風速測定位置(斜視図) 

A.3 

温度の測定 

A.3.1 

温度測定装置 

温度測定装置は,試験温度の指示,又は指示・記録をするもので,温度センサとして JIS C 1602 のクラ

ス 2 以上の熱電対を用いる。温度記録計の温度指示の許容差は,フルスケールの 0.5 %以内とし,温度記


14

K 6257

:2010

録の許容差は,フルスケールの 1.5 %以内のものとする。

A.3.2 

測定位置 

温度の測定位置は,試験槽の各壁から内側に 70 mm 離れた平面で構成される直方体の頂点の 8 か所及び

試験槽の中心の,

図 A.3 に示す合計 9 か所とする。

A.3.3 

操作方法 

試験片取付枠を取り外し,A.3.2 に指定する測定位置に温度センサを固定できるように設計した温度セン

サ取付枠をその場所に設置する。温度センサを試験槽の温度計挿入孔から挿入し,温度センサ取付枠に固

定する。各温度センサのリード線は,熱損失を小さくするため,少なくともその 300 mm が試験槽内にあ

るようにする。

次に,試験槽の温度を試験温度に昇温させ,この温度が十分に安定してから測定を開始する。9 か所の

温度を 24 時間測定する。24 時間中の周囲温度の変動は,10  ℃以内とし,その平均値が試験温度に保持さ

れていることを確認する。

試験槽内の温度分布は,各点の平均値の最高値と平均値の最低値との差で示し,試験温度に応じて

表 A.1

のとおりとする。

表 A.1−温度分布

単位  ℃

試験温度  T

温度分布

      T≦100 2 以内 
100<T≦200 4 以内 
200<T≦300 6 以内

単位  mm

                                1  試験槽扉                2  測定位置

図 A.3−熱老化試験機の温度測定位置(斜視図)


15

K 6257

:2010

附属書 B

(参考)

強制循環形熱老化試験機における縦風式及び横風式試験機の試験精度

B.1 

概要 

この規格に規定する試験精度を求めるため,二つの試験室間テスト計画[ITP(以下,ITP という。

]が

実施された。精度は,ISO/TR 9272 に従って試験室内繰返し精度(併行精度)及び試験室間再現精度(再

現性)について計算がなされた。1996 年から 1997 年にかけて実施された ITP は,A 法と B 法とを比較し,

2005 年に実施された ITP は,促進老化試験の中で,強制循環形熱老化試験機(縦風式)と強制循環形熱老

化試験機(横風式)とを比較した。

この附属書は,2005 年実施の ITP の結果を解析して求めた試験精度について述べるものである。精度の

概念及び用語については,ISO/TR 9272 による。

B.2 

試験精度の詳細 

B.2.1 

作製された試験片は,3 種類の試料(NR,NBR 及び EPDM)で,これらの試料が,参加するすべ

ての試験室に送られた。試験は,強制循環形熱老化試験機(縦風式)と強制循環形熱老化試験機(横風式)

とに分けて行われた(以下,それぞれ縦風式及び横風式という。

試験温度は,NR に対しては 85  ℃,NBR に対しては 100  ℃,EPDM に対しては 125  ℃とし,試験時間

は,すべての試験片に対して 72 時間及び 168 時間とした。

2005 年実施の ITP で用いた試験片の配合及び加硫条件を,表 B.1∼表 B.3 に示す。 

表 B.1NR 試験片の配合及び加硫条件

原料ゴム及び配合剤

配合割合

(質量部)

NR(RSS#1) 100 
カーボンブラック(N330)

35

酸化亜鉛 
ステアリン酸

 5 
 2

老化防止剤(6PPD)

a)

老化防止剤(TMQ)

b)

ワックス

c)

 2 
 2 
 1

加硫促進剤(TBBS)

d)

硫黄

    0.7

      2.25

加硫条件 150

℃,10 分間

a)

  N-1,3-

ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン

b)

 2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン(重合物)

c)

  融点 65  ℃,密度 0.93 mg/m

3

d)

  N-tert-ブチルベンゾチアゾール-2-スルフェンアミド


16

K 6257

:2010

表 B.2NBR 試験片の配合及び加硫条件 

原料ゴム及び配合剤

配合割合(質量部)

NBR(1042) 100

カーボンブラック(N330)

40

酸化亜鉛

ステアリン酸

 3

 1

老化防止剤(TMQ)

a)

 2

加硫促進剤(TMTD)

b)

硫黄

   0.7 
   1.5

加硫条件 160

ºC,10 分間

a)

 2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン(重合物)

b)

  テトラメチルチウラムジスルフィド

表 B.3EPDM 試験片の配合及び加硫条件 

原料ゴム及び配合剤

配合割合(質量部)

EPDM

a)

100

カーボンブラック(N330)

    80

酸化亜鉛 
ステアリン酸 
プロセスオイル

b)

      5 
      1 
    50

老化防止剤(TMQ)

c)

      2

加硫促進剤(TMTD)

d)

加硫促進剤(MBT)

e)

硫黄

      1

    0.5 
    1.5

加硫条件 160

ºC,10 分間

a)

  ムーニー粘度  ML 1+4(100  ℃):65;エチレン質量分率(%):54;

ENB  ターモノマー質量分率(%):4.5

b)

  粘度(98.9  ℃):11.25 cSt;流動点:−15  ℃;アニリン点:127.7  ℃;

密度:0.87 mg/m

3

c)

 2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン(重合物)

d)

  テトラメチルチウラムジスルフィド

e)

 2-メルカプトベンゾチアゾール

B.2.2 

2005 年実施の ITP には,総数 11 の試験室が参加した。そのうち,5 か所の試験室が縦風式,6 か

所の試験室が横風式によって試験を行った。各試験に対する実際の数は,

表 B.4∼表 B.9 に挙げる。

B.2.3 

引張強さ,100 %引張応力及び切断時伸びは,試験前後の 5 個の試験片について JIS K 6251 に従っ

て測定した。試験片は,JIS K 6251 に規定するダンベル状 3 号形が用いられた。硬さは,試験数が不十分

であったので,解析から省かれた。

B.2.4 

この ITP では,試験片は,一括して作製され,すべての試験室に提供された。また,二つの繰返し

測定の期間は,2∼3 週間とした。

表中の記号は,次のとおりである。

  r  =測定単位での試験室内繰返し精度

r)=%で表した試験室内繰返し精度(相対値)

  R  =測定単位での試験室間再現精度

R)=%で表した試験室間再現精度(相対値)


17

K 6257

:2010

r)及び(R)は,単にすべての材料を一緒にして計算しただけに過ぎない。

B.3 

試験精度の結果 

B.3.1 

精度の結果は,縦風式については,

表 B.4∼表 B.6 に,横風式については,表 B.7∼表 B.9 に示す。

これらの表には,72 時間及び 168 時間の二つの試験時間水準に対する値があるが,1996 年実施の ITP の場

合のように,各試験片に対して(r)及び(R)の値は,報告されていない。しかし,これらのすべての平

均に対する相対精度から,縦風式と横風式との比較ができる。

B.3.2 

表から明らかなように,縦風式及び横風式は,ほとんど同一の精度を示しているが,横風式の方が

実際には,わずかに精度がよい。老化特性の変化は,横風式の方がわずかではあるが大きい。

表 B.4−引張強さ(TS

b

)の変化に対する精度(縦風式)

試料及び試験時間

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR, 72 h 
NR, 168 h 
NBR, 72 h 
NBR, 168 h 
EPDM, 72 h 
EPDM, 168 h

  −3.2 
−11.5 
   0.5 
  −4.0 
  −6.0 
  −7.8

 4.2 
 6.7 
 6.0 
11.6 
 7.7 
14.9

 8.7 
15.7 
13.8 
11.3 
10.3 
19.0






5

絶対値の平均 
相対精度

   5.5

 8.5

 
 
 
 
 
 

155

13.1

 
 
 
 
 
 

238

表 B.5100 %引張応力(S

100

)の変化に対する精度(縦風式) 

試料及び試験時間

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR, 72 h 
NR, 168 h 
NBR, 72 h 
NBR, 168 h 
EPDM, 72 h 
EPDM, 168 h

 26.6 
 45.6 
 39.5 
 52.1 
 78.3 
102.5

30.0 
54.1 
 7.4 
 8.2 
44.5 
48.0

30.8 
45.7 
48.5 
59.7 
58.0 
78.2






5

絶対値の平均 
相対精度

 57.4

32.0

 
 
 
 
 
 

56

53.5

 
 
 
 
 
 

93

表 B.6−切断時伸び(E

b

)の変化に対する精度(縦風式) 

試料及び試験時間

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR, 72 h 
NR, 168 h 
NBR, 72 h 
NBR, 168 h 
EPDM, 72 h 
EPDM, 168 h

−12.5

−19.3 
−23.0 
−29.3

−42.8 
−49.3

11.9 
 1.4 
 4.7 
 9.1 
 5.9 
13.3

 9.6 
13.8 
15.6 
13.1 
 4.2 
11.4






5

絶対値の平均 
相対精度

  29.4

7.7

 
 
 
 
 
 

26

11.3

 
 
 
 
 
 

38


18

K 6257

:2010

表 B.7−引張強さ(TS

b

)の変化に対する精度(横風式) 

試料及び試験時間

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR, 72 h 
NR, 168 h 
NBR, 72 h 
NBR, 168 h 
EPDM, 72 h 
EPDM, 168 h

  −4.4 
−16.1 
  −6.7 
  −9.6 
  −9.5 
  −9.6

 7.5 
 9.4 
 7.8 
 7.3 
 7.2 
12.7

 5.5 
 9.5 
17.2 
 8.2 
10.3 
14.0






6

絶対値の平均 
相対精度

    9.3

8.7

 
 
 
 
 
 

94

10.8

 
 
 
 
 
 

116

表 B.8100 %引張応力(S

100

)の変化に対する精度(横風式) 

試料及び試験時間

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR, 72 h 
NR, 168 h 
NBR, 72 h 
NBR, 168 h 
EPDM, 72 h 
EPDM, 168 h

 38.4 
 59.1 
 53.7 
 75.0 
 88.2 
112.1

31.5 
36.7 
10.4 
28.5 
27.4 
39.6

24.5 
29.8 
24.7 
28.9 
32.2 
59.6






6

絶対値の平均 
相対精度

 71.1

29.0

 
 
 
 
 
 

41

33.3

 
 
 
 
 
 

47

表 B.9−切断時伸び(E

b

)の変化に対する精度(横風式) 

試料及び試験時間

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR, 72 h 
NR, 168 h 
NBR, 72 h 
NBR, 168 h 
EPDM, 72 h 
EPDM, 168 h

−15.6 
−26.1 
−29.6

−36.0 
−47.9 
−53.2

13.8 
13.0 
 9.1 
 1.6 
14.5 
10.4

10.2 
10.2 
12.7 
 3.9 
14.7 
16.9






6

絶対値の平均 
相対精度

  34.7 10.4

 
 
 
 
 
 

30

11.4

 
 
 
 
 
 

33


19

K 6257

:2010

附属書 C 
(参考)

A

法及び B 法の試験精度

C.1 

概要 

この附属書は,

1996 年実施の ITP の結果を解析して求めた試験精度について述べるものである。この ITP

は,A 法と B 法とを比較した。精度の概念及び用語については,ISO/TR 9272 による。

C.2 

試験精度の詳細 

C.2.1 

作製された試験片は,4 種類の試料(NR,NBR,EPDM 及び AEM)で,これらの試料が,参加す

るすべての試験室に送られた。試験は,A 法(ISO 188 では Method B と表記。

)と B 法(ISO 188 では Method

A と表記。)とに分けて行われた。

試験温度は,NR に対しては 70  ℃,NBR に対しては 100  ℃,EPDM に対しては 125  ℃,AEM に対し

ては 150  ℃で,試験時間は,すべての試料に対し 168 時間とした。

C.2.2 

参加した 16 か所の試験室のうち,6 か所の試験室は,B 法によって試験を行い,5 か所の試験室が

A 法によって試験を行った。残りの 5 か所の試験室は,A 法及び B 法の両方で試験を行った。試験後に行

った測定については,値が収集したデータから消失したので,実際の試験室の数より少ない。各測定に対

する実際の数を,

表 C.1∼表 C.8 に示す。

C.2.3 

硬さは,ISO 48:1994 の M 法によって,試験前後について測定した。引張強さ,100 %引張応力及

び切断時伸びは,加熱前後の 5 個の試験片について ISO 37 に従って測定した。ISO 37 に規定するタイプ 1

ダンベル及びタイプ 2 ダンベルの 2 種類の試験片で試験した。

注記 1  ISO 48:1994 の M 法は,JIS K 6253 に規定する M 法に相当する。また,ISO 37 は,JIS K 6251

に相当する。

注記 2  タイプ 1 ダンベル及びタイプ 2 ダンベルは,JIS K 6251 に規定するダンベル状 5 号及びダン

ベル状 6 号試験片にそれぞれ相当する。

C.2.4 1996

年実施の ITP では,試験片は,一括して作製され,すべての試験室に提供された。また,二

つの繰返し測定の期間は,2∼3 週間とした。

表中の記号は,次のとおりである。

  r  =測定単位での試験室内繰返し精度

r)=%で表した試験室内繰返し精度(相対値)

  R  =測定単位での試験室間再現精度

R)=%で表した試験室間再現精度(相対値)

r)及び(R)は,単にすべての材料を一緒にして計算しただけに過ぎない。

C.3 

試験精度の結果 

C.3.1 

精度の結果は,B 法については,

表 C.1∼表 C.4 に,A 法については,表 C.5∼表 C.8 に示す。こ

れらの表で,

r)及び(R)の値が各試料に対して記されていないのは,性能パラメータの平均値の多くが

零に近くなるので,

r)及び(R)が非常に大きくなり,ほとんど意味がないことによる。表は,4 種類す

べての試料を含めた平均値(プールした値に類似しているが,等しくはない。

)を示す。これらすべての平


20

K 6257

:2010

均は,実施した 4 種類のゴム試料の相対精度を比較するのに有効である。これらのすべての平均に対する

相対精度は,A 法と B 法とを比較することを可能にしている。

C.3.2 

表から,明らかなように,と との間には差は,小さく,幾つかのケースでは等しい。この現象

は,以前の ISO 188 の精度試験でも観察された。これは,この種の試験で見られる,ばらつきの極めて大

きな要因が,試験室間の差によるものではなく,おそらく 1 試験室“内”で生じたばらつきの固有な原因

によるものであろう。この原因は,まだ知られていないが,老化の過程に関係したものであろう。

表 C.1−硬さ(IRHD)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

 3.1 
 4.4 
22.0 
 3.9

3.10 
2.08 
5.50 
6.78

 3.63 
 3.68 
10.30 
 7.78

11 
11 
11 
11

絶対値平均 
相対精度

 8.3

4.4

 
 
 
 

53

 6.3

 
 
 
 

76

表 C.2−引張強さ(TS

b

)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

−8.7

 6.6 
 4.1

−9.3

8.43 
9.26 
8.24 
8.13

9.34

11.83 
14.92 
10.71

11 
11 
11 
11

絶対値平均 
相対精度

 7.2

8.5

 
 
 
 

118

11.7

 
 
 
 

 162

表 C.3100 %引張応力(S

100

)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

25.2 
38.4

247.1

0.4

13.4 
26.8 
78.9 
15.4

16.0 
26.8

135.3

22.7

11 
11 
11 
11

絶対値平均

相対精度

77.7 33.6

 
 
 
 

43

50.2

 
 
 
 

65

表 C.4−切断時伸び(E

b

)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

−13.3 
−17.7

−66.5

 0.8

10.36 
14.00

4.85 
7.72

10.36 
14.00

7.44

17.12

11 
11 
11 
11

絶対値平均

相対精度

 24.2

9.2

 
 
 
 

38

12.2

 
 
 
 

50


21

K 6257

:2010

表 C.5−硬さ(IRHD)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

4.1 
8.7

35.9

8.0

5.14 
3.20 
3.89 
5.04

5.14 
5.29 
9.67 
8.00

10 
10 
10 
10

絶対値平均

相対精度

14.2 4.3

 
 
 
 

30

7.0

 
 
 
 

49

表 C.6−引張強さ(TS

b

)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

−8.5

12.3

7.9

−4.4

7.07

12.88 
11.88

8.93

9.23

12.88 
11.88 
10.73

10 
10 
10 
10

絶対値平均 
相対精度

8.3 10.2

 
 
 
 

122

11.2

 
 
 
 

134

表 C.7100 %引張応力(S

100

)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

24.3 
54.4

392.1

19.3

10.3 
25.0 
62.5 
12.0

14.0 
26.7

194.0

14.1

10 
10 
10 
10

絶対値平均 
相対精度

122.5 27.4

 
 
 
 

22

62.2

 
 
 
 

51

表 C.8−切断時伸び(E

b

)の変化に対する精度(法) 

試料

平均変化率

試験室内繰返し精度

試験室間再現精度

試験室数

 %

r

R

NR 
NBR 
EPDM 
AEM

−14.8 
−19.3 
−73.0

−3.3

6.86 
9.41 
5.76 
9.39

9.65

13.14

8.89

11.80

10 
10 
10 
10

絶対値平均 
相対精度

27.6 7.9

 
 
 
 

29

10.9

 
 
 
 

39


22

K 6257

:2010

附属書 JA

(参考)

促進老化試験及び熱抵抗性試験の一般事項

JA.1

  促進老化試験及び熱抵抗性試験について 

加硫ゴム及び熱可塑性ゴムを劣化させる要因としては,熱,酸素(空気)

,オゾン,光,空気中の水分及

び機械的な要因(静的及び動的圧縮並びに引張り,屈曲など)

,更には他の物質による化学的攻撃(例えば,

油,薬品への浸せき)などがあり,これらの要因の作用を強調した試験方法が,次に示すように,規格と

して既に制定されている。

a)

オゾン:オゾン劣化試験(JIS K 6259

b)

光,空気中の水分など:耐候性試験(JIS K 6266

c)

他の物質:浸せき試験(JIS K 6258

d)

機械的疲労:永久ひずみ(圧縮及び引張)試験(JIS K 6262

        :応力緩和(圧縮及び引張)試験(JIS K 6273

        :繰返し疲労試験(JIS K 6270

促進老化試験及び熱抵抗性試験は,熱と空気とによる劣化を主要因として,取り上げた試験である。

JA.2

  促進老化試験及び熱抵抗性試験の留意事項 

寿命又は使用温度上限を評価するために,複数の温度で試験を行うことが望ましい。また,その結果を

アレニウスプロット又は WLF(ウイリアムス・ランデル・フェリー)の式を用いて推定してもよい。この

アレニウスプロット及び WLF(ウイリアムス・ランデル・フェリー)の式は,ISO 11346 に述べられてい

る。

JA.3

  促進老化試験だけについての留意事項 

JA.3.1

  促進老化試験は,自然老化による変化を,必ずしも,忠実に再現するとは言い難く,ときには異

なる加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの相対的自然寿命又は使用寿命を正確に示さないことがある。

したがって,

常温又は使用温度をはるかに超える温度での試験結果は,保管又は使用において,劣化の度合いが異なっ

ているのにもかかわらず,見かけ上の寿命では等しいと評価してしまうことがある。複数の中間的温度で

の試験は,高温における促進老化の信頼性を評価するのに役立つ。

JA.3.2

  異なる劣化特性を評価する場合,加硫ゴム及び熱可塑性ゴムが異なれば相対的寿命が一致しない

か,又は劣化度合いの順位を逆転させることがある。したがって,評価は,実用上重要である特性につい

て着目したほうがよい。

JA.4

  その他 

熱老化試験機は,加熱装置として他の試験にも多用されている。したがって,温度分布が均一であり,

温度制御が精確であることが望まれる。この手段として,槽内の空気の循環が重要な役割を果たす。強制

循環形熱老化試験機(横風式)

(ギヤー式老化試験機)は,これらの目的に適している。


23

K 6257

:2010

附属書 JB

(参考)

テストチューブ形熱老化試験機を用いる熱老化特性の求め方

JB.1

  目的 

この試験は,テストチューブ形熱老化試験機を用いて加硫ゴム及び熱可塑性ゴムを規定温度で規定時間

試験した後,引張強さ,切断時伸び,引張応力,硬さなどの諸性質を測定し,加熱処理前に対するそれら

の値の変化を求め,熱老化特性を調べるために行う。

JB.2

  試験装置 

試験装置は,ガラス製の 1 個又は複数の試験管及び加熱装置を用いる。

試験管は,外径約 38 mm 及び長さ約 300 mm のガラス管とし,

図 JB.1 に示すようにコルク栓を付け,

空気の出入管をそれぞれ 1 本通しておくものとする。加熱装置は,金属ブロック又はそれに準じたもの

1)

を熱媒体とし,試験片近傍の温度

2)

を本体で規定した温度の範囲に保つように作られたものでなければな

らない。

試験片つり具には,銅又は銅合金は用いてはならない。

注記  図 JB.1 の装置の場合,空気温度約 100  ℃で実験した結果では,空気置換率は,1 時間に約 9 回

の割合に相当するという試験結果が得られている。

1)

  例えば,油浴などを用いてもよい。

2)

  試験温度は,試験管の中央部で,試験片の標線中央部付近に相当する部分の温度とする。

JB.3

  試験片 

試験片は,箇条 による。

JB.4

  試料及び試験片の保管 

試料及び試験片の保管は,箇条 による。

JB.5

  試験条件 

試験条件は,箇条 による。

JB.6

  操作方法 

試験片を,空気出入管を取り付けた試験管内につるし,あらかじめ試験温度に調節した加熱装置に挿入

して加熱する。試験片は,互いに接触したり,側壁に触れたりしないように,なるべく試験管の底近くに

つり下げる。一つの試験管に入れる試験片の数は,最高 4 個とする。試験管及び空気出入管は,試験開始

前に汚れを取り除いておかなければならない。試験時間,試験片を加熱させた後,試験管から取り出して,

室温まで放冷し,16 時間以上 6 日以内に JIS K 6251 及び JIS K 6253 によって,引張強さ,切断時伸び,

引張応力,硬さなどの測定を行う。

試験時間及び試験温度は,JIS K 6250 に規定する時間及び温度の中から選択する。


24

K 6257

:2010

JB.7

  試験結果の表示 

試験結果の表示は,箇条 11 による。

試験報告書は,箇条 13 による。

単位  mm

                1  空気出入管(外径 9±0.6 mm,肉厚約 1 mm) 
                2  コルク栓   
                3  試験管

                4  試験片つり具(ステンレス製) 
                5  試験片

図 JB.1−テストチューブ形熱老化試験機用の試験管の例 

 
 
 

参考文献   

JIS K 6258

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方

JIS K 6259

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方

JIS K 6262

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−常温,高温及び低温における圧縮永久ひずみの求め方

JIS K 6266

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐候性の求め方

JIS K 6270

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張疲労特性の求め方−定ひずみ方法

JIS K 6273

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張永久ひずみ,伸び率及びクリープ率の求め方

ISO 11346

,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Estimation of life-time and maximum temperature of use

ISO/TR 9272

,Rubber and rubber products−Determination of precision for test method standards


附属書 JC

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS K 6257:2010

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方

ISO 188:2007

,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Accelerated ageing and heat resistance

tests

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

箇条番号及び
題名

内容

(II) 
国際規

格番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

3  用語及び定

追加

ISO

規格には,定義の項はないが,JIS

は,定義の項を設けた。

技術的差異はない。

4  原理 

 
4.1 一般 
4.2 試験の種類 
4.2.1 促進老化試験 
4.2.2 熱抵抗性試験 
4.3 試験方法

3 

追加 

JIS

は,箇条 3(用語及び定義)の項を

設けたので,番号がずれた(以下,箇
条番号は 1 ずつずれる。

)。

また,JIS は,試験方法の項を設けた。
さらに,JIS は,試験の種類及び試験方
法の区分を表に一覧するとともに,そ

れぞれに略号を設けた。

JIS

は,使用者への情報を親切に述

べるとともに,試験及び試験方法
の引用を容易にしたもので,技術

的差異はない。

5  試験装置 

 
 
5.1 一般 
 
5.2 強制循環−縦風 
5.3 強制循環−横風 
5.4 セル形 
5.5 自然換気形


 
4.1 
4.1.1 
4.1.4 
4.1.2 
4.1.3 

4  試験装置 

変更

JIS

は,装置の記載順序を,日本で主に

用いている強制循環形を先にし,セル

形及び自然換気形を後にした。また,

JIS

は,強制循環形の 2 種類を別項に分

けた。

さらに,セル形及び自然換気形につい
て,JIS は,使用者の便を図り,装置の
例図を追加した。

構成の変更。技術的差異はなし。

7  試料及び試
験片の保管

6

追加

箇条がずれた。保管中の温度が抜けて
いたため,JIS には,追加した。 

ISO

に提案する。

8  熱老化試験
における注意
事項

5

追加

同時に行ってよい試験片の種類の組合
せについて,ISO 規格は,箇条 5  試験
片の中で規定しているが,JIS は,箇条
8 を設けて規定した。 

技術的差異はない。

25

K 625

7


2

010


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

箇条番号及び

題名

内容

(II) 
国 際 規
格番号

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

9  試 験 条 件
(試験時間,
試験温度及び
風速)

7

追加

箇条がずれた。JIS は,風速の規定を追

加。 

規格として明確にした。技術的差

異はない。ISO に提案する。

11  試 験 結 果
の表示

 

9

追加

JIS

は,保持率を追加した。また,数値

の丸め方を述べた。

技術的差異はない。

13  試 験 報 告

11

追加

ISO

で今後作成の規格で試験報告書の

様式として取り入れることを決めた方
針に沿って記載順序を変えた。 

JIS

は,その他の事項を追加。

ISO

の 方針 に従 った ので 問 題な

い。 
また,その他の事項の追加は,規

格 の 運 用 上 あ っ た 方 が 便 利 な た
め。技術的差異はない。

附属書 A

(規定)

Annex A 
(Informative)

変更

JIS

ではこの附属書を“規定”とし,空

気置換率,風速及び温度の測定方法を
規定した。

規格として明確にした。

ISO

に提案する。

附属書 B 
(参考) 
強制循環形熱

老化試験機に
おける縦風式
及び横風式試

験機の試験精

Annex B 
(Informative)

変更

ISO

規格は,二つの ITP における精度を

附属書 B に一括して記述しているが,

JIS

は,日本提案に基づく 2005 年実施

の ITP を強調するため附属書 B にまと
め,1996 年実施の ITP を附属書 C に分
けて記述した。 

書式の変更。

附属書 C

(参考) 
A 法及び B 法
の試験精度

Annex B 
(Informative)

変更

上記参照。

書式の変更。

Annex C 
(Informative)

精 度 評 価 結
果 を 使 用 す

る た め の 指

削除

一般化した情報で,将来 ISO 規格から
削除する。

26

K 625

7


2

010


JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 188:2007,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

27

K 625

7


2

010