JISZ8617-7:2008 ダイヤグラム用図記号－第７部：基本的機械部品

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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序文 ··································································································································· 1

1 適用範囲 ························································································································· 1

2 引用規格 ························································································································· 1

3 用語及び定義 ··················································································································· 2

4 機械部品 ························································································································· 2

4.1 基本的性質の記号 ·········································································································· 2

4.2 4.1の記号の適用方法 ······································································································ 4

4.3 補助記号 ······················································································································ 4

4.4 4.3の補助記号の適用方法 ································································································ 4

4.5 適用例 ························································································································· 4

5 管及びダクト部品 ············································································································· 5

5.1 基本的性質の記号 ·········································································································· 5

5.2 5.1の記号の適用方法 ······································································································ 6

5.3 補助記号 ······················································································································ 6

5.4 5.3の補助記号の適用方法 ································································································ 6

5.5 適用例 ························································································································· 6

6 貯蔵設備 ························································································································· 6

6.1 基本的性質の図記号 ······································································································· 6

6.2 6.1の記号の適用方法 ······································································································ 7

6.3 補助記号 ······················································································································ 7

6.4 6.3の補助記号の適用方法 ································································································ 7

6.5 適用例 ························································································································· 7

参考文献 ···························································································································· 10

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

（2）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準

原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大

臣が制定した日本工業規格である。

この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許

権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について，責任は

もたない。

JIS Z 8617の規格群には，次に示す部編成がある。

JIS Z 8617-1 第1部：一般事項及び索引

JIS Z 8617-2 第2部：一般用途

JIS Z 8617-3 第3部：接続及び関連装置

JIS Z 8617-4 第4部：アクチュエータ及び関連装置

JIS Z 8617-5 第5部：計測及び制御装置

JIS Z 8617-6 第6部：計測及び制御機能

JIS Z 8617-7 第7部：基本的機械部品

JIS Z 8617-8 第8部：バルブ及びダンパ

JIS Z 8617-9 第9部：ポンプ，コンプレッサ及びファン

JIS Z 8617-10 第10部：フルードパワー変換器

JIS Z 8617-11 第11部：熱輸送及び熱機関用の装置

JIS Z 8617-12 第12部：分離，清浄及び混合用の装置

JIS Z 8617-13 第13部：材料加工用装置

JIS Z 8617-14 第14部：材料の輸送及び取扱い用の装置

JIS Z 8617-15 第15部：据付け線図及びネットワークマップ

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日本工業規格 JIS

Z 8617-7：2008

(ISO 14617-7：2002)

ダイヤグラム用図記号−

第7部：基本的機械部品

Graphical symbols for diagrams−Part 7 : Basic mechanical components

序文

この規格は，2002年に第1版として発行されたISO 14617-7を基に，技術的内容及び対応国際規格の構

成を変更することなく作成した日本工業規格である。

適用範囲

この規格は，次の部品類のダイヤグラム用図記号（以下，図記号という。）について規定する。

− おもり，ばね，クラッチ，ブレーキなどの機械部品

− 絞り (Restrict)，ノズル，空気口などの配管及びダクト部品

− タンク，圧力容器，ガスボンベなどの貯蔵用容器

図記号を作成及び適用するときの基本規則については，JIS Z 8222-1を参照。

JIS Z 8617規格群の概要，図記号を特定するための登録番号の構成方法及び使用方法に関する情報，そ

れらの図記号の表示方法及び適用方法，適用例などについては，JIS Z 8617-1を参照。

注記この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。

ISO 14617-7:2002，Graphical symbols for diagrams−Part 7 : Basic mechanical components (IDT)

なお，対応の程度を表す記号 (IDT) は，ISO/IEC Guide 21に基づき，一致していることを示

す。

引用規格

次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS Z 8222-1 製品技術文書に用いる図記号のデザイン−第1部 : 基本規則

注記対応国際規格：ISO 81714-1:1999, Design of graphical symbols for use in the technical

documentation of products−Part 1 : Basic rules (IDT)

JIS Z 8617-1 ダイヤグラム用図記号−第1部: 一般事項及び索引

注記対応国際規格：ISO 14617-1 : 2002, Graphical symbols for diagrams−Part 1：General information

and indexes (IDT)

JIS Z 8617-4 ダイヤグラム用図記号−第4部:アクチュエータ及び関連装置

注記対応国際規格：ISO 14617-4 : 2002, Graphical symbols for diagrams−Part 4：Actuators and related

devices (IDT)

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。

注記次の用語を定義するに当たっては，JIS，ISO及びIECの規格に定義するものを用いた。括弧

内の規格を参照。

3.1

オリフィス板 (orifice plate)

管路内に挿入して，差圧を発生させる特定の穴径をもつ流量センサ。

［IEC 60050-351］

3.2

フローノズル (flow nozzle)

管路内の流れの中に置いた絞り (convergent device) によって，差圧を発生させる流量センサ。

［IEC 60050-351］

3.3

限界ノズル (critical flow nozzle)

ノズルの下流側の流体条件に関係なく質量流量が一定になるような幾何学的形状をもった流量センサ。

［IEC 60050-351］

3.4

ベンチュリ (venturi element)

断面積が連続的に変化する絞り管を用いて，流体の速度を変化させることによって差圧を得る流量セン

サ。

［IEC 60050-351］

注記

流路は，円筒形の入口部分，絞り部分及び細管部分からなる。

3.5

ピトー管 (pitot tube)

流体の流れ方向に一列に配置した2本の直管によって，1本の管は流体の流れ方向に開口部があって流

体動圧を測定し，他の管は側面に開口部があって流体静圧を測定して差圧を得る流量センサ。

［IEC 60050-351］

注記

2本の直管は，同軸に設置してもよい。

機械部品

4.1

基本的性質の記号

4.1.1

711

プランジャ，トレーサ

4.1.2

712

ローラ

4.1.3

713

カム輪郭
R711 (4.2.1) 参照。

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

4.1.4

715

液面計
例えば，浮き子式。

4.1.5

716

流量調整付きアクチュエータ

4.1.6

771

ろ過器

4.1.7

2001

おもり

4.1.8

2002

ばね
R2001 (4.2.2) 参照。

4.1.9

2003

様式 1

膜，ダイヤフラム

4.1.10

2004

様式 2

4.1.11

2005

2方向以上運動可能な接続部
例えば，自在継手。

4.1.12

2006

軸受

4.1.13

2007

緩衝器

4.1.14

2008

歯車対

4.1.15

2009

非作動時開放クラッチ

4.1.16

2010

非作動時作動クラッチ

4.1.17

2011

非作動時開放ブレーキ

4.1.18

2012

非作動時作動ブレーキ

4.1.19

2013

車輪
R2002 (4.2.3) 参照。

4.1.20

2014

様式 1

球

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

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4.1.21

2015

様式 2

球

4.2

4.1の記号の適用方法

4.2.1

R711

この記号の形は，カム自体の形状に依存する。例えば，X711 (4-6.5.1) を参照。円形のカム
は，ここで示した記号の変形として示すことができる。

4.2.2

R2001

この記号は，次に示すようなばねに使用してもよい。
a) 反力を与える場合，例えば，安全弁のばね。X2002 (4.5.2) を参照。
b) 自動復帰機能させる場合，例えば，方向制御弁 (directional control valves)。記号は，R653

(4-4.2.3) に示すように図示する。例えば，X2003 (4.5.3) を参照。ここでは，右側又は
左側に図示したばねの記号が左又は右の自動復帰機能を示す。

自動復帰を示すため記号の使用は，流体圧 (fluid power) 用又は油圧・空気圧用のバ

ルブを表す場合に限る。

c) エネルギーを蓄積する場合，例えば，迅速弁及び回路遮断器。X2004 (4.5.4) 及びX2005

(4.5.5) を参照。

d) a)とc)とを一緒にしてある機能をもたせる場合，例えば，X2006 (4.5.6) を参照。

4.2.3

R2002

複雑な場合には，中心線を省略してもよい。

4.3

補助記号

なし。

4.4

4.3の補助記号の適用方法

なし。

4.5

適用例

4.5.1

X2001

403, 655, 2001, 2101, 2112

作動後，開放状態に保たれる重すい（錘）式安全弁

4.5.2

X2002

403, 654, 2002, 2101, 2112

作動後，自動復帰するばね式安全弁によって反力を指
示するためには，記号2002 (4.1.8) を用いる。

4.5.3

X2003

242, 402, 681, 2002, 2161, 2171,
2172

四つのポートと三つの位置とを識別し，中立位置に自
動復帰する方向制御弁
［ばねが戻ることを指示するためには，記号2002
(4.1.8) を使用する。］

4.5.4

X2004

403, 661, 681, 2002, 2101

ばねが開放されたときに閉まる迅速弁
［エネルギーの蓄積を指示するためには，記号2002
(4.1.8) を使用する。］

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

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4.5.5

X2005

404, 741, 2002

ばね式作動器，例えば，回路遮断器
［エネルギーを蓄積することを指示するためには，記
号2002 (4.1.8) を使用する。］

4.5.6

X2006

2002, 2007

ばねを用いた緩衝器
［自動復帰，反力及びエネルギーの蓄積を指示するた
めには，記号2002 (4.1.8) を使用する。］

4.5.7

X2007

301, 2007

流体緩衝器

管及びダクト部品

5.1

基本的性質の記号

5.1.1

2031

制限器

5.1.2

772

オリフィス

5.1.3

773

ノズル

5.1.4

774

臨界ノズル

5.1.5

775

ベンチュリ

5.1.6

2032

整流器

5.1.7

2033

消音器

5.1.8

2034

のぞき窓

5.1.9

2035

大気放出板

5.1.10

2036

逆火防止装置

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

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5.1.11

2037

噴霧ノズル

5.1.12

2038

サイホン，反サイホントラップ

5.1.13

2039

通気口

5.1.14

2040

ドレン用じょうご

5.1.15

2041

煙突又は排気筒

5.1.16

2042

発射装置

5.1.17

2043

ブラインド

5.1.18

2044

閉めた状態のブラインド

5.1.19

2045

開けた状態のブラインド

5.2

5.1の記号の適用方法

なし。

5.3

補助記号

なし。

5.4

5.3の補助記号の適用方法

なし。

5.5

適用例

5.5.1

X2031

プリセット調整可能な絞り

貯蔵設備

6.1

基本的性質の図記号

6.1.1

2061

大気圧のコンテナ，タンク，水槽
R2061 (6.2.1) 参照。

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

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6.1.2

2062

様式 1

圧力容器又は真空容器
R2061 (6.2.1) 参照。

6.1.3

2063

様式 2

6.1.4

2064

石炭（燃料）庫
R2061 (6.2.1) 参照。

6.1.5

2065

開放式の貯蔵

6.1.6

2066

屋根付の貯蔵

6.1.7

2067

たる（樽）

6.1.8

2068

袋

6.2

6.1の記号の適用方法

6.2.1

R2061

タンクの形状が機能上重要であるなら，他の形の記号を使ってもよい。

6.3

補助記号

なし。

6.4

6.3の補助記号の適用方法

なし。

6.5

適用例

6.5.1

X2061

2061

大気圧の密閉式タンク

6.5.2

X2062

2061

円すい状の底の密閉式タンク

6.5.3

X2063

2061

円すい状の屋根付きタンク

Z 8617-7：2008 (ISO 14617-7：2002)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

6.5.4

X2064

2061/2062

丸天井付きタンク

6.5.5

X2065

2061

浮き屋根付きタンク

6.5.6

X2066

2062

ガス貯蔵庫

6.5.7

X2067

2015, 2061

液体表面に浮き子を配した円すい（錐）状の屋根付きタ
ンク

6.5.8

X2068

2061, 2501

加熱又は冷却コイルを設置した円すい（錐）状の屋根付
きタンク

6.5.9

X2069

301, 2062

加熱又は冷却用のジャケットを設置した圧力容器

6.5.10

X2070

2062, IEC

外部加熱ヒータを設置した圧力容器

6.5.11

X2071

405, 2037, 2062

自動停止付きボイラ飲料水容器

6.5.12

X2072

244, 2062

圧力容器
例膨張容器