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K 6250

:2006

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本ゴム工業会

(JRMA)

/財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出

があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS K 6250 : 2001 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 23529 : 2004,Rubber−General

procedures for preparing and conditioning test pieces for physical test methods

を基礎として用いた。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。

JIS K 6250

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に対する状態調節時間

附属書 1(参考)  ゴムの物理試験の評価測定項目及び試験項目

附属書 2(参考)  ゴムの物理試験の概要

附属書 3(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表


K 6250

:2006

目  次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

4.

  一般事項

2

5.

  試料及び試験片の識別

2

6.

  試験室の標準条件

2

6.1

  試験室の標準温度

2

6.2

  試験室の標準湿度

2

6.3

  その他の試験室の条件

2

7.

  試料及び試験片の保管

2

8.

  試験片の採取・作製

3

8.1

  試験片の厚さ

3

8.2

  試験片の厚さの調整

3

8.3

  試験片打抜き刃

4

8.4

  製品からの円柱状試験片の採取・作製

5

8.5

  金型による試験片の作製

5

8.6

  未加硫ゴムの試験片の作製

5

9.

  試験片の状態調節

5

9.1

  一般事項

5

9.2

  標準試験温度以外の試験温度における状態調節

5

10.

  寸法測定方法

5

10.1

  寸法測定

5

10.2

  平板状試験片の厚さの測定

6

10.3

  円柱状の試験片(圧縮永久ひずみ用など)の厚さの測定

6

10.4

  打ち抜いた場合の幅の測定

6

11.

  試験条件

6

11.1

  試験時間

6

11.2

  試験温度及び試験湿度

7

12.

  恒温槽

7

12.1

  一般要求事項

7

12.2

  高温試験での恒温槽

7

12.3

  低温試験での恒温槽

8

13.

  試験報告書

8

附属書 A(規定)加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に対する状態調節時間

9


K 6250

:2006  目次

(3) 

ページ

附属書 1(参考)ゴムの物理試験の評価測定項目及び試験項目

12

附属書 2(参考)ゴムの物理試験の概要

14

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

19


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白      紙


日本工業規格

JIS

 K

6250

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ゴム−物理試験方法通則

Rubber

General procedures for preparing and conditioning test pieces for

physical test methods

序文  この規格は,2004 年に第 1 版として発行された ISO 23529,Rubber−General procedures for preparing

and conditioning test pieces for physical test methods

を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格

である。

なお,この規格で点線の下線又は側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 3(参考)に示す。

警告  この規格の利用者は,通常の実験室での作業に精通しているものとする。この規格は,その使用に

関連して起こるすべての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は,各

自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。

1.

適用範囲  この規格は,ゴムの物理試験方法にかかわる試験片の,保管,状態調節及び試験条件(温

度,湿度,時間)並びに識別方法,作製方法及び寸法測定方法について規定する。特定の試験又は試料に

対する特別な試験条件,特定の環境条件を追尾・再現(シミュレート)する条件及び製品全体を試験する

ための特別な要求条件は含まない。

なお,この規格では,加硫ゴム,熱可塑性ゴム及び未加硫ゴム(

1

)

を総称して,ゴムという。

注(

1

)

未加硫ゴムとは,原料ゴム及び配合ゴムをいう。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 23529 : 2004

,Rubber−General procedures for preparing and conditioning test pieces for physical

test methods (MOD)

参考1.  ゴムの物理試験の評価測定項目及び試験項目を,附属書 に示す。

2.

ゴムの物理試験の概要を,

附属書 に示す。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7512

  鋼製巻尺

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS K 2201

  工業ガソリン


2

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JIS K 6200

  ゴム用語

JIS K 6299

  ゴム−試験用試料の作製方法

JIS R 6242

  結合研削材といし−一般的要求事項

JIS Z 8202-0

  量及び単位−第 0 部:一般原則

JIS Z 8202-1

  量及び単位−第 1 部:空間及び時間

JIS Z 8202-3

  量及び単位−第 3 部:力学

JIS Z 8202-4

  量及び単位−第 4 部:熱

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 6200 による。

4.

一般事項  単位記号は,JIS Z 8202-0JIS Z 8202-1JIS Z 8202-3 及び JIS Z 8202-4 による。また,

数値の丸め方は,JIS Z 8401 による。

5.

試料及び試験片の識別  試料及び試験片は,個々について,採取・作製方法,保管方法,状態調節方

法及び測定方法を追跡できるよう,準備段階及び試験段階で識別・管理する。

識別のためにインクなどでマーキングするとき,試験片に影響を与えないものを用い,そのマークは試

験終了まで残るものとする。

列理の影響が顕著な場合,その列理方向の識別をしておくとよい。

6.

試験室の標準条件

6.1

試験室の標準温度  試験室の標準温度は 23  ℃とし,許容差は±2  ℃とする。さらに,小さい許容差

が必要であれば±1  ℃とする。熱帯又は亜熱帯地方でこの規格を適用するとき,試験室の標準温度は 27±

2

℃を用いる。

6.2

試験室の標準湿度  湿度を管理して試験をする必要があるときは,試験室の標準湿度は相対湿度で

50 %

とし,許容差は±10 %とする。さらに,小さい許容差が必要であれば±5 %とする。熱帯又は亜熱帯

地方でこの規格を適用するときは,試験室の標準湿度は (65±10) %を用いる。

6.3

その他の試験室の条件  温度と湿度の管理が必要でないとき,その試験室の環境温度及び湿度をそ

の試験室の条件とする。

7.

試料及び試験片の保管  試料及び試験片の保管は,次による。

a)

試験片の採取・作製前の試料及び試験片の保管は,熱,光などの保管する環境による劣化の影響,及

び重ね合わせによる汚染の影響を受けないようにする。

b)

加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの試験は,加硫又は成形後 16 時間以上経過してから行う。試験片を製品か

ら切り出すとき,及び製品全体で試験するときは,製品が作られてから 16 時間以上経過したものとす

る。

c)

加硫又は成形した試料及び試験片の試験までの保管期間は,加硫又は成形してから 4 週間以内とする。

d)

製品から採取した試料で試験を行う場合,製品は製造してから 3 か月以内,又は入手してから 2 か月

以内とする。

e)

未加硫ゴムの場合,6.1 で規定した試験室の標準温度で,2∼24 時間状態調節する。状態調節は,吸湿


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を避けるため密閉容器か,6.2 で規定した試験室の標準湿度で管理された部屋が望ましい。

8.

試験片の採取・作製

8.1

試験片の厚さ  試験片の厚さは,各試験方法規格の規定による。規定されていない場合は,次の中

から選択するのがよい。

1.0

±0.1 mm,2.0±0.2 mm,4.0±0.2 mm,6.3±0.3 mm,12.5±0.5 mm

8.2

試験片の厚さの調整

8.2.1

一般事項  試験片を製品から採取・作製するとき,8.1 に規定した厚さに調整する。厚さの調整は,

試験片を打ち抜く前に行い,その方法は,次による。

8.2.2

厚さ調整の方法  厚さの調整方法は,次による。

a)

ゴム引布からのはく離方法  布の付いたまま適切な幅の試料を切り取り,小刀その他適切な器具を用

いてゴムにできるだけ熱や緊張を与えないように,かつ,平滑なゴム面が得られるように布をそぎ取

り,又は,はがしとる。やむをえず溶媒を用いて布をはがしとるときは,ゴムに影響を及ぼさない低

沸点の溶媒,例えば JIS K 2201 に規定する工業ガソリン 1 号,2,2,4-トリメチルペンタンなどを使用

し,はがしてから 16 時間以上静置し,よく乾燥してから用いる。

b)

切出し方法  厚い試料から,必要な厚さを切り出すとき,又は複数枚の試料にスライスするときは,

回転刃スライサ又は研削用スカイバを用いて行う。スライス又は研削を円滑にするため,薄い中性洗

剤など試料に影響を与えない潤滑剤を用いてもよい。

c)

研磨方法  厚さの微調整のため,又は,布からはく離した試料表面若しくは切出したときの試料表面

の凹凸を平滑にするため,研削といし又は研削ベルトを用いて,研磨面ができるだけ発熱しないよう

研磨する。

8.2.3

装置  厚さ調整のための装置は,次による。

a)

回転刃スライサ  回転刃スライサは,市販されているスライサでよい。モータ又は手動で回転する適

切な直径のデスクカッタと,試料を回転刃に供給する可動テーブルから構成され,試料の厚さを微調

整する機構をもつ。

b)

研削用スカイバ  研削用スカイバは,市販されている皮革用スカイバでよく,幅は約 50 mm,厚さは

約 12 mm まで切り出せるものが使いやすい。試料の厚さの調整は,刃先と試料との間隔を調節し,送

りローラで,試料を刃に供給して行う。刃先は,常に鋭利な状態に保つ必要がある。

c)

研削といし  研削といしは,モータ駆動の研磨機に付けて用いる。研削といしは,振動なく回転する

ことが重要である。研削といしは,と粒の材質(アルミナ質系又は炭化けい素質系)及び粒度により

種類がある。研磨機は,研磨による過熱の影響を抑えるため,試料の表面を微量ずつ研磨できる送り

機構をもつ。一度に 0.2 mm を超えた研磨を行ってはならない。研磨による過熱を避けるため,研磨

量は少しずつ減らしながら研磨するのがよい。また,試料の凹凸を研磨除去した後は,厚さ調整のた

めの研磨を続けてはならない。

備考  研削といしは,直径 150 mm のものを,表面速度 10∼12 m/s で使用し,粗削りには JIS R 6242

に規定する C-30-P-4-V を,仕上げ削りには C-60-P-4-V が適切である。

d)

研削ベルト  研削ベルトは,モータ駆動のドラムに固定し,又はモータ駆動と張力を調整する二つの

プーリにかけて用いる。研削ベルトは,紙又は布の基材にアルミナ質系及び/又は炭化けい素質系の

研磨材を,水の影響を受けない樹脂で接着したものを用いる。装置は,試料に過度な変形を与えない

ように,ゆっくりとした送り機構をもつ。


4

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備考  研削ベルトは,表面速度 20±5 m/s で使用し,研磨するのが適切である。

8.3

試験片打抜き刃

8.3.1

打抜き刃の形状  打抜き刃の形状及び構造は,材料の厚さ及び硬さによって多くの種類がある。材

料が薄い場合は,固定刃,替え刃又は回転刃を用いる。厚さ 4 mm を超える試料の場合は,切断中のゴム

の圧縮によって生じる端面のへこみを減らすために回転刃を用いる。打抜き刃の種類を,次に示す。

a)

固定刃(鍛造刃)  固定刃は,高品質な鋼によって製造されたもので,打ち抜きによって形状が変形

しない堅固な構造をもつものとする。打ち抜いた試験片を取り出すエジェクタが附属しているのが望

ましい。ただし,エジェクタは 4.2 mm 以下の試料に用い,エジェクタが附属してない場合は,刃先

にきずを付けないように操作する。刃先は,常に鋭利で,きずがない状態に保つ。打抜き刃の形状・

寸法の例を,

図 に示す。

単位  mm

A

形は,国内で一般的に使用されている刃先の形状・寸法の例である。

  1  固定刃の刃先の形状・寸法の例

b)

替え刃  替え刃は,刃先の片面又は両面が角度をもったかみそり刃のような炭素鋼で製造され,ブロ

ックとスペーサとの間に挟んで特定の形状に変形できる柔軟性が要求される。ブロックとスペーサと

は,刃を強固に固定できるものとする。刃のはみ出しは,2.5 mm 以下が望ましい。打ち抜いた試験片

を取り出すエジェクタが附属しているのが望ましい。ただし,エジェクタは 2.2 mm 以下の試料に用

い,エジェクタが附属してない場合は,刃先にきずを付けないように操作する。また,刃先は常に鋭

利で,きずがない状態に保つ。特に硬質の試料の作製においては,刃の変形に注意が必要である。

c)

回転刃  回転刃は,円形若しくは円弧状の刃又はかみそり刃を適切なアダプタに取り付け,それをド

リルに装着し使用する。切削操作中は,ゴムが安定するように固定できるものとする。このためには,

ゴムの中心位置を固定するプランジャと,ゴムの下面を固定する真空ホルダ又は前記プランジャと切

削するサイズより大きな中心孔をもつ金属製プレッシャープレートとを組み合わせる方法がある。切

削を円滑にするため,薄い中性洗剤など試料に影響を与えない潤滑剤を用いてもよい。直角な切削面

B

  A


5

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を得るために,試験片切削刃と同時に,更に大きな径の第 2 の円形刃を用いることが効果的である。

刃及びドリルヘッドは,切削するゴムの厚さに十分に対応できるよう調節して用いる。円弧状の刃の

切っ先は,ゴムへの刃入れを容易にするために直角にセットし,鋭利に研磨されているものとする。

切断区域は,安全のため透明な保護カバーで覆う。他の方法としては,固定した刃又はかみそり刃に

対してゴムが回転する方法も用いられることがある。

8.3.2

試験片打抜き刃の保守  打抜き刃の刃先は,鈍化,きずなどがないように管理する。刃の腐食を避

けるために,使用後は,油を塗布し,乾燥した場所で保管することが望ましい。試験片を打ち抜くとき,

刃先が装置の基台に触れて損傷しないように,基台の表面をゴム製のコンベヤベルト又は良質の厚紙のよ

うな材質で覆うとよい。固定刃の刃先は,定期的にといしで研磨する。研磨後は各部の寸法を読取顕微鏡

を用いて測定し,規定の寸法であることを確認して用いる。

8.4

製品からの円柱状試験片の採取・作製  製品から円柱状試験片を採取するときには,適切な大きき

のブロックを切り取り,規定の厚さに調製する。このとき,上下両面が平行になるようにする。次に,回

転刃を用いて規定の直径に切り抜く。回転刃を用いない場合は,小刀などで規定の直径にできるだけ近い

寸法に切り出し,更に,研磨機によってできるだけ発熱しないように表面を研磨し,規定の寸法に作製す

る。

8.5

金型による試験片の作製

8.5.1

平板状加硫ゴム試験片  平板状試験片を,型加硫で準備するときには,加硫の条件は製品の加硫度

合にできるだけ合わせる。適用する試験方法に規定された寸法・形状に加硫し,必要によって 8.3 で規定

した試験片打抜き刃によって,一打又は一挙動で打ち抜いて試験片を作製する。

8.5.2

円柱状加硫ゴム試験片  円柱状試験片を,型加硫で準備するときには,加硫の条件は製品の加硫度

合にできるだけ合わせる。適用する試験方法に規定された寸法・形状に加硫し,試験片を作製する。

参考  型加硫の方法は,JIS K 6299 による。

8.5.3

熱可塑性ゴム試験片  熱可塑性ゴム試験片の成形は,その試料製造元の説明書に従う。

8.6

未加硫ゴムの試験片の作製  未加硫ゴムの試験片を作製する場合は,JIS K 6299 による。

9.

試験片の状態調節

9.1

一般事項  試験条件が温度だけを規定している場合には,試験片を 6.1 の試験室の標準温度で,試験

前に 3 時間以上置き,状態調節する。温度及び湿度を規定している場合には,試験片を 6.1 の試験室の標

準温度及び 6.2 の試験室の標準湿度で,試験前に 16 時間以上置き,状態調節する。

9.2

標準試験温度以外の試験温度における状態調節  標準試験温度以外の試験温度における状態調節は,

附属書 A(規定)による。

10.

寸法測定方法

10.1

寸法測定  試験片又は製品の寸法測定は,次の 4 種類のいずれかの方法による。

A

法  30 mm 未満の寸法

B

法  30 mm 以上 100 mm 以下の寸法

C

法  100 mm を超える寸法

D

法  すべての寸法(非接触法)

a)  A

法  A 法を用いる場合は,平らで平行な面をもつ試験片に適用し,他の形状を測定する場合は変形

が生じない圧力で使用する必要がある。測定装置は,加圧面が平滑で直径 10 mm 以下の測定子と,平


6

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滑な面の測定台をもち,ゲージは,寸法の 1 %又は 0.01 mm のいずれか小さい方の読取り精度で測定

できるものとする。加圧面の圧力は,硬さ 35 IRHD 未満の加硫ゴム及び熱可塑性ゴムでは 10±2 kPa,

35 IRHD

以上では 22±5 kPa とする。

備考  測定子の直径に応じて,その加圧面に 10±2 kPa 及び 22±5 kPa の圧力を得るために必要な質量

を,

表 に示す。

  1  加圧面に規定の圧力を得るために必要な質量

測定子の直径

mm

加圧面に 10±2 kPa を

与えるための質量

g

加圧面に 22±5 kPa を

与えるための質量

g

2

3

4

5

6

8

10

3

7

13

20

29

51

80

7

16

28

44

63

113

176

b)  B

法  B 法を用いる場合は,JIS B 7507 に規定するノギス又はこれと同等以上の精度をもつものを用

いて,寸法の 1 %以下の読取り精度で測定できるものとする。試験片などの相対した測定部位の垂線

に沿って測定する。また,ノギスを用いて寸法を測定する場合は,試験片などにひずみを与えないよ

うに測定する。寸法測定は,試験片の少なくとも 3 か所で行い,測定値の中央値を記録する。

c)

C

法  C 法を用いる場合は,JIS B 7516 に規定する金属製直尺,JIS B 7512 に規定する鋼製巻尺又は

これらと同等以上の精度をもつものを用いて,1 mm 以下の読取り精度で測定できるものとする。試

験片などの相対した測定部位の垂線に沿って測定する。寸法測定は,試験片の少なくとも 3 か所で行

い,測定値の中央値を記録する。

d)  D

法  D 法は,ゴムと接触しない方法で,O リング,ホースなど特殊形状のものを測定するときに用

いる。多くの光学装置(例えば,読取顕微鏡,投影顕微鏡,投影機など)が用いられる。厚さを測定

する場合のゲージは,寸法の 1 %又は 0.01 mm のいずれか小さい方の読取り精度で測定できるものと

する。寸法測定は,試験片の少なくとも 3 か所で行い,測定値の中央値を記録する。

10.2

平板状試験片の厚さの測定  平板状試験片の厚さの測定は,法を用い,試験片の少なくとも 3 か

所で行い,測定値の中央値をその試験片の厚さとする。この場合,測厚器の加圧面が試験片の縁から外部

に出たままで測定してはならない。測厚器の加圧面が試験片の縁から外部に出る場合は,試験片を打ち抜

く前にあらかじめその箇所の厚さを測定しておき,その値を試験片の厚さとする。

10.3

円柱状の試験片(圧縮永久ひずみ用など)の厚さの測定  円柱状試験片の厚さの測定は,法を用

い,試験片の中央部 1 か所の値をその試験片の厚さとする。

10.4

打ち抜いた場合の幅の測定  打ち抜いた場合の幅の測定は,打抜き刃の幅(刃の内のり)をそのま

ま用いる。やむをえず規定以外の打抜き刃を用いたときは,幅(刃の内のり)を実測しなければならない。

11.

試験条件

11.1

試験時間  物理特性の変化を求めるときの試験時間は,表 の中から選択することが望ましい。


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  2  試験時間

単位 h

試験時間

許容差(

2

)

8 16

±0.25

24 48 72

    0 
−2

168

(7 日間)の整数倍

±2

注(

2

)

  技術的な理由で,更に小さい許容差が必要であれば,受渡当事

者間の協定による。

11.2

試験温度及び試験湿度

11.2.1

標準試験温度及び標準試験湿度  標準試験温度及び標準試験湿度は,6.  による試験室の標準条件

の温度及び湿度とする。

11.2.2

その他の試験温度  標準試験温度以外の温度で試験を行う場合は,表 の温度の中から選択する。

  3  その他の試験温度

単位  ℃

試験温度 

許容差 

−85

−70

−55

−40

−25

−10 0

±2

40 55 70 85

100

±1

125 150 175 200 225 250 275 300

±2

12.

恒温槽

12.1

一般要求事項  恒温槽に用いる媒体は,試験片の特性に影響を与えないものを用いる。恒温槽は,

適用する試験方法に規定する許容差で制御できるものとする。恒温槽に用いる媒体を,恒温槽全体に循環

する機構をもち,自動温度調節機構をもつものがよい。試験片を槽内に入れた後,試験温度への復帰は,

15

分未満でできるものとする。特に,気相を用いる場合は,温度の振れに注意が必要である。恒温槽の外

側は,低温で用いるとき結露せず,また,高温で用いるとき接触でやけどしないよう,断熱材で保護する。

試験装置を観察するための窓を設けるとき,適切な断熱を施し,結露も防ぐ構造とする。

恒温槽の構造は,用いる媒体による。

空気媒体の場合,横からの開閉式が使いやすい。恒温槽の内壁は,温度の均一性を確保し,放射効果を

最小にするため,断熱性の高いものを用い,アルミニウム又はすずめっきした銅が好ましい。恒温槽の中

の装置を,試験片の取り付け及び取り外しを除いて,手動で操作する必要がある場合は,手袋と断熱され

たスリーブを備えた手掛け穴を恒温槽の壁に設置するとよい。

液体媒体の場合の温度制御は,

媒体に浸した温度制御装置を用いるか,恒温槽の外の熱交換器を用いて,

媒体を循環させることによって行う。

12.2

高温試験での恒温槽  高温試験での恒温槽には,媒体によって,次のものがある。

12.2.1

気相形  気相循環形で,適切な加熱装置で加熱した空気媒体を,送風機によって恒温槽内に均一に

循環する。加熱装置は,試料及び試験片への直接の熱放射を避けるため,遮へい(蔽)する。

必要な温度制御の精度を得るため,温度の周期的な変動を防止する制御機構をもつ。

12.2.2

液相形  液相循環形で,12.2.1 の気相形と同様な機構をもつ。送風機の代わりに,かくはん(攪拌)

機又は循環ポンプを用いる。

12.2.3

流動床形  ガラスビーズなどの不活性な流動床を用い,適切な気体を適切な速度で通すことで,温

度制御する。


8

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12.3

低温試験での恒温槽  低温試験での恒温槽には,次の冷却方法を用いるものがある。

12.3.1

冷凍機形  多段式圧縮装置及び恒温槽を取り囲む冷却コイルをもった,機械式冷凍機によって冷却

を行う。

12.3.2

ドライアイス形(直接冷却方式)  ドライアイスを入れた区画で蒸発した気体を,適切な送風機を

用いて,直接恒温槽に送風し冷却を行う。

12.3.3

ドライアイス形(間接冷却方式)  ドライアイスで冷却された空気を媒体として用い,恒温槽に循

環させて冷却を行う。ドライアイスの蒸気は,直接試験片には接触させない。

12.3.4

空気循環形  あらかじめ別の装置で温度調節された冷気又はドライアイスの蒸気を,恒温槽に循環

させて冷却を行う。

12.3.5

液体窒素形  恒温槽の温度を制御するのに必要な量の液体窒素を噴射,又は,恒温槽の外で液体窒

素をあらかじめ蒸発させた気体を循環させて冷却を行う。液体窒素を注入する場合,試験装置や試験片に

接触する前に,完全に蒸発させる。

13.

試験報告書  試験報告書には,次の事項を記録しなければならない。

a)

この規格の番号

b)

試料/又は試験片の採取・作製方法

c)

状態調節の詳細

d)

寸法測定の方法(A 法,B 法,C 法又は D 法)

e)

試験温度又は試験温度及び相対湿度

f)

その他必要事項


9

K 6250

:2006

附属書 A(規定)加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に対する状態調節時間

1.

適用範囲  この附属書は,加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に対する,標準試験温度以外の試験温度

における状態調節時間について規定する。

2.

標準試験温度以外の試験温度における状態調節時間  状態調節時間とは,本来は試験片がその温度に

平衡に達するのに十分な時間のことであるが,ここでは,20  ℃の試験片を設定温度に保持するとき,試験

片中心部の温度が,設定温度の 1  ℃差に到達するまでの計算時間を状態調節時間とし,その時間を

附属書

A

表 1に示す。

この時間は,試験片の材料,形状及び熱媒体の種類によって影響される。使用する試験片について,個々

に予測値を示すことは不可能なので,大部分の試験片が含まれる,円柱状,平板状及び短冊状の三つの形

状の試験片について示す。引張試験用のダンベル状試験片は,短冊状に属する。

加熱及び冷却時間は,ゴム材料の熱特性によって決まる。この計算では,ゴムの熱拡散速度は 0.1 mm

2

/s

熱伝導率は 0.2 W/(m・K)  とした。

一般に恒温槽の熱媒体としては,空気又は液体が用いられる。この表は,空気における熱伝達係数を 20

W/(m

2

・K)  とし,液体については,種類によって熱伝達係数が異なるが,ここでは,750 W/(m

2

・K)  とした。

表中の時間は,すべて 5 分間の倍数として表されている。


10

K 6250

:2006

附属書   1  円柱状試験片の状態調節

平衡温度 1 度差に達する時間 min

直径 mm

64 40 37

32

29

29

25

25

25

13 13 9.5

高さ mm

媒体

温度

38 30 10.2

16.5

25

12.5

20

10

6.3

12.6

6.3 9.5

−50  130 75 35

45

50

35

40

25

20

20 15 15

0

95 55 25

35

40

25

30

20

15

15 10 10

50

105 60 30

35

45

30

35

20

20

20 15 15

100  130 75 35

45

55

35

45

25

20

20 15 15

150  145 85 40

50

60

40

45

30

25

25 20 20

200  155 90 40

55

65

45

50

30

25

25 20 20

空気

250  160 95 45

55

65

45

50

30

25

25 25 20

−50  75

35

10

15

20

10

15

5 5 5 5 5

0

60

30

10

15

15

10

15

5 5 5 5 5

50  65

30

10

15

20

10

15

5 5 5 5 5

100  80

35

10

20

25

15

15

5 5 5 5 5

150

85 40 10

20

25

15

20

10

5  10  5  5

200

90 45 10

20

25

15

20

10

5  10  5  5

液体

250

90 45 15

20

25

15

20

10

5  10  5  5

附属書   2  平板状試験片の状態調節

平衡温度 1 度差に達する時間 min

厚さ mm

媒体

温度

25

15

10

8 5 3 2 1 0.2

−50 135

70

45

35

20

15

10

5 5

0 95

50

30

25

15

10

10

5

5

50 110

60

35

30

20

10

10

5 5

100 140

75

45

35

20

15

10

5 5

150 155

80

50

40

25

15

10

5 5

200 160

85

55

40

25

15

10

5 5

空気

250 170

90

55

45

25

15

10

5 5

−50  90

35

15

10

5 5 5 5 5

0

75

30

15

10

5 5 5 5 5

50  80

30

15

10

5 5 5 5 5

100  90

35

20

10

5 5 5 5 5

150  95

40

20

10

5 5 5 5 5

200  100

40

20

15

5 5 5 5 5

液体

250  105

40

20

15

5 5 5 5 5


11

K 6250

:2006

附属書   3  短冊状試験片の状態調節

平衡温度 1 度差に達する時間 min

幅 mm

25.4

15.0

12.7

厚さ mm

媒体

温度

12.7

10.0 9.5 6.5

5.0

3.0

2.0

1.0

15.0

12.7

10.0

9.5

6.5 5.0 3.2 3.0 2.0

1.0

−50

45 35 35 25

20

15

10

5

35

30

25

25

20 15 15 10 10

5

0

30 25 25 20

15

10

10

5

30

25

20

20

15 15 10 10  5

5

50

35 30 30 20

15

10

10

5

30

25

20

20

15 15 10 10 10

5

100

45 35 35 25

20

15

10

5

40

30

30

25

20 20 15 10 10

5

150

50 40 40 30

20

15

10

5

40

35

30

30

25 20 15 15 10

5

200

50 40 40 30

20

15

10

5

45

35

30

30

25 20 15 15 10

5

空気

250

55 45 40 30

25

15

10

5

45

40

35

35

25 20 15 15 10

5

−50

15

10

10

5

5

5

5

5

10

10

10

10

5

5

5

5

5

5

0

10

10

10

5

5

5

5

5

10

10

5

5

5

5

5

5

5

5

50

15

10

10

5

5

5

5

5

10

10

5

5

5

5

5

5

5

5

100

15

10

10

5

5

5

5

5

10

10

10

10

5

5

5

5

5

5

150

15

10

10

5

5

5

5

5

15

10

10

10

5

5

5

5

5

5

200

15

10

10

5

5

5

5

5

15

10

10

10

5

5

5

5

5

5

液体

250

15

10

10

5

5

5

5

5

15

10

10

10

5

5

5

5

5

5

平衡温度 1 度差に達する時間 min

幅 mm

6.35 4.0

厚さ mm

媒体

温度

12.7

10.0 6.5 5.0

3.0

2.0

1.5

1.0

12.7

10.0

6.5

5.0

3.0 2.0 1.0

−50

20 20 15 15

10

10

5

5

15

15

10

10

10  5  5

0

15 15 10 10

10

5

5

5

10

10

10

10

5

5  5

50

15 15 15 10

10

5

5

5

10

10

10

10

10  5  5

100

20 20 15 15

10

10

5

5

15

15

10

10

10 10  5

150

25 20 15 15

10

10

10

5

15

15

15

10

10 10  5

200

25 20 20 15

10

10

10

5

15

15

15

15

10 10  5

空気

250

25 25 20 15

10

10

10

5

20

15

15

15

10 10  5

−50

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

0

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

50

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

100

5 5 5 5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

150

5 5 5 5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

200

5 5 5 5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

液体

250

5 5 5 5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5

5


12

K 6250

:2006

附属書 1(参考)ゴムの物理試験の評価測定項目及び試験項目

この附属書は,ゴムの物理試験の評価測定項目及び試験項目について記述するものであり,規定の一部

ではない。

1.

ゴムの物理試験の評価測定項目  ゴムの物理試験の評価測定項目は,附属書 表 による。

附属書   1  ゴムの物理試験の評価測定項目及び試験項目

特性

評価測定項目

試験項目

硬さ

硬さ試験

引張強さ,切断時伸び,降伏点伸び 
静的応力・ひずみ

    −  低変形圧縮応力,低変形引張応力, 
        静的せん断弾性係数,引張応力

引張試験 
低変形による応力・ひずみ試験

動的応力・ひずみ 
    −  複素弾性係数,貯蔵弾性係数, 
        損失弾性係数,損失正接

動的性質試験

反発弾性試験

時間依存性

    −  高温における永久ひずみ及び応力緩和

    −  低温永久圧縮ひずみ

引張永久ひずみ試験 
応力緩和試験 
圧縮永久ひずみ試験

機械的特性

引裂強さ

引裂試験

摩耗

摩耗試験

機械的耐久性

疲労 
    −  屈曲き裂発生・成長

    −  発熱・クリープ,動的圧縮永久ひずみ 
    −  引張疲労寿命

屈曲き裂試験

フレクソメータ試験 
引張疲労試験

耐油・耐薬品性 
    −  各種液体に浸せき後の引張強さ, 
        切断時伸び,硬さ,寸法,質量,

        体積などの変化

浸せき試験

熱老化

    −  引張強さ,切断時伸び,硬さなどの 
        熱による特性の変化

熱老化試験

低温特性

    −  低温におけるねじり剛性, 
        弾性回復

低温試験

耐環境性

劣化 
    −  静的及び動的オゾンき裂 
    −  太陽光又は人工光源下における特性の変化

オゾン劣化試験 
耐候性試験


13

K 6250

:2006

附属書   1  ゴムの物理試験の評価測定項目及び試験項目(続き)

特性

評価測定項目

試験項目

接着

    −  はく離強さ(ゴム/布・剛板) 
    −  接着強さ(ゴム/金属)

接着試験(はく離試験)

密度

密度測定

電気特性

電気抵抗試験

汚染性 
    −  被汚染材に対する汚染

汚染試験

その他物理特性

燃焼性 
    −  酸素指数法による燃焼特性

燃焼性試験

加工性

ムーニー粘度

スコーチ特性 
加硫特性 
未加硫ゴムの可塑度

ムーニー粘度試験

ムーニースコーチタイム試験 
加硫試験 
可塑度及び可塑度残留指数試験


14

K 6250

:2006

附属書 2(参考)ゴムの物理試験の概要

この附属書は,ゴムの物理試験の概要について記述するものであり,規定の一部ではない。

1.

ゴムの物理試験の概要  ゴムの物理試験の概要は,附属書 表 による。

附属書   1  ゴムの物理試験の概要

試験項目

試験の種類

試験の概要

適用試験規格

国際ゴム硬さ試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片表面を,下端

が球面の垂直なプランジャで,一定の力で押し
付けたときのプランジャの押込み深さから換
算して,国際ゴム硬さ (IRHD) を求める。

デュロメータ硬さ試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片表面に,ばね
の力で押針を押し付けたときの押込み深さか
ら,硬さを求める。

硬さ試験

IRHD

ポケット硬さ試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片表面へ,ばね
の力で押針を押し付けたときの押込み深さか

ら,国際ゴム硬さ (IRHD) を直読できる指示機
構を用いて,硬さを求める。

JIS K 6253

引張試験

ダンベル状又はリング状の加硫ゴム及び熱可
塑性ゴム試験片を,引張試験装置を用いて規定
速度で切断まで引っ張り,引張強さ,切断時伸

び,降伏点伸び及び引張応力を求める。

JIS K 6251

低変形圧縮試験

円柱状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,

規定の圧縮ひずみを与えたときの圧縮力から,
圧縮弾性率及び圧縮力−ひずみ曲線を求める。

低変形における

応力・ひずみ試

低変形引張試験

短冊状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,

規定の引張ひずみを与えたときの力から,引張
応力及び静的せん断弾性率を求める。

JIS K 6254

強制振動非共振方法

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,強制振動
非共振方法によって正弦波振動を加えたとき
のひずみ(たわみ)・応力(荷重)及び損失角

(位相差)から動的性質を求める。

動的性質試験

自由振動方法

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片と質量の系

に,自由振動方法によって,振動を加えたとき
の対数減衰率から動的性質を求める。

JIS K 6394

リュプケ式試験

反発弾性試験

トリプソ式試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片表面に,規定
の振り子を自由落下させ,その振り子が跳ね上
がった高さから反発弾性を求める。

JIS K 6255

定伸張引張永久ひずみ試

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,規定の伸
びまで伸長した後,自由に収縮させたときに残
留する伸びから,定伸長引張永久ひずみを求め

る。

引張永久ひずみ
試験

定付加力引張永久ひずみ

試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,規定の付

加力で伸長した後,自由に収縮させ,収縮した
後の長さから,定付加力引張永久ひずみを求め
る。同様にして,規定時間経過後の伸び変化か

ら定付加力伸び率及びクリープ率を求める。

JIS K 6273


15

K 6250

:2006

附属書   1  ゴムの物理試験の概要(続き)

試験項目

試験の種類

試験の概要

適用試験規格

圧縮応力緩和試験

円柱状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,

規定の温度で一定の圧縮ひずみを与え,時間経
過に伴う圧縮応力の変化から,圧縮応力緩和を
求める。

応力緩和試験

引張応力緩和試験

短冊状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,
規定の温度で一定の引張ひずみを与え,時間経
過に伴う引張応力の変化から,引張応力緩和を

求める。

JIS K 6263

圧縮永久ひずみ試験

円柱状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,

一定の圧縮ひずみを与え,規定の温度で規定の
時間経過後,ひずみを取り除き,規定時間経過
後の試験片の厚さから,圧縮永久ひずみを求め

る。

圧縮永久ひずみ

試験

低温圧縮永久ひずみ試験

円柱状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,

一定の圧縮ひずみを与え,規定の温度(低温)
で規定の時間経過後,ひずみを取り除き,規定
時間経過後の試験片の厚さから低温における

圧縮永久ひずみを求める。

JIS K 6262

引裂試験

クレセント形,切込みありアングル形,切込み

なしアングル形,トラウザ形及びデルフト形の
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,引張試験
装置を用いて規定速度で引っ張り,引裂強さを

求める。

JIS K 6252

摩耗試験ガイド

加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの耐摩耗性を求め
る際の指針を提供する。

JIS K 6264-1

DIN

摩耗試験

円盤状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,
研磨布を取り付けた回転するドラムに押し付

けて摩耗させ,摩耗体積及び摩耗抵抗指数を求
める。

ウイリアムス摩耗試験

平板状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,
回転する円盤状の摩耗材に垂直に押し付けて
摩耗させ,摩耗体積及び摩耗抵抗指数を求め

る。

アクロン摩耗試験

回転する円盤状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

試験片を,研磨輪に規定の角度で押し付けて摩
耗させ,摩耗体積及び摩耗抵抗指数を求める。

改良ランボーン摩耗試験

回転する円盤状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

試験片を,独立して回転する研磨輪に砂を落下
させながら押し付けて摩耗させ,摩耗体積及び
摩耗抵抗指数を求める。

ピコ摩耗試験

回転する円柱状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム
試験片に,刃を押し付けて摩耗させ,摩耗体積

及び摩耗抵抗指数を求める。

摩耗試験

テーバー摩耗試験

回転する円盤状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム

試験片に,一対の研磨輪を垂直に押し付けて摩
耗させ,摩耗体積を求める。

JIS K 6264-2


16

K 6250

:2006

附属書   1  ゴムの物理試験の概要(続き)

試験項目

試験の種類

試験の概要

適用試験規格

屈曲き裂発生試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,規定の温

度で繰り返し屈曲変形を与えたときのき裂発
生回数などを求める。

屈曲き裂試験

屈曲き裂成長試験

規定の切込みを入れた加硫ゴム及び熱可塑性

ゴム試験片に,規定の温度で繰り返し屈曲変形
を与えたときのき裂成長速度を求める。

JIS K 6260

フレクソメータ
試験

圧縮形フレクソメータ試

円柱状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,
繰り返し圧縮力を与え,圧縮負荷による試験片
の温度上昇,クリープ及び永久ひずみを求め

る。

JIS K 6265

引張疲労試験

定ひずみ方法

ダンベル状の加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験

片に,規定の周波数で引張変形を繰り返し与
え,疲労寿命,残留ひずみ,最大ひずみ,最大
荷重,最大ひずみエネルギー密度などを求め

る。

JIS K 6270

浸せき試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,各種液体

に規定の温度で規定の時間浸せき後,寸法,質
量,体積,表面積及び引張強さなどの機械的性
質の変化を求める。

浸せき試験

片面浸せき試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片の片面を,各
種液体に規定の温度で規定の時間浸せき後,単
位面積当たりの質量変化及び厚さ変化を求め

る。

JIS K 6258

促進老化試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,恒温槽

(エアオーブン)内又は加圧酸素下で規定の温
度及び時間加熱し,引張強さ,切断時伸び,引
張応力,硬さなどの変化を促進して求める。

熱老化試験

熱抵抗性試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,恒温槽
(キャビネットオーブン,セル形オーブン又は

試験管)内で規定の温度及び時間加熱し,引張
強さ,切断時伸び,引張応力,硬さなどの変化
を求める。

JIS K 6257

低温衝撃ぜい化試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,規定の条
件下で衝撃曲げ変形を与え,試験片に生じる破

壊の有無から,衝撃ぜい化温度及び衝撃 50 %
ぜい化温度を求める。

低温ねじり試験

(ゲーマンねじり試験)

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,凍結温度

から室温までの温度範囲にわたり,ワイヤを介
してねじり,試験片のねじれ角から低温特性を
求める。

低温試験

低温弾性回復試験 
(TR 試験)

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,規定の伸
長を与えた状態で凍結させ,室温まで昇温した

ときの伸長回復率から低温特性を求める。

JIS K 6261


17

K 6250

:2006

附属書   1  ゴムの物理試験の概要(続き)

試験項目

試験の種類

試験の概要

適用試験規格

静的オゾン劣化試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,静的な引

張ひずみを与えて(静的条件)

,規定のオゾン

濃度で規定の時間暴露後,き裂発生時間,き裂
の等級などを求める。

オゾン劣化試験

動的オゾン劣化試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片に,連続的に
繰り返し引張変形を与えつつ(動的条件)

,規

定のオゾン濃度で規定の時間暴露するか,又は

試験片を静的条件と動的条件との断続的条件
の下で暴露後,き裂発生時間,き裂の等級など
を求める。

JIS K 6259

屋外暴露試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,屋外の条
件下(直接の太陽光,ガラスを通した間接的な

太陽光,又は集光した太陽光の条件)で規定の
期間又は規定の受光量暴露させ,色,光沢,外
観,物理特性などの変化を求める。

耐候性試験

人工光源暴露試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片を,人工的に
発生させた光源下(オープンフレームカーボン

アーク灯,キセノンアーク灯,紫外線蛍光灯)
で規定の時間又は規定の受光量暴露させ,色,
光沢,外観,物理特性などの変化を求める。

JIS K 6266

布とのはく離試験

加硫ゴムの接着試験において,2 枚の布の間を
加硫ゴムで接着した短冊状試験片,又は布と加

硫ゴムとを接着した短冊状試験片をはく離す
るときの力から,はく離強さを求める。この方
法は,熱可塑性ゴムにも適用する。

JIS K 6256-1

剛板との 90 度はく離試験

加硫ゴムと剛板とを接着した試験片を 90 ゚には
く離するときの力から,はく離強さを求める。
この方法は,熱可塑性ゴムにも適用する。

JIS K 6256-2

接着試験(はく
離試験)

2

枚の金属板間の接着試

試験する接着系を用いて,平行な 2 枚の金属板
をゴムで接着した試験片によるゴムと金属板

とをはがすときの力から,接着強さを求める。
この方法は,熱可塑性ゴムにも適用する。

JIS K 6256-3

密度測定

加硫ゴム試験片の密度を,水中置換法又は比重
瓶法によって求める。

JIS K 6268

平行端子電極法

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片の,体積抵抗
率を,平行端子電極法によって求める。

電気抵抗試験

二重リング電極法

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片の,表面抵抗

率又は体積抵抗率を,二重リング電極法によっ
て求める。

JIS K 6271

接触及び移行汚染試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片が,接触した
り周囲にある被汚染材に及ぼす汚染度合いを,
熱又は光によって促進して求める。

溶出汚染試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片が,溶出成分
を含んだ液体を介して被汚染材に及ぼす汚染

度合いを求める。

汚染試験

浸透汚染試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片の汚染が,試

験片を覆った被汚染材の層を浸透して,被汚染
材の表面に現れる度合いを求める。

JIS K 6267


18

K 6250

:2006

附属書   1  ゴムの物理試験の概要(続き)

試験項目

試験の種類

試験の概要

適用試験規格

燃焼性試験

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム試験片の燃焼性を,

酸素指数法によって求める。

JIS K 6269

ムーニー粘度試

未加硫ゴムを,規定温度に加熱した円筒形ダイ
に満たし,中で回転するロータの回転トルクを

測定して,規定時間後のトルクを粘度として求
める。

ムーニースコー
チタイム試験

配合ゴムを,規定温度に加熱した円筒形ダイに
満たし,中で回転するロータの回転トルクを測
定して,規定値までのトルク上昇時間をスコー

チタイムとして求める。

JIS K 6300-1

ディスク加硫試験

配合ゴムを,規定温度に加熱した円筒形ダイに

満たし,中で回転振動するディスクのトルクを
連続的に測定し,トルクの上昇曲線から加硫特
性を求める。

ダイ加硫試験 A 法

配合ゴムを,規定温度に加熱した上下平行な平
板ダイに満たし,下ダイを回転振動させ連続的

にトルクを測定し,トルクの上昇曲線から加硫
特性を求める。

ダイ加硫試験 B 法

配合ゴムを,規定温度に加熱した上下の円すい

ダイに満たし,下ダイを回転振動させ連続的に
トルクを測定し,トルクの上昇曲線から加硫特
性を求める。

加硫試験

ダイ加硫試験 C 法

配合ゴムを,規定温度に加熱した上下の平板ダ
イ中に満たし,振動ダイを線状振動させ力を連

続的に測定し,力の上昇曲線から加硫特性を求
める。

JIS K 6300-2

ラピッドプラストメータ
による可塑度試験

未加硫ゴムを,規定温度に保たれた 2 枚の円形
平行板の間に挟み,規定荷重をかけたときの平
行板の間げきを測定し,可塑度を求める

可塑度及び可塑
度残留指数試験

天然ゴムの可塑度残留試

天然ゴムの,常態時と熱老化後の可塑度を測定
し,可塑度の変化によって可塑度残留指数を求

める。

JIS K 6300-3


19

K 6250

:2006

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS K 6250 : 2006

  ゴム―物理試験方法通則

ISO 23529 : 2004

  ゴム―物理試験方法通則

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体,附属書 
  表示方法:点線の下線又は側線

項目 
番号

内容

(

Ⅱ)  国

際 規 格
番号

項目 
番号

内容

項 目 ご
と の 評

技術的差異の内容

(

Ⅴ) JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

1.

適用範囲

ゴムの 物理試 験方 法に 共
通する一般事項,温度,湿

度,試験時間,試験片の作
製方法 及び寸 法測 定方 法
について規定する。

ISO 

23529

1

JIS

にほぼ同じ MOD/

追加

ゴ ム の 定 義 を 追 加 し て
記載。

また,ゴム物理試験の評
価 測 定 項 目 及 び 試 験 項
目,並びに概要を附属書

と し て 示 す 記 載 を 追 加
した。

分かりやすくするための追加であり,
実質的な差異はない。

2.

引用規格

JIS B 7507

JIS B 7512

JIS B 7516

JIS K 2201

JIS K 6200

JIS K 6299

JIS R 6242

JIS Z 8202-0

JIS Z 8202-1

JIS Z 8202-3

JIS Z 8202-4

JIS Z 8401

 

 

MOD/

追加

JIS

は必要となる引用規

格を記載。

分かりやすくするための追加であり,
実質的な差異はない。

3.

定義

 

 

MOD/

追加

JIS

は必要となる定義を

記載。

分かりやすくするための追加であり,
実質的な差異はない。

19

K 6250


2006

19

K 6250


2006


20

K 6250

:2006

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体,附属書

  表示方法:点線の下線又は側線

(

Ⅴ) JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国

際 規 格
番号

項目

番号

内容

項 目 ご

と の 評

技術的差異の内容

4.

一般事項

単位記 号と数 値の 丸め 方

の引用について説明

 

 

MOD/

追加

JIS

は必要となる単位記

号 と 数 値 の 丸 め 方 の 引
用を記載。

分かりやすくするための追加であり,

実質的な差異はない。

5.

試 料 及 び 試

験片の識別

2

JIS

に同じ IDT

6.

試 験 室 の 標

準条件

3

JIS

に同じ IDT

7.

試 料 及 び 試

験片の保管

4

JIS

に同じ IDT

8.1

試験片の厚

5.1

JIS

に同じ IDT

8.2

試験片の厚

さの調整

5.2

JIS

にほぼ同じ MOD/

追加

JIS

は使用する溶媒及び

と い し の 引 用 規 格 を 追
加。

具体的に試験を行うために必要なも

のを追加。

ISO

規格も対応する国際規格を引用す

るよう提案する。

8.3

試験片打抜

き刃

5.3

5.4

JIS

にほぼ同じ MOD/

追加

A

形の打抜き刃の形状・

寸法の例を追加。

替え刃は両刃も併記。

JIS

で実績ある形状・寸法であり,ISO

規格へ提案する。

8.4

製品からの

円 柱 状 試 験 片
の採取・作製

− MOD/

追加

JIS

は製品から円柱状試

験 片 を 作 製 す る 方 法 を
追加。

具体的な作業方法の追加であり,ISO

規格へ提案する。

8.5

金型による

試験片の作製

5.5

JIS

に同じ IDT

8.6

未加硫ゴム

試験片の作製 

− MOD/

追加

未 加 硫 ゴ ム の 試 験 片 の

作製を追加。

物理試験として必要なため追加。

ISO

規格へ提案する。

9.

試 験 片 の 状

態調節

6

JIS

に同じ IDT

20

K 6250


2006


21

K 6250

:2006

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体,附属書

  表示方法:点線の下線又は側線

(

Ⅴ) JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国

際 規 格
番号

項目

番号

内容

項 目 ご

と の 評

技術的差異の内容

10.1

寸法測定

A

法,B 法,C 法,D 法

7

A

法,B 法,C

法,D 法

MOD/

追加

JIS

は用いる計測器の引

用規格を追加。

実際に用いる装置が分かるように追

加。引用規格の対応する国際規格を引
用するよう,ISO へ提案する。

10.2

平 板 状 試

験 片 の 厚 さ の
測定

A

法で 3 か所測定の中央値

記載なし MOD/

追加

試 験 片 の 形 状 ご と に 測
定方法を追加。

正確に測定するための追加。

ISO

へ提案する。

10.3

円 柱 状 試

験 片 の 厚 さ の

測定

A

法で中央部 1 か所の値

記載なし MOD/

追加

試 験 片 の 形 状 ご と に 測
定方法を追加。

正確に測定するための追加。

ISO

へ提案する。

10.4

打 ち 抜 い

た 場 合 の 幅 の
測定

 

− MOD/

追加

打 ち 抜 い た 場 合 の 試 験

片 の 幅 の 測 定 の 補 足 的
な内容を追加。

正確に測定するための追加。

ISO

へ提案する。

11.

試験条件

8

JIS

に同じ IDT

12.

恒温槽

9

JIS

に同じ IDT

13.

試験報告書

10

JIS

にほぼ同じ MOD/

追加

e)

その他必要事項を追

記録に必要な事項を追加。

ISO

へ提案する。

附属書 A

(規定)

加硫ゴ ム及び 熱可 塑性 ゴ
ム試験 片に対 する 状態 調
節時間

 Annex

A

(規定)

JIS

に同じ IDT

附属書 1(参考)

ゴムの 物理試 験の 評価 測
定項目及び試験項目

 

MOD/

追加

ゴムの物理試験を選択するときの指
針を提供

附属書 2(参考)

ゴムの物理試験の概要

 

MOD/

追加

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

21

K 6250


2006

21

K 6250


2006


22

K 6250

:2006

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。 
    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………  国際規格を修正している。

22

K 6250


2006

22

K 6250


2006