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K 6220-2 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本ゴム工業会  (JRMA)  /財団法人日本規

格協会  (JSA)  から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって JIS K 6202 : 1979 及び JIS K 6203 : 1979 は廃止され,この規格に置き換えられる。

JIS K 6220-2

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  スルフェンアミド系有機加硫促進剤の種類及び重要特性

附属書 2(規定)  スルフェンアミド系有機加硫促進剤の HPLC による純度測定の精度

附属書 3(参考)  有機加硫促進剤及び有機加硫剤の代表的な品質特性値

附属書 4(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS K 6220

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

K

6220-1

第 1 部:一般

JIS

K

6220-2

第 2 部:有機加硫促進剤及び有機加硫剤

JIS

K

6220-3

第 3 部:老化防止剤


日本工業規格

JIS

 K

6220-2

 : 2001

ゴム用配合剤−試験方法−

第 2 部:有機加硫促進剤及び有準加硫剤

Rubber compounding ingredients

−Test methods−

Part2 : Organic accelerators and vulcanizing agents

序文  この規格は,1999 年に第 1 版として発行された ISO 11235 : 1999 Rubber compounding ingredients−

Sulfenamide accelerators

−Test methods を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格格を変更又は追加している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 に示す。

警告  この規格の利用者は,通常の試験室の作業に精通している者とする。この規格は,この使用に関連

して起こるすべての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。

この規格の利用者は,各自の青任において安全及び健康に対する適切な措置を確立しなければならない。

1.

適用範囲  この規格は,ゴム用配合剤として使用される有機加硫促進剤及び有機加硫剤の物理的,化

学的特性の試験方法について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guige 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 11235 : 1999

  Rubber compounding ingredients − Sulfenamide accelerators − Test metbods

(MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版,追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 0211

  分析化学用語(基礎部門)

JIS K 6220-1

  ゴム用配合剤−試験方法−第 1 部:一般

JIS K 8001

  試薬試験方法通則

JIS K 8101

  エタノール (99.5) (試薬)

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JIS K 8322

  クロロホルム(試薬)

JIS K 8355

  酢酸(試薬)


2

K 6220-2 : 2001

JIS K 8464

  シクロヘキサン(試薬)

JIS K 8622

  炭酸水素ナトリウム(試薬)

JIS K 8680

  トルエン(試薬)

JIS K 8839

  2−プロパノール(試薬)

JIS K 8891

  メタノール(試薬)

JIS K 8913

  よう化カリウム(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい−第 1 部:金属製網ふるい

ISO 6472 : 1994

  Rubber compounding ingredients−Abbreviations

ISO 6472 : 1994/Amd. 1 : 1999

  Rubber compounding ingredients−Abbreviations

Amendment 1 : New materials

ISO/TR 9272 : 1986

  Rubber and rubber products−Determination of precision for test method standard

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は JIS K 0211 による。

4.

試験の種類  試験の種類は,次による。

a)

スルフェンアミド系有機加硫促進剤の純度

b)

ペルオキシケタール系有機過酸化物の純度

c)

ベンゾイルペルオキシド組成物の純度

d)

スルフェンアミド系有機加硫促進剤の不溶解分

e)

融点

f)

揮発分

g)

湿式粒度分布

h)

湿式ふるい残分

i)

灰分

5.

試料採取方法  JIS K 6220-1 の 6.(試料採取方法)に規定する方法に従う。

6.

有機加硫促進剤及び有機加硫剤の略語並びに化学成分名  この規格で用いる有機加硫促進剤及び有

機加硫剤の略語並びに化学成分名は,ISO 6472 及び ISO 6472 : 1994/Amd. 1 を元に作成し,国内で慣用的

に用いられている略語と化学成分名を追加して

表 に規定する。

備考1.  ISO 6472及び ISO 6472 : 1994/Amd. 1に記載されていない略語及び化学成分名は点線の下線

を施した。

2.

この表の中で,下線の施していない略語が連続して記載されている場合は,最初の略語は,

主として北アメリカで用いられている略語で,2 番目の略語は主としてヨーロッパで用いら

れている略語である。


3

K 6220-2 : 2001

表 1  有機加硫促進剤及び有機加硫剤の略語並びに化学成分名

種類

略語

化学成分名

アルデヒド−アンモニア HMT,

H

ヘキサメチレンテトラミン (hexamethylenetetramine)

アルデヒド−アミン BA,

BAA

ブ チ ル ア ル デ ヒ ド − ア ニ リ ン 縮 合 物  (butyraldehyde-aniline

con-densate)

N

−ブチルアルデヒド−アニリン反応生成物 (reaction product of

n-butyraldehyde and aniline)

DPG

ジフェニルグアニジン (diphenylguanidine)

1

,3−ジフェニルグアニジン (1, 3-diphenylguanidine)

グアニジン

DOTG

ジ−o−トリルグアニジン (di-o-tolylguanidine)

1

,3−ジ−o−トリルグアニジン (1, 3-di-o-tolylguanidine)

ETU, EU

エチレンチオウレア (ethylenethiourea)

2

−メルカプトイミダゾリン (2-mercaptoimidazoline)

DETU, DEU

1

,3−ジエチルチオウレア (1, 3-diethylthiourea)

ジエチルチオウレア (diethylthiourea)

DBTU 1

,3−ジブチルチオウレア (1, 3-dibutylthiourea)

ジブチルチオウレア (dibutylthiourea)

チオウレア

TMU

トリメチルチオウレア (trimethylthiourea)

MBT 2

−メルカプトベンゾチアゾール (2-mercaptobenzothiazole)

MBTS

ベンゾチアゾールジスルフィド (benzothiazole disulfide)

ベンゾチアジルジスルフィド (benzothiazyl disulfide)

ジベンゾチアジルジスルフィド (dibenzothiazyl disulfide)

ZMBT, ZnMBT

2

− メ ル カ プ ト ベ ン ゾ チ ア ゾ ー ル の 亜 鉛 塩  (zinc

2-mercaptobenzoth-iazole)

CMBT

2

−メルカプトベンゾチアゾールのシクロヘキシルアミン塩

(cyclohexylamine salt of 2-mercaptobenzothiazole)

チアゾール

MBDS, MDS, MDB

2

−モルホリノジチオ−1,3−ベンゾチアゾール

 (2-morpholinodithio-1, 3-benzothiazole)

4

−モルホリノ−2−ベンゾチアジルジスルフィド

(4-morpholino-2-benzothiazyl disulfide)

2

−(4'−モルホリノジチオ)ベンゾチアゾール

[2- (4'-morpholinodithio) benzothiazole]

 CBS

N

−シクロヘキシルベンゾチアゾール−2−スルフェンアミド

(N-cyclohexylbenzothiazole-2-sulfenamide)

N

−シクロヘキシルベンゾチアジルスルヘェンアミド

(N-cyclohexylbenzothiazyl sulfenamide)

N

−シクロヘキシル−2−ベンゾチアジルスルフェンアミド

(N-cyclohexyl-2-benzothiazyl sulfenamide)

 TBBS,

BBS

N

−tert−ブチルベンゾチアゾール−2−スルフェンアミド

(N-tert-butylbenzothiazole-2-sulfenamide)

N

−tert−ブチルベンゾチアジルスルフェンアミド

(N-tert-butylbenzothiazyl sulfenamide)

N

−tert−ブチルベンゾチアジル−2−スルフェンアミド

(N-tert-butylbenzothiazyl-2-sulfenamide)

 DCBS

N

N

−ジシクロヘキシルベンゾチアゾール−2−スルフェンアミド

(N-dicyclohexylbenzothiazole-2-sulfenamide)

N

N−ジシクロヘキシルベンゾチアジルスルフェンアミド

(N-dicyclohexylbenzothiazyl sulfenamide)

スルフェンアミド

DIBS,

DPBS

N

N−ジイソプロピルベンゾチアゾール−2−スルフェンアミド

(N-diisopropylbenzothiazole-2-sulfenamide)

N

N−ジイソプロピルベンゾチアジルスルフェンアミド

(N-diisopropylbenzothiazyl sulfenamide)


4

K 6220-2 : 2001

種類

略語

化学成分名

 TMTM

テ ト ラ メ チ ル チ ウ ラ ム モ ノ ス ル フ ィ ド  (tetramethylthiuram

monosulfide)

 TMTD

テトラメチルチウラムジスルフィド (tetramethylthiuram disulfide)

 TETD

テトラエチルチウラムジスルフィド (tetraethylthiuram disulfide)

 TBTD

テトラブチルチウラムジスルフィド (tetrabutylthiuram disulfide)

チウラム

DPTH

DPTT

ジ ペ ン タ メ チ レ ン チ ウ ラ ム ヘ キ サ ス ル フ ィ ド

(dipentameth-ylenethiuram hexasulfide)

ジ ペ ン タ メ チ レ ン チ ウ ラ ム テ ト ラ ス ル フ ィ ド

(dipentameth-ylenethiuram tetrasulfide)

SEDC, SDEC, NaEDC

ジ エ チ ル ジ チ オ カ ル バ ミ ン 酸 ナ ト リ ウ ム  (sodium

diethyldithiocar-bamate)

SBDC, SDBC, NaBDC

ジ ブ チ ル ジ チ オ カ ル バ ミ ン 酸 ナ ト リ ウ ム  (sodium

dibutyldith-iocarbamate)

ジ−n−ブチルジチオカルバミン酸ナトリウム

(sodium di-n-butyldithiocarbamate)

ZMDC, ZDMC, ZnMDC

ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛 (zinc dimethyldithiocarbamate)

ZEDC, ZDEC, ZnEDC

ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛 (zinc diethyldithiocarbamate)

ZBDC, ZDBC, ZnBDC

ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛 (zinc dibutyldithiocarbamate)

ジ − − ブ チ ル ジ チ オ カ ル バ ミ ン 酸 亜 鉛  (zinc

di-n-butyldithiocar-bamate)

ZPMDC, ZPMC, ZnPDC

ペンタメチレンジチオカルバミン酸亜鉛

(zinc pentamethylenedithiocarbamate)

ジチオカルバミン酸塩

ZEPDC , ZEPC , ZnEPDC

エチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛

(zinc ethylphenyldithiocarbamate)

 TeEDC,

TeDEC

ジ エ チ ル ジ チ オ カ ル バ ミ ン 酸 テ ル ル  (tellurium

diethyldithiocar-bamate)

 CuMDC,

CuDMC

ジメチルジチオカルバミン酸銅 (copper dimethyldithiocarbamate)

 FeMDC

ジメチルジチオカルバミン酸鉄 (ferric dimethyldithiocarbamate)

 PPDC

ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジニウム

(piperidinium pentamethylenedithiocarbamate)

ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン

(piperidine pentamethylenedithiocarbamate)

ジチオカルバミン酸塩

PMPDC

メチルペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペコリン

(pipecolin methylpentamethylenedithiocarbamate)

 ZIX,

ZnPX

イソプロピルキサントゲン酸亜鉛 (zinc isopropylxanthate)

キサントゲン酸塩

ZBX, ZnBX

ブチルキサントゲン酸亜鉛 (zinc butylxanthate)


5

K 6220-2 : 2001

種類

略語

化学成分名

DTBPC

1

,1−ビス(tert−ブチルペルオキシ)シクロヘキサン

[1, 1-bis (tert-butylperoxy) cyclohexane]

DBPMC

1

,1−ビス(tert−ブチルペルオキシ)−2−メチルシクロヘキサン

[1, 1-bis (tert-butylperoxy) -2-methylcyclohexane]

DBPC 1

,1−ビス(tert−ブチルペルオキシ)−3,3,5−トリメチルシク

ロヘキサン

[1, 1-bis (tert-butylperoxy) -3, 3, 5-trimethylcyclohexane]

1

,3,3−トリメチル−5,5−ジ−tert−ブチルペルオキシシクロヘ

キサン

(1, 3, 3-trimethyl-5, 5-di-tert-butylperoxy cyclohexane)

DBPB

2

,2−ビス(tert−ブチルペルオキシ)ブタン

[2, 2-bis (tert-butylperoxy) butane]

BPV

n

−ブチル  ビス(4,4−tert−ブチルペルオキシ)バレレート

[n-butyl bis (4, 4-tert-butylperoxy) valerate]

3

,3−ビス(tert−ブチルペルオキシ)ブタンカルボン酸−n−ブチ

ルエステル

[3, 3-bis (tert-butylperoxy) butane carboxylic acid-n-butyl ester]

有機過酸化物

BPO

ベンゾイルペルオキシド (benzoylperoxide)

ジベンゾイルペルオキシド (dibenzoylperoxide)

BQD, PBQD, QO

p

−ベンゾキノンジオキシム  (p-benzoquinone dioxime)

ジオキシム

DBQD, BQO

p

p'−ジベンゾイル−p−ベンゾキノンジオキシム

(pp'-dibenzoyl-p-benzoquinone dioxime)

キノンジオキシムジベンゾエート

(quinone dioxime dibenzoate)

7.

スルフェンアミド系有機加硫促進剤の純度の測定方法

7.1

2

−メルカプトベンゾチアゾール(以下,MBT という。)還元による純度の測定方法

7.1.1

目的  この試験方法は,スルフェンアミド系有機加硫促進剤 CBS,DCBS,TBBS の純度と遊離ア

ミンの測定方法について規定する。

7.1.2

試験方法の原理  遊離アミンを中和後,スルフェンアミドを MBT で還元し,過剰の塩酸を加えて

未反応の塩酸を,次の二つの方法を用いて水酸化ナトリウムで滴定する。

A

法  : 電位差滴定法 

B

法  : 指示薬を用いた滴定法 

7.1.3

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

乳鉢と乳棒

b)

ピペット  容量 25cm

3

のものを用いる。

c)

ビュレット  容量 25cm

3

で 0.05cm

3

の目盛付きのものを用いる。

d)

ビーカー  容量 250cm

3

のものを用いる。

e)

メスフラスコ

f)

水浴   (55±2)  ℃の温度調節か可能なものを用いる。

g)

マグネチックスターラ

h)  pH

計  0.1pH(又は 10mV)の単位まで読み取れるものを用いる。

i)

化学はかり  0.1mg のけたまで量れるものを用いる。


6

K 6220-2 : 2001

7.1.4

試薬  試薬は分析用試薬を用いる。水は蒸留水又は同等純度の水(JIS K 0050 7.3 に規定する水)

を用いる。

7.1.4.1

A

法及び 法に必要な試薬

a)  MBT

  99.0%以上の純度のものを用いる。

b)

エタノール  JIS K 8101 に規定するものを用いる。

c)

トルエン  JIS K 8680 に規定するものを用いる。

警告   トルエンは,有毒な引火性溶媒である。

d)  0.1mol/dm

3

塩酸  JIS K 8001 に規定するものを用いる。

e)

0.5mol/dm

3

塩酸  JIS K 8001 に規定するものを用いる。

f)

0.5mol/dm

3

水酸化ナトリウム溶液  JIS K 8001 に規定するものを用いる。

g)

ブロモフェノールブルー溶液(以下,指示薬という。)  JIS K 8001 に規定するものを用いる。

7.1.4.2

A

法の試薬の調製

a)  MBT 40g/dm

3

溶液  適切なメスフラスコに MBT を 0.1g のたけまで量り採り,エタノールを適切量加

えて溶解する。57℃以下の温度で完全に溶解し,室温まで冷却して,エタノールを標線まで加える。

この溶液は使用時に調製する。

7.1.4.3

B

法の試薬の調製

a)

エタノール/トルエン混合液  エタノールとトルエンとを体積比 5 : 3 に混合したものを用いる。

b)  MBT 40g/dm

3

溶液  適切なメスフラスコに MBT を 0.1g のけたまで量り採り,エタノール/トルエン

混合液を適切量加えて溶解する。57℃以下の温度で完全に溶解し,室温まで冷却して,エタノール/

トルエン混合液を標線まで加える。この溶液は,使用時に調製する。

7.1.5

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

7.1.5.1

A

a)

試料を破砕し,粉状のもの約 2g を,0.1mg のけたまで量り採る。ただし,TBBS は,約 1.6g を 0.1mg

のけたまで量り採り,ビーカーに移す。

b)

エタノールを 50cm

3

加えて,

溶解するまでかき混ぜる。

必要であれば 55℃以下の温度で溶液を温める。

わずかな濁りは無視してもよい。

c)

室温まで冷やして,指示薬を 3 滴加え,遊離アミンを 0.1mol/dm

3

塩酸で,青緑色が消滅するまで滴定

する。このときの滴定量を V

1

とする。

d)

先に準備した MBT 溶液  [7.1.4.2.a)]  を 50cm

3

加え,直ちに 0.5mol/dm

3

塩酸 25cm

3

を正確にピペットで

量り採り,加える。

e)

正確に 5 分間, (55±2)  ℃に調節した水浴内でマグネチックスターラで溶液をかき混ぜる。

f)

未反応の塩酸を 0.5mol/dm

3

水酸化ナトリウム溶液で電位差滴定する。

g)

かき混ぜなから,水酸化ナトリウム溶液を加え,水酸化ナトリウム溶液の滴定量に対する指示電位差

又は pH を記録する。

滴定の終点は,滴定曲線の変曲点(

1

)

とする。このときの滴定量を V

2

とする。

(

1

)

滴定曲線に45°の傾きの2接線を引き,これから等距離にある平行な線と滴定曲線との交点に対

応する横軸の読みを変曲点とする(

1を参照)。


7

K 6220-2 : 2001

図 1  変曲点の求め方の一例

7.1.5.2

B

a)

試料を破砕し,粉状のもの約 2g を 0.1mg のけたまで量り採る。ただし,TBBS は,約 1.6g を 0.1mg

のけたまで量り採り,ビーカーに移す。

b)

エタノール/トルエン混合液を 50cm

3

加えて,溶解するまでかき混ぜる。必要であれば 55℃以下の温

度で溶液を温める。わずかな濁りは無視してもよい。

c)

室温まで冷やして,指示薬を 3 滴加え,遊離アミンを 0.1mol/dm

3

塩酸で,青緑色が消滅するまで滴定

する。このときの滴定量を V

1

とする。

d)

先に準備した MBT 溶液  [7.1.4.3b)]  を 50cm

3

加え,直ちに 0.5mol/dm

3

塩酸 25cm

3

を正確にピペットで

加える。

e)

正確に 5 分間, (55±2)  ℃に調節した水浴中で溶液をかき混ぜる。

f)

指示薬を 3 滴加え,未反応の塩酸を 0.5mol/dm

3

水酸化ナトリウムで,青緑色から青色になるまで滴定

する。このときの滴定量を V

2

とする。

7.1.6

計算

7.1.6.1

遊離アミン  遊離アミンの含有量 (%) は,次の式によって算出する。

1

1

1

1

10

M

m

C

V

F

×

×

×

=

ここに,

F

:  遊離アミンの含有量 (%)

V

1

:  試料の滴定に要した 0.1mol/dm

3

塩酸の量 (cm

3

)

C

1

:  滴定に用いた塩酸の濃度 (mol/dm

3

)

m

1

:  試料の質量 (g)

M

1

:  試料に対応するアミンの分子量(

表 を参照)

表 2  試料に対応するアミンの分子量

スルフェンアミドの種類

試料に対応するアミンの分子量

CBS 99.18

DCBS 181.32

TBBS 73.14

7.1.6.2

純度  純度 (%) は,次の式によって算出する。


8

K 6220-2 : 2001

(

) (

)

2

2

3

2

2

1

10

25

M

m

C

V

C

P

×

×

×

×

=

ここに,

P

1

:  純度 (%)

C

2

:  加えた塩酸の濃度 (mol/dm

3

)

C

3

:  滴定に用いた水酸化ナトリウム溶液の濃度 (mol/dm

3

)

V

2

:  試料の滴定に要した 0.5mol/dm

3

水酸化ナトリウム溶液の量

(cm

3

)

m

2

:  試料の質量 (g)

M

2

:  試料のスルフェンアミドの分子量(

表 を参照)

表 3  試料のスルフェンアミドの分子量

スルフェンアミドの種類

試料のスルフェンアミドの分子量

CBS 264.41

DCBS 346.58

TBBS 238.37

7.2

高速液体クロマトグラフ法 (HPLC) による純度の測定方法

7.2.1

目的  この試験方法は,純度が 80%以上のスルフェンアミド系有機加硫促進剤(CBS,TBBS,DIBS

及び DCBS)の純度測定方法について規定する。

7.2.2

試験方法の原理  試料をアセトニトリルに溶解し,その試料溶液を高速液体クロマトグラフで分析

して,得られたクロマトグラムから,被検成分のピーク面積をクロマトデータ処理装置で算出し,外部標

準法によって純度を求める。

7.2.3

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

7.2.3.1

高速液体クロマトグラフ  次の装置で構成されるものを用いる。

a)

ポンプ  定流量精度が良く,流量の調節が可能なものを用いる。

b)

試料導入装置  10mm

3

又は,それ以下の試料溶液量が導入できるものを用いる。

c)

カラム槽  必要な長さのカラムを収容できる容積があり, (35±1)  ℃に保つための温度制御機構をも

つものを用いる。

d)

カラム  カラムは,C18 (ODS) の逆相系で粒径 5

µm の球状,全孔性ゲルの,しかも理論段数 40 000

段/m 当たりの性能をもつもの(被検成分を不純物と完全に分離するためには,理論段数が少なくと

も 10 000 段数以上必要である。

e)

検出器  波長可変型紫外吸光検出器を用いる。

f)

データ処理装置及び記録計  データ処理装置は,クロマトグラム,保持時間,ピーク面積値,定量値

などが表示できるものを用いる。

7.2.3.2

分析はかり  0.1mg のけたまで量れるものを用いる。

7.2.4

試薬  試薬は,次による。

a)

氷酢酸  試薬を用いる。

b)

アセトニトリル  HPLC 用の試薬を用いる。

警告   アセトニトリルは,有毒な引火性溶媒である。

c)

メタノール  HPLC 用の試薬を用いる。

d)

純水  HPLC 用の純水を用いる。

7.2.5

標準物質  標準物質は,被検成分の補正係数を決定するために用いる。

7.2.6

試験方法の手順

7.2.6.1

クロマトグラフ法の条件


9

K 6220-2 : 2001

a)

移動相と流量  選択したカラムによって,クロマトグラフの移動相の組成と流量の条件を決める。移

動相は,HPLC 用アセトニトリルと HPLC 用純水を混合したものに 0.001mol/dm

3

の濃度になるように

氷酢酸を加える。移動相の組成と流量は,試料によって異なる。

被検成分 DIBS と不純物である MBTS をうまく分離するための移動相は,HPLC 用メタノールと

HPLC

用純水を用いる。

表 に各試料の移動相の組成及び流量の一例を示す。

b)

分配係数及び分離度  スルフェンアミド系有機加硫促進剤を分析するには,被検成分での分配係数

(k')

は 4∼6 の間で,

しかも被検成分と不純物である MBTS の分離度  (R

s

)

は最低 2 以上となるように,

移動相の組成と流量を調整する。

異なるカラムを使用する場合,それに合った移動相を用いる。

表 4  各試料の移動相の組成及び流量の一例

スルフェンアミドの種類

移動相

(

2

)

流量 cm

3

/min

純水%

アセトニトリル%

メタノール%

DCBS

 5

95

 0

2.5

CBS 20

80

0

2.0

DIBS 15 0  85 1.0

TBBS 30

70

0 1.7

(

2

)

氷酢酸0.001mol/dm

3

を含む。

c)

分配係数 k'の計算  分配係数 k'は,次の式によって求める。

S

S

A

t

t

t

k

=

ここに,  k':  分配係数 

t

A

:  被検成分の保持時間

t

S

:  溶媒の保持時間

d)

分離度 R

s

の計算  分離度 R

s

は,次の式によって求める。

1

2

1

2

2

b

b

t

t

R

S

+

×

=

ここに,

R

s

分離度

t

1

t

2

被検成分と不純物の保持時間

b

1

b

2

被検成分と不純物の各ピーク高さの 10%のところの幅

7.2.6.2

検出波長  検出器の検出波長は,275nm とする。

7.2.6.3

データ処理装置の感度  フルスケール感度は,1AU(アブソーバンスユニット)にセットする。

ただし,不純物ピークの確認を必要とする場合は,感度を上げる。

7.2.7

標準液の調製

a)

標準物質の精製  標準物質は,スルフェンアミド系有機加硫促進剤を,次の操作で,再結晶して精製

したものを用いる。

1)

分析試薬用のトルエン 200cm

3

にスルフェンアミド系有機加硫促進剤を 100g 加え,50℃以下の温度

で溶解する。これに活性炭を 2g 加え,30 分間かき混ぜる。

2)

この溶液を,温かいまま自然ろ過し,氷−アセトン浴で冷却し,析出した結晶物を吸引ろ過する。

この操作を繰り返す。

3)

トルエンで再結晶したものを,

50

℃以下の温度のメタノールに溶解させ,

氷−アセトン浴で冷却し,

析出した結晶物を吸引ろ過する。


10

K 6220-2 : 2001

4)

再結晶物を 50℃に設定した真空乾燥機で乾燥する。

5)

標準物質の純度は,HPLC 分析と熱分析で確認し,妨害物質がなくなるまで上記の再結晶の操作を

繰り返す。

備考  標準物質は,5℃以下の温度で保管し,90 日ごとに HPLC 分析を行い,純度を確認する。

b)

標準液の調製  100cm

3

のメスフラスコにスルフェンアミド系有機加硫促進剤の標準物質約 20mg を

0.1mg

のけたまで量り採り,アセトニトリルで溶解する。最大吸光度(ピーク高さ)が 0.4∼0.8AU に

なるようにアセトニトリルで希釈し,標準液の濃度を調製する(このとき検量線“標準液の濃度と面

積値の関係”が直線であること)標準液を調製してから 4 時間以内に分析する。

7.2.8

試料の分析  試料の分析手順は,次による。

a)

よく混合された試料約 20mg を 0.1mg のけたまで量り採り,100cm

3

メスフラスコに入れる。アセトニ

トリルで溶解(超音波バスを用いるのが望ましい)し,アセトニトリルを標線まで加える。

この試料溶液は,標準液との最大吸光度差が 10%以内になるよう順次希釈し濃度を調製して,4 時

間以内に分析する。

b)

試料溶液中に固形成分がある場合は,あらかじめろ紙の目開きが 0.5

µm 相当か,それより小さい目開

きの耐薬品性のろ紙でろ過し,4 時間以内に分析する。

c)

標準液と試料溶液を高速液体クロマトグラフに注入し,クロマトグラムとピーク面積値を求める。

7.2.9

計算

7.2.9.1

補正係数  補正係数  (R

f

)

は,次の式によって算出する。

0

0

0

P

A

C

R

f

×

=

ここに,

R

f

:  補正係数

A

0

:  被検成分のピーク面積値

C

0

:  標準液の濃度 (mg/cm

3

)

P

0

:  標準液の純度 (%)

7.2.9.2

試料純度  純度 (%) は,次の式によって算出する。

1

1

2

C

A

R

P

f

×

=

ここに,  P

2

:  純度 (%)

A

1

:  被検成分のピーク面積値

C

1

:  試料溶液の濃度 (mg/cm

3

)

R

f

:  補正係数

7.3

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けたまで表す。

7.4

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果

8.

ペルオキシケタール系有機過酸化物の純度の測定方法

8.1

目的  この試験方法は,ゴム用有機加硫剤に用いられる次のような一群のペルオキシケタール系有

機過酸化物の純度試験方法について規定する。


11

K 6220-2 : 2001

適用有機過酸化物の例

1

,1 ビス(tert−ブチルペルオキシ)シクロヘキサン

1

,1 ビス(tert−ブチルペルオキシ)−2−メチルシクロヘキサン

1

,1 ビス(tert−ブチルペルオキシ)−3,3,5−トリメチルシクロヘキサン

2

,2 ビス(tert−ブチルペルオキシ)ブタン

n

−ブチル 4,4−ジ(tert−ブチルペルオキシ)バレレート

8.2

試験方法の原理  次の一連の反応によって,有機過酸化物の酸化還元反応で遊離するよう素をチオ

硫酸ナトリウムで滴定することによって活性酸素量を求める。

R-OO-R'

+2I

+2H

→ROH+R'OH+I

2

I

2

+2Na

2

S

2

O

3

→2NaI+Na

2

S

4

O

6

一方,Ce

4

による酸化反応を利用して不純物の tert−ブチルヒドロペルオキシドの活性酸素量を求め,

これを差し引いた値を理論活性酸素量で除することによって純度を求める。

8.3

活性酸素量の測定

8.3.1

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

一つ口共通すり (T29/32) 平底なし型フラスコ  容量 300cm

3

のものを用いる。

b)

加熱板

c)

還流冷却器  上部開放,共通すり (T29/32) 雄口つきのものを用いる。

d)

ビュレット  容量 25cm

3

,最小目盛 0.1cm

3

のものを用いる。

e)

メスシリンダ  容量 50cm

3

及び 10cm

3

のものを用いる。

f)

こま込めピペット  容量 2cm

3

のもの 2 本を用いる。

g)

化学はかり  0.1mg のけたまで量れるものを用いる。

8.3.2

試薬  試薬は,次による。

a)

  2

−プロパノール  JIS K 8839 に規定するものを用いる。

b)

酢酸  JIS K 8355 に規定するものを用いる。

c)

炭酸水素ナトリウム  JIS K 8622 に規定するものを用いる。

d)

飽和よう化カリウム溶液  JIS K 8913 に規定するよう化カリウム約 500g に水約 250cm

3

を加え,

約 40℃

に加温し,溶解後,室温に冷却し,暗所に保管する。

e)

濃塩酸  JIS K 8180 に規定するものを用いる。

f)

0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液  JIS K 8001 4.5(21.2)に規定するものを用いる。

8.3.3

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

試料約 0.5mmol を 300cm

3

平底なし型フラスコに量り入れ,0.1mg のけたまで量る。

b)

  2

−プロパノール 30cm

3

を加える。

c)

酢酸 2cm

3

を,こま込めピペットを用いて加える。

d)

炭酸水素ナトリウム 1.5g を加える。

e)

飽和よう化カリウム溶液 2cm

3

を,こま込めピペットを用いて加える。

f)

平底なし型フラスコに還流冷却器を取り付け,加熱板上で穏やかに 5 分間沸騰させる。

g)

濃塩酸約 8cm

3

を還流冷却器の上部から加え,更に 3 分間沸騰させる。

h)

平底なし型フラスコを取り外す。

i)

炭酸水素ナトリウム約 1.5g と水約 50cm

3

を入れ,直ちに 0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液でよう素

の色が消えるまで滴定する。


12

K 6220-2 : 2001

j)

上記操作を 2 回繰り返す。

k)

別に試料を加えず同一手順で空試験を行う。

8.3.4

計算  各試験ごとに次の式によって活性酸素量を算出し,得られた試験値を平均する。

(

)

100

8

000

.

0

3

1

0

3

×

×

×

=

m

f

V

V

AO

ここに,  AO

活性酸素量 (%)

V

3

この試験に要した 0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液の量

(cm

3

)

V

0

空試験に要した 0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液の量

(cm

3

)

f

1

0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液のファクター

m

3

試料の質量 (g)

ここで,  係数 0.000 8 は,次の計算式で求めた値である。

000

10

1

1

.

0

2

4

999

.

15

×

×

(g/cm

3

)

ここで, 15.999

4

は,酸素の原子量である

8.4

tert

−ブチルヒドロペルオキシド量の測定

8.4.1

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

三角フラスコ  容量 300cm

3

のものを用いる。

b)

ビュレット  容量 2cm

3

,最小目盛 0.01cm

3

のものを用いる。

c)

メスシリンダ  容量 50cm

3

及び 10cm

3

のものを用いる。

d)

こま込めピペット  容量 2cm

3

及び 10cm

3

のものを用いる。

e)

化学はかり  0.01g のけたまで量れるものを用いる。

8.4.2

試薬  試薬は,次による。

a)

酢酸  JIS K 8355 に規定するものを用いる。

b)

  3mol/dm

3

硫酸  水 500cm

3

に JIS K 8951 に規定する硫酸 100cm

3

を冷却,混合したものを用いる。

警告  混合時に激しく発熱するので少量ずつ硫酸を加える。

c)

フェロイン溶液  JIS K 8001 4.4 指示薬調製方法によるものを用いる。

d)

  0.1mol/dm

3

硫酸四アンモニウムセリウム (IV) 溶液  約 3 000cm

3

のビーカーに水約 1 500cm

3

を入れ,

氷浴中で冷却しながら JIS K 8951 に規定する硫酸約 90cm

3

を注意しながら加える。硫酸四アンモニウ

ムセリウム (IV) 二水和物 201g を加えて溶解する。冷却後,水を加えて約 3 000cm

3

とする。一夜放置

して沈殿物が生じたときは,No. 5A のろ紙でろ過し沈殿物を除く。標定は,JIS K 8001 4.5(15)[0.1mol/L

硝酸二アンモニウムセリウム (IV) 溶液]に準じて行い,ファクター  (f

2

)

は,JIS Z 8401 によって小

数点以下 4 けたに丸める。

8.4.3

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

 300cm

3

三角フラスコに氷約 100g と酢酸 50cm

3

と 3mol/dm

3

硫酸 6cm

3

を加えよく混合する。

b)

フェロイン溶液 5∼6 滴を加える。

c)

 0.1mol/dm

3

硫酸四アンモニウムセリウム (IV) 溶液で淡青色になるまで激しく混合しながら滴定する。

d)

別に試料 3∼5g を 0.01g のけたまで正しく量り採り,この三角フラスコに加える。

e)

フェロイン溶液を 5 滴追加する。

f)

 0.1mol/dm

3

硫酸四アンモニウムセリウム (IV) 溶液で淡青色になるまで激しく混合しながら滴定する。

g)

更にフェロイン溶液を 1 滴加え 30 秒後も淡青色を維持する点を終点とし,0.01cm

3

の単位まで滴定量


13

K 6220-2 : 2001

を読み取る。

8.4.4

計算  次の式によって tert−ブチルヒドロペルオキシド量を算出する。

100

0

009

.

0

4

2

4

×

×

×

=

m

f

V

HPO

ここに,

HPO

tert

−ブチルヒドロペルオキシド量 (%)

V

4

試料を採取した後の滴定に要した 0.1mol/dm

3

硫酸四ア

ンモニウムセリウム (IV) 溶液の量 (cm

3

)

f

2

0.1mol/dm

3

硫酸四アンモニウムセリウム (IV) 溶液の

ファクター

m

4

試料の質量 (g)

ここで,  係数 0.009 0 は,次の式で求めた値である。

000

10

1

1

.

0

12

.

90

×

×

(g/cm

3

)

ここで,

 90.12

は,

tert

−ブチルヒドロペルオキシドの分子量である。

8.5

純度の計算  次の式によって純度を算出する。

100

5

177

.

0

3

×

×

=

TAO

HPO

AO

P

ここに,

P

3

純度

 (%)

AO

活性酸素量

 (%)

HPO

tert

−ブチルヒドロペルオキシド量

 (%)

TAO

次の式によって求めた理論活性酸素量

 (%)

100

4

999

.

15

3

×

×

=

M

n

TAO

ここに,

n

有機過酸化物分子中の過酸化物結合の数

M

3

有機過酸化物の分子量

ここで,係数

0.177 5

は,

tert

−ブチルヒドロペルオキシドの理論活性酸素量を

100

で除した値である。

8.6

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す。

8.7

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果

9.

ベンゾイルペルオキシド組成物の純度の測定方法

9.1

目的  この試験方法は,ゴム用有機加硫剤に用いられるベンゾイルペルオキシド組成物の純度試験

法について規定する。

9.2

試験方法の原理  次の一連の反応式によって,有機過酸化物との酸化還元反応で遊離するよう素を

チオ硫酸ナトリウムで滴定することによって求めた活性酸素量を理論活性酸素量で除することによって純

度を求める。

R-OO-R'

2I

2H

ROH

R'OH

I

2


14

K 6220-2 : 2001

I

2

2Na

2

S

2

O

3

2NaI

Na

2

S

4

O

6

9.3

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

共栓つき三角フラスコ  容量

200cm

3

のものを用いる。

b)

ビュレット  容量

25cm

3

,最小目盛

0.1cm

3

のものを用いる。

c)

メスシリンダ  容量

20cm

3

のものを用いる。

d)

こま込めピペット  容量

2cm

3

及び

5cm

3

のものを用いる。

e)

化学はかり

0.1mg

のけたまで量れるものを用いる。

9.4

試薬  試薬は,次による。

a)

クロロホルム  JIS K 8322 に規定するものを用いる。

警告

クロロホルムは,有害な溶媒である。

b)

酢酸  JIS K 8355 に規定するものを用いる。

c)

よう化カリウム溶液 (11)    JIS K 8913 に規定するよう化カリウム約

250g

に水約

250cm

3

を加え,

40

℃に加温し,溶解後,室温に冷却し,暗所に保管する。

d)

メタノール  JIS K 8891 に規定するものを用いる。

e)

0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液  JIS K 8001 4.5(21.2)に規定するものを用いる。

9.5

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

試料約

1mmol

200cm

3

共栓つき三角フラスコに量り入れ,

0.1mg

のけたまで読み取る。

b)

クロロホルム

15cm

3

を加え,溶解する。

c)

酢酸を

5cm

3

加える。

d)

よう化カリウム溶液

 (1

1) 2cm

3

を,こま込めピペットを用いて加える。

e)

メタノール

20cm

3

を加える。

f)

フラスコを軽く揺り動かし内容物を混合した後,密栓して暗所で

10

分間放置する。

g)

 0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液でよう素の色が消えるまで滴定し,

0.01cm

3

のけたまで読み取る。

h)

上記操作を

2

回繰り返す。

i)

別に試料を加えず同一手順で空試験を行う。

9.6

純度の計算  各試験ごとに次の式によって純度を算出し,得られた値を平均する。

(

)

100

100

V

8

000

.

0

5

3

0

5

4

×

×

×

×

=

TAO

m

f

V

P

ここに,

P

4

純度

 (%)

V

0

空試験に要した

0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液の量

(cm

3

)

V

5

この試験に要した

0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液の量

(cm

3

)

f

3

0.1mol/dm

3

チオ硫酸ナトリウム溶液のファクター

m

5

試料の質量

 (g)

TAO

次の式によって求めた理論活性酸素量

 (%)

100

4

999

.

15

4

×

×

=

M

n

TAO

ここに,

n

有機過酸化物分子中の過酸化物結合の数

M

4

有機過酸化物の分子量


15

K 6220-2 : 2001

ここで,

係数

0.000 8

は,次の計算式で求めた値である。

000

10

1

1

.

0

2

4

999

.

15

×

×

(g/cm

3

)

ここで,

 15.999

4

は酸素の原子量である。

9.7

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す。

9.8

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果

10.

スルフェンアミド系有機加硫促進剤の不溶解分の測定方法

10.1

目的  この試験方法は,スルフェンアミド系有機加硫促進剤中の規定した有機溶媒に溶解しない成

分量を測定する方法について規定する。

10.2

試験方法の原理  試料を規定した溶媒に溶解して,ガラスろ過器でろ過し,残さ(渣)分を乾燥し

て不溶解分量を求める。

10.3

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

コニカルビーカー  容量

300cm

3

のものを用いる。

b)

ガラスろ過器

G4

又はそれ相当のものを用いる。

c)

メスシリンダ  容量

250cm

3

のものを用いる。

d)

マグネチックスターラ

e)

時計皿

f)

吸引瓶  容量

500cm

3

のものを用いる。

g)

乾燥器

 (70

±

2)

℃に調節することが可能な乾燥器を用いる。

h)

化学はかり

0.1mg

のけたまで量れるものを用いる。

i)

洗瓶

j)

ふるい  目開き

600

µm

の JIS Z 8801-1 に規定する金属製網ふるいを用いる。

k)

デシケーター

10.4

試薬  試薬は,次による。

a)

メタノール  JIS K 8891 に規定するものを用いる。

b)

シクロヘキサン  JIS K 8464 に規定するものを用いる。

10.5

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

よく混ぜた試料約

10g

をすりつぶし,ふるいを通す。

b)

 300cm

3

コニカルビーカーに試料約

5g

0.1mg

のけたまで量り採る。このときの質量を

m

6

とする。

メスシリンダを用いて,

250cm

3

のメタノールを加える。

DCBS

の場合には,メタノールの代わりに

シクロヘキサンを用いる。時計皿でコニカルビーカーを覆い

 (25

±

5)

℃で

30

分間マグネチックスタ

ーラでかき混ぜる。

c)

乾燥した,質量が分かっているガラスろ過器で,溶液をろ過する。約

8cm

3

のメタノールで

3

回コニカ

ルビーカーを洗浄する。

DCBS

の場合は,約

8cm

3

のシクロヘキサンで

3

回コニカルビーカーをよく洗


16

K 6220-2 : 2001

う。このときのガラスろ過器の質量を

m

7

とする。

ここで注意しなければならないことは,内容物がこぼれないようにガラスろ過器に半分以上入れな

いようにする。

d)

ろ過後,ガラスろ過器の中に

25cm

3

のメタノールを入れ,

2

分間放置した後,速やかに吸引ろ過する。

この操作を

2

回行う。

DCBS

の場合にはシクロヘキサンを用いる。

洗浄中はガラスろ過器の壁に,残分を付けないように気をつける。

e)

 (70

±

2)

℃に保った乾燥器で,

60

分間乾燥する。

f)

デシケーター中で室温まで冷却し,

0.1mg

のけたまでガラスろ過器と不溶解分を合わせた質量を量る。

このときの質量を

m

8

とする。

g)

b)

f

)の手順で

2

回測定する。

10.6

計算  不溶解分

 (%)

は,次の式によって算出する。

100

6

7

8

×

=

m

m

m

I

ここに,

I

不溶解分

 (%)

m

6

試料の質量

 (g)

m

7

ガラスろ過器の質量

 (g)

m

8

ガラスろ過器と不溶解分の質量

 (g)

10.7

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す。

10.8

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果(個々の値と平均値)

11.

融点の測定方法

11.1

目的  この試験方法は,有機加硫促進剤及び有機加硫剤の融点の測定方法について規定する。

11.2

試験方法の原理  目視で融点を測定する方法と示差走査熱量計で融点を測定する方法がある。

A

:毛管に充てんした試料を加熱液中で加熱し,目視によって融点を測定する方法 

B

:示差走査熱量計

 (DSC)

を用いて融点を測定する方法 

11.3

A

11.3.1

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

融点測定装置  一定の速度で試料を加熱することのできるものであって,加熱液のかき混ぜ循環方式

による融点測定装置,又は JIS K 6220-1 の 7.4(融点)に規定する融点測定装置を用いる。

b)

毛管  試料を詰める毛管は長さ

100mm

,内径

1.2

1.4mm

,ガラスの厚み

0.2

0.3mm

で一端を閉じた

硬質ガラス製のものを用いる。

c)

温度計  JIS K 6220-1 の 7.4.3.b)(温度計)を用いる。

d)

ふるい  目開き

150

µm

の JIS Z 8801-1 に規定する金属製網ふるいを用いる。

11.3.2

分析試料の調製  もし必要であるならば,よく混ぜた試料約

1g

をすりつぶし,ふるいを通す。

11.3.3

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。


17

K 6220-2 : 2001

a)

適切な範囲の温度計を選んで,融点測定装置の中に挿入し,固定する。

b)

毛管に試料を入れて,硬い所で毛管の底をたたきながら,層が

3

6mm

になるように詰める。

c)

加熱液を予想した融点の約

25

℃下の温度まで上げ,

1

分間に

3

℃の割合で規則正しく昇温し,予想し

た融点より約

10

℃低い温度になってから試料を入れた毛管を融点測定装置に挿入し,毎分約

1

℃上昇

するように加熱を調整する。長時間加熱して試料が分解することを避けるために,毛管は最初から加

熱液に漬けておかない。

d)

注意して試料を観察し,試料が変化(

3

)

し始めたときを融点の始まりとし,試料が毛管内で液化して固

体を全く認めなくなったときを融点の終わりとする。

融点範囲は,湿潤点から融解終点までの温度幅とする。

(

3

)

多くの場合,試料が毛管内壁に接する面に細かい液滴が一様に生じる。

備考

湿潤点  試料が毛管内壁に接する面に細かい液滴が一様に生じる温度。

収縮点  試料の収縮が起こり,明らかに試料と毛管との間にすきまが生じた温度。

崩壊点  収縮した試料が下方に崩壊し,液化が始まる温度。

液化点  崩壊した試料が,幾分固体のまま液中に残っているが,液面の上部が完全なメニス

カスを形成した温度。

融解終点  液中に残存する固形の試料が完全に液化した温度。

ただし,融点をもたない試料については,発煙したときの温度を分解点とする。

11.4

B

11.4.1

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

示差走査熱量計  入力補償

DSC

又は熱流束

DSC

を用いる。

b)

試料容器とふた  アルミニウム又はそれ以上の熱伝導性の良いものを用いる。

c)

パージガス  乾燥した不活性ガス(ヘリウム又は窒素)を用いる。

d)

化学はかり

0.1mg

のけたまで量れるものを用いる。

e)

ふるい  目開き

150

µm

の JIS Z 8801-1 に規定する金属製網ふるいを用いる。

11.4.2

分析試料の調製  もし必要であるならば,よく混ぜた試料約

1g

をすりつぶし,ふるいを通す。

11.4.3

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

 DSC

の試料容器の中にふるいを通した試料

10

20mg

を量り採り,試料容器にふたをし密閉した後,

DSC

の容器ホルダーに入れる。

備考

試料容器の容量が小さいものを用いるときは,試料量を少なくする。

b)

他方の容器ホルダーに,ふたをした空容器を置く。

c)

 DSC

の容器ホルダー室を閉め,その中に不活性ガスを,

10

20cm

3

/min

の範囲で測定終了まで流入す

る。

d)

加熱装置を

5

/min

の昇温プログラムに設定し,作動する。室温から予測した融点より

25

℃上まで

DSC

曲線を記録する。

e)

 DSC

曲線の結果から正確に,

T

e

T

p

図 2)を求める。

T

e

=補外融解開始温度

  (

)

T

p

=融解ピーク温度

  (

)


18

K 6220-2 : 2001

図 2  DSC 曲線による融解温度の一例

11.5

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す。

11.6

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果

12.

揮発分の測定方法

12.1

目的  この試験方法は,規定した温度における加熱減量をもとに,有機加硫促進剤及び有機加硫剤

中の揮発分の測定方法について規定する。

12.2

試験方法の原理  試料を規定した温度で加熱乾燥し,乾燥後の減量を求める。測定方法は,次の二

つの方法がある。

A

70

℃で加熱したときの試料の減量を揮発分とする方法。

B

法  試料ごとに加熱条件(温度時間)を定め加熱したときの試料の減量を揮発分とする方法。

12.3

A

12.3.1

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

平型はかり瓶

b)

乾燥器

 (70

±

2)

℃に調節することが可能な乾燥器を用いる。

c)

化学はかり

0.1mg

のけたまで量れるものを用いる。

d)

デシケーター

12.3.2

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

洗浄した平型はかり瓶と栓を

 (70

±

2)

℃の温度に設定した乾燥器に入れて

30

分間乾燥する。平型は

かり瓶と栓をデシケーター中で室温まで冷却する。栓をした平型はかり瓶の質量を

0.1mg

のけたまで

量る。このときの質量を

m

9

とする。

b)

平型はかり瓶に約

20g

の試料を量り採り,栓をし,

0.1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

10

する。


19

K 6220-2 : 2001

c)

試料を入れた平型はかり瓶を

 (70

±

2)

℃に設定した乾燥器に入れ

3

時間加熱する。このとき平型はか

り瓶の栓は,取って近くに置いて試料の入った平型はかり瓶と同時に加熱する。

d)

加熱終了後,栓と平型はかり瓶をデシケーターに移して,室温に達するまで放置する。栓と平型はか

り瓶を

0.1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

11

とする。

e)

a)

d)の手順で

2

回測定する。

12.3.3

計算  揮発分

 (%)

は,次の式によって算出する。

100

9

10

11

10

×

=

m

m

m

m

V

m

ここに,

V

m

揮発分

 (%)

m

9

平型はかり瓶と栓の質量

 (g)

m

10

加熱前の平型はかり瓶,栓及び試料の質量

 (g)

m

11

加熱後の平型はかり瓶,栓及び試料の質量

 (g)

12.4

B

12.4.1

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

平型はかり瓶

b)

乾燥器

35

110

  (

±

2

)

に調節することが可能な乾燥器を用いる。

c)

化学はかり

0.1mg

のけたまで量れるものを用いる。

d)

デシケーター

12.4.2

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

洗浄した平型はかり瓶と栓を,乾燥器で乾燥する。平型はかり瓶と栓をデシケーター中で室温まで冷

却する。栓をした平型はかり瓶の質量を

0.1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

12

とする。

b)

平型はかり瓶に

3

5g

の試料を採り,栓をして

0.1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

13

とする。

c)

試料を入れた平型はかり瓶を

表 に規定した加熱条件で,乾燥器に入れて加熱する。このとき平型は

かり瓶の栓は,取って近くに置いて試料の入った平型はかり瓶と同時に加熱する。

d)

加熱終了後,栓と平型はかり瓶をデシケーターに移して,室温に達するまで放置する。栓と平型はか

り瓶を

0.1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

14

とする。

e)

a)

d)の手順で

2

回測定する。


20

K 6220-2 : 2001

表 5  加熱温度及び加熱時間

種類

加熱温度

加熱時間

h

種類

加熱温度

加熱時間

h

BA CMBT

DPG CBS

DOTG TBBS

MBT DCBS

MBTS TETD

ZMBT DPTH

ZMDC DPTT

ZEDC ZBDC

CuMDC TeEDC

ZEPDC DETU

FeMDC

100

±2

2

DBTU

ETU TMU

55

±2

3

MBDS DIBS 50

±2

3

TMTM

TMTD

BQD

DBQD

80

±2

2

12.4.3

計算  揮発分

 (%)

は,次の式によって算出する。

100

12

13

14

13

×

=

m

m

m

m

V

m

ここに,

V

m

揮発分

 (%)

m

12

平型はかり瓶と栓の質量

 (g)

m

13

加熱前の平型はかり瓶,栓及び試料の質量

 (g)

m

14

加熱後の平型はかり瓶,栓及び試料の質量

 (g)

12.5

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す。

12.6

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果(個々の値と平均値)

13.

湿式粒度分布測定方法

13.1

目的  この試験方法は,粉末状の有機加硫促進剤及び有機加硫剤の粒度分布の測定方法について規

定する。

粒子径が

45

µm

以上のものに適用する。

13.2

試験方法の原理  一定条件の水を用いて,目開きの異なるふるいを数個重ねて試料をふるい分けし

て,乾燥し,それぞれのふるい残分の質量を試料の質量に対する積算百分率で表し,粒度分布を求める。

13.3

分散剤  中性洗剤を用いる。

13.4

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

ふるい  JIS Z 8801-1 に規定する

45

250

µm

の目開きの異なる内径の寸法が

75mm

の金属製網ふるい

を用いる。


21

K 6220-2 : 2001

b)

平たいはけ

c)

化学はかり

150g

以上の測定範囲で,

1mg

のけたまで量れるものを用いる。

d)

乾燥器

 (70

±

2)

℃に調節することが可能な乾燥器を用いる。

e)

デシケーター

13.5

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

 250cm

3

ビーカーの中に試料約

10.0g

1mg

のけたまで量る。

このときの質量を

m

16

とする。

これを

25cm

3

の水で湿潤させる。試料全体を確実に湿潤するために,ガラスかくはん棒で十分にかき混ぜる。

備考

試料が十分に湿潤しないときは約

1%

の中性洗剤を用いる。

b)

洗浄,乾燥されたふるいは,

1mg

のけたまで量る。質量が分かっているふるいは,ふるいの目開きよ

り細かな物を通すために,粗いスクリーンを上に組み立てる。

c)

注意しながら湿潤させた試料に水を加えながらふるいに洗い移す。試料を穏やかな流水で洗浄する。

必要であれば中性洗剤を用いる。洗浄しながらふるいを軽くたたいたり,揺すり動かす。

d)

最後に,はけを用いて固まりの部分は砕く。流水によってはけの毛先の粉を洗い落とす。このときス

ラリーがふるいの縁からこぼれないように,また洗浄水をためないように注意する。

e)

上のふるいを取り,

ふるいの下側に残っている試料を下のふるいに洗い移す。

以下 c)で述べた手順で,

細かい粉は重ねた各ふるいを確実に通す。

f)

注意して,ふるいの縁を綿布などで水分をとり,

 (70

±

2)

℃に設定した乾燥器に入れて

1

時間又は恒

量になるまで乾燥する。

g)

ふるい残分を測定したふるいは,デシケーターに移し

30

分間冷却する。もしもふるい残分が融けてい

る形跡か見られた場合は,a)e)までの手順で再度試料をふるい分けして,

 (40

±

2)

2

時間又は恒

量になるまで乾燥する。

h)

各々のふるいは

1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

15

とする。粗いふるい残分の量が非常に少

ない(数粒)ときは,その粒子をあらかじめ量った薬包紙にはけで払い落とし,ふるい残分の質量を

直接量るほうが望ましい。

13.6

計算  粒度分布

 (%)

は,次の式によって各々のふるい残分を算出する。

100

16

15

×

=

m

m

RS

ここに,

RS

ふるい残分

 (%)

m

15

ふるい上の質量

 (g)

m

16

試料の質量

 (g)

試験結果を積算分布で表す場合は,粒子径範囲の大きい順にふるい残分を求めた後,ふるい残分を積算

して粒子径範囲に対応する積算百分率を求める。

13.7

結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す

13.8

報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果


22

K 6220-2 : 2001

14.

ふるい残分の測定方法

14.1

目的  この試験方法は,湿式による方法で,有機加硫促進剤及び有機加硫剤のふるい残分の測定方

法について規定する。

14.2

試験方法の原理  一定条件の水を用いて,試料を

75

µm

又は

150

µm

目開きのふるいに通して,乾燥

し,ふるい残分を求める。

14.3

分散剤  中性洗剤を用いる。

14.4

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

ふるい  JIS Z 8801-1 に規定する

75

µm

又は

150

µm

目開きの異なる内径寸法が

75mm

の金属製網ふる

いを用いる。

b)

平たいはけ

c)

化学はかり

150g

以上の測定範囲で,

1mg

のけたまで量れるものを用いる。

d)

乾燥器

35

110

  (

±

2

)

に調節することが可能な乾燥器を用いる。

e)

デシケーター

14.5

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

 250cm

3

ビーカーの中に試料約

5.0g

1mg

のけたまで量る。

このときの質量を

m

18

とする。

これを

25cm

3

の水で湿潤させる。試料全体を確実に湿潤するために,ガラスかくはん棒で十分にかき混ぜる。

備考

試料が十分に湿潤しないときは,約

1%

の中性洗剤を用いる。

b)

洗浄,乾燥されたふるいは,

1mg

のけたまで量る。

c)

注意しながら湿潤させた試料に水を加えながらふるいに洗い移す。試料を穏やかな流水で洗浄する。

必要であれば中性洗剤を用いる。洗浄しながらふるいを軽くたたいたり,揺すり動かす。

d)

最後に,はけを用いて固まりの部分は砕く。流水によってはけの毛先の粉を洗い落とす。このときス

ラリーがふるいの縁からこぼれないように,また,洗浄水をためないように注意する。

e)

注意して,ふるいの縁を綿布などで水分をとり,12.4.2 

表 に規定した加熱条件で,恒量になるま

で乾燥器で乾燥する。

ふるい残分を測定したふるいをデシケーターに移し

30

分間冷却する。

f)

ふるい残分は

1mg

のけたまで量り,このときの質量を

m

17

とする。ふるい残分の量が非常に少ない(数

粒)ときは,その粒子をあらかじめ量った薬包紙にはけで払い落とし,ふるい残分の質量を直接量る

ほうが望ましい。

14.6

計算  各ふるい残分

 (%)

は,次の式によって算出する。

100

18

17

×

=

m

m

RS

ここに,

RS

ふるい残分

 (%)

m

17

ふるい上の質量

 (g)

m

18

試料の質量

 (g)

14.7

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す

14.8

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果


23

K 6220-2 : 2001

15.

灰分の測定方法

15.1

目的  この試験方法は,有機加硫促進剤及び有機加硫剤の灰分の測定方法について規定する。

15.2

試験方法の原理  灰分は,試料をるつぼに入れて,ホットプレート又はガスバーナで加熱し,試料

の揮発成分を除去した後,マッフル炉で加熱して,完全に灰化させた後の質量を求める。

15.3

器具及び装置  器具及び装置は,次による。

a)

マッフル炉

500

800

  (

±

25

)

に調節することが可能なものを用いる。

b)

ホットプレート又はガスバーナを用いる。

c)

排煙設備

d)

磁器るつぼ(以下,るつぼという。)

e)

三脚台

f)

金属製るつぼ挟み

g)

耐熱手袋

h)

デシケーター

i)

化学はかり

0.1mg

のけたまで量れるものを用いる。

15.4

試験方法の手順  試験方法の手順は,次による。

a)

るつぼをマッフル炉の中で

 (750

±

25)

℃で

30

分間加熱する。

b)

るつぼをデシケーターに移し室温まで冷却した後,

0.1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

19

する。

c)

試料約

3

5g

(

4

)

をるつぼの中に入れ,

0.1mg

のけたまで量る。このときの質量を

m

20

とする。るつぼを

ホットプレート又はガスバーナを用いて内容物の揮発成分と熱分解物を除き,さらに炭化するまで注

意深く熱する。

d)

るつぼをマッフル炉に移し

 (750

±

25)

℃で

2

時間加熱する。

e)

るつぼを注意深くデシケーターに移し,室温まで冷却した後,

0.1mg

のけたまで量る。このときの質

量を

m

21

とする。

f)

a)

e)までの手順で

2

回測定する。

(

4

)

金属塩の場合は,試料量を約

1g

とする。

15.5

計算  灰分

 (%)

は,次の式によって算出する。

100

19

20

19

21

×

=

m

m

m

m

A

ここに,

A

灰分

 (%)

m

19

るつぼの質量

 (g)

m

20

るつぼと試料の質量

 (g)

m

21

るつぼと残分の質量

 (g)

15.6

試験結果の表し方  試験結果は,JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたまで表す。

15.7

試験報告書  試験報告書は,次の事項を含まなければならない。

a)

この規格の名称及び番号

b)

試料の履歴

c)

試験条件

d)

試験結果(個々の値と平均値)


24

K 6220-2 : 2001

附属書 1(規定)  スルフェンアミド系有機加硫促進剤の種類及び重要特性

序文  この附属書は,

1999

年に第

1

版として発行された ISO 11235 

Annex A

を翻訳し,技術的な内容を

変更することなく作成した規定である。

1.

用途

1.1

ベンゾチアゾール−

2

−スルフェンアミド類は,ゴム工業で使用されている最も重要な硫黄加硫促進

剤である。加硫におけるこれらの加硫促進剤の役割は二元的である。

つまり加工温度では加硫のスコーチ時間(早期加硫時間)が長く,したがって混練,押出しなどの加工

工程では早期加硫を防ぎ,一方加硫温度では加硫速度が速く効率の良い加硫促進剤である。

1.2

不純物の存在は加硫促進剤の性能特性に影響を与える。

1.3

ベンゾチアゾール−

2

−スルフェンアミド類は,長期の保管によって分解する可能性がある。

分解の程度が大きいと性能に影響を及ぼす。

加硫促進剤の品質は貯蔵時間,温度,関係湿度,不純物の特性(遊離アミン,

MBT

の塩など)の影響を

受ける。

貯蔵中のスルフェンアミドの分解は,自触媒作用(分解生成物がさらなる分解を促進する)によって進

むので,顕著な分解は長い誘導期間の後に発生する。

2.

スルフェンアミド系有機加硫促進剤の特質

2.1

全般  ベンゾチアゾール−

2

−スルフェンアミド類の性質は,スルフェンアミド窒素原子の周りの,

置換基の化学的性質で異なる。

スルフェンアミド窒素原子は,

附属書 図 1で示される化合物の環外の窒素原子である。

スルフェンアミド類は,

3

タイプに分類される。

2.2

種類

2.2.1

第一級アミンのスルフェンアミド類(タイプ I)  このタイプの化合物では,スルフェンアミド窒

素原子に一つの水素と一つの置換基

 (R)

が結合している。

一般的にこのタイプは,他のスルフェンアミドグループに比べスコーチ時間が短く,加硫速度か速い(

属書 図 参照)。

2.2.2

立体障害のない第二級アミンのスルフェンアミド類(タイプ II)  このタイプの化合物では,二つ

の一級炭素原子がスルフェンアミド窒素原子に結合し,それぞれの一級炭素原子には少なくとも二つの水

素が結合している。

この場合,化合物中の硫黄の数

 (x)

1

又は

2

である。このタイプのスコーチ時間と加硫速度は,タイ

I

とタイプ

III

の中間である(

附属書 図 参照)。

2.2.3

立体障害のある第二級アミンのスルフェンアミド類(タイプ III)  このタイプの化合物では,二

つの二級炭素原子がスルフェンアミド窒素原子に結合している。

このタイプは,他のタイプより長いスコーチ時間と遅い加硫速度を示す(

附属書 図 参照)。


25

K 6220-2 : 2001

附属書 図 1  タイプ I

附属書 図 2  タイプ II

附属書 図 3  タイプ III

3.

組成と特性

3.1

全般  次の加硫促進剤の特性は,ゴム中での加硫促進剤の性能を判定する基準として最も重要な特

性である。

これらの特性を管理することは,最終製品の品質を一定に保つ上で重要である。

3.2

融け始め融点  融け始め融点は,加硫促進剤の相対的純度を示す一つの指標である。

もし,加硫促進剤に可溶な不純物を多く含む場合は,加硫促進剤の融点は大きく低下する。

これは,スルフェンアミドかかなり多く分解した場合に観察される。

一方,多くの無機不純物や,高分子量,高結晶及び/又は極性有機化合物は融け始めの融点をあまり降

下させないので融点は絶対的な純度の指標ではない。

融け始め融点の測定方法は,11.による。

3.3

湿式ふるい残分の試験による粒度分布  この試験方法は,融点がゴムの混練温度より高い加硫促進

剤の場合に限り重要である。

加硫を効率良く進めるには,加硫促進剤を混練工程で均一に分散させ,加硫温度で溶解させなければな

らない。

この点から,高融点の加硫促進剤の形状は,比較的微細で容易に分散する形状が望ましい。

湿式ふるい残分の試験は,この特性の指標である。

しかし,この方法は,粉末以外の形状品には適用できない。

湿式粒度分布の測定方法は,13.による。

3.4

灰分  無機物質(灰分)は,加硫促進剤の異物で,通常ゴムに融けないので問題になる可能性があ

る。

遷移金属(鉄,銅,マンガンなど)

,特にゴム可溶性のものはゴムの酸化劣化を促進する。

灰分の測定方法は,15.による。

3.5

揮発分  ゴム配合物中の過剰の水分は,加硫工程で蒸発し,加硫物中にポーラスを作るおそれがあ

る。

加硫促進剤の揮発分の測定方法は,12.による。


26

K 6220-2 : 2001

3.6

不溶解分  ベンゾチアゾールジスルフィド

 (MBTS)

は,スルフェンアミド系有機加硫促進剤中に,

製造工程の副生成物やスルフェンアミドの分解物として存在する。

MBTS

は,加硫促進剤の一つであるが,スルフェンアミド類に比べてスコーチ時間が短いので,

MBTS

の存在量が多いとゴム加工工程でスコーチの問題を発生する。

MBTS

分はスルフェンアミド類に比べ,有機溶剤に溶けにくいので,適切な溶剤に対する不溶解分量を

測定することによって知ることができる。

不溶解分の測定方法は,10.による。

3.7

純度  加硫促進剤の純度は,スコーチ時間,加硫効率などの加硫特性や貯蔵安定性に影響するので,

純度の測定は必要である。

すべての不純物が同じ悪影響を及ぼすものではない。

純度の測定方法は,7.による。


27

K 6220-2 : 2001

附属書 2(規定)  スルフェンアミド系有機加硫促進剤の HPLC による純度

測定の精度

序文  この附属書は,

1999

年に第

1

版として発行された ISO 11235 の 4.2.12(精度とかたより)を翻訳し,

技術的な内容を変更することなく作成した規定である。

1.

ISO/TR 9272

に従い,タイプ

1

の試験室間試験プログラムで実施した。

室内再現精度と室間再現精度は,いずれも数日の間隔で独立して繰り返した試験の結果である。

8

試験室が参加し,

3

種の試料が使用された。試験結果は,

1

回の測定結果である。

個々の加硫促進剤の分析は,同一日に

2

回行い,間隔をあけて

2

日間に標準物質を用いて実施した。

2.

異常値

2

個の測定値を,コクラン

 (Cochran)

の最大分散検定に基づき,異常値と判定した。

これらの異常値は,計算から除外した。

3.

精度データ  附属書 表 に示す。

4.

室内再現精度  同一の試料を使用し,同一試験室で,この試験方法における通常の試験操作を正しく

行って得た二つの試験結果の差が,

附属書 表 に示される室内再現精度

  (r)

を上回る頻度は平均的にみ

20

回に

1

回以下と推定される。

5.

室間再現精度  同一の試料を使用し,異なる試験室で,

2

人の試験員がこの試験方法における通常の

試験操作を正しく行って得た二つの試験結果の差が

附属書 表 に示される室間再現精度

  (R)

の値を上回

る頻度は,平均的にみて

20

回に

1

回以下と推定される。

6.

かたより  被検成分から分離されない不純物は,間違った結果の原因となる。

他にもかたよりの原因となる隠れた因子が存在する。

附属書 表 1

HPLC

によるスルフェンアミド系有機加硫促進剤の純度測定の精度データ

試験室内

試験室間

試料

平均純度

%

s

r

r

(r)

s

R

R

(R)

CBS

98.6

0.265 0.74  0.75 0.269 0.75  0.75

DCBS

97.0

0.460 1.29  1.33 1.194 3.34  3.45

TBBS

96.0

0.632 1.77  1.84 1.208 3.38  3.52

全体の平均

0.452 1.27  1.31 0.890 2.49  2.57

s

r

r

(r)

s

R

R

(R)

試験室内の標準偏差

室内再現精度(測定単位) 
室内再現精度(パーセント) 
試験室間の標準偏差

室間再現精度(測定単位) 
室間再現精度(パーセント)

備考  この試験で使用された標準物質は,参加したそれぞれの試験室で用意した。


28

K 6220-2 : 2001

附属書 3(参考)  有機加硫促進剤及び有機加硫剤の代表的な品質特性値

序文  この附属書 は,有機加硫促進剤及び有機加硫剤の代表的な品質特性値を示すもので,規定の一部

ではない。

附属書 表 1  有機加硫促進剤の代表的な品質特性値

ふるい残分  %

試験項目

融点(溶け始め)

灰分

%

揮発分

%

150

µm

75

µm

純度

%

ゴ ム 配 合

剤の種類

測定方法

略語

JIS K 6220-2

の 11.

の A 法

JIS K 6220-2

の 15. JIS K 6220-2 の 12.

の B 法

JIS K 6220-2

の 14.

JIS K 6220-2

の 7.

の A 法

HMT

0.3

以下 1.0 以下

DPG 144.0

以上

0.3

以下 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

DOTG 165.0

以上

0.3

以下 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

ETU 190.0

以上

0.3

以下 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

DETU

70.0

以上

0.3

以下 1.0 以下

DBTU

60.0

以上

0.5

以下 1.0 以下

TMU

70.0

以上

0.3

以下 0.3 以下

MBT 173.0

以上

0.3

以下 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

MBTS 170.0

以上

0.3

以下 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

ZMBT 200.0

以上 22.0 以下 1.0 以下

− 0.5 以下

CMBT 150.0

以上

0.3

以下 0.3 以下

MBDS 123.0

以上

0.3

以下 0.3 以下

− 0.5 以下

CBS

94.0

以上

0.3

以下 0.5 以下 0.0 以下

− 94.0 以上

TBBS 103.0

以上

0.3

以下 0.5 以下

− 96.0 以上

DCBS

96.0

以上

0.3

以下 0.5 以下

− 97.0 以上

DIBS

55.0

以上

0.3

以下 0.5 以下

− 96.0 以上

TMTM 103.0

以上

0.3

以下 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

TMTD 140.0

以上

0.3

以下 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

TETD

66.0

以上

0.3

以下 0.3 以下

TBTD

0.3

以下 2.0 以下

DPTT 105.0

以上

0.5

以下 0.5 以下

− 0.5 以下

DPTH 105.0

以上

0.5

以下 0.5 以下

− 0.5 以下

ZMDC 245.0

以上

− 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

ZEDC 175.0

以上

− 0.3 以下

− 0.5 以下

ZBDC 103.0

以上

− 0.5 以下

− 0.5 以下

ZPMDC 220.0

以上

− 0.5 以下

− 0.5 以下

ZEPDC 195.0

以上

− 0.3 以下 0.0 以下

0.5

以下

TeEDC 105.0

以上

− 1.0 以下

CuMDC 300.0

以上 28.5 以下 0.3 以下

− 0.5 以下

FeMDC 240.0

以上 22.0 以下 0.3 以下

− 0.5 以下

PPDC 160.0

以上

0.3

以下 1.0 以下

PMPDC 120.0

以上

0.3

以下 1.0 以下

ZIX 145.0

以上 30.0 以下 0.5 以下

有 機 加 硫

促進剤

ZBX 105.0

以上 25.0 以下 0.5 以下


29

K 6220-2 : 2001

附属書 表 2  有機加硫剤の代表的な品質特性値

ふるい残分  %

試験項目

分解点

灰分

%

揮発分

%

150

µm 75µm

ゴ ム 配 合 剤 の

種類

測定方法

略語

JIS K 6220-2

の 11.

の A 法

JIS K 6220-2

の 15. JIS K 6220-2 の 12.

の B 法

JIS K 6220-2

の 14.

BQD 210.0

以上 0.3 以下 0.3 以下 0.3 以下

有機加硫剤

DBQD 200.0

以上 0.3 以下 0.5 以下 0.3 以下

附属書 表 3  有機加硫剤に用いられる有機過酸化物の代表的な品質特性値

配合剤の種類

略語

純度

%

試験方法

DTBPC 68.5

∼71.5

DBPMC 83.5

∼86.5

90.0

以上

DBPC

38.5

∼41.5

DBPB 49.0

∼51.0

88.0

以上

BPV

38.5

∼41.5

JIS K 6220-2

の 8.

有機過酸化物

BPO 49.5

∼54.5

JIS K 6220-2

の 9.

備考 DBPC 及び BPV の純度範囲は,工業的純品と 40%粉状品の 2 種類があ

る。 


30

K 6220-

2 : 2

001

附属書 4(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表 

JIS K 6220-2 : 2001

  ゴム用配合剤−試験方法−第 2 部:有機加硫促進剤及び有機加硫剤

ISO 11235 : 1999

ゴム用配合剤−スルフェンアミド系加硫
促進剤の試験方法

(I)  JIS

の規定

(III)

国際規格の規定

(IV) JIS

と国際規格との技術的差

異の項目ごとの評価及びそ
の内容

表示箇所:本体 
表示方法:点線の下線

(V)  JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今
後の対応

項目番号

内容

(II)

国 際 規
格番号

項目番号

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

1.

適用範囲  ゴム用配合剤として使用される

有機加硫促進剤及び有機加硫剤
の物理的,化学的特性の試験方
法について規定する。

ISO 11235

1

スルフェンアミド系有機加硫促進剤

の物理的,化学的特性の試験方法につ
いて規定する。

MOD

/追加 スルフェンアミド系

有機加硫促進剤以外
の有機加硫促進剤及
び有機加硫剤の試験

方法を追加した。

ISO

へ今後時期をみて提案

する予定である。

JIS K 0050JIS K 0211

ISO 11235

2

MOD

/追加

化学分析方 法通則及 び分

析化学用語(基礎部門)が
必要なため追加した。

JIS K 6220-1

MOD

/追加

第 1 部に規定する方法及び

器具を用い るため追 加し
た。

JIS K 8001

MOD

/追加

試薬試験方 法通則が 必要

なため追加した。

JIS K 8101JIS K 8180

MOD

/追加

JIS K 8322JIS K 8355

MOD

/追加

JIS K 8464JIS K 8622

MOD

/追加

試薬及び器具については,

JIS

に規定されているもの

を用いた。

JIS K 8680JIS K 8839

MOD

/追加

JIS K 8891JIS K 8913

MOD

/追加

2.

引用規格

JIS K 8951

MOD

/追加


31

K 6220-

2 : 2

001

(I)  JIS

の規定

(III)

国際規格の規定

(IV) JIS

と国際規格との技術的差

異の項目ごとの評価及びそ
の内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

(V)  JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今
後の対応

項目番号

内容

(II)

国 際 規

格番号

項目番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

JIS Z 8801-1

ISO 11235

2

MOD

/追加

JIS Z 8401

2

MOD

/追加

数値の丸め方は JIS を用い
た。

ISO 6472 : 1994

MOD

/追加

6.

表 を作成するために

引用した。

ISO 6472 : 1994/Amd. 1 : 1999

MOD

/追加

ISO/TR 9272 : 1986

IDT

ISO 385-1 : 1984, ISO 648 : 1977

MOD

/削除

国内で入手 できるガ ラス
器具を用いることにした。

ISO 1772 : 1975, ISO 3819 : 1985

MOD

/削除

ISO 4788 : 1980, ISO 4793 : 1980

MOD

/削除

ISO 6556 : 1981

MOD

/削除

2.

引用規格

ISO 15528 MOD

/削除

ISO 15528

は発行さ

れていないため,JIS 

K 6220-1

の 6.(試料

採取方法)を引用し
た。

ISO 15528

発行後,内容を

比較し,JIS と相違点があ
れば ISO への提案を検討
する。

3.

定義

主な用語の定義

ISO 11235

3

MOD

/追加

分析用語が 必要なた め,

JIS K 0211

を引用した。

a)

スルフェンアミド系有機加

硫促進剤の純度

ISO 11235

3.2

IDT

b)

ペルオキシケタール系有機

過酸化物の純度

MOD

/追加 ISO では規定してい

ない。

ISO

へ今後時期をみて提案

する予定である。

c)

ベンゾイルペルオキシド組
成物の純度

MOD

/追加 ISO では規定してい

ない。

ISO

へ今後時期をみて提案

する予定である。

4.

試験の種

d)

スルフェンアミド系有機加
硫促進剤の不溶解分

IDT


32

K 6220-

2 : 2

001

(I)  JIS

の規定

(III)

国際規格の規定

(IV) JIS

と国際規格との技術的差

異の項目ごとの評価及びそ
の内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

(V)  JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今
後の対応

項目番号

内容

(II)

国 際 規

格番号

項目番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

e)

融点

ISO 11235

3.2

IDT

f)

揮発分

IDT

g)

湿式粒度分布

MOD

/追加

h)

湿式ふるい残分

IDT

ISO

では規定してい

ない。

4.

試験の種

i)

灰分

ISO

へ今後時期をみて提案

する予定である。 

5.

試料採取
方法

試料採取方法の規定

3.1

試料採取方法として ISO 15528 を引
用しているが発行されていない。

MOD

/削除

及び追加

JIS K 6220-1

の 6.(試料採

取方法)を引用した。

6.

有機加硫
促進剤及

び有機加
硫剤の略
語並びに

化学成分

ISO

では記載されていない。 MOD/追加 ISO 6472 及び ISO 

6472  :  Amd.1

を元に

略語と化学成分名表
を作成し追加した。

使用者の利便性のため,こ
の項を作成した。ISO 改訂

時に提案する予定である。

7.

スルフェ

ンアミド
系有機加
硫促進剤

の純度の
測定方法

ISO 11235

4

IDT

8.

ペルオキ
シケター
ル系有機

過酸化物
の純度の
測定方法

ゴム用有機加硫剤に用いられる
ぺルオキシケタール系有機過酸
化物の純度試験方法

MOD

/追加 ISO では規定してい

ない。

ISO

へ今後時期をみて提案

する予定である。


33

K 6220-

2 : 2

001

(I)  JIS

の規定

(III)

国際規格の規定

(IV) JIS

と国際規格との技術的差

異の項目ごとの評価及びそ
の内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

(V)  JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今
後の対応

項目番号

内容

(II)

国 際 規

格番号

項目番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

9.

ベンゾイ
ルペルオ

キシド組
成物の純
度の測定

方法

ゴム用有機加硫剤に用いられる
ベンゾイルペルオキシド組成物

の純度試験方法

MOD

/追加 ISO では規定してい

ない。

ISO

へ今後時期をみて提案

する予定である。

10.

スルフェ

ンアミド
系有機加
硫促進剤

の不溶解
分の側定
方法

ISO 11235

5

IDT

11.

融点の測
定方法

ISO 11235

6.1

MOD

/追加

スルフェン アミド系 以外
の促進剤 ISO 規格作成時
に提案する予定である。

11.3  A

法  毛管を使用する方法

スルフェンアミド系
有機加硫促進剤以外
で,融点をもたない

試料については,発
煙したときの温度を
分解点として追加し

た。

11.4    B

法 DSC を使用する方法

6.2

IDT

12.

揮発分の
測定方法

ISO 11235

7

IDT

12.3    A

法 70℃で加熱する方法


34

K 6220-

2 : 2

001

(I)  JIS

の規定

(III)

国際規格の規定

(IV) JIS

と国際規格との技術的差

異の項目ごとの評価及びそ
の内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

(V)  JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今
後の対応

項目番号

内容

(II)

国 際 規

格番号

項目番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

12.4    B

法  試料ごとに加熱条件(温度,時

間)を定め試料の減量を揮発分

とする方法

MOD

/追加 ISO では規定してい

ない。

ISO

では 70℃の設定であ

るが種類によっては,熱分

解を起こす ので個々 の試
料について 加熱条件 を定
めた試験方法を追加した。

ISO

へ今後時期をみて提案

する予定である。

13.

湿式粒度
分布測定
方法

ISO 11235

8

IDT

14.

ふるい残
分測定方

75

µm 又は 150µm の目開きのふ

るい残分を測定する方法

MOD

/追加 ISO では規定してい

ない。

75

µm 又は 150µm の目開き

のふるい残 分を測定 する
方法が必要 なので追 加し

た。ISO へ今後時期をみて
提案する予定である。

15.

灰分の測
定方法

ISO 11235

9

IDT

附属書 1(規

定)スルフェ
ンアミド系有
機加硫促進剤

の種類及び重
要特性

ISO 11235

Annex A

IDT


35

K 6220-

2 : 2

001

(I)  JIS

の規定

(III)

国際規格の規定

(IV) JIS

と国際規格との技術的差

異の項目ごとの評価及びそ
の内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

(V)  JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今
後の対応

項目番号

内容

(II)

国 際 規

格番号

項目番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

附属書 2(規
定)スルフェ

ンアミド系有
機加硫促進剤
の HPLC によ

る純度測定の
精度

ISO 11235

4.2.12

IDT

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    −  IDT……………………… 技術的差異がない。 
    −  MOD/削除……………  国際規格の規格項目又は規定内容を削除している。 
    −  MOD/追加……………  国際規格にない規格項目又は規定内容を追加している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    −  MOD……………………  国際規格を修正している。


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K 6220-2 : 2001

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

渡  邊      隆

埼玉工業大学

(委員)

西  出  徹  雄

通商産業省基礎産業局化学課

橋  本      進

財団法人日本規格協会技術部

當  間  満  義

日本ゴム工業会

三  橋  健  八

日本ゴム工業会

ISO/TC45

国内審議委員会

鈴  木      守

財団法人日本ゴム協会

吉  田  儀  章

化成品工業協会

池  上  幹  彦

株式会社ブリヂストン

長谷部  嘉  彦

元横浜ゴム株式会社

相  部  貞  文

横浜ゴム株式会社

石  川  紀  夫

日本シリカ株式会社

石  田  和  利

三ツ星ベルト株式会社

加  納      均

大内新興化学工業株式会社

山  口  秀  明

大内新興化学工業株式会社

篠  原  幸  司

東海ゴム工業株式会社

清  水  正  裕

川口化学工業株式会社

清  水      守

日本油脂株式会社

高  坂      忠

精工化学株式会社

手  島  雅  彦

三新化学工業株式会社

外  池      弘

株式会社トクヤマ

(事務局)

長  田      浩

日本ゴム工業会

ISO/TC45

国内審議委員会

(オブザーバー)

八  田      勲

通商産業省工業技術院標準部

文責(手島  雅彦)