>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

C 5925-1

:2016

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲 

1

2

  引用規格 

1

3

  用語及び定義  

1

3.1

  基本用語  

1

3.2

  部品の定義  

2

3.3

  性能パラメータの定義  

2

4

  分類  

16

5

  外観及び構造  

16

5.1

  外観  

16

5.2

  構造  

16

6

  性能  

16

6.1

  光学特性  

16

6.2

  環境及び耐久性特性  

16

7

  試験方法 

16

8

  表示  

16

9

  包装  

17

10

  安全  

17

附属書 A(参考)伝達行列  

18

附属書 B(参考)双方向伝達用 WDM デバイスの特性  

20

附属書 C(参考)WDM デバイスの伝達行列 

22

附属書 D(参考)WDM デバイス用誘電体多層膜フィルタの技術例  

26

附属書 E(参考)溶融延伸形 WDM デバイスの技術例  

28

附属書 F(参考)アレイ導波路回折格子(AWGs)の技術例  

30

附属書 G(参考)ファイバブラッググレーティング(FBG)フィルタの技術例  

32

附属書 JA(参考)インタリーバの個別仕様書の様式例  

34

附属書 JB(参考)1×N DWDM デバイス(CWDM デバイス含む)の個別仕様書の様式例  

36

附属書 JC(参考)1×2 DWDM デバイス(CWDM デバイス含む)の個別仕様書の様式例  

38

附属書 JD(参考)1×2 WWDM デバイスの個別仕様書の様式例  

40

附属書 JE(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

42


C 5925-1

:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般財団法人光産

業技術振興協会(OITDA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業

規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業

規格である。これによって,JIS C 5925-1:2011 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS C 5925

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS C 5925-1

第 1 部:通則

JIS C 5925-3

シングルモード光ファイバピッグテール形 C/L バンド WDM デバイス

JIS C 5925-4

シングルモード光ファイバピッグテール形 980/1 550 nmWWDM デバイス

JIS C 5925-5

シングルモード光ファイバピッグテール形中規模 1×N DWDM デバイス


日本工業規格

JIS

 C

5925-1

:2016

光伝送用 WDM デバイス−第 1 部:通則

Fiber optic WDM devices-Part 1: Generic specification

序文 

この規格は,2014 年に第 2 版として発行された IEC 62074-1 を基とし,我が国の実情に合わせるため,

技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JE に示す。また,附属書 JA∼附属書 JD は対応国際規格には

ない事項である。

適用範囲 

この規格は,3 個以上の光パワーの入出力端子をもち,各端子間の光パワーの分配率が波長に依存する

よう設計している受動部品の光ファイバ伝送用 WDM デバイスの一般的な共通事項について規定する。

この規格は,光伝送用 WDM デバイスの標準的な光学的,機械的及び環境特性を確立することを目的と

している。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 62074-1:2014

,Fibre optic interconnecting devices and passive components−Fibre optic WDM

devices−Part 1: Generic specification(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 5900

  光伝送用受動部品通則

JIS C 5901

  光伝送用受動部品試験方法

JIS C 5973

  F04 形光ファイバコネクタ(SC コネクタ)

JIS C 61300

規格群  光ファイバ接続デバイス及び光受動部品−基本試験及び測定手順

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 5900 の箇条 3(用語及び定義)によるほか,次による。

3.1 

基本用語 

3.1.1

伝達端子対(conducting port pair)


2

C 5925-1

:2016

伝達を意図した端子 と端子 との対。

WDM デバイスにおいては,特定の波長において伝達行列要素“t

ij

の設計値が“1”に近いことを意味する。理想的には,

t

ij

=1”

,及び対数伝達行列要素“a

ij

=0”となる。

注記  伝達行列の詳細な説明は,附属書 参照。

3.1.2

阻止端子対(isolated port pair)

阻止を意図した端子 と端子 との対。WDM デバイスにおいては,特定の波長において“t

ij

”の設計値

が“0”であり,

a

ij

”の設計値が無限大であることを意味する。

3.1.3

入出力端子対(input/output port pair)

事前に設定したチャネルの通過帯域(パスバンド)に対し,その他の全ての端子とは阻止を意図する関

係にあって,伝達端子対となる入力端子と出力端子との対。

3.1.4

チャネル間隔(channel spacing)

WDM デバイスの互いに隣接するチャネル間におけるチャネル中心周波数の差,又はチャネル中心波長

の差。

3.2 

部品の定義 

3.2.1

高密度 WDM デバイス,DWDM デバイス,DWDM(dense WDM device)

チャネル間隔が 1 000 GHz(1 550 nm の場合約 8 nm,1 310 nm の場合約 5.7 nm)以下で動作することを

意図した WDM デバイス。

3.2.2

コース WDM デバイス,CWDM デバイス,CWDM(coarse WDM device)

チャネル間隔が 50 nm 未満で,かつ,1 000 GHz を超えて動作することを意図した WDM デバイス。

3.2.3

ワイド WDM デバイス,WWDM デバイス,WWDM(wide WDM device)

チャネル間隔が 50 nm 以上で動作することを意図した WDM デバイス。

3.2.4

インタリーバ(interleaver)

1×2 の端子構成をもち,単一の端子に,波長によって区別した異なる 個の光信号を入力するとき,2

端子群の一方の端子には偶数チャネルの信号を,他方の端子には奇数チャネルの信号を出力する光分波器

の機能をもち,入出力端子を反転すると光合波器として機能する WDM デバイス。

注記  対応国際規格の注記は,定義文であるため,本文に移動した。

3.3 

性能パラメータの定義 

3.3.1

チャネル波長範囲(channel wavelength range)

伝達端子対において,CWDM デバイス又は WWDM デバイスが規定の挿入損失以下で動作する波長範囲。

注記 1  特定のチャネル中心波長 λ

nom

に対してチャネル波長範囲は,λ

imin

λ

imax

となる。ここで,λ

imin

は λ

nom

から Δλ

max

を減じた波長,λ

imax

は λ

nom

に Δλ

max

を加えた波長である。ここで,Δλ

max

は最

大チャネル中心波長偏差である。

注記 2  ITU-T Recommendation G.694.2 では,CWDM デバイスのチャネル中心波長及び最大チャネ


3

C 5925-1

:2016

ル中心波長偏差を,それぞれ中心波長及び波長偏差と定義している。

注記 3  チャネル波長範囲の説明図を図 に示す。

図 1−チャネル波長範囲 

3.3.2

チャネル周波数範囲(channel frequency range)

伝達端子対間において,DWDM デバイスが規定の挿入損失以下で動作する周波数範囲。

注記 1  特定のチャネル中心周波数 f

nomi

に対してチャネル周波数範囲は,f

imin

f

nomi

から Δf

max

を減じ

た値)∼f

imax

f

nomi

に Δf

max

を加えた値)となる。ここで,Δf

max

は最大チャネル中心周波数偏

差である。

注記 2  ITU-T Recommendation G.694.1 では,チャネル中心周波数及び最大チャネル中心周波数偏差

を,システムパラメータとしている。

3.3.3

チャネル挿入損失(channel insertion loss)

チャネルに対して用いる挿入損失。チャネル挿入損失とは,チャネルに対して用いる用語であって,挿

入損失とは,WDM デバイス及び各チャネルの双方に対して用いる用語である。

注記 DWDM デバイス,CWDM デバイス及び WWDM デバイスに対しての挿入損失は,伝達端子間

における各チャネル波長範囲(DWDM は各チャネル周波数範囲)内での最大値(最大挿入損失)

及び最小値(最小挿入損失)を定めることが望ましい(

図 参照)。

光損


4

C 5925-1

:2016

図 2−最小挿入損失及び最大挿入損失 

3.3.4

通過帯域リップル(passband ripple)

チャネル周波数(又は波長)範囲での挿入損失の最大変化量(絶対値)

図 参照)。

a)

b)

図 3a)  バンドエッジ及び b)  バンド内でのリップル 

3.3.5

最大チャネル損失偏差(maximum channel insertion loss deviation)

通過波長範囲(DWDM はチャネル周波数範囲,CWDM 及び WWDM はチャネル波長範囲)にわたる,

ある状態変化(例えば,温度変化)に伴う光損失の最大変化(絶対値)

図 参照)。

注記 1  チャネル損失偏差は,3.3.4 で示す通過帯域リップルとは異なる。

注記 2  対応国際規格の注記では,図 で示すリップルとは異なる,と記載しているが間違いのため

修正した。

光損

光損失


5

C 5925-1

:2016

図 4−最大チャネル損失偏差(温度に対する損失偏差の例) 

3.3.6

チャネル均一性(channel non-uniformity)

共通端子と分岐(結合)の関係にある,各端子における挿入損失の最大値と最小値との差。

注記 1  チャネル均一性は,光合波器(N×1 WDM デバイス)及び光分波器(1×N WDM デバイス)

に対して使用する。単位は dB で表し,一般的には正の値となる。

注記 2 CWDM 及び DWDM デバイスでは,チャネル均一性を全チャネルの波長(周波数)範囲にお

ける挿入損失の最大値と最小値との差として表す。

3.3.7

中心波長偏差(center wavelength deviation)

DWDM デバイスにおける特定チャネルの中心波長(周波数)と設計波長(周波数)との差。ここで,

中心波長は,特定チャネルの挿入損失が最小値に対し x dB 大きくなる波長範囲の中心とする。

注記 1  ここで,の値は 0.5,1 又は 3 が一般的である。

注記 2  中心周波数偏差(center frequency deviation)を用いてもよい。

3.3.8

アド・ドロップアイソレーション(add-drop isolation)

全ての使用波長(DWDM では使用周波数)において,阻止の関係にある入力端子 と出力端子 との間

の光パワーの減衰量 a

ij

の最小値。通常,dB 値で表す。

注記  アド・ドロップアイソレーションは,波長アド・ドロップに関係する。波長アド・ドロップの

最大チャネル 
損失偏差

チャネル中心周波数(波長)

チ ャ ネ ル 周 波 数 ( 波 長 ) 範 囲
[DWDM(CWDM 及び WWDM)]

三つの温度で測定した
光損失

チャネル周波数(波長)

周波数(THz)

DW

DM の場合)又は波長(nm)(CWDM 及び WWDM の場合)

光損


6

C 5925-1

:2016

詳細な説明は,

附属書 参照。

3.3.9

アイソレーション波長(isolation wavelength)

波長 λ

h

における一対の伝達端子対 及び jiの場合)に対して,及び が阻止端子対となって,

異なる端子 が と伝達端子対となる使用波長 λ

k

λ

h

λ

k

の場合)

図 参照)。

注記 DWDM は,アイソレーション周波数を用いてもよい。

光損失

λ

h

 

λ

k

波長 

使用波長

アイソレーション波長

図 5−アイソレーション波長 

3.3.10

アイソレーション波長範囲(isolation wavelength range)

波長 λ

h

における一対の伝達端子対 及び jiの場合)に対して,及び が阻止端子対となって,

異なる端子 が と伝達端子対となる波長 λ

k

λ

h

λ

k

の場合)を中心とした,λ

kmin

λ

kmax

の波長範囲(

図 6

参照)

注記  3.3.9 の注記参照。

a

ij 

a

im

 


7

C 5925-1

:2016

光損失

λ

kmin

 

λ

kmax

波長 

図 6−アイソレーション波長範囲 

3.3.11

波長アイソレーション(wavelength isolation)

アイソレーション波長範囲における対数伝達行列の要素 a

ij

iの場合)の値。

注記  アイソレーション波長範囲における a

ij

の最小値を,波長アイソレーションとして規定すること

が望ましい。

3.3.12

隣接チャネルアイソレーション(adjacent channel isolation)

伝達端子対 及び に対応するチャネル にアイソレーション波長が隣接するチャネル におけるアイ

ソレーション(

図 参照)。

注記 1  単位は dB で表し,一般的には正の値となる。

注記 2  隣接チャネルアイソレーションは,隣接チャネルクロストークとは異なる(図 参照)。図 7

の上向きの矢印は正の値を表し,下向きの矢印は負の値を表す。隣接チャネルアイソレーシ

ョンは,短波長(高周波)側及び長波長(低周波)側の二つの値をもつことが一般的である。

3.3.13

隣接チャネルクロストーク(adjacent channel crosstalk)

伝達端子対 及び に対応するチャネル の隣接チャネル x(=c±1)の,チャネル に対するクロスト

ーク(

図 参照)。

注記 1  単位は dB で表し,一般的には負の値となる。

注記 2  3.3.12 の注記 参照。

注記 3  対応国際規格の図の矢印の位置に誤りがあるため,修正した。

a

ij 

a

im

 

λ

h

 

λ

k


8

C 5925-1

:2016

チャネル周波数(波長)

周波数(DWDM の場合)又は波長(CWDM 及び WWDM の場合)

図 7−隣接チャネルアイソレーション及びクロストーク 

3.3.14

非隣接チャネルアイソレーション(non-adjacent channel isolation)

伝達端子対 及び に対応したチャネル にアイソレーション波長(周波数)が隣接していないそれぞ

れのチャネルにおけるアイソレーション(

図 参照)。

注記  非隣接チャネルアイソレーションは,非隣接チャネルクロストークとは異なる(図 参照)。図

8

の上向きの矢印は正の値を表し,下向きの矢印は負の値を表す。

3.3.15

非隣接チャネルクロストーク(non-adjacent channel crosstalk)

伝達端子対 及び に対応したチャネル にアイソレーション波長(周波数)が隣接していないそれぞ

れのチャネルにおけるクロストーク(

図 参照)。

注記  3.3.14 の注記参照。

a

iox

 

a

ioc

 

0


9

C 5925-1

:2016

チャネル周波数(波長)

周波数(DWDM の場合)又は波長(CWDM 及び WWDM の場合)

図 8−非隣接チャネルアイソレーション及びクロストーク 

3.3.16

最小隣接チャネルアイソレーション(minimum adjacent channel isolation)

伝達端子対 及び に対する,チャネル波長(周波数)範囲に隣接するチャネル波長(周波数)範囲(隣

接チャネル通過帯域)における a

ij

の最小値。dB で表し,正の値とする。

注記 1  最小隣接チャネルアイソレーションは,二つの値をもつことが一般的である。二つの最小隣

接チャネルアイソレーションの値からより小さい値を,そのチャネルの最小隣接チャネルア

イソレーションとして選択する(

図 参照)。

注記 2  最小隣接チャネルアイソレーションは,最大隣接チャネルクロストークとは異なる(図 

照)

図 の上向きの矢印は正の値を表し,下向きの矢印は負の値を表す。

3.3.17

最大隣接チャネルクロストーク(maximum adjacent channel crosstalk)

伝達端子対 及び に対するチャネル波長(周波数)範囲(チャネル通過帯域)における a

ij

の最大値と,

チャネル波長(周波数)の隣のチャネルの特定波長(周波数)範囲[アイソレーション波長(周波数)λ

k

を含む λ

kmin

から λ

kmax

の範囲まで]における a

ij

の最小値との差。λ

kmin

及び λ

kmax

は,λ

k

をチャネル波長(周

波数)とする異なる一対の端子に対するチャネル波長(周波数)範囲とする。

注記 1  最大隣接チャネルクロストークは,dB で表した最大挿入損失から最小隣接チャネルアイソレ

ーションを引いた最大値をとる。dB で表し,負の値とする。最大隣接チャネルクロストーク

は,二つの値をもつことが一般的である。二つの最大隣接チャネルクロストークの値からよ

り大きい値を,そのチャネルの最大隣接チャネルクロストークとして選択する(

図 参照)。

注記 2  最大隣接チャネルクロストークは,最小隣接チャネルアイソレーションとは異なる(図 

a

iox

 

a

ioc

 

0


10

C 5925-1

:2016

照)

図 の上向きの矢印は正の値を表し,下向きの矢印は負の値を表す。

チャネル周波数(波長)

周波数(DWDM の場合)又は波長(CWDM 及び WWDM の場合)

図 9−最小隣接チャネルアイソレーション及び最大隣接チャネルクロストーク 

3.3.18

最小非隣接チャネルアイソレーション(minimum non-adjacent channel isolation)

伝達端子対 及び に対するチャネル波長(周波数)範囲に隣接しない全てのチャネル波長(周波数)

範囲,すなわち,非隣接チャネル波長(周波数)範囲(非隣接チャネル通過帯域)における a

ij

の最小値。

dB で表し,正の値とする。

注記 1  対応国際規格の定義に誤りがあるため,修正した。

注記 2  最小非隣接チャネルアイソレーションは,最大非隣接チャネルクロストークとは異なる(図

10

参照)

図 10 の上向きの矢印は正の値を表し,下向きの矢印は負の値を表す。

3.3.19

最大非隣接チャネルクロストーク(maximum non-adjacent channel crosstalk)

伝達端子対 及び に対するチャネル波長(周波数)範囲(チャネル通過帯域)における a

ij

の最大値と,

チャネル波長(周波数)と隣接しない全ての特定波長(周波数)範囲[アイソレーション波長(周波数)λ

k

を含む λ

kmin

λ

kmax

の範囲まで]における a

ij

の最小値との差。負の値とする。λ

kmin

及び λ

kmax

は,λ

k

をチャネ

ル波長(周波数)とする異なる一対の端子に対するチャネル波長(周波数)範囲とする(

図 10 参照)。

注記 1  対応国際規格の定義に誤りがあるため,修正した。

注記 2  最大非隣接チャネルクロストークは,最小非隣接チャネルアイソレーションとは異なる(図

10

参照)

図 10 の上向きの矢印は正の値を表し,下向きの矢印は負の値を表す。

光損

aiox

aioc 

チャネル中心周波数

又は波長

隣接チャネル中

心周波数 
又は波長

非隣接チャネル

中心周波数

又は波長

非隣接チャネル

中心周波数

又は波長

隣接チャネ
ル中心周波

又は波長

チ ャ ネ ル 周 波 数
範囲(DWDM)又は
波 長 範 囲 ( CWDM
及び WWDM)

隣 接 チ ャ ネ ル 周
波数範囲(DWDM)
又 は 波 長 範 囲
( CWDM

及 び

WWDM)

非隣接チャネル 
周 波 数 範 囲
(DWDM)又は波長
範囲(CWDM 及び
WWDM)

隣 接 チ ャ ネ ル 周
波数範囲(DWDM)
又 は 波 長 範 囲
( CWDM

及 び

WWDM)

非隣接チャネル 
周 波 数 範 囲
(DWDM)又は波長
範囲(CWDM 及び
WWDM)

隣接チャ

ネルアイソレ

ーション

λ

kmin

λ

kmax

 

λ

k

最大隣接チ

ネルクロスト

ーク

0


11

C 5925-1

:2016

注記 3  対応国際規格の図の矢印の向きに誤りがあるため,修正した。また,対応国際規格の図中に

“最大非隣接チャネルアイソレーション”との記載があるが,最小非隣接チャネルアイソレ

ーションの誤りであるため修正した。

チャネル周波数(波長)

周波数(DWDM の場合)又は波長(CWDM 及び WWDM の場合)

図 10−最小非隣接チャネルアイソレーション及び最大非隣接チャネルクロストーク 

3.3.20

トータルチャネルアイソレーション(total channel isolation)

伝達端子対 及び jiの場合)に対して,全てのアイソレーション波長(周波数)の寄与による累積

アイソレーション。次の式による。

( )

×

=

N

h

k

k

k

ij

t

I

)

(

10

tot

log

10

λ

ここに,

N: デバイスのチャネル数

h: 伝達端子対 及び に該当するチャネル

λ

k

端子対 及び に対するアイソレーション波長(周波数)

注記 dB で表し,正の値とする。WDM デバイスでは,全チャネルのトータルチャネルアイソレーシ

ョンの最小値をトータルチャネルアイソレーションとすることが望ましい。

3.3.21

トータルチャネルクロストーク(total channel crosstalk)

伝達端子対 及び jiの場合)に対して,全てのアイソレーション波長(周波数)の寄与による累積

アイソレーションと伝達係数 t

ij

との比。次の式による。

光損

a iox

aioc 

チャネル中心周波数

又は波長

隣接チャネル中

心周波数 
又は波長

非隣接チャネル

中心周波数

又は波長

非隣接チャネル

中心周波数

又は波長

隣接チャネ
ル中心周波

又は波長

チ ャ ネ ル 周 波 数
範囲(DWDM)又は
波 長 範 囲 ( CWDM
及び WWDM)

隣 接 チ ャ ネ ル 周
波数範囲(DWDM)
又 は 波 長 範 囲
( CWDM

及 び

WWDM)

非隣接チャネル 
周 波 数 範 囲
(DWDM)又は波長
範囲(CWDM 及び
WWDM)

隣 接 チ ャ ネ ル 周
波数範囲(DWDM)
又 は 波 長 範 囲
( CWDM

及 び

WWDM)

非隣接チャネル 
周 波 数 範 囲
(DWDM)又は波長
範囲(CWDM 及び
WWDM)

最小

非隣接チ

ャネルアイソ

レーション

λ

kmin

 

λ

kmax

λ

k

 

最大非隣接チ

ャネルクロス

トーク

0


12

C 5925-1

:2016

( )

( )

(

)

×

=

N

h

k

k

k

ij

h

ij

t

t

XT

λ

λ

10

tot

log

10

ここに,

λ

h

伝達端子対

i

及び

j

に対する設計使用波長(周波数)

λ

k

端子対

i

及び

j

に対する設計アイソレーション波長(周波数)

注記 1

トータルチャネルクロストークは,トータルチャネルアイソレーションを使って表すことが

できる。次の式による。

( )

tot

tot

I

a

XT

h

ij

=

λ

注記 2

 dB

で表し,一般的には負の値となる。

WDM

デバイスでは,全チャネルのトータルチャネル

クロストークの最大値をトータルチャネルクロストークとすることが望ましい。

3.3.22

最小トータルチャネルアイソレーション(

minimum total channel isolation

伝達端子対 及び jiの場合)に対して,全てのアイソレーション波長範囲(周波数範囲)内につい

て最小のスペクトラム寄与による累積アイソレーションの最小値。次の式による。

( )

(

)

×

=

N

h

k

k

k

ij

t

I

*

*

10

min

tot

log

10

λ

ここに,

N: デバイスのチャネル数

h: 伝達端子対 及び に該当するチャネル

k: 伝達端子対 及び に該当しないチャネル。このチャネルでは

端子対 及び は阻止の関係にある。

t

ij

*

λ

k

*

[チャネル波長範囲(チャネル の通過帯域)

]における t

ij

の最大値

λ

k

*

端子対 及び に対して,アイソレーション波長(周波数)λ

k

を含む λ

kmin

λ

kmax

までの特定波長(周波数)範囲にわたる t

ij

の最大値に対応する波長(周波数)

λ

kmin

及び λ

kmax

は,λ

k

を使

用波長(周波数)とした一対の端子対に対する使用波長(周
波数)範囲とする。

注記

 dB

で表し,正の値とする。

WDM

デバイスでは,最小トータルチャネルアイソレーションの最

小値を最小トータルチャネルアイソレーションとすることが望ましい。

3.3.23

最大トータルチャネルクロストーク(

maximum total channel crosstalk

伝達端子対 及び jiの場合)に対して,全てのアイソレーション波長範囲(周波数範囲)内におい

て最もスペクトルの寄与が大きい累積クロストークの最大値と,チャネル の波長範囲における端子対 i

及び の伝達係数 t

ij

(

λ

h

)

の最小値との比。次の式による。

( )

( )

(

)

×

=

+

+

N

h

k

k

k

ij

h

ij

t

t

XT

*

*

10

max

tot

log

10

λ

λ

ここに,

t

ij

λ

h

[チャネル波長範囲(チャネル の通過帯域)

]における t

ij

の最小値

t

ij

*

λ

k

*

[アイソレーション波長範囲(チャネル の通過帯域)

]に

おける t

ij

の最大値


13

C 5925-1

:2016

λ

h

伝達端子対 及び に対する使用波長(周波数)範囲における
t

ij

の最小値に対応する波長(周波数)

λ

k

*

端子対 及び に対して,アイソレーション波長(周波数)λ

k

を含む λ

kmin

から λ

kmax

までの特定波長(周波数)範囲にわたる

t

ij

の最大値に対応する波長(周波数)

λ

kmin

及び λ

kmax

は,λ

k

使用波長(周波数)とした一対の端子に対する使用波長(周
波数)範囲とする。

3.3.24

バンド外減衰量(

out-of-band attenuation

使用波長範囲の最短波長(最大周波数)と最長波長(最小周波数)との外側のあらかじめ規定した波長

(周波数)範囲において,最小となる減衰量。

3.3.25

チャネル消光比(

channel extinction ratio

一つ端子対 及び が,波長 を中心とする特定の使用波長範囲において阻止端子対となって,その他

の使用波長範囲において伝達端子対となる場合の,阻止を意図する波長範囲における

dB

で表した最小光

損失と,伝達を意図する波長範囲における

dB

で表した最大光損失との差(

図 11 参照)。

注記

光分波器では,全てのチャネルにおいてチャネル消光比の仕様を決める。チャネル消光比は

dB

で表し,一般的には絶対値で表す。

光損失

チャネル周波数(波長)

周波数(DWDM の場合)又は波長(CWDM 及び WWDM の場合)

図 11−チャネル消光比 

3.3.26

自由スペクトル領域,FSR

free spectral range

特定の入出力端子対における,隣接する二つの通過帯域(パスバンド)の中心波長間の差(

図 12 参照)。

0


14

C 5925-1

:2016

光損失

波長

図 12−自由スペクトル領域 

注記

対応国際規格では,

“隣接する二つの使用波長間の差”と定義しているが,誤りであるため修正

した。

3.3.27

偏光依存性中心波長,PDCW

polarization dependent center wavelength

全ての偏光状態(

SOP

)における

SOP

の変化による伝達端子間のチャネル中心波長の最大変化(

図 13

参照)

注記 1

伝達端子対において,

PDCW

を定義する。

注記 2

 DWDM

は,偏光依存性中心周波数を用いてもよい。

光損失

λ

h

波長 

図 13−偏光依存性中心波長(PDCW 

3.3.28

偏光依存性アイソレーション,PDI

polarization dependent isolation

全ての偏光状態(

SOP

)における

SOP

の変化によるアイソレーションの最大変化。阻止端子対において

自由スペクトル

領域

a

ij

 

最小中心波長

最大中心波長

偏光依存性中心波長


15

C 5925-1

:2016

偏光依存性アイソレーションを定義する。

3.3.29

偏光依存性反射率(

polarization dependent reflectance

全ての偏光状態(

SOP

)における

SOP

の変化による反射率の最大変化。

3.3.30

偏光の主状態,PSP

principal states of polarization

任意の周波数(波長)に対し,対応する出力偏光状態(

SOP

)が第一次近似で周波数に無依存である,

二つの直交した入力

SOP

注記 1

偏光依存性損失(

PDL

)がない場合,偏光の主状態(

PSP

)は最短到達時間となる進相軸

PSP

及び最長到達時間となる遅相軸

PSP

からなる直交した

SOP

に等しい。群遅延差(

DGD

)は,

これら二つの到達時間差である。

注記 2

光ファイバ,光部品及びサブシステムは,通常二つの

PSP

によって特徴付ける。

PSP

は,材

料の複屈折,それに作用する内外応力などによってもたらされる。

注記 3

二つの

PSP

間の

DGD

は,時間及び波長とともに変化することがある。

注記 4

 PSP

の一つに方向を合わせた

SOP

の信号は,少なくとも第一次近似では,偏波モード分散

PMD

)の量による影響を受けない。

3.3.31

X dB

帯域幅(X

 dB bandwidth

伝達端子対 及び に対応する使用波長 λ

h

近傍を中心として a

ij

iの場合)の変化幅が X

 dB

となる帯

域幅の最小値。

光損失

λ

h

波長 

図 14X dB 帯域幅 

注記 1

帯域幅の最小値は波長依存性の温度シフト,偏光依存性,経時変化にわたるシフトなどを考

慮して決定する(

図 14 参照)。

注記 2

 WDM

デバイスでは,チャネル の X

 dB

帯域幅とチャネル の X

 dB

帯域幅とは,必ずしも一

致しない。

最小中心波長

最大中心波長

偏光依存性

X dB

X dB

X dB 帯域幅


16

C 5925-1

:2016

注記 3

は,一般的に,

0.5

1

3

20

などを用いる。

分類 

WDM

デバイスの分類の例を,

表 に示す。

なお,

WDM

デバイスのタイプ別分類及びその機能と伝達行列との関係を

附属書 に示す。

表 1WDM デバイスの分類の例 

項目

分類例

入出力端子構成

N,2×NN≧2)など

適用技術

a)

誘電体多層膜,溶融延伸,アレイ導波路格子,ファイバブラッググレーティング

用途

b)

光分波器,光合波器,光合分波器,波長ルータ,波長アド・ドロップなど

方式

透過方式,反射方式など

使用波長帯 O-band,C-band など

チャネル間隔 DWDM,CWDM,WWDM など

温度制御

温度制御形,受動補償形など

接続形態

プラグ形,レセプタクル形,ピッグテール形など

適用コネクタ SC(F04 形:JIS C 5973)など

使用光ファイバコード

シース外径 2.8 mm,心線径 0.9 mm など

a)

  技術例を附属書 D,附属書 E,附属書 及び附属書 に記載している。

b)

  双方向伝達用 WDM デバイスの特性を附属書 に示す。WDM デバイスの用途と伝達行列との関係を

附属書 に示す。

外観及び構造 

5.1 

外観 

外観は,目視によって検査したとき,著しいきず,ディグ(くぼみ)

,欠け,クラック,汚れなどの異常

があってはならない。

5.2 

構造 

WDM

デバイスの構造は,個別仕様書による。難燃性材料を用いる必要がある場合は,個別仕様書に記

載する。

性能 

6.1 

光学特性 

光学特性は,個別仕様書による。個別仕様書で示す項目例を,

附属書 JA∼附属書 JD に示す。

6.2 

環境及び耐久性特性 

環境及び耐久性特性は,個別仕様書による。個別仕様書で示す項目例を,

附属書 JA∼附属書 JD に示す。

試験方法 

WDM

デバイスの試験方法は,JIS C 61300 規格群又は JIS C 5901 による。

表示 

WDM

デバイス表示は,次による。ただし,個々の

WDM

デバイスに表示することが困難な場合には,

包装に表示してもよい。

a)

形名(製造業者の指定による。


17

C 5925-1

:2016

b)

製造業者名又はその略号

c)

製造年月若しくは製造ロット番号,又はそれらの略号

d)

端子番号

包装 

包装は,輸送中及び保管中に振動,衝撃などによって,製品の破損又は品質の低下のおそれがないよう

に行う。

10 

安全 

光伝送システム,装置及びデバイスに用いる場合,光学部品の端面から人体に影響を及ぼす光の放射(透

過光及び/又は反射光)が生じる可能性がある。したがって,製造業者は,システム設計者,デバイス設

計者及び使用者に対して,安全性に関する十分な情報及び確実な使用方法を明示しなければならない。


18

C 5925-1

:2016

附属書 A

(参考) 
伝達行列

A.1 

概要 

光伝送用

WDM

デバイスの光学特性は,係数 n×の行列で定義する。ここで,は端子の数,係数は端

子間で伝達する光パワーの比を表す。

2

入力及び

4

出力をもつ

6

端子デバイスの例を

図 A.1 に示す。可能

な二つの端子の組合せは,

6

×

6

であるため,全体として

36

通りの組合せがある。これらの

36

通りの組合

せを A.2 の伝達行列によって表す。

入力

出力

図 A.1入力及び 出力をもつ 端子デバイスの一例 

A.2 

伝達行列(transfer matrix 

一般に,伝達行列 は,次のように表す。

=

nn

n

ij

n

t

t

t

t

t

t

t

T

1

21

1

12

11

ここに,

t

ij

入力端子

i

の入力パワー

P

i

に対して出力端子

j

から出力する光

パワー

P

ij

の比率である。すなわち,次の式となる。

i

ij

ij

P

P

t

/

=

係数

t

ij

は 0 以上かつ 1 以下の値である(0≦

t

ij

≦1)

。WDM デバイスにおいて,係数

t

ij

は波長の関数であ

る。また,入力偏光又はモーダルパワー分布の関数となる場合もある。

シングルモード光ファイバ用 WDM デバイスは,マルチパス干渉に注意する必要がある。すなわち,伝

達係数は,二つ以上の端子での光パワー入力の干渉を考慮する必要がある。

WDM デバイスの伝達行列係数は,波長依存性をもち,

t

ijk

で表す。

ここで,

k

は波長を表す添字で,その波長は

λ

k

である。一般的に,伝達行列は次による。

=

nnk

k

n

k

n

nk

k

k

nk

k

k

nn

n

n

n

n

nn

n

n

n

n

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

t

T

2

1

2

22

21

1

12

11

2

22

12

2

2

222

212

2

1

122

112

1

21

11

1

2

221

211

1

1

121

111

,

,

3

4

5

6

1

2


19

C 5925-1

:2016

A.3 

伝達係数(transfer matrix coefficient 

伝達係数

t

ij

図 A.2 に示す。

光パワー

波長

図 A.2−伝達係数 

A.4 

対数伝達行列(logarithmic transfer matrix 

対数伝達行列は,次のように表す。

=

nn

n

ij

n

a

a

a

a

a

a

a

A

1

21

1

12

11

ここに,

a

ij

端子

i

に対応するチャネル

i

の光パワーに関して端子

j

から出

力する光パワーの減衰量を dB 値表現したものである。すなわ
ち,次の式となる。

ij

ij

t

a

10

log

10

=

ここで,

t

ij

は伝達係数である。

a

ij

は,0 又は正の数である。波長依存性を考慮する必要がある場合,伝達係数と同様に,対数伝達行列

は,次のように表す。

=

nnk

k

n

k

n

nk

k

k

nk

k

k

nn

n

n

n

n

nn

n

n

n

n

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

a

A

2

1

2

22

21

1

12

11

2

22

12

2

2

222

212

2

1

122

112

1

21

11

1

2

221

211

1

1

121

111

,

,

図 A.1 に示したデバイスで,四つの使用波長の場合,伝達行列は

6

×

6

×

4

行列となる。端子

1

から端子

6

への波長

λ

1

における挿入損失は

a

161

であって,端子

2

の波長

λ

4

における反射減衰量は

a

224

である。端子

5

から端子

2

への波長

λ

3

における挿入損失は

a

523

である。

伝達係数

入力パワー

透過パワー


20

C 5925-1

:2016

附属書 B

(参考)

双方向伝達用 WDM デバイスの特性

B.1 

概要 

WDM

デバイスの典型的な端子構成は,

1

×

N

である。

1

×

N WDM

デバイスは,

MUX

(光合波器)又は

DEMUX

(光分波器)として用いられるだけでなく,双方向伝達にも用いられる。

1

×

2 WDM

デバイスの

機能を

図 B.1 に示す。一方向伝達用途(光分波器)を図 B.1 a)に,双方向伝達用途を図 B.1 b)に示す。

a)

  一方向伝達用途における 1×2 WDM デバイスの機能(光分波器) 

b)

  双方向伝達用途における 1×2 WDM デバイスの機能 

λ

k

:波長

図 B.11×2 WDM デバイスの機能 

図 B.1 a)の一方向伝達用途では,端子

1

port 1

)は入力端子,

port 2

及び

port 3

は出力端子を示す。波長

λ

1

port 2

に,波長

λ

2

port 3

に伝達する。この用途では,

WDM

デバイスとして遠端クロストークを規

定できる。ここで,

“遠端”は,反対側という意味である。

port 2(λ

1

)

の遠端クロストーク

XT

FE

は,対数伝

達行列を用いて次の式で表す。

(

)

122

121

1

FE

,

2

port

a

a

XT

=

λ

port 3(λ

2

)

の遠端クロストークは,

a

132

a

131

として表す。遠端クロストークは

dB

で表し,負の値とする。

遠端アイソレーションも規定が可能である。遠端アイソレーションを,

port 2

a

122

port 3

a

131

と表す。

遠端アイソレーションは,

“一般的な”クロストークと同じ意味である。

図 B.1 b)の双方向伝達用途では,

port 1

λ

1

の入力端子であって,かつ,

λ

2

の出力端子である。この用

途では,近端アイソレーション及び近端クロストークを定義できる。ここで,

“近端”とは,デバイスの同

じ側という意味である。

port 2(λ

1

)

の近端アイソレーションを

a

322

として表す。

port 2(λ

1

)

の近端クロストーク

XT

NE

は,対数伝達行列を用いて次の式で表す。

(

)

322

121

1

NE

,

2

port

a

a

XT

=

λ


21

C 5925-1

:2016

B.2 

近端アイソレーション及び近端クロストークの定義 

近端アイソレーション及び近端クロストークの用語について,次のとおり定義する。

B.2.1

双方向(近端)アイソレーション[

bidirectional (near-end) isolation

双方向

WDM

デバイスの光合分波器において,次の式で定義する値。

mox

a

BCA

=

ここに,

  a

mox

対数伝達行列の要素

m

光合波器の入力端子番号

o

光分波器の出力端子番号

x

端子

m

から入力する波長番号

B.2.2

双方向(近端)クロストーク[

bidirectional (near-end) crosstalk

双方向の光合分波器について,双方向(近端)クロストークは本来伝達する分波波長の光損失から双方

向(近端)アイソレーションを減じたもの。

注記 1

対応国際規格では,

“双方向(近端)アイソレーションから本来伝達する分波波長の光損失を

減じているもの”と定義しているが誤りであるため,修正した。

注記 2

光合分波器を双方向

WDM

デバイスとして用いる場合は,デバイスの同じ側に入力チャネル

及び出力チャネルの両方をもつため,一方向への入力光が現れる出力端子は他の方向への入

力端子となり得る。双方向(近端)クロストークは,次の式による。

mox

doc

a

a

X

=

B

ここに,

  a

mox

対数伝達行列の要素

a

doc

対数伝達行列の要素

d

光分波器の入力端子番号,かつ,光合波器の出力端子番号

o

光分波器の出力端子番号

c

端子

do

に対応する波長(チャネル)番号

m

光合波器の入力端子番号

x

端子

md

に対応する波長(チャネル)番号

注記 3

  4

波長双方向システムの例において,波長

1

及び波長

2

は左から右に伝ぱ(播)して分波し,

波長

3

及び波長

4

は,右から左に伝ぱ(播)して合波する(

図 B.2 参照)。

図 B.2波長双方向システムの図 

図 B.2 で与えられた例に対して,波長

3

に対する端子

2

の双方向クロストークは

a

121

a

423

となる。


22

C 5925-1

:2016

附属書 C 
(参考)

WDM

デバイスの伝達行列

C.1 

概要 

この附属書は,

WDM

デバイスのタイプ別分類及びその機能と伝達行列との関係を示す。

注記 1

この附属書の図は,必ずしも

WDM

デバイスとその端子の物理的なレイアウトには対応して

いない。

注記 2

この附属書に示す図において,端子の矢印は光パワーの進行方向を示す。矢印のない端子は,

設計上,入力端子と阻止の関係にある。

注記 3

この附属書に示すデバイスのタイプは,現在,光伝送用に用いるタイプだけを含む。伝達行

列の全ての可能な形式を含むわけではない。

注記 4

伝達行列の定義は JIS C 5900 参照。

注記 5

伝達係数は

0

又は正の値であり,設計値を示す。

C.2 

光合波器 

光合波器は,

N

個の異なる波長信号を

N

個の入力端子から単一の出力端子に結合させる機能をもつ。端

0

は,出力端子である(

図 C.1 参照)。

図 C.1−光合波器の例 

伝達行列及びその波長依存性は,次による。

出力端子

入力端子

i

0

に対して,係数

t

i0

は理想的には波長

i

1

であり,その他の使用波長で

0

である。係数

t

ij

i

j

0

かつ,

i

j

の場合)はディレクティビティであり,係数

t

ii

は反射減衰量である。

n/a

は仕様対象外であるこ


23

C 5925-1

:2016

とを示す。

C.3 

光分波器 

光分波器は,

N

個の異なる波長信号を,

波長ごとに入力端子から

N

個の出力端子で分離する機能をもつ。

端子

0

は,入力端子である(

図 C.2 参照)。

図 C.2−光分波器の例 

伝達行列及びその波長依存性は,次による。

出力端子

入力端子

i

0

に対して,係数

t

0i

は理想的には波長

i

1

であって,その他の使用波長で

0

である。係数

t

00

は,反

射減衰量である。

n/a

は仕様対象外であることを示す。

C.4 

光合分波器 

光合分波器とは,光合波器及び光分波器の両方の機能をもつ

WDM

デバイスであって,端子

0

は,光合

波器の出力端子であって,光分波器の入力端子でもある(

図 C.3 参照)。

図 C.3−光合分波器の例 

伝達行列及びその波長依存性は,次による。


24

C 5925-1

:2016

出力端子

入力端子

 

i

0

に対して,係数

t

0i

t

i0

は,理想的には波長

i

1

であって,その他の使用波長で

0

である。係数

t

ij

i

j

0

,かつ,

i

j

の場合)はディレクティビティであって,係数

t

ii

は反射減衰量である。

C.5 

波長ルータ 

波長ルータとは,

N

セットの波長のルーティング機能をもつ

WDM

デバイスである。すなわち,入力端

子に依存し,それぞれの

N

個の波長を出力端子に伝達する機能をもつ(

図 C.4 参照)。

図 C.4−波長ルータの例 

伝達行列及びその波長依存性は,次による。

出力端子

入力端子

行列のゾーン

A

及び

B

で,係数

t

ii

は反射減衰量であって,係数

t

ij

i

j

の場合)はディレクティビティ

である。二つのゾーン

C

は,設計上対称な同一行列である。ゾーン

C

において係数

t

ij

は,使用波長

[

i

j

N

2

]

N

1

[

M

]

N

は関数

M mod N

を示す。

)において設計値

1

であって,その他の使用波長で

0

である。


25

C 5925-1

:2016

C.6 

波長アド・ドロップ 

波長アド・ドロップは,

M

セットの波長からの

N

1

の波長チャネル(

N

2..M

1

の場合)をドロップ

したり,同時にドロップした

N

1

の波長チャネルを挿入する

WDM

デバイスである(

図 C.5 参照)。

図 C.5−波長アド・ドロップの例 

伝達行列及びその波長依存性は,次による。

出力端子

入力端子

行列のゾーン

A

の伝達係数の設計値は,

0

である[このゾーンで係数

t

ii

は反射減衰量であって,係数

t

ij

i

j

の場合)はディレクティビティである]

。ゾーン

B

における伝達係数は,次を満たす。係数

t

1(N

1)

は全ての

M

N

1

個の使用波長

λ

i

λ

i

λ

j

λ

k

)で設計値

1

であって,その他の波長で

0

である。係数

t

j(N

1)

j

1

の場合)は,使用波長(

λ

j’

)で設計値

1

であって,その他の波長で

0

である。また,係数

t

1j

j

(N

1)

の場合]は使用波長(

λ

j

)で設計値

1

であって,その他の波長で

0

である。その他の係数は,

0

あり,アド・ドロップアイソレーションと関係している(3.3.8 参照)

n/a

は,仕様対象外であることを示

す。


26

C 5925-1

:2016

附属書 D 
(参考)

WDM

デバイス用誘電体多層膜フィルタの技術例

D.1 

概要 

誘電体多層膜フィルタを使った

WDM

デバイスは,基板(一般的には,ガラス基板)にコーティングし

た誘電体多層膜フィルタ,入出力端子の光ファイバ並びにコリメート用及び集光用のレンズから構成する

図 D.1 参照)。

誘電体多層膜フィルタ

(コーティング)

ガラス板(基板)

図 D.1WDM デバイス用誘電体多層膜フィルタの構成図 

D.2 

誘電体多層膜フィルタ技術 

誘電体多層膜フィルタは,基本的にはファブリペローエタロンで構成し,バンドパスフィルタとして機

能する。フィルタは,通過帯域範囲内の光信号を通過し,その他の波長を高い反射率で反射する。フィル

タのキャビティ長が通過帯域の中心波長を決定する。

誘電体多層膜フィルタは,波長選択光フィルタとして知られている。誘電体多層膜フィルタは,ガラス

基板上に交互に堆積したコーティング層から構成される。層の数及び厚さを制御することによって,フィ

ルタの通過帯域の中心波長,及び通過帯域の幅を任意に調整することができる(

図 D.2 参照)。

ファイバピッグテール
コリメータ


27

C 5925-1

:2016

d

i

 (i

1

k

1)

:厚さ

n

i

 (i

0

k)

:屈折率

θ

i

 (i

0

k)

:入射角

図 D.2−誘電体多層膜の構成図 

D.3 

誘電体多層膜フィルタの典型的な特性 

誘電体多層膜フィルタ技術を用いた,

1 510 nm

及び

C

バンド用の

3

端子構成の

WDM

デバイスの一般的

な特性の例を,

図 D.3 に示す。

光損失(

dB

40

35

30

25

20

15

10

5

0

1 500

1 510

1 520

1 530

1 540

波長(nm)

図 D.3−誘電体多層膜フィルタ技術を用いた,1 510 nm 及び バンド用 WDM デバイスの特性の例 


28

C 5925-1

:2016

附属書 E

(参考)

溶融延伸形 WDM デバイスの技術例

E.1 

概要 

溶融延伸形光カプラは,光通信において重要な受動部品であって,光ファイバ回路,光合分波器,フィ

ルタリング,波長に依存しない分岐及び偏光選択分岐において,光の合波及び分波を行う。

最も単純な溶融延伸形カプラは,

2

×

2

双方向形であって,

2

本の独立のシングルモードファイバを一体

化したデバイスである。それぞれのファイバのクラッドを溶融して得られる,平行な光導波路間(

図 E.1

参照)において,基本的な原理に基づき結合が生じる。したがって,

2

本のファイバを十分に近接させる

必要がある。

理論上,基本的にはエネルギー移動の結果として,二つの光導波路間でパワーが一部又は完全に移動す

る。一方の導波路の固有モードのエバネセント波と,他方の導波路の固有モードのエバネセント波との間

で光結合が生じることによって,光パワーを交換する。

一定の間隔で配置した平行な相互作用領域は,結合過程で重要な役割を果たす。相互作用領域は,伝搬

方向には不変な構造をしており,結合モード解析によって溶融延伸部分で起きる光結合を説明することが

できる。

図 E.1−溶融延伸形 2×カプラの構造 

溶融延伸形カプラのパッケージングの一例を

図 E.2 に示す。パッケージングは一般的に溶融延伸部分を

保護するため二重構造とする。

パッケージングの第一段階として基板を使用し,カプラを固定する。基板の物性は,温度などの環境条

件の変化のため,カプラの性能に大きな影響を与える。ファイバと同じ物性をもつため,基板は合成石英

SQ

)が最も望ましい。この基板は,く(矩)形の溝が掘られた,かまぼこ形状をしており,位置決めス

テージを用いて簡単に位置合わせをして固定することができる。そして,ファイバの平行領域の両端で,

適切な接着剤を用いて固定することができる。パッケージングの第一段階を終えた後,溶融延伸形カプラ

は,まだ,む(剝)き出しの状態なので保護のため,更にパッケージングを行う必要がある。第一段階の

パッケージングを行ったデバイスを金属管に入れ,気密状態を保つため封止剤を使って両端を封止する。

本体の材質には,

SQ

とほぼ同じ熱膨張率をもつ合金を用いる。

コア

クラッド

テーパー移行部

入力ファイバ

出力ファイバ

溶融延伸部分

P

IN

 

P

OUT

1

P

OUT

2

コア


29

C 5925-1

:2016

ストレインリリーフブーツ

溶融延伸形光カプラ

金属体

基盤(SQ)

接着剤

図 E.2−溶融延伸形光カプラの構造の例 

E.2 

溶融延伸形 WDM デバイスの典型的な特性 

バーポート(

P

IN

P

OUT

1

)及びクロスポート(

P

IN

P

OUT

2

)について,一般的な透過率の波長依存性を

E.3

に示す。

・P

IN

⇒P

OUT

1・P

IN

⇒P

OUT

2

結合率(

%

100

90 
80 
70 
60 
50 
40 
30 
20 
10

0

750

950

1 150

1 350

1 550

1 750

波長(nm)

図 E.3−溶融延伸形 WDM デバイスの特性例 

ジャケット付ファイバ


30

C 5925-1

:2016

附属書 F

(参考)

アレイ導波路回折格子(AWGs)の技術例

F.1 

概要 

アレイ導波路回折格子は,平面光導波路技術を用いた光分散素子であって,一つのチップ上に二つのス

ラブ導波路及び入出力の導波路を集積した構造をしている。集積チップは,分光器のような機能をもち,

DWDM

透過系では光合分波器として用いる。

AWG

の基本構成を

図 F.1 に示す。入力光は,最初のスラブ光導波路で回折し,異なった長さをもったチ

ャネル導波路のアレイに入り,そしてアレイ内で波長に依存した位相シフトを入力光に与える。アレイを

伝搬後,光は凹面ミラーのように他方のスラブ導波路の出力端子に集光する。集光位置は,位相シフト及

び入力光の波長によって変わる。結果として,波長多重した入力光を,分光し,それぞれの出力端子に出

射する。多くの場合,伝搬損失が低いこと,又はシングルモードファイバに効率よく結合できるという理

由で,

AWG

のチップは,シリコン基板上に石英ガラスが堆積した構造になっている。

図 F.1AWG の基本構成 

F.2 AWG

の特性例 

100 GHz

間隔,

40 ch DWDM

システム用に設計した

AWG

波長合分波器の透過光スペクトルの例を

図 F.2

に示す。どのスペクトラム形状も透過波長のピークの近くでガウス分布をもつ。入力側のスラブ導波路の

前に,放物線状の入力導波路開口,又はマッハ・ツェンダー干渉系を導入することで平たん(坦)な非ガ

ウス分布のスペクトラムを得ることができる。

スラブ導波路

入力導波路

出力導波路


31

C 5925-1

:2016

光損失(

dB

40

35

30

25

20

15

10

5

0

1 570

1 580

1 590

1 600

波長(nm)

図 F.2AWG の特性例 


32

C 5925-1

:2016

附属書 G 
(参考)

ファイバブラッググレーティング(FBG)フィルタの技術例

G.1 

概要 

ファイバブラッググレーティング(

FBG

)は,特定の波長を反射し,その他の波長を透過する。

図 G.1

に示すように,特定波長の反射光を得るために光サーキュレータを用いる。

図 G.1−ファイバブラッググレーティングフィルタの使用法 

図 G.2 に示すように,

FBG

は,光ファイバコアの屈折率が,光の伝搬方向に周期的に変化する。そして,

この屈折率の周期的な変化(グレーティング)が,特定の波長に対してはミラーとして作用する。したが

って,

FBG

は,光フィルタ及び特定の波長の反射器として用いることができる。

図 G.2−ファイバブラッググレーティングの機能及び構造 

FBG

の基本原理は,ブラッグ反射である。屈折率は,光ファイバの伝搬方向に沿ってある長さにわたっ

て周期的変化をもっていると仮定する。反射波長(ブラッグ波長)

λ

B

は,次の式で求める。

2

B

=

λ

ここに,

n

グレーティングの実効屈折率

Λ

屈折率変化の周期

屈折率の変化による反射波長幅(

Δλ

B

)は,次の式で求める。

B

0

B

π

δ

2

λ

η

λ

=

Δ

n

ここに,

  δn

0

屈折率の変化

η

伝搬光エネルギーのうち,コア中に含まれている伝搬光の割

ブラッグ波長(

λ

B

)におけるピーク反射率[

P

B

(λ

B

)

]は,次の式で求める。

n

n

N

P

0

2

B

B

δ

tanh

)

(

η

λ

光サーキュレータ

入力

反射

FBG

透過


33

C 5925-1

:2016

ここに,

N

周期の数

G.2 FBG

フィルタの特性例 

FBG

フィルタの特性例を,

図 G.3 に示す。

光損失(

dB

40

35

30

25

20

15

10

5

0

1 540

1 545

1 550

1 555

1 560

1 565

波長(nm)

反射損失(

dB

40

35

30

25

20

15

10

5

0

1 540

1 545

1 550

1 555

1 560

1 565

波長(nm)

図 G.3FBG フィルタの特性例 


34

C 5925-1

:2016

附属書 JA

(参考)

インタリーバの個別仕様書の様式例

この附属書は,

WDM

フィルタ光学特性として,インタリーバの個別仕様書の様式例を記載するもので

あって,規定の一部ではない。様式例は,次による。

a)

適用範囲

b)

引用規格

c)

構造

d)

試験

e)

試験報告書

f)

定格  定格の規定項目の様式例を,表 JA.1 に示す。

表 JA.1−定格の規定項目の様式例 

項目

記号

条件

定格値

単位

保存温度範囲

T

stg

−__∼+__

使用温度範囲

T

a

−__∼+__

使用湿度範囲

  __∼__ %

最大入射光パワー

P

max

  __∼__ dBm

g)

光学特性

WDM

フィルタ光学特性として,インタリーバの光学特性の規定項目の様式例を,

表 JA.2

に示す。

表 JA.2−インタリーバの光学特性の規定項目の様式例 

項目

記号

試験方法

試験条件

最小値

標準値

最大値

単位

使用波長

a)

λ

c

−Δλ

c

λ

c

λ

c

+Δλ

c

 nm

チャネル間隔

n

自由スペクトル領域

FSR 

n

0.5 dB 帯域幅

PBW 

n

挿入損失

IL 

d

チャネル均一性

d

通過帯域リップル

ΔIL

d

偏光依存性損失

PDL 

d

最小隣接チャネルアイソレーション

d

波長分散

/ m

偏波モード分散

PMD 

ディレクティビティ

d

反射減衰量

d

a)

  周波数(GHz)で表現してもよい。


35

C 5925-1

:2016

h)

環境及び耐久性特性試験  環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例を,表 JA.3 に示す。

表 JA.3−環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例 

項目

試験方法

試験条件

抜取方式

要求性能

試料数

合格判定数

耐振性

周波数範囲:_∼_ Hz, 
加速度:_ m/s

2

(又は振幅:_ mm)

方向:_方向, 
挿引回数:_回

耐衝撃性

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms,

回数:_回

バンプ試験

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms, 
回数:_回

落下試験 
(光ファイバコード付き)

高さ:_ mm, 
回数:_回

光ファイバクランプ強度

(軸方向引張り)

引張力:_  N,

引張力速度:_ N/s,

印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度

(軸方向圧縮)

引張力:_  N,

引張力速度:_ mm/s, 
印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度

(ねじり)

ねじり速度:_サイクル/分,

回数:_回

温度サイクル

温度範囲:_∼_  ℃,

サイクル数:_サイクル

耐湿性(定常状態)

温度:_  ℃,

相対湿度:_  %, 
暴露時間:_時間

耐湿性(温湿度サイクル)

温度:_  ℃, 
相対湿度:_  %,

サイクル数:_サイクル

耐熱性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

耐寒性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

最大入射光パワー

入射光パワー:_ dBm, 
入射時間:_時間


36

C 5925-1

:2016

附属書 JB

(参考)

1

×N DWDM デバイス(CWDM デバイス含む)の個別仕様書の様式例

この附属書は,

WDM

フィルタとして,

1

×

N DWDM

デバイス(

CWDM

デバイス含む)の個別仕様書の

様式例を記載するものであって,規定の一部ではない。様式例は,次による。

a)

適用範囲

b)

引用規格

c)

構造

d)

試験

e)

試験報告書

f)

定格  定格の規定項目の様式例を,表 JB.1 に示す。

表 JB.1−定格の規定項目の様式例 

項目

記号

条件

定格値

単位

保存温度範囲

T

stg

−__∼+__

使用温度範囲

T

a

−__∼+__

使用湿度範囲

  __∼__ %

最大入射光パワー

P

max

  __∼__ dBm

g)

光学特性

WDM

フィルタ光学特性として,

1

×

N DWDM

デバイス(

CWDM

デバイス含む)の光学特

性の規定項目の様式例を,

表 JB.2 に示す。

表 JB.21×N DWDM デバイス(CWDM デバイス含む)の光学特性の規定項目の様式例 

項目

記号

試験方法

試験条件

最小値

標準値

最大値

単位

端子数

   

port

使用波長

a)

λ

c

−Δλ

c

λ

c

λ

c

+Δλ

c

 nm

チャネル間隔

b)

n

自由スペクトル領域

FSR 

n

1 dB 帯域幅

PBW 

n

3 dB 帯域幅

PBW 

n

挿入損失

IL 

d

チャネル均一性

d

通過帯域リップル

ΔIL

d

偏光依存性損失

PDL 

d

隣接チャネルアイソレーション

d

非隣接チャネルアイソレーション

d

トータルチャネルアイソレーション

d

波長分散

/ m

偏波モード分散

PMD 

ディレクティビティ

d

反射減衰量

RL 

d

a)

  周波数(GHz)で表現してもよい。

b)

  チャネル間隔は,DWDM デバイスだけに適用する。


37

C 5925-1

:2016

h)

環境及び耐久性特性試験  環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例を,表 JB.3 に示す。

表 JB.3−環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例 

項目

試験方法

試験条件

抜取方式

要求性能

試料数

合格判定数

耐振性

周波数範囲:_∼_ Hz, 
加速度:_ m/s

2

(又は振幅:_ mm)

方向:_方向, 
挿引回数:_回

耐衝撃性

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms,

回数:_回

バンプ試験

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms, 
回数:_回

落下試験 
(光ファイバコード付き)

高さ:_ mm, 
回数:_回

光ファイバクランプ強度

(軸方向引張り)

引張力:_  N,

引張力速度:_ N/s,

印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度

(軸方向圧縮)

引張力:_  N,

引張力速度:_ mm/s, 
印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度

(ねじり)

ねじり速度:_サイクル/分,

回数:_回

温度サイクル

温度範囲:_∼_  ℃,

サイクル数:_サイクル

耐湿性(定常状態)

温度:_  ℃,

相対湿度:_  %, 
暴露時間:_時間

耐湿性(温湿度サイクル)

温度:_  ℃, 
相対湿度:_  %,

サイクル数:_サイクル

耐熱性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

耐寒性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

最大入射光パワー

入射光パワー:_ dBm, 
入射時間:_時間


38

C 5925-1

:2016

附属書 JC

(参考)

1

×2 DWDM デバイス(CWDM デバイス含む)の個別仕様書の様式例

この附属書は,

WDM

フィルタとして,

1

×

2 DWDM

デバイス(

CWDM

デバイス含む)の個別仕様書の

様式例を記載するものであって,規定の一部ではない。様式例は,次による。

a)

適用範囲

b)

引用規格

c)

構造

d)

試験

e)

試験報告書

f)

定格  定格の規定項目の様式例を,表 JC.1 に示す。

表 JC.1−定格の規定項目の様式例 

項目

記号

条件

定格値

単位

保存温度範囲

T

stg

−__∼+__

使用温度範囲

T

a

−__∼+__

使用湿度範囲

  __∼__ %

最大入射光パワー

P

max

  __∼__ dBm

g)

光学特性

WDM

フィルタ光学特性として,

1

×

2 DWDM

デバイス(

CWDM

デバイス含む)の光学特

性の規定項目の様式例を,

表 JC.2 に示す。

表 JC.21×2 DWDM デバイス(CWDM デバイス含む)の光学特性の規定項目の様式例 

項目

記号

試験方法

試験条件

最小値

標準値

最大値

単位

使用波長

a)

λ

c

−Δλ

c

λ

c

λ

c

+Δλ

c

 nm

チャネル間隔

n

0.5 dB 帯域幅

PBW 

n

挿入損失[port#1

b)

IL 

d

挿入損失[port#2

b)

IL 

d

通過帯域リップル

ΔIL

d

偏光依存性損失

PDL 

d

隣接チャネルアイソレーション

[port#1

b)

d

隣接チャネルアイソレーション

[port#2

b)

d

非隣接チャネルアイソレーション

[port#1

b)

d

非隣接チャネルアイソレーション

[port#2

b)

d

偏波モード分散

PMD 

ディレクティビティ

d

反射減衰量

RL 

d


39

C 5925-1

:2016

表 JC.21×2 DWDM デバイス(CWDM デバイス含む)の光学特性の規定項目の様式例(続き) 

a)

 DWDM デバイスの場合は,周波数(GHz)で表現してもよい。

b)

  原理上,光損失,隣接チャネルアイソレーション,非隣接チャネルアイソレーションなど実現可能な性能が

異なるため,反射光路及び透過光路の両者を規定することが望ましい。このため,例として,反射光路の端

子を#1,透過光路の端子を#2 と分離して規定する。

h)

環境及び耐久性特性試験  環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例を,表 JC.3 に示す。

表 JC.3−環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例 

項目

試験方法

試験条件

抜取方式

要求性能

試料数

合格判定数

耐振性

周波数範囲:_∼_ Hz,

加速度:_ m/s

2

(又は振幅:_ mm)

方向:_方向,

挿引回数:_回

耐衝撃性

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms, 
回数:_回

バンプ試験

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms,

回数:_回

落下試験

(光ファイバコード付き)

高さ:_ mm,

回数:_回

光ファイバクランプ強度 
(軸方向引張り)

引張力:_  N, 
引張力速度:_ N/s,

印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度

(軸方向圧縮)

引張力:_  N,

引張力速度:_ mm/s,

印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度 
(ねじり)

ねじり速度:_サイクル/分,
回数:_回

温度サイクル

温度範囲:_∼_  ℃, 
サイクル数:_サイクル

耐湿性(定常状態)

温度:_  ℃,

相対湿度:_  %,

暴露時間:_時間

耐湿性(温湿度サイクル)

温度:_  ℃,

相対湿度:_  %, 
サイクル数:_サイクル

耐熱性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

耐寒性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

最大入射光パワー

入射光パワー:_ dBm,

入射時間:_時間


40

C 5925-1

:2016

附属書 JD

(参考)

1

×2 WWDM デバイスの個別仕様書の様式例

この附属書は,

WDM

フィルタとして,

1

×

2 WWDM

デバイスの個別仕様書の様式例を記載するもので

あって,規定の一部ではない。様式例は,次による。

a)

適用範囲

b)

引用規格

c)

構造

d)

試験

e)

試験報告書

f)

定格  定格の規定項目の様式例を,表 JD.1 に示す。

表 JD.1−定格の規定項目の様式例 

項目

記号

条件

定格値

単位

保存温度範囲

T

stg

−__∼+__

使用温度範囲

T

a

−__∼+__

使用湿度範囲

  __∼__ %

最大入射光パワー

P

max

  __∼__ dBm

g)

光学特性

WDM

フィルタ光学特性として,

1

×

2 WWDM

デバイスの光学特性の規定項目の様式例を,

表 JD.2 に示す。

表 JD.21×2 WWDM デバイスの光学特性の規定項目の様式例 

項目

記号

試験方法

試験条件

最小値

標準値

最大値

単位

使用波長[port#1

a)

λ

c

−Δλ

c

λ

c

λ

c

+Δλ

c

 nm

使用波長[port#2

a)

λ

c

−Δλ

c

λ

c

λ

c

+Δλ

c

 nm

0.5 dB 帯域幅

PBW 

nm

1 dB 帯域幅

PBW 

nm

挿入損失[port#1

a)

IL 

dB

挿入損失[port#2

a)

IL 

dB

偏光依存性損失

PDL 

dB

チャネルアイソレーション[port#1

a)

  dB

チャネルアイソレーション[port#2

a)

  dB

反射減衰量

RL 

dB

a)

  分波素子として,干渉膜フィルタを用いる場合,反射光路と透過光路とで原理上,光損失,チャネルアイソ

レーションなど実現可能な性能が異なるため,両者を規定することが望ましい。このため,例として,反射
光路の端子を#1,透過光路の端子を#2 と分離して規定する。


41

C 5925-1

:2016

h)

環境及び耐久性特性試験  環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例を,表 JD.3 に示す。

表 JD.3−環境及び耐久性特性試験,並びに試験条件の様式例 

項目

試験方法

試験条件

抜取方式

要求性能

試料数

合格判定数

耐振性

周波数範囲:_∼_ Hz, 
加速度:_ m/s

2

(又は振幅:_ mm)

方向:_方向, 
挿引回数:_回

耐衝撃性

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms,

回数:_回

バンプ試験

加速度:_ m/s

2

パルス幅:_ ms, 
回数:_回

落下試験 
(光ファイバコード付き)

高さ:_ mm, 
回数:_回

光ファイバクランプ強度

(軸方向引張り)

引張力:_  N,

引張力速度:_ N/s,

印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度

(軸方向圧縮)

引張力:_  N,

引張力速度:_ mm/s, 
印加時間:_ min

光ファイバクランプ強度

(ねじり)

ねじり速度:_サイクル/分,

回数:_回

温度サイクル

温度範囲:_∼_  ℃,

サイクル数:_サイクル

耐湿性(定常状態)

温度:_  ℃,

相対湿度:_  %, 
暴露時間:_時間

耐湿性(温湿度サイクル)

温度:_  ℃, 
相対湿度:_  %,

サイクル数:_サイクル

耐熱性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

耐寒性

温度:_  ℃,

暴露時間:_時間

最大入射光パワー

入射光パワー:_ dBm, 
入射時間:_時間

参考文献

ITU-T Recommendation G.692

Optical interfaces for multichannel systems with optical amplifiers

ITU-T Recommendation G.694.1

Spectral grids for WDM applications: DWDM frequency grid

ITU-T Recommendation G.694.2

Spectral grids for WDM applications: CWDM wavelength grids

ITU-T Recommendation G.671

Transmission characteristics of optical components and subsystems


42

C 5925-1

:2016

附属書 JE

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 5925-1:2016

  光伝送用 WDM デバイス−第 1 部:通則

IEC 62074-1:2014

,Fibre optic interconnecting devices and passive components−Fibre

optic WDM devices−Part 1: Generic specification

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1  適用範囲

1

一致

適用範囲は一致しているが,JIS

と IEC 規格とで,全体を通して
構成を変更している。

2  引用規格

3  用 語 及 び
定義

WDM デバイスの用
語及び定義を規定。

 3

変更

IEC

規格の代わりに JIS を引用

した。

光受動部品の用語を定義している JIS が存

在するため。

3.1  基本用語の定義

3.1  JIS とほぼ同じ。

変更

基本的な用語の定義を先に配置

する変更を行い,一部の用語の定
義の順序を変更した。

利用者が分かりやすいように用語を配置

した。 
国際規格見直しの際,提案を行う。

3.2  部品の定義  3.2

JIS

とほぼ同じ。

追加

光合分波器の用語の定義を追加

した。

国内で広く用いる基本的な用語である。

国際規格見直しの際,提案を行う。

3.3  性能パラメータ
の定義

 3.3

JIS

とほぼ同じ。

追加/

変更

IEC

規格のアルファベット順を

採用せず,基本的な性能パラメー
タを先に配置するよう変更した。

多くの図で上下を変更した。一部

の用語を追加定義した。

利用者が分かりやすいように用語を配置

した。 
国際規格見直しの際,提案を行う。

4  分類 WDM デバイスの分

類例を規定。

 4.1.1

4.1.2
4.1.3
4.1.4

分類例を,型式,接続
形態及びバリアント

に階層化して規定。

変更/ 
削除

IEC

規格では分類項目を 3 階層

に分けているが,階層化せずに表

に列記することによって,

分類例

を規定した。一部分類項目を削
除・追加した。

日本市場では分類が階層化されていない
ため,階層分類は採用しない。また,日本

市場で用いられていない分類例を削除し,

用いられている分類項目を追加した。 
次回改正時に IEC 規格との整合を検討す

る。

4.1.5

品質認証水準を規定。 削除

JIS

では通則にこれを規定しない。

42

C

 592

5-1


20
16


43

C 5925-1

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

4.1.6

引用規格範囲を規定。 削除

JIS

では引用規格の拡張を規定しない。

5  外 観 及 び
構造

5.1  外観

4.4.2

JIS

とほぼ同じ。

追加

目視検査を明確化した。

利用者が分かりやすいように用語を明確

化した。

IEC

規格見直しの際,提案を行う。

5.2  構造

4.4.1

JIS

とほぼ同じ。

削除

難燃性材料の指定について,IEC

規格を個別規格で引用するとの

規定を削除した。

個別規格の規定において IEC 規格と整合

をとった。

6  性能 WDM デバイスの性

能を規定。

 4.5

WDM デバイスの性
能に関する要求を規

定。

追加

代表的な 4 種類の WDM デバイ
スについて,個別規格の様式例を

附属書 JA∼附属書 JD に例示す

る追加を行った。

用途が異なる各デバイスに対して策定す
る個別規格に関して理解が深まるため。

4.2.1

文書中での記号につ
いて規定。

削除

文書中での記号に関しては通則で規定し
ない。

4.2.2

個別規格の体系を規

定。

削除

個別規格の体系は通則では規定しない。

4.2.3

図面の記載方法を規

定。

削除

図面の記載方法は通則では規定しない。

7  試験方法 WDM デバイスの試

験方法を規定。

 4.2.4

寸法の測定方法につ
いて規定。

追加

試験方法として JIS C 61300 規格
群又は JIS C 5901 を引用した。

試験方法は JIS C 61300 規格群又は JIS C 

5901

に規定しているため。

4.2.5

試験成績書について

規定。

削除

試験成績書は,附属書 JA∼附属

書 JD に例示した。

用途が異なる各デバイスに対して作成す

る試験成績書に関して理解が深まるため。

4.2.6

使用説明書

削除

使用説明書に関しては通則では規定しな

い。

4.3

性能に関する規格体
系を規定。

削除

JIS

と IEC 規格とでは規格体系が異なり,

JIS

本文で説明するのは不合理であるた

め。

8  表示

表示項目を規定。

4.6.1
4.6.3

JIS

とほぼ同じ。

削除

表示項目の一部を削除した。

国内に流通する商品として必要な表示項

目だけを規定した。 
次回改正時に IEC 規格との整合を検討す

る。

43

C

 592

5-1


20
16


44

C 5925-1

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

4.6.2

表示の記述方法を規

定。

削除

国内外で用いられていない表示方法なの

で,IEC へ削除を提案する。

4.6.4

包装への表示項目を
規定。

削除

包装への表示項目は,JIS では通則に規定
しない。

9  包装

包 装 及 び 保 管 上 の

注 意 に 関 す る 内 容

を規定。

追加

製品規格に必須の規定事項を追

加した。

光伝送用受動部品の JIS では,通則に包装

に対する要求事項を規定するため。

IEC

規格見直しの際,提案を行う。

10  安全

安 全 に 対 す る 要 求
を規定。

 4.7

JIS

とほぼ同じ。

削除

IEC

規格の警告文を削除した。

警告文は,通則に含めない。

附属書 A

(参考)

附属書 B

(参考)

附属書 JA∼
附属書 JD

(参考)

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 62074-1:2014,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  一致  技術的差異がない。

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

44

C

 592

5-1


20
16