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解説付表1 JISと対応する国際規格との対比表 

JIS B 4630 : 1998 スパナ 

ISO 691 : 1996 二面幅許容差,ISO 1085 : 1986 レンチサイズの組合せ,ISO 1703 : 1983 工具一覧表 
ISO 1711 : 1983 技術仕様,ISO 3318 : 1990 頭部の最大外幅,ISO 4229 : 1977 片口スパナ,ISO 10102 : 1990 両口スパナ 

対比項目 

 
規定項目 

(I) JISの規定内容 

(II) 国際規格番号 (III) 国際規格の規定内容 

(IV) JISと国際規格との相違点 (V) JISと国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策 

(1) 適用範囲 

○ 本体;ボルト,ナット及び四角止

めねじの組付け又はその取外しに
用いる丸形及びやり形スパナにつ
いて規定。 
附属書:二面幅が50〜120mmの片
口スパナ及び両口スパナについて
規定。 

ISO 4229 
ISO 10102 

○ 二面幅が50〜120mmのエンジ

ニア用片口スパナの頭部最大
外幅寸法と技術仕様について
規定。 

ADP  

国内の使用実憩を考慮し
て付属書方式を採用した
が,次回の見直し時に具
体的な統一方法を検討す
る。 

 

 

 

○ ISO 1711 : 1982のCシリーズ

の試験トルクに適合している
エンジニア用両口スパナの全
長と頭部厚さについて規定。 

  

(2) 種類及び等

級 

 

 本体:次のとおり規定。 

 

− 規定なし。 

ADP JISは,頭部の形状によっ

て2種類,口の数によって
それぞれ2種類,丸形スパ
ナでは口の数によってそ
れぞれ2等級規定されて
いる。 

 

 

丸形 

片口 

普通級  
強力級 

両口 

普通級 
強力級 

やり形 片口 

両口 

附属書:片口スパナ及び両口スパ

ナ 

(3) 形状及び寸

法 

(3.1) 形状 

○ 本体:原則として図による。 

附属書:図は単なる例にすぎない。
したがって設計に影響を与えるも
のではない。 

ISO 1703, 
ISO 4229, 
ISO 10102 

○ 図は,単なる例にすぎない。形

状を示していたり,設計に影響
を与えるものではない。 

ADP  

 

(3.2) 二面幅 

○ 本体:呼び寸法5.5〜80の42種を

規定。 
附属書:呼び寸法32〜120の48種
を規定。 

ISO 691 

○ 呼び寸法3.2〜120の48種を規

定している。 

ADP  

 


 
 

 

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解説付表1 JISと対応する国際規格との対比表(続き) 

対比項目 

 
規定項目 

(I) JISの規定内容 

(II) 国際規格番号 (III) 国際規格の規定内容 

(IV) JISと国際規格との相違点 (V) JISと国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策 

(3.3) 寸法 

○ 本体: 

 

  

ADP  

 

 

 ①丸形片口スパナ 呼び寸法5.5

〜80の41種について,外幅S1最
大,厚さT最大,全長L±6%を規
定。 

ISO 4229 

○ 片口スパナ 呼び寸法50〜12

の15種について,外幅a最大, 
序さe最大及ぴa,eの計算式
を規定。全長の規定がない。 

  

 

 

○ ②丸形両口スパナ 組合せ方5.5

×7〜46×50の41種について,外
幅S1最大,厚さT最大,全長L±
6%を規定。 

ISO 1085 
ISO 10102 

○ 組合せ方3.2×4〜55×60の46

種(うち23種は,推奨しない
組合せ)について,全長最小L,
厚さ最大eを規定している。 

ADP  

 

 

○ ③やり形片口スパナ 呼び寸法

5.5〜30の22種について,外幅S1
最大,口の深さF最大,厚さT最
大,全長L±6%を規定。 

ISO 3318 

○ 呼び寸法 3.2〜60の41種につ

いて外幅b1,b2最大,及びその
計算式を規定 

ADP  

 

 

○ ④やり形両口スパナ 組合せ方

5.5×7〜30×32の35種について,
外幅S1最大,口の深さF最大,厚
さT最大,全長L±6%を規定。 

ISO 4229 

○ 片口スパナ 呼び寸法50〜120

の15種について,外幅a最大,
厚さe最大及びa,eの計算式
を規定。 
全長の規定がない。 

ADP  

 

 

 附属書: 

①片口スパナ 呼び寸法50〜120
の15種について,外幅a最大,厚
さe最大及びa,eの計算式を規定。 

ISO 1085 
ISO 10102 

○ 組合せ方 3.2×4〜55×60の

46種(うち23種は,推奨しな
い組合せ)について,外幅b1,

b2最大,全長L最小,厚さe最

大を規定 

  

 


 
 

 

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解説付表1 JISと対応する国際規格との対比表(続き) 

対比項目 

 
規定項目 

(I) JISの規定内容 

(II) 国際規格番号 (III) 国際規格の規定内容 

(IV) JISと国際規格との相違点 (V) JISと国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策 

 

 ②両口スパナ 組合せ方3.2×4〜

55×60の46種(うち23種は,推
奨しない組合せ)について,外幅

e1最大,外幅b2最大,全長L最小,

厚さe最大,を規定及びb1,b2,L,

eの計算式を規定。 

ISO 3318 

○ 呼び寸法3.2〜60の41種につ

いて外幅b1最大,b2及びその
計算式を規定。 

  

 

(4) 品質 

  

 

  

  

 

(4.1) 外観 

○ 使用上有害な欠点がなく,仕上げ

の程度は良好でなければならな
い。 

 

− 規定なし。 

− JISは,外観を包括的に規

定している。 

 

(4.2) 硬さ 

○ 本体:丸形の普通級は36HRC以

上,強力級は39HRC以上,やり形
は39HRC以上とする。 
附属書:炭素鋼で製造するものは
最小36HRC,合金鋼で製造するも
のは最小39HRCと規定。 

ISO 1711 

○ 炭素鋼で製造するものは,最小

36HRC,合金鋼で製造するもの
は,最小39HRCと規定。 

=  

 

(4.3) 強さ 

○ 試験を行った後に,使用性能に影

響するような永久変形,その他の
損傷を示していてはならない。 

ISO 1711 

○ 試験を行った後,使用性能に影

饗するような永久変形,その他
の損傷を示していてはならな
い。 

≡  

 

(5) 材料 

− 本体:規定なし 

ISO 1711 

○ 片口スパナは炭素鋼,両口スパ

ナは炭素鋼又は合金鋼で製造
するものとする。 

=  

 

 

○ 附属書:片口スパナは炭素鋼,両

口スパナは炭素鋼又は合金鋼で製
造する。 

 

 

  

 


 
 

 

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解説付表1 JISと対応する国際規格との対比表(続き) 

対比項目 

 
規定項目 

(I) JISの規定内容 

(II) 国際規格番号 (III) 国際規格の規定内容 

(IV) JISと国際規格との相違点 (V) JISと国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策 

(6) 試験方法 

○ 本体:口に六角試験棒をくわえ,

規定の試験トルクを加える。 
試験は,スパナの片側方向だけ荷
重を加える。 
試験棒の二面幅寸法は,Sの最小
寸法を基準とし,硬さは50HRC以
上。 
試験棒は,ISOによるものを使用
してもよい。 
附属書:ISO 1711のトルク試験を
箇条にして規定。 

ISO 1711 

○ 口に六角試験棒をくわえ,規定

の最小トルクを加える 
試験は,スパナの両方向につい
て1回ずつ荷重を加える。 
試険棒の二面幅寸法は,Sの基
津寸法を基準とし,硬さは
55HRC以上。 

=  

 

(7) 検査 

○ 形状及び寸法並びに品質について

行い,それぞれ4.及び5.(附属書
は3.及び4.)の規定に適合しなけ
ればならない。 

 

− 規定なし。 

ADP ISOには,検査の規定がな

い。 

JIS指定商品として必要
な規定項目である。 

(8) 製品の呼び

方 

○ 本体:規格番号又は規格の名称,

種類,等級及び呼びによる。 
附属書:規格番号又は規格の名称,
種類及ぴ呼びによる。 

 

− 規定なし。 

ADP ISOには,製品の呼び方の

規定がない。 

ISO/DIS2752 : 1996に規
定されているため将来規
定の可能性がある。JIS指
定商品として必要な規定
項目である。 

(9) 表示 

○ 本体:適切な箇所に,次の事項を

表示するa)呼び,b)等級を表す記
号,c)製造業者名又はその略号附
属書:適切な箇所に,呼び寸法及
び製造業者の商標又はその略号を
表示する 

 

− 規定なし。 

ADP ISOには,表示の規定がな

い。 

ISO/DIS2725 : 1996に規
定されているため将来規
定の可能性がある。 
JIS指定商品として必要
な規定項目である。 

 
備考1. 表中の(I)及び(III)欄にある“○”は,該当する規定項目を規定していることを示し,“−”,規定していないことを示す。 

2. 表中の(IV)欄にある“ADP”は,JISは国際規格を技術的内容の変更なしで採用しているが,JISとして必要な規定内容を追加していることを示す。また,“−”

は該当項目がない場合を示す。