Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本人間工学会 (JES) ／財団法人日本規格
協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会
の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
制定に当たっては，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために，ISO 9241-17 : 1998 (Ergonomic
requirements for office work with visual display terminals (VDTs) −Part 17 : Form filling dialogues) を基礎とし
て用いた。
JIS Z 8527には，次に示す附属書がある。
附属書A（参考） 適用可能性及び適合を査定する手順例
附属書B（参考） 参考文献
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1. 適用範囲 ························································································································ 2
2. 引用規格 ························································································································ 3
3. 定義 ······························································································································ 3
4. この規格の適用 ··············································································································· 4
5. 書式記入対話の構造 ········································································································· 5
6. 入力の考慮事項 ··············································································································· 8
7. フィードバック ·············································································································· 12
8. ナビゲーション ·············································································································· 12
附属書A（参考） 適用可能性及び適合を査定する手順例 ··························································· 15
附属書B（参考） 参考文献·································································································· 31
表B.1 相互参照：推奨事項−原文献 ···························································· 32
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
Z 8527 : 2002
(ISO 9241-17 : 1998)
人間工学−視覚表示装置を用いる
オフィス作業−書式記入対話
Ergonomics−Office work with visual display terminals (VDTs) −
Form filling dialogues
序文 この規格は，1998年に第1版として発行されたISO 9241-17, Ergonomic requirements for office work
with visual display terminals (VDTs) −Part 17 : Form filling dialoguesを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式
を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で，点線の下線を施してある参考は，原国際規格にはない事項である。
この規格は，書式記入対話の人間工学的設計を扱う。書式記入対話においては，画面上の見出しの付いた
欄で，ユーザーが空欄を記入したり，候補から入力すべきものを選択したり，又はあらかじめ記入してあ
るものを修正したりする。
この規格は，次のようなユーザーに役立てるためのものである。
− ユーザーインタフェースの設計者：この規格を開発過程で適用する。
− 帳票の書式設計者：コンピュータ入力の元データとなる帳票書式を設計する際にこの規格を利用する。
− 購買担当者：製品購入過程でこの規格を参照する。
− 評価担当者：製品がこの規格中の推奨事項に適合しているかを確かめる責任がある。
− ユーザーインタフェース開発ツールの設計者：彼らの作ったツールをインタフェース設計者が利用す
る。
− 製品及び対話システムの最終ユーザー：彼らはこの規格を利用することによって実現される恩恵を得
る。
この規格は，書式記入対話に関する多数の条件付き推奨事項からなっている。条件付き推奨事項とは，該
当する特定の状況［例えば，ある種のユーザー，仕事 (task) ，環境及び技術］においてだけ適合するのが
望ましい推奨事項である。これらの条件付き推奨事項は，まず，現存の関連文献及び実験的論拠を検討し
た上で，それらを一般化，定式化し，インタフェースの設計者及び／又は評価者が使用できる推奨事項と
したものである。各推奨事項の論拠となる原文献を，附属書B（参考）に示す。
この規格を使用する設計者は，開発するインタフェースがこの規格の推奨事項に適合しているかを判断す
る必要がある。同じように，評価担当者及び購買担当者は，ある製品がこの規格の推奨事項に合っている
かを判定する手段を必要とする。この規格中の推奨事項のすべてを適用することを求めているのではなく，
該当するものだけを適用するのが望ましい。この規格の条件付き推奨事項の適用可能性と適合を評価する
手続きの例を附属書Aに掲げる。各節中の推奨事項の意図することを明らかにするために，各主要な節の
始めに設計目標を規定する。
この規格を適用することによって，書式記入対話の全体的な質が向上すると期待されるが，この規格は（他
2
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
の規格と同様に）インタフェースの品質を保証するものではない。品質というものは，ユーザー，購買者
及び他の書式記入対話関係者たち（達）が設定する使いやすさの具体的な判定基準に依存する。また，こ
れらの基準に，この規格に基づいた指定を含ませるのが望ましい。
JIS Z 8520 : 1999では，書式記入対話の設計にも当てはまる対話の原則を述べていることを，覚えておく
のが望ましい。設計者や評価者は，この規格中に含まれる各推奨事項の人間工学上の根拠に関する情報を，
この対話の原則から更に得ることになり，その結果，両立しにくい推奨事項の間の折合いを付ける上での
助けとなる。しかし，折合いを付ける上で考慮すべきことは，この対話の原則だけに限らない。
1. 適用範囲 この規格は，典型的なオフィス作業を行う際に用いる書式記入対話及びダイアログボック
スを利用するコンピュータとの対話についての対話設計，入力設計及び出力設計に関する条件付き推奨事
項について規定する。
参考1. 書式記入対話は，システムから提示された書式又はダイアログボックス上の見出しの付いた
欄に対して，ユーザーがその空欄に記入したり，入力するものを候補一覧から選択したり，
あらかじめ記入してあるものを修正したりする対話である。対話中に，システムが書式に関
連するデータベースを作成したり更新したりする場合が多い。書式記入対話での情報入力は，
キー入力（短縮形で，又は完全形で），又は選択肢一覧からの選択の形を取るのが一般的であ
る。
2. この規格では，VDT画面での書式記入対話，並びにキーボード及びポインティングデバイス
（例えば，マウス）による入力を扱う。さらに，この規格は非テキスト型の書式入力手法（例
えば，リストボックス）及び書式記入対話を活用するダイアログボックスについても扱う。
この規格の推奨事項の幾つかは西洋言語の慣習に基づいていることに注意するのが望ましい。
その他の言語に対しては，その言語固有の読みやすさを配慮して，推奨事項を修正する必要
が生じる場合もある。推奨事項は，設計過程全体を通じて（例えば，設計時に設計者の手引
きとして，ヒューリスティック評価の基盤として，ユーザビリティテスティングの手引きと
して）及び購買過程で活用可能である。
ヒューリスティック評価：
この規格の推奨事項を元に，試作品や製品を検査してユーザーインタフェース上の問題点を
発見する評価手法。数人の評価者で個別に検討し，それぞれ自分の経験や知識から問題箇所
を見付けることが多い。
3. インタフェースの設計は，仕事，ユーザー，環境及び利用可能な技術に依存する。したがっ
て，この規格はインタフェースの設計，及び利用の状況の知識に基づいてはじめて適用でき
るものであり，全部を当てはめるべき規範的規則群として使うように意図したものではない
（JIS Z 8521を参照）。それよりも，設計者が，仕事の内容，及びユーザーの要求事項につい
ての適切な知識をもち，利用可能な技術の使い方を理解していることを前提としている（こ
のためには，実際のユーザーで実験する試験が必要なことも，資格をもつ人間工学専門家と
の相談が必要なこともあるかもしれない。）。
4. 推奨事項は，ユーザーインタフェースの三つの主要要素，すなわち，対話，入力及び出力に
関して与える。
5. 対話設計は，ユーザーが入力をする際に，システムがユーザーを導く方法を決定し，ユーザ
ーが対話を統制できる度合いに影響を与える。ユーザーがうまく状況を把握できて，作業の
3
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
流れを常に統制できるように，及びシステムの特異な性質のため必要となる余計な作業でユ
ーザーをわずらわせないように，ユーザーの実際の作業を支援する書式記入対話を設計する
ことが望ましい（対話の原則を扱うJIS Z 8520をも参照）。この規格では，対話設計を書式記
入構造の設計，フィードバック機能及び適切なナビゲーション手法の提供の面から扱う。
6. 入力設計は，書式欄への記入や修正を容易にするにはどのように入力装置を適用するかにつ
いて扱う。英数字キーボード，機能キー，ポインティングデバイス，音声など（これ以外の
装置も除外するわけではない）の幾つかの入力装置を，行うべき仕事の内容，対話の要求事
項，個人の好みに応じて使い分けることも考慮する。この規格は，各種の入力装置を用いて
の文字入力，選択指定及び操作について，条件付き推奨事項を規定する。
ポインティングデバイス：
ヒトの制御動作を，表示上の制御動作へと転化する装置。
7. 出力設計は，データの一貫した及び見分けやすい画面への表示の仕方を扱う。この規格では，
書式記入対話の出力設計に関する条件付き推奨事項を，欄の内容及び配置，並びに欄のまと
め方の観点から規定する（情報提示の全般的事項については，ISO 9241-12を参照）。
備考 この規格の原国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している）とする。
ISO 9241-17 : 1998 Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs)
−Part 17 : Form filling dialogues (IDT)
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS Z 8512 人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−仕事の要求事項についての指針
備考 ISO 9241-2 : 1992 Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs)
−Part 2 : Guidance on task requirementsが，この規格と一致している。
JIS Z 8521 人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−使用性についての手引
備考 ISO 9241-11 : 1998 Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs)
−Part 11 : Guidance on usabilityが，この規格と一致している。
JIS Z 8524 人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−メニュー対話
備考 ISO 9241-14 : 1997 Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs)
−Part 14 : Menu dialoguesが，この規格と一致している。
ISO 9241-12 : 1998 Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs) −Part
12 : Presentation of information
ISO 9241-13 : 1998 Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs) −Part
13 : User guidance
ISO 9241-16 : 1999 Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs) −Part
16 : Direct manipulation dialogues
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。
3.1
入力欄 (entry field) 書式中の欄でデータを入力するもの。
参考 入力欄には，必す（須）欄と随意欄とがある。
4
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.2
欄 (field) データを入力するための，又はデータを提示するための表示画面上の領域。
3.3
書式 (form) ユーザーが読み取ったり，記入したり，項目を選んだり（例えば，チョイスボタン又
はラジオボタンにより），修正したりする，見出し付きの欄から構成された表示。
参考 ここでいう“書式”は記入用紙の概念に近いもので，証書・願書・届け書などの，決まった書
き方を意味する。一方，情報処理系の規格でも“書式”が使用されているが，情報処理関係で
は“書式”はformatの意味で使用されることが多いので注意を要する。例えば，文書作成プロ
グラムなどでは“書式”は入力や表示の形式を指定するもので，文字のフォント，段落，字下
げなどを指定する際に使用される。
3.4
見出し (label) 入力欄，保護欄，表，コントロール又はオブジェクトに付ける短い説明的な標題。
参考 アプリケーションによっては，見出しを保護欄に分類することもある。
3.5
ナビゲーション (navigation) 書式中の各欄の間，書式の前後及び各書式間を行き来する働き。
3.6
任意欄 (optional field) 必ずしもユーザーが入力，又は修正する必要のない欄。
3.7
保護欄 (protected field) ユーザーが書き換えることができないデータを含む欄。読取り専用欄とも
いう。
3.8
必す（須）欄 (required field) あらかじめ値が入っていないときには，ユーザーが完結しなければ
ならない欄。
4. この規格の適用
4.1
書式記入対話が適切な場合
参考1. 書式記入対話は，多数のデータ項目を入力，又は修正する必要のあるデータ入力作業に適し
ている。書式記入対話が主に用いられるのは，紙の書類からコンピュータへ情報を入力する
場合である。例えば，所得税申告，履修登録，運転免許証申請，注文伝票の起票などがある。
書式記入対話は，アプリケーションソフトのオプション及び媒介変数をダイアログボックス
内で指定するのにも通常用いる。その他の使われ方には，電話を受けながらのコンピュータ
への情報（例えば，注文，予約）入力がある。書式記入対話は，また，コマンド言語で媒介
変数を入力するよりも，必要な媒介変数情報を記入していくほうが容易であるとユーザーが
感じるような複雑なデータ検索要求にも適している。以上あげた種類の仕事は，単調な反復
作業の元と成りかねないことを重視して，しすぎることはない。空欄記入を用いる対話シス
テムのユーザー，購入者及び製作者は，この点を考慮に入れるのがよい。空欄記入を繰り返
して行うような仕事の悪影響を減らす一つの方法は，その対話システムの中に他の仕事をも
取り入れることである（JIS Z 8512参照）。書式中の欄は，必す（須）のものも随意のものも
あり，及び／又は既定値を表示するものもある。
2. 書式記入対話は，次の条件に該当する場合，特に適している，より多数の条件に該当するほ
ど適用可能性は増大する。条件は，ユーザー及び仕事に関して分類してある。
a) ユーザー特性
1) ユーザーは，紙書類の書式はよく使うが，コンピュータの経験は少ない。
2) ユーザーは，キーボードを使うことに慣れている。
3) ユーザーは，中程度以上のタイプ技能をもっている（データの入力に書式記入対話を多用
する場合）。
b) 仕事の要求事項
5
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1) 多数の代替事項を示す必要がない。
2) 紙書類からデータを入力する必要がある。
3) 入力するデータは，顧客から口頭で得られる。
4) 入力の仕方は，ある程度制約できる。
5) ユーザーが，媒介変数を多く指定するコマンドを使用する。
6) 既定値，又は現在の入力値／選択を表示することが重要である。
4.2
推奨事項の適用
参考1. 全般的な人間工学設計目標を，5.の空欄記入の構造から8.のナビゲーションにそれぞれ掲げて
ある。この目標を達成するための各推奨事項には，それが該当する具体的な状況（例えば，
ユーザー，仕事，環境，技術の種類）がある。各推奨事項の記述形式は，推奨事項，備考，
例及び参考とする。
備考，例，及び参考は，必ずしもすべての推奨事項にはない。
2. 推奨事項に対し与えている例は，大体はその推奨事項を具体的に実現した例であるが，ある
ものは望ましい解決法を示している。
個々の推奨事項が，適用可能かを評価し，適用可能であれば，該当する書式記入対話中にその推奨事項
を実現するのがよい。ただし，結果として設計目標に外れたり，全体としての使いやすさを低下させない
という確証があれば，必ずしも推奨事項に従い実現しなくともよい。適用可能かを決定する際，推奨事項
は，一般には該当する箇条における記載順で評価するとよい。適用可能な推奨事項に従っているかを判定
する場合，評価者は，ユーザーが書式記入対話システムを使って仕事を行う状況で製品を評価する，又は
製品の代表的なユーザーを観察するのがよい。
参考 適用可能性を決定する上での，及び推奨事項に従っているかを判定する上での助けとなる見本
の手順を附属書Aに掲げる。
4.3
製品の評価 ある製品を，この規格中の適用可能な推奨事項に適合していると主張するには，その
書式記入対話の要求事項を設定する際に用いた手順，並びにその書式記入対話を開発する及び／又は評価
する際に用いた手順を明確に指定しなければならない。手順指定の詳細度は，関係者間の協議事項とする。
この規格を使用する者は，附属書Aに与える手順を活用してもよいし，それぞれの開発及び／又は評価
環境に合わせて同様な別の手順を作り上げてもよい。
5. 書式記入対話の構造 コンピュータがそのデータや情報をどう処理するかにかかわりなく，ユーザー
にとって自然なやり方で，情報やデータをユーザーが入力できるように，書式記入対話を設計するのがよ
い。書式記入対話は，コンピュータによる処理の仕方よりはユーザーの必要性を反映するのがよいし，対
話の組み立てが，ユーザーの期待，仕事の要求事項及び入力媒体と調和しているのがよい。また，コンピ
ュータによって提示させる書式の全体構造は，ユーザーが容易に理解できるのがよい。
5.1
一般
5.1.1
標題 書式，ダイアログボックスなどの入力画面には，その入力画面の目的を分かりやすく示すた
めの，及び他の書式と区別するための，標題を（通常上部に）付けるのがよい。入力画面の表示をもたら
したコマンド，又は選択項目と，標題とが対応しているのがよい。
5.1.2
視覚的符号化 仕事上必要とするか，又はユーザーの入力したもの，既定値及びあらかじめ入力し
たデータを区別することが仕事上必要か，又はそうすることによって仕事が促進される場合，見分けやす
い視覚的符号化を施すのがよい。
6
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.1.3
書式の表示密度 書式記入対話では，表示する文字情報の表示密度（画面に表示可能な総文字数に
対する表示文字数の割合）を限定するのがよい。ほとんどの場合，上限値40%を推奨する（ISO 9241-12
の5.4.2を参照）。
5.1.4
教示 たまたま，又は時折利用するユーザーが，書式上にデータを入力する場合，書式中を移動す
る，書式を完成させる，保存する，及び送信するについての教示を表示する（又はヘルプ機能を介して容
易に参照できる）のがよい。
5.1.5
構造の概観 書式の構造が複雑な場合，書式構造の概観又は構造の視覚提示をユーザーに与えるの
がよい。
5.2
配置
5.2.1
紙の書類 コンピュータへの入力の元データとして紙の書類が使われる場合，書式記入対話の画面
は，項目の順序，項目の組分け方，入力値の単位（例えば，mmかmか）その他の点で書類の構造と食い
違わないように設計するのがよい。
参考 元書類構造との一貫性は，配置上考慮すべき重要事項である。しかし，書類に採用されている
配置が能率的な仕事の遂行と両立しない場合，元書類の設計し直しは検討に値する。紙への記
入書式と，コンピュータへの記入書式とをそろえられない事情があれば，コンピュータへ入力
する際の都合を犠牲にしても，紙の書式への記入を能率よく行えるようにする方がより重要と
なることがある。
5.2.2
元書類がない場合 書式記入対話が元書類に従って行うものでない場合，入力欄は機能，重要度な
どでまとめるか（ISO 9241-12の5.6Groupsを参照），又はユーザーの観点から最適な入力順序とするのが
よい。
参考 データが顧客から与えられる場合，データの入力順序は顧客の必要性に依存する（例えば，電
話による販売活動）。ときによっては，ユーザーを誘導するために，書式を入力に応じて動的に
変更しながら提示してもよい。
5.2.3
必す（須）欄及び任意欄 書式が，ある機能的な，又は論理的な欄のまとまり内で，必す（須）欄
と任意欄の両方を含む場合，ユーザーの仕事にとって不適切でない限り（例えば，元書類と一致しないな
ど），必す（須）欄を前に置くのがよい。
参考 必す（須）欄を任意欄より先に扱わせるようにタブ順序を設定しておくことが適切な場合もあ
る。
5.2.4
英数字欄の並べ方 使用言語にかなって（適って）いれば，英数字入力欄は縦に並べて，各列内で
は左寄せとするのがよい。
参考 これは目による走査を向上させ，しばしば欄から欄へと移動するのに必要な打鍵数を最小化す
る。
5.2.5
数値欄の並べ方 入力欄の，あるまとまりのすべての欄が，数値入力用であり，各欄の長さがそろ
っていない場合，これらの欄は右寄せに表示するのがよい。数値欄が小数点をもつ場合には，小数点位置
でそろえるのがよい。
5.2.6
欄に許される値 その欄で許される値についての情報を与えるのがよい（すなわち，書式上に，又
は求めに応じてその情報を表示する。）。
5.2.7
見出しの長さが不ぞろい 文字欄又は英数字欄が縦に並んでいて，見出しの長さがかなりまちまち
であり，仕事上順次にデータ入力を行う場合，見出しを右寄せに，欄を左寄せにするのがよい。
7
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
例
氏名 ：
生年月日： / /
職業 ：
性 ： （男／女）
5.2.8
見出しの長さがほほ同一 文字欄又は英数字欄が縦に並んでいて，見出しの長さがそれほどまちま
ちでない場合，見出し，欄とも左寄せにしてもよい。
例
氏名 ：
年齢 ：
性別 ： （男／女）
学校名：
5.2.9
多数の同種欄 一つの見出しを多数の同種欄（例えば，表）に対して用いる場合，見出しは列に対
してはその上方に，行に対してはその左方に置くのがよい。
5.2.10 複数ページ
a) 複数ページの書式を使う場合，書式中の，又はウィンドウ標題領域中の一貫した場所で，各ページを
識別できるのがよい，及びそのページの書式全体の中での位置が明らかになるような形式とするのが
よい。
例 書式上部の標題近くに，“ページ1/3”と示す。
b) 書式が列から成っているのであれば，各ページに各列の見出しを表示する。
5.3
欄及び見出し
備考 次に述べる推奨事項の多くは，ISO 9241-12でも通論的に扱われていることに留意するとよい。
5.3.1
固定長欄 文字入力欄が固定長である場合，その長さを明示的に示すのがよい。
例1. 一定幅の字体を用いる場合は，ユーザーが入力すべき字数だけ下線を引いた欄を提示する。
例2. 比例幅の字体を用いる場合は，欄の長さを正確に示すような一連の文字を提示する。
5.3.2
必す（須）欄への入力と任意欄への入力 必す（須）欄及び任意欄は，ユーザーがどちらの種類か
を直ちに見て分かるように提示するのがよい。
例1. 必す（須）欄を示すのに下線を，任意欄を示すのにピリオドを用いる。
例2. 必す（須）欄は枠で囲み，任意欄は囲まない。
例3. 必す（須）欄と任意欄を区別するのに色や濃淡を変える。色を用いる場合には，単色の表示装
置上でも見分けのつく色を用いる。
備考 必す（須）欄，任意欄の区別表示は，読取り専用の欄と区別の付くこと。
5.3.3
修正可能欄と修正不可能欄 修正できる欄と修正できない欄（読取り専用欄）とをユーザーが容易
に見分けられる適切な表現（例えば，字体，色など）が望ましい（ISO 9241-12の5.10.1を参照）。
5.3.4
説明的な欄見出し 各欄の見出しは，入力すべき内容を明りょうに，及びあいまいさなく説明して
いることが望ましい。
5.3.5
区別の付きやすい見出し 区別の付きやすい言葉及び／又は表現法（例えば，位置，境界，字体，
色）を入力欄の見出しとして使用することが望ましい。そして入力欄とデータ，教示などとを混同するこ
とのないように，採用した方式を一貫して書式全体に適用することが望ましい（ISO 9241-12の5.9.2を参
照）。
8
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.3.6
記号又は単位 ユーザーが入力欄の値を解釈するのに必要がある場合，記号や単位（$，f，%，mph，
cm，lなど）を見出しに添えるのがよい（ISO 9241-12の5.9.9を参照）。
備考 欄を縦配置にする場合は，列の見出しに記号や単位を加えてもよい。
5.3.7
手がかり データを入力する形式についての手がかり（例えば，時間の場合の “hh : mm : ss”）を，
入力欄中に，又は欄の見出し中に表示することが望ましい。入力に略記号を用いる場合，その意味がユー
ザーに明らかなことが望ましい（例えば，Yes又はNoを表すのに，Y/Nのような手がかりを与える）。
5.3.8
欄見出しの先頭文字は大文字に 読みやすさを高めるため，欄の文字見出しの先頭文字は大文字と
することが望ましい。見出しがロゴ又は頭字語（例えば，JIS）の場合，又は慣用的に各単語の先頭を大文
字にする必要がある場合を除いて，先頭文字以外はすべて小文字とするのがよい。
6. 入力の考慮事項 ユーザー入力について配慮すべき事項には，対話を常時ユーザーに制御させること，
ユーザーが誤りから容易に復旧できること，及び十分な仕事の遂行に必す（須）ではない情報，又はシス
テムから入手できる情報の入力をユーザーに対して要求しないことなどがある。
6.1
一般
6.1.1
カーソル移動 ある入力欄から次の入力欄へとカーソルを移すために必要なユーザーの動作は，最
小限にとどめることが望ましい。
例 ある入力欄から次の入力欄へ移るためにタブキーを用いる。
6.1.2
欄を埋め切らない入力 入力する必要のある文字数が欄の途中までであっても，ユーザーは直ちに
次の欄に移ることができるのがよい（すなわち，欄を最後まで埋めるために空白を入力する必要はない。）。
6.1.3
既定値
a) 既定値が得られ，既定値を与えることが仕事上適していれば，既定値を欄中に含ませることが望まし
い（5.1.2参照）。
b) 文字入力欄中の既定値は，一般に使われている編集コマンドで編集できることが望ましい。
6.1.4
入力装置の切換え 仕事に適していれば，書式記入作業中でユーザーが入力装置を切り換える必要
性は最小限にとどめることが望ましい。
例1. ある書式の中で，文字の入力を必要とする欄と，ポインティングデバイスを用いても入力でき
る欄とは別々に組分けする。
例2. 適切であれば，ある一つの欄で複数のデータ入力方法が使えるようにする。
例3. 書式の各欄へ，どの入力装置を用いても行き来できる。
6.1.5
ポインティングデバイス ある書式において，入力にポインティングデバイスを使うこともできる
場合，欄の間を行き来するのにも，それを利用できることが望ましい。
6.2
英数字文字入力
6.2.1
入力の端寄せ 欄中に左又は右寄せに入力する必要がある場合，端寄せをユーザーでなくシステム
に行わせるのがよい。
6.2.2
先頭のゼロ 数値入力で先頭にゼロ記号を幾つか入れる必要がある場合，ユーザーではなくシステ
ムに先頭のゼロ記号を補わせるのがよい。
6.2.3
複数行 欄が複数行のテキスト（すなわち，文又は段落）を含む場合には，次による。
a) 入力領域の大きさ 複数行入力する入力領域の大きさを明示するのがよい。
例 下に示すように入力領域の周りを枠で囲む。
9
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
この欄へのデータ入力は枠内に限られています。
この枠の外へは入力できません。
b) 自動折返し 自動折返しの機能を備えていて，単語が分断されないことが望ましい。
c) 編集及びナビゲーション 標準的なテキストのナビゲーション及び編集慣行を用いることが望ましい。
6.2.4
排他的な欄 幾つかの欄が互いに排他的であるとき，それらの欄のうちのどれか一つだけが使える
ことを示す視覚的な目印を与えることが望ましい。
例 ダイアログボックス中でラジオボタンを使う，又は“又は”という言葉を使う。
6.2.5
相互関係規則 入力欄の間の複雑な“もし…ならば”型相互関係規則を避けることが望ましい（例
えば，もし欄1に “Y” を入力したら，欄2と4は空白のままにする， “N” を入れたら欄2には…を入れ
る，など），若しくはユーザーが選択できる欄，又はユーザーに見せる欄を限定して，それら相互関係規則
をシステムに自動的に扱わせることが望ましい。
備考 欄の間の相互関係がどうしても必要な場合，システムによって自動的に必要な欄の間を移行さ
せること，及び相互関係に従って入力できる欄を視覚的に示すことを検討する。
6.2.6
文字入力欄の大きさ 文字を入力する各欄は，予想できる大多数の入力量をスクロールなしで収め
るのに十分な大きさであるのがよい。
6.3
選択入力
参考 選択入力の種別には，次のものがある。
− 排他的選択 その中からどれか一つだけを選択可能な項目のグループ。
− 二項選択 二つの状態の間の選択，例えば，オン／オフ，起動／休止。
− 非排他的選択 その中から複数個を選択可能な項目のグループ，すなわち，選択が互いに
独立である。
6.3.1
限定選択肢 受入れ可能な選択肢が限定され，あらかじめ決められている場合，可能な選択肢を示
し，その中から選ぶ機構をユーザーに与えることが望ましい。
例1. ポップアップメニュー，又はリストボックスを用意する。
例2. ソフトウエアで実現した操作具，すなわち，物理的操作具と明確に，又は経験上似た図表現（例
えば，ボタン，スライダ，ラジオボタン，チェックボックス）を利用する。
6.3.2
見分けやすい視覚上の手がかり アプリケーション中で使われるいろいろな選択入力の種類を区
別できるように，見分けやすい視覚上の手がかりを用いるのがよい。
例1. 排他的選択を円で（例えば，ラジオボタン），非排他的選択を正方形で（例えば，チェックボッ
クス）示す。
例2. 排他的選択をひし（菱）形で，非排他的選択を正方形で示す。
例3. 排他的選択を隣接した長方形で，非排他的選択を離れた長方形で示す。
6.3.3
メニュー 欄へ入力する項目を，ユーザーが既知の選択肢群中から選ぶ場合，入力技法としてメニ
ューを検討するとよい。メニューの利用については，次による。
a) 視覚的手がかり 選択肢の一覧を常時表示していない限りは，欄と関連したメニューがあることの視
覚的手がかりを与えるのがよい（例えば，欄見出し中の矢印，又は入力データを囲むボタン中の矢印
で）。
10
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
例
備考 すべての欄がこのような特徴をもっている場合，視覚的手がかりは省いてもよい（JIS Z 8524
参照）。
b) 欄の値 書式中の欄には，直前にメニューから選んだ項目を，その欄の現在値として提示するのがよ
い。
例
6.3.4
リスト ユーザーが多数の及び／又は可変個の値群から一つ又は複数の項目を，選択しなければな
らない場合，又はユーザーが自分に合わせて選択候補を作り変えることができる場合，リスト（スクロー
ル付きでも，スクロールなしでも）の使用を検討するとよい。リストの使用については，次による。
a) 視覚的手がかり 選択したものと選択していないものとを，ユーザーが区別できるための視覚的手が
かりを与えるのがよい。
例 選択した値にチェックマークを付ける，又は強調表示する。
b) 項目数の多いリスト リストの項目数が極端に多い場合，適切な論理的順序（例えば，英字順，数値
順，日付順）で提示すること，及びユーザーがリスト内を素早く探し回ることのできる仕組みを提供
することが望ましい。
例1. リスト項目の先頭文字をキー入力することで，ユーザーはリストの該当部分へ直ちに移ること
ができる。
例2. リスト上で項目へ迅速にたどり着くのに，ユーザーは直接操作の仕組みを利用できる（ISO
9241-16参照）。
6.3.5
画面ボタン ユーザーが少数（2〜5）の項目から選択すればよく，かつ，選択したら直ちに値を有
効としてよい場合，画面ボタン（JIS Z 8524の3.26参照）の利用を考慮することが望ましい（ISO 9241-16
も参照）。
6.3.6
選択用ボタン ユーザーが排他的な選択項目群から選択する場合，状態に応じてその見かけを変え
る選択用ボタンを検討するとよい（例えば，ラジオボタン）。
選択用ボタンの使用は，次による。
a) 選択項目群 排他的な選択用ボタンは，二つ以上を組にして提示することが望ましい。
b) 既定の選択 欄が既定値をもつ場合，欄を初めて表示するときに，又は代わりのものをまだ選択して
いないときに，既定値としての選択を，選択済みの形で表示するのがよい。
6.3.7
2項選択 ユーザーが2項状態の選択を多数行う必要があり，かつ，十分な表示の余地がある場合
には，選択されると外観が変わる（例えば，塗りつぶされる， “X” やチェックマークなどが入る）2項状
態ボタン（チェックボックス，ステートボックス）を検討するとよい。
2項選択は，次による。
11
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
a) グループ提示 ある仕事に関連した2項状態ボタンは，個別にではなくまとまりとして提示すること
が望ましい。
b) 状態の表示 書式を提示したとき，2項状態ボタンはその現在値を視覚的に示すことが望ましい。
6.3.8
ステッパーボタン ユーザーが幾つかの選択をする必要があり，表示の余地が限られている及び／
又は選択肢を頻繁に変更する必要がない場合，選択肢一覧を巡回させるステッパーボタンの使用を検討し
てもよい。
例 選択したものを表示するボックスと，選択肢中を巡回させるための矢印ボタン
ステッパーボタンの使用は，次による。
a) 初期選択 最も妥当な既定値を開始時に選択済みの形で表示することが望ましい。
b) 値のキー入力 値を手早く設定するために，ユーザーが値を直接キーボードから入力できることが望
ましい。
6.4
制御
6.4.1
処理前の訂正 ユーザーは，書式をコンピュータに処理させる前にいつでも，書式を始めの状態に
戻し改めて取り掛かれること，入力を取り消せること，入力を変更できることが望ましい。
6.4.2
誤りの識別と箇所指摘
a) 正当性検査によって誤りのある欄が発見され，かつ，仕事上適切な場合には，誤りのある欄を指摘し，
カーソルを誤りのある先頭の欄に置くこと，及びユーザーが入力を訂正するために容易に誤りのある
欄へと移動できることが望ましい（ISO 9241-13の9.4.5を参照）。
例 誤りのあるすべての欄を，反転表示で強調する。
b) 欄の間に相互関係があり，かつ，仕事上適切な場合には，相互の関係から生じる潜在的な誤りを指摘
するのがよい。
6.4.3
データの入れ直し ある欄に誤りが含まれている場合，ユーザーは誤った部分だけの修正で済むこ
とが望ましい（ISO 9241-13の9.4.4を参照）。
6.4.4
扱えない領域 ユーザーの入力に使えない表示領域（例えば，読取り専用欄）は，ユーザーには扱
えないようにすること（すなわち，カーソルを置けないようにする），及び扱えないことを示す視覚的な手
がかりをその領域にもたせることが望ましい。
6.4.5
送信を容易に 書式を送信する必要がある場合には，欄に入力したものを，単純で明示的な動作に
よって処理のためにコンピュータへと送信できることが望ましい。
備考 カーソルが書式のどこにあっても送信開始の動作が可能である（すなわち，ユーザーは送信す
るために特定の欄へと移動せずに済む）。
6.4.6
ユーザーによる制御 次のような動作が提供されているにもかかわらず，動作の実行方法がユーザ
ーにとって明らかでないなら，それらの実行方法を書式に示すことが望ましい。
− 書式が完結したことをシステムに知らせ，新たなデータを入力するため空の書式（もし適して
いれば，既定値を添えて）を表示し直す動作。
− 書式が完結したことをシステムに知らせ，以前に入力完了した書式又は既定版の書式（テンプ
レート）を再表示する動作。
− システム中のデータを全く変更せずに書式から脱ける操作，例えば， “Escape” 又は “Cancel”
機能を使う動作。
− “undo” を使う動作。
12
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.4.7
一時保存 仕事に適切で，システムの制約が許す場合，ユーザーが一時的に書式を離れ（例えば，
必要なデータがその場にないとき），書式全体の入れ直しをすることなく後ほど戻れるように一時保存機能
を用意するとよい。
参考 一時保存機能が用意されている場合，保存済みの同種の書式が既にある状態で，書式の入力を
再開するときには，保存した書式で続行するか，新たな書式を扱うかをユーザーが選択できる
と好都合である。
6.5
欄内容の正当性検査
6.5.1
単一欄の正当性検査 システムに余力があれば，データ入力システムは，受け入れる前に，各欄の
入力を各欄ごとの個々の基準に基づき，検査することが望ましい。欄の値の範囲があらかじめ決められて
いるなら，検査の基準は欄に入力された値がその範囲に入るかをただ調べるだけでよい。
6.5.2
複数欄の正当性検査 書式中の欄の間，又は同種の他の書式中の欄との間に依存関係がある場合，
次の正当性検査をも考慮してみてもよい。
a) 同じ書式中の他の欄に入力済みのデータ。
例 “子供有り？”欄が“否”であれば，“子供の年齢”欄に入力を許さない（6.2.5参照）。
b) 他の書式の同じ欄に入力済みのデータ。
例 ある欄がキーとなる欄で，その値は一意でなければならない。この欄の値が同種の他の書式で既
に使われていないかをシステムが検査する。
7. フィードバック 対話を制御するのに，誤りを見付けるのに，及び何を次にすべきかを決めるのに役
立つような情報をユーザーに与える必要がある。
7.1
復唱表示 (Echoing) ユーザーが打けん（鍵）した各文字を，打けん（鍵）ごとに表示することが
望ましい。
参考 復唱表示が望ましくない場合もある［例えば，暗証記号の入力時には，実際に打けん（鍵）し
た文字の代わりに， “*” のように識別できない文字を復唱表示する］。
7.2
カーソル及びポインターの位置 カーソルが，書式のそのとき表示されている部分内にある限りは，
常にその位置が明りょうに示されることが望ましい。ポインティングデバイスが使える場合，ポインター
の位置は常に明りょうに示されることが望ましい（ISO 9241-16の6.2.13参照）。
7.3
欄中の誤り ある欄に誤りが含まれている場合，仕事上適切であり，かつ，システムに余力が有れ
ば，欄への入力が完結したら直ちに誤りの通知を与えることが望ましい（例えば，誤りの部分を強調表示
する，又は誤りの性質や正しい入力についての情報を提供する）（ISO 9241-13の9.4.4を参照）。
備考 使用装置が音を出せるものであれば，誤りに注意を向けるために警告音を与えてもよい。
7.4
送信の確認 システムは，ユーザーに対して，書式に入力したものの送信をシステムが受け付けた
という確認を与えることが望ましい。
7.5
データベースの変更 書式記入対話がデータベースに対して変更を及ぼすならば，データベースが
更新されたというフィードバックをユーザーに与えることが望ましい。
8. ナビゲーション ユーザーは，書式中の仕事で必要な部分を扱うためのナビゲーションの方法を必要
とする。どの方法を選ぶかには，ユーザーの母集団を，及びユーザーの作業の流れとの整合性を考慮する
必要がある。
13
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8.1
カーソルの初期位置 書式を最初に表示するとき，カーソルをユーザーが最初に入力すべき，又は
最初に入力するはずの欄に自動的に置くことが望ましい。
8.2
欄の間の移動
a) あるグループ中の欄を行き来したり，もし適切なら，他のグループの離れた欄へと移行する働きをユ
ーザーに提供することが望ましい。
例 タブキー，カーソルキー，又はポインティングデバイスを欄の間を移動するのに使う。
b) 書式中の特定の欄に手早く到達する必要があれば，そのための機構を用意するのがよい。
例 見出し又は番号を用いて，その欄へ移行する。
8.3
初めの欄への戻り 仕事上適切であれば，書式中の初めの欄へ戻れるようなキー又はコマンドを用
意することが望ましい。
8.4
欄移行 (Tabbing)
8.4.1
終わりまで必ずしも入力しなくてもよい欄 書式中の欄が必ずしも終わりまで文字を埋めなくて
も済む欄であるか，又は終わりまで文字を埋める必要のある欄と混じっている場合，欄から欄へとユーザ
ーの手で移行する手だてを用意することが望ましい。
8.4.2
終わりまで必ず入力する欄 書式のすべての欄が終わりまで文字を埋める必要があり，その書式が
覚えやすい場合，欄から欄へと自動的に移行する自動欄移行を備えることが望ましい（すなわち，欄の埋
めるべき最後の文字が入力されたら，カーソルは自動的に次の欄へ移行する）。
参考 ユーザーの期待に添うものであり，誤りや遅れを頻発させない場合，及び誤りを訂正するため
に逆方向の欄移行が許されている場合にだけ，自動移行は適している。
8.4.3
両方式の併用 人手による欄移行と自動欄移行は，両方式が混在しても成績を低下させない確証が
ない限り，一つの書式記入対話の中で混在させないことが望ましい。
8.4.4
排他的な欄 書式中に互いに排他的な欄がある場合，そのうちの一つの欄を選んだら残りの欄を自
動的に飛ばすことが望ましい（6.2.5も参照）。
8.4.5
書式の区分 書式が意味のある情報群（区分）に分けられている場合，それら区分間を行き来する
働き，すなわち，次の区分へ移るのに今の区分の最後の欄まで移行しなくても済むような働き，をユーザ
ーに与えることが望ましい。
8.4.6
レコード循環 データが順次レコードの形に編成されていて，レコードがもつデータを書式が表示
する場合，レコードを進めたり戻したりする機構を提供するとよい。
8.4.7
ポインティングデバイス及び複数書式 ポインティングデバイスを入力に用いていて，複数の書式
を仕事上使用する場合，ポインティングデバイスを用いて書式間を行き来することができる機構を提供す
るとよい。
8.5
スクローリング
8.5.1
欄のスクロール 欄に表示するデータの最大長が欄の長さを超える場合，スクロールの機構を用意
するとよい。
備考 自動折返しは，文字入力の場合にだけ検討する。
8.6
書式の選択 あるアプリケーションで多種の書式を扱う場合，特定の書式へ移行する機構及び書式
間を移行する機構をユーザーに与えるとよい。
8.6.1
書式への直接移行 仕事上適切で，書式が相互関連なく扱える場合，名前で呼び出したり，メニュ
ーから選んだり，書式を収納しているオブジェクトを直接操作によって選んだりすることで，ユーザーが
各書式を直接選択できることが望ましい。
14
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8.6.2
書式間の移動 書式を相互関連なく扱うことができ，かつ，仕事上適切ならば，あらかじめ規定さ
れた順序で並ぶ書式間を，ユーザーが入力を失うことなく行き来できることが望ましい。
8.6.3
階層水準間の移動 一群の書式が階層構造を成している場合，その階層中のすぐ上の水準，及びす
ぐ下の水準へと移動できる働きをユーザーに提供することが望ましい。
8.6.4
初期書式への戻り 一群の書式が階層構造を成している場合，どの書式からでも初期書式（すなわ
ち，階層の最上部の書式）へ戻る簡単な手段を，ユーザーに提供することが望ましい。
8.6.5
ウインドウ環境での書式 ウィンドウ環境において複数の書式を表示できる場合，直前に選ばれた
書式だけを活性化し入力に備えるのがよい。
備考 しかしながら，ユーザーが切り換えて他の書式を活性化できることが求められる。
8.6.7
既定の書式 総体的に，又は特定の仕事，ユーザー，環境，技術のもとで，特にある書式が多用さ
れそうであれば，その書式を初期書式（すなわち，アプリケーション起動時にシステムが自動的に画面に
表示する書式）とするのがよい。
15
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書A（参考） 適用可能性及び適合を査定する手順例
1. 一般 この附属書は，この規格中の適用可能な推奨事項が満たされているかを決める手順の例を与え
る。記述してある手順は，手引きとしてのものであり，この規格そのものの代用として使用すべき厳密な
過程ではないことを留意することが望ましい。この手順は，二つの段階から構成する。
− 該当する推奨事項を決める。
− 該当推奨事項へ適合しているかを決める。
インタフェースの設計は，仕事，ユーザー，環境及び利用可能な技術に依存する。したがって，この規
格はインタフェース設計の知識及びインタフェース利用状況の知識があってはじめて適用できるものであ
り，全部を当てはめるべき規範的規則群として使うように意図したものではない。それよりも，設計者が，
仕事の内容，及びユーザーの要求事項についての適切な知識をもち，利用可能な技術の使い方を理解して
いることを前提としている（このためには，実際のユーザーで実験する試験が必要なことも，資格をもつ
人間工学専門家との相談が必要なこともあるかもしれない。）。
評価手順は，代表的ユーザーの分析，その代表的な，及び重要な仕事の分析，並びに代表的利用環境の
分析に基づくことが望ましい。書式記入対話の評価は，一般に次の二つの場合に分けられる。
− ユーザー及びユーザーの仕事が既知の場合，代表的な利用環境で代表的な及び重要な仕事を行うとい
う状況下で，評価者が製品を評価する，又は製品の典型的ユーザーを観察する。
− 具体的ユーザー及び利用環境が未知の場合，評価対象である製品中のすべての書式を，評価者が評価
する。
ある製品が，ある推奨事項を満たしているかどうかの決定は，上述の評価中で扱った書式に基づいて行
うのがよい。この規格中の推奨事項を満たすもの以上に優れていることを示すことのできる書式記入対話
も，この規格の推奨事項を満たすものとして受け入れる。
この規格を使用する者は，評価する書式の一覧（例えば，すべての書式，又はある仕事に関連する一部
の書式），適用可能かどうかを決めるのに用いた方法（3.に記述），適合しているかを判定するのに用いた
方法（4.に記述），及びその結果を列挙して，書式記入対話が推奨事項を満たしているかを示してもよい。
2. 適用可能性 推奨事項の適用可能性は，次の二つの要因に基づく。
− 条件部分が（もし箇条にあれば）成立するか否か。個々の推奨事項は，箇条の条件部分が成立すれば，
適用可能である。例えば，たまにしか使わないユーザーが，データを書式上に入力することがありそ
うな場合は，本体5.1.4は，適用可能となる。
− 設計環境：ユーザー集団が未知である，仕事に差異がある，オフィスに騒音が多い，画面の分解能が
異なる，ポインティングデバイスが用意されていないなどのユーザー・仕事・環境及び技術上の制約
で，ある推奨事項が適用できない場合がある。しかし，設計環境が，ある推奨事項で言及しているユ
ーザー特性，仕事又は技術上の特徴に該当すれば，その推奨事項は適用可能とする。例えば，与えら
れた一覧から選択する形で書式への入力が可能な場合，本体6.3の条件付き推奨事項を適用可能か検
討することが望ましい。
ある推奨事項が，適用可能であるかを決める上で利用できる方法には，次のものがある。
システム資料の分析
16
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
資料的論拠
観察
分析的評価
経験的評価
次の3.では，適用可能性の決定手法について詳しく述べる。
3. 適用可能性手法の解説
3.1
システム資料の分析 システム資料の分析とは，書式記入対話の全般的，及び個別的性質を記述し
ていそうなすべての文書の分析を指す。それらには，システムの，及びユーザーの要求事項を含んだ設計
資料，操作説明書，ユーザーの手引きなどが含まれる。例えば，あるアプリケーションのシステム要求事
項に従えば，書式への入力に英数字キーボードだけを利用することが分かる。
3.2
資料的論拠 資料的論拠とは，仕事の要求事項及び特性，作業の流れ，ユーザーの技能，適性，習
慣及び癖，類似システムの設計からの試験データなど，文書化された関連する情報すべてを指す。これら
の情報は，ある推奨事項が適用可能かの判定に役立つ情報として使えることもある。例えば，書式の先頭
に任意欄を置くのが，ユーザーの行う仕事の上では適切でないこと（推奨事項本体5.2.3）を，タスク分析
データが示している場合がある。
3.3
観察 観察とは，ある観察可能な性質をもつか（例えば，入力に原文書が使われるか）について，
書式記入対話を検討又は点検することを意味する。観察は，書式記入対話を系統立てて調べ，ある推奨事
項の適用可能性に関連する特定の性質をもつかを判定するのに必要な技能をもっていれば，誰にでも可能
である。もともと自明なものだから，観察結果は別の人間によって直ちに確認できる。
3.4
分析的評価 分析的評価とは，書式記入対話の性質についての適切な（すなわち，その性質に関し
ての）専門家による“有識者的”判断のことである。この方法は，一般に，他の情報及び知識の文脈のも
とでだけ判断できるような性質の評価に使われる。他にも，分析的評価は，システムが設計文書の形でだ
け存在したり，経験的評価用にユーザー母集団が得られなかったり，時間及び資源に制約がある場合に適
切であろう。分析的評価は，ある推奨事項が適用可能か，例えば，一時保存の機能がユーザーの仕事にと
って適切か（推奨事項本体6.4.7），を決定するのに使うことができる。
分析的評価は，書式記入対話の関連する性質を判断するのに必要な技能及び経験をもつ適切な資格者な
ら行うことができる。性質が人間工学的原理の適用にかかわる場合は，専門家はソフトウェア人間工学に
通じている必要がある。性質が，作業環境，システム特性，その他の設計の側面にかかわる場合は，判定
者はその関連領域の専門家である必要がある。
3.5
経験的評価 経験的評価とは，代表的な最終ユーザーを用いた推奨事項の適用可能性を判定するた
めの試験手続きの適用を指す。この方法は，プロトタイプ又は実システムが利用でき，予想される又は実
際のユーザー層を代表するユーザーが参加できる場合に最も向いている。多種の試験手続きを使用できる
が，どの場合でも，被験者は，最終ユーザー集団を代表していて，結果をユーザー集団全体に一般化でき
るほど十分な人数とする必要がある。例えば，欄への記入完了直後にすぐフィードバックを与える場合と，
書式が完成しコンピュータへ送り出す前にフィードバックを与える場合の両条件のもとで，代表的ユーザ
ーに欄への記入，訂正を行わせて，欄への記入を完了した時点で誤りのフィードバックを与えるべきかど
うか（推奨事項本体7.3）を判定する経験的評価を行う。
経験的評価は，試験方法及び評価手法に適切な技能をもつ者が実施すべきであることを留意するのがよ
い。
17
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4. 適合 ある推奨事項を，2.で述べた判定基準に基づいて適用可能とした場合，次にその推奨事項が満
たされているか否かを判定する必要がある。適合性は，次に挙げる幾つかの方法を用いて決定する。
備考 各推奨事項について適合を決める上で適した方法は，表A.1のチェックリスト中に推奨事項ご
とに掲げてある。
測定
観察
資料的論拠
分析的評価
経験的評価
適用可能性判定の結果は，しばしば適合を判定する上で重要であることを注意しておく。次に種々の適
合手法について詳しく述べる。
5. 適合手法の解説（参考）
5.1
測定 測定とは，書式記入対話の性質に関する何らかの変量を測ること又は算出することを指す。
そのような性質の例として，画面の表示密度がある。適合は，測定から得られた値を，推奨事項での値と
比較することで判定する。
5.2
観察 観察とは，ある観察可能な条件が満たされているか（例えば，書式上で教示が与えられてい
るか，各欄は縦に並べて，左寄せにしてあるかなど）を確認するため，書式記入対話を検討又は点検する
ことを意味する。観察は，書式記入対話を系統立てて調べ，観察可能な性質についての箇条に従っている
かを判定するのに必要な技能をもっている人であれば，誰でも可能である。観察された性質と推奨事項と
を比較して，適合を判定する。
5.3
資料的論拠 適合の場合には，資料的論拠とは，条件付き推奨事項に対する書式記入対話の適合に
関連した文書情報すべてを指す。そのような情報には，ユーザーの習慣又は癖，プロトタイプでの試験デ
ータ，類似システムの設計からの試験データなどが含まれる。例えば，日付の入力にmm/dd/yyが適切な
手がかりになるかを，類似システムの試験データから検討する場合がある。この場合，基本的に，その推
奨事項に対する類似システムでの適合の資料的論拠に基づいて，適合を判定する。
5.4
分析的評価 3.4で述べたように，分析的評価とは，書式記入対話の性質についての適切な（すなわ
ち，その性質に関しての）専門家による“有識者的”判断のことである。この方法は，他の情報及び知識
の文脈でだけ判断できるような性質の評価に，一般には，用いる。他にも，分析的評価は，システムが設
計文書の形でだけ存在したり，経験的評価用にユーザー母集団が得られなかったり，時間及び資源に制約
がある場合に，適合を査定する適切な方法となる。例えば，区別の付きやすい見出し（本体5.3.5）への適
合を判定するのに，分析的評価を利用する。この例で“区別の付きやすい”は，判定によるべき事柄であ
る。
分析的評価は，書式記入対話の関連する性質を判断するのに必要な技能と経験とをもつ適切な資格者な
ら行うことができることは，3.4で指摘した。適合の場合には，専門家は，設計案の適切さ及び使いやすさ
を確実に判断するのに必要な技能と知識とをもつ必要がある。分析的評価は，設計の筋道の正しさを検証
できても設計の正しさを検証できないことを注意するとよい。結果の正当性の検証は，経験的評価を使用
してだけ可能である。
18
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.5. 経験的評価 経験的評価とは，代表的な最終ユーザーを用いた，推奨事項の適合性を判定する試験
手続きの適用を指す。3.5で述べたように，この方法は，プロトタイプ又は実システムが利用でき，予想さ
れる又は実際のユーザー層を代表するユーザーが参加できる場合に最も向いている。多種の試験手続きを
使用できるが，どの場合でも，被験者は最終ユーザー集団を代表していて，結果をユーザー集団全体に向
けて一般化できるほど十分な人数とする必要がある。書式記入対話を利用しているユーザーの作業成績を
分析することによって，種々の条件付き推奨事項の適合を判定することもできる。例えば，学習時間及び
キー入力時間，誤りを分析して，書式記入対話の入力順序が適切かを判定することができる（本体5.2.2
参照）。そのような試験は，開発過程で（例えば，プロトタイプを作って）行われることも，システムの設
計及び具体化の後で（例えば，システム評価手法を用いて）行われることもある。また，客観的及び主観
的ユーザーデータの両者を基盤として行われることもある。ある推奨事項の適合を測る特別な試験を計画
することもある。例えば，書式に用途を示す分かりやすい標題が付いているかを判定するのに，習熟性研
究を計画することもある（本体5.1.1参照）。
通常は，経験的評価を用いてそのテスト結果とある書式記入対話推奨事項とを比較し適合を判定する。
しかし，有効性の観点，例えば，書式記入対話が作業能率を改善したり，難しい作業を少しでも容易にし
たり，できない仕事をできるようにしたりしてユーザーを支援するなどの観点から，テスト結果を評価す
ることもしばしば必要である。
6. 手順 ある書式記入対話をこの規格中の推奨事項に照らして評価する際に，次の手順に従って行って
もよい（図A.1参照）。
19
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図A.1 決定の手順（評価の状況）
6.1
“もし〜の場合”型条件付き推奨事項
a) 適用可能性 条件付き推奨事項は，推奨事項の本体文中に（例えば，本体5.2.5），若しくは細別又は
細分箇条の標題部（例えば，本体6.3）中に暗黙に，“もし〜の場合”型条件をもつ。各条件付き推奨
事項では，“もし〜の場合”条件が成立するかを調べる方法として提案されている方法を用いて，“も
し〜の場合”型推奨事項が適用できるかどうかを決める（例えば，本体6.1.3では，資料的論拠，分析
的評価又は経験的評価によって規定値を示すのがよいかを決める）。
b) 適合 a)によって適用すると決まったすべての推奨事項に対し，提案された方法によって適合の検討
を行う（例えば，本体6.1.3が適用可能な場合には，規定値を与えているかを観察を用いて判定する）。
20
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.2
他の条件付き推奨事項
a) 適用可能性 “もし〜の場合”型でない条件付き推奨事項は，一般にすべての書式記入対話に当ては
まる。しかし，多くの箇条（例えば，本体6.3）は，選択入力を採用している特定の書式記入対話にだ
け適用可能である。書式記入対話が選択の入力を用いていれば，その箇条の条件つき推奨事項は適用
可能である（そして“もし〜の場合”文の適用可能性を，6.1と同様に決定する）。
b) 適合 a)で適用すると決まった“もし〜の場合”型でない条件付き推奨事項では，上記の6.1b)に述べ
たような推奨事項への適合についての情報が必要である。例えば，ユーザーが誤りのある欄へと容易
に移動できるか（本体6.4.2）についての適合を判定するのに，分析的評価及び経験的評価は適切な方
法である。もし推奨事項に従わない正当な理由がある場合には，その理由及び選択した設計案は，こ
の規格を使用する上で重要である。
上に述べた適合性試験手順を適用する手助けとして，適応可能性と適合との評価のためのチェックリス
トを表A.1に記載する。
7. チェックリスト
備考 この規格のユーザーは，チェックリストの意図した用途に用いるために附属書中のチェックリ
ストを自由に複製してよいし，記入完了したチェックリストを公表してもよい。
表A.1のチェックリストは，この規格中の各条件付き推奨事項の適用可能性と適合とを決定する際に，
書式記入対話の設計者及び評価者の補助となるよう意図したものとする。このチェックリストは，この規
格中のすべての条件付き推奨事項の縮約版を含み，適用可能性を決定する上での助けとなる論理接続詞を
提供する。条件付き推奨事項の多くは，複数の代替的解決案を認めている。チェックリストでは，そのよ
うな相互依存性を，論理接続詞を表す“及び”，“又は”という語で記述している。この記述は，箇条中の
条件付き推奨事項についてだけ行い箇条間の関係については記述しない（箇条には，その箇条に適用可能
な度合いに応じて固有の“及び”が付けられているとみなす）。選択が互いに排他的でない場合には，“及
び／又は”を用いる。
7.1
チェックリストの説明
7.1.1
条件付き推奨事項の列 チェックリストの先頭列は，縮約版の条件付き推奨事項から成り，細分箇
条ごとに分かれ，“及び”などの語で結ばれている。各条件付き推奨事項には，この規格の細分箇条の番号
が付けられているので，ユーザーは，容易に各条件付き推奨事項の全文を本体の細分箇条で参照すること
ができる。
7.1.2
適用可能性の列 チェックリストの適用可能性部分の先頭2列は，適用可能かどうかの結果を，
“可”，“否”欄にチェックマークで示し記録する。さらに，各条件付き推奨事項に対して適用の可能性を
調べるにはどの方法が適切かを示し，設計者又は評価者が用いた方法にチェックマークを付ける列を提供
する。ある推奨事項の適用可能性を調べるのに適切ではない方法の欄に網掛けを施して使いやすくしてあ
る。
適用の可能性を調べる方法の記号は：
S＝システム文書の分析
D＝資料的論拠
O＝観察
A＝分析的評価
E＝経験的評価
21
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
DM＝その他の方法
他の方法を使用した場合（DM列にマークした場合）は，その方法を注釈列に記述してもよい。用いた
手法列にマークを記入することは，このチェックリストでは随意とする。
7.1.3
適合の列 チェックリストのこの部分は，各条件付き推奨事項に適合しているか決定するのに，ど
の方法が適切かを示し，設計者又は評価者が用いた方法にチェックマークを付ける列を用意する。ある推
奨事項に該当しない方法の列に網掛けを施して使いやすくする。適合しているかどうかの検査結果が，肯
定的な場合には“適”列に，否定的な場合には“否”列に印を付ける。
適合を調べる方法の記号は，
M＝測定
O＝観察
D＝資料的論拠
A＝分析的評価
E＝経験的評価
DM＝その他の方法
適用可能性と同様，他の方法を使用した場合（DMにマークした場合）は，その方法を注釈列に記述す
る。適用可能性で指摘したように，用いた手法列にマークを記入することは，このチェックリストでは随
意とする。
7.1.4
注釈 注釈列は，各条件付き推奨事項に関する付加的な意見及び注釈を記入する，また，別の方法
を使用した場合，その方法の解説を記入したり，査定時の情報（専門家の名前，資料の表題など）を示す
ことに使ってもよい。特定の状況では，幾つかの方法が適切な場合もあるので，その際の解決案を注釈列
に説明するとよい。この説明には，解決案が書式記入対話設計の推奨事項，及び該当する対話の原則にど
のように関連しているかを含めてもよい。
7.1.5
要約データ このチェックリストのユーザーは，評価の結果を適合指数 (AR : Adherence Rating) を
算出することで要約できる。ARは，適用可能な条件付き推奨事項のうちの，適合している項目の割合で
ある（すなわち，“適”欄のチェック数を“可”欄のチェック数で除したもの）。AR値と一緒に，すべて
のデータ（すなわち，“適”の数及び“可”の数）を報告することを強く推奨する。書式記入対話の複雑さ
によっては，システムの各書式及びダイアログボックスごとにチェックリストを記入し，各書式／ダイア
ログボックスのAR値を平均して，書式記入対話全体の平均AR値を決めるほうが役立つかもしれないが，
書式記入対話のAR値は，計数値に基づく算術的な結果に過ぎず，各項の重み（それ自体での，及び利用
の状況下での）を考慮しなければ，適用可能な推奨事項がどれほど適合しているかの信頼すべき測定値と
はなり得ないことに注意する。
表A.1 適用性及び適合のチェックリスト
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
5.
書式記入対話の構造
5.1
一般
5.1.1 標題
書式，ダイアログボックスなど
入力画面には，目的を明確に示
す標題を付ける。
22
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
5.1.2 視覚的符号化
ユーザーの入力したもの，既定
値及びそれ以前に入力したデー
タを区別する見分けやすい視覚
的符号化を施す。
5.1.3 書式の表示密度
上限値40%（画面に表示可能な
総文字数に対する割合）。
5.1.4 教示
書式を完成する，保存する，及
び送信するについての教示を表
示する（又はヘルプ機能を介し
て容易に参照できる）。
5.1.5 構造の概観
書式の構造が複雑な場合，その
概観又は構造の視覚提示を与え
る。
5.2
配置
5.2.1 紙の書類
元文書として書類が使われる場
合，画面は，書類上の構造と食
い違わないように設計する。
5.2.2 元書類がない場合
入力欄は機能，重要度などでま
とめる，又はユーザーの観点か
ら最適な順序とする。
5.2.3 必す（須）欄及び任意欄
ユーザーの仕事に不適切でない
限り，必す（須）欄を前に置く。
5.2.4 英数字欄の並べ方
使用言語にかなって（適って）
いれば，英数字入力欄は縦に並
べ各列で左寄せとするのがよ
い。
5.2.5 数値欄の並べ方
各欄の長さがそろっていない場
合，右寄せに表示する。小数点
をもつ場合，小数点位置でそろ
える。
5.2.6 欄に許される値
その欄で許される値についての
情報を与える。
5.2.7 見出しの長さが不ぞろい
文字欄又は英数字欄が縦に並ん
でいて，ラベルの長さがかなり
まちまちであり，仕事上データ
を順次に入力する場合，見出し
を右寄せに，欄を左寄せにする。
23
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
5.2.8 見出し欄の長さがほぼ同一
文字欄又は英数字欄が縦に並ん
でいて，ラベルの長さがまちま
ちでない場合，見出し欄，文字
欄とも左寄せにしてよい。
5.2.9 多数の同種欄
一つの見出しを多数の同種欄に
用いる場合には列の上部，又は
行の左に置く。
5.2.10 複数ページ
a) 各ページは書式中の一貫し
た場所で区別を付けること
ができる。
b) 書式が列形式であれば，各ペ
ージに列の見出しを表示す
る。
5.3
欄及び見出し
5.3.1 固定長欄
入力欄が固定長なら，明示的に
欄の長さを示す。
5.3.2 必す（須）欄への入力と任意欄
への入力
ユーザーが直ちにどちらの入力
欄であるかを見取れるように提
示する。
5.3.3 修正可能欄と修正不可能欄
ユーザーが容易に両者を見分け
られる適切な符号化が望まし
い。
5.3.4 説明的な欄見出し
欄の見出しは，入力すべき内容
を明りょうに及びあいまいさな
く説明している。
5.3.5 区別の付きやすい見出し
欄の見出しとして区別の付きや
すい言葉及び／又は表現法を使
用する。
5.3.6 記号又は単位
記号や単位を見出しに添える。
5.3.7 手がかり
データ入力形式の手がかり（例
えば， “mm/dd/yy”）を，入力欄
中に又は欄見出し中に表示す
る，ユーザーに意味が明らかな
略記号を用いる。
5.3.8 欄見出しの先頭は大文字に
欄見出しの先頭文字は大文字，
その他は小文字とする。
24
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
6.
入力の考慮事項
6.1
一般
6.1.1 カーソル移動
入力欄から入力欄へカーソルを
移すために必要なユーザーの動
きは最小限とする。
6.1.2 欄を埋め切らない入力
欄全体を埋めなくても，直ちに
次の欄に移れる。
6.1.3 既定値
a) 既定値が得られ，仕事に適し
ていれば，欄中に既定値を含
める。
b) 文字型入力欄中の既定値を，
編集できる。
6.1.4 入力装置の切換え
仕事に適していれば，ユーザー
が入力装置を切り換える必要性
は最小化する。
6.1.5 ポインティングデバイス
書式への入力にポインティング
デバイスを用いる場合，ナビゲ
ーションにも利用可能であるこ
とが望ましい。
6.2
英数字文字入力
6.2.1 入力の端寄せ
ユーザーでなくシステムが端寄
せを行う。
6.2.2 先頭のゼロ
数値入力の頭のゼロは，ユーザ
ーではなくシステムが補う。
6.2.3 複数行
欄が複数行のテキスト（すなわ
ち，文又は段落）を含む場合：
a) 入力領域の大きさを明示す
る，及び
b) 自動折り返しの機能を備え
ている，及び
c) 標準的なテキストナビゲー
ション及び編集慣行を用い
る。
6.2.4 排他的な欄
どれか一つの欄だけが使えるこ
とを示す視覚的な目印を与え
る。
6.2.5 相互関係規則
入力欄の間の複雑な“もし…な
らば”相互関係規則を避ける。
25
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
6.2.6 文字入力欄の大きさ
文字を入力する欄は，ほとんど
の入力をスクロールなしで収容
できる大きさとする。
6.3
選択入力
6.3.1 限定選択肢
可能な選択肢を示し，その中か
ら選ぶ機構をユーザーに与え
る。
6.3.2 見分けやすい視覚上の手がかり
使われるている選択入力の種類
を区別する，見分けやすい視覚
上の手がかりを用いる。
6.3.3 メニュー
a) 視覚的手がかり 選択肢の
一覧を常時表示していない
限りは，欄と関連したメニユ
ーがあることの視覚的手が
かりを与える。
b) 欄の値 書式中の欄には，直
前にメニューから選んだ項
目を，その欄の現在値として
提示する。
6.3.4 リスト
a) 視覚的手がかり 選択した
ものと選択していないもの
とを区別できる視覚的手が
かりを与える。
b) 項目数の多いリスト ユー
ザーが手早くリスト内を探
し回ることのできる仕組み
を提供する。
6.3.5 画面ボタン
ユーザーが少数 (2〜5) の項目
から選択する場合，及び選択し
たら直ちに値が有効となる場
合，画面ボタンを利用する。
6.3.6 選択用ボタン
a) 選択項目群 複数個の選択
に対して，排他的な選択用ボ
タンを提示する。
b) 既定の選択 欄が既定値を
もつ場合，既定値としての選
択を選択済みの形で表示す
る。
26
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
6.3.7 2項選択
a) グループ提示 関連する2
項状態ボタンは，グループに
まとめて提示する。
b) 状態の表示 書式を提示し
たとき，2項状態ボタンの現
在値を視覚的に示す。
6.3.8 ステッパーボタン
a) 初期選択 開始時に最も妥
当な既定値を表示する。
b) 値のキー入力 値を手早く
設定するために，ユーザーが
値をキー入力できるように
する。
6.4
制御
6.4.1 処理前の訂正
書式をコンピュータに処理させ
る前にユーザーはいつでも，書
式を始めの状態に戻し改めて取
り掛かれる，入力を取り消せる，
入力を変更できる。
6.4.2 誤りの識別と箇所指摘
a) 正当性検査で誤りのある欄
が指摘された場合，カーソル
を誤りのある先頭の欄に置
く，及び入力を訂正するため
にユーザーが誤りのある欄
を容易に動き回れるように
する。
b) 欄の間に相互関係があり，仕
事上適切であれば，相互の関
係から生じる潜在的な誤り
を指摘する。
6.4.3 データの入れ直し
ある欄に誤りが含まれている場
合，全部を入れ直さずに誤った
部分を修正するだけで済むよう
にする。
6.4.4 扱えない領域
ユーザーの入力に使えない表示
領域は，ユーザーが扱えないよ
うにすること，及び扱えないこ
とを示す視覚的な目印をもたせ
る。
27
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
6.4.5 送信を容易に
入力した書式をコンピュータへ
送り出すのに，単純で明示的な
動作で行える。
6.4.6 ユーザーによる制御
動作の実行方法がユーザーにと
って明らかでないなら，それら
の実行方法を書式に示すことが
望ましい。
書式を入力し終わったことを告
げ，以前に完成した書式又は既
定版の書式を再表示する。
システム中のどのデータも変更
せずに書式から脱ける，例えば，
“Escape” 又は “Cancel” 機能，
“undo” を使う。
6.4.7 一時保存
仕事上適切で，システムの制約
が許すなら，一時的保存機能を
用意する。
6.5
欄内容の正当性検査
6.5.1 単一欄の正当性検査
システムにその余地があれば，
受け入れる前に，各欄の入力を
検査する。
6.5.2 複数欄の正当性検査
書式中の欄の間，又は他の同種
の書式の欄との間に依存関係が
ある場合，依存関係にもとづく
正当性検査を検討する。
7.
フィードバック
7.1
復唱表示
打けん（鍵）された文字を，打
けん（鍵）ごとに表示する。
7.2
カーソル及びポインターの位置
a) カーソルの位置は，常に明白
に眼に見える，“及び”
b) ポインティングデバイスが
使える場合，ポインターの位
置は常に明白に眼に見える。
7.3
欄中の誤り
ある欄に誤りが含まれている場
合，仕事上適切なら，誤りの通
知を欄への入力を終わったら直
ちに与える。
28
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
7.4
送信の確認
システムは，書式入力の送信が
受け付けられたことの確認をユ
ーザーに与える。
7.5
データベースの変更
書式記入対話がデータベースに
対して変更を及ぼす場合，デー
タベースが更新されたというフ
ィードバックをユーザーに与え
る。
8.
ナビゲーション
8.1
カーソルの初期位置
ユーザーが入力すべき又は入力
しそうな最初の欄に自動的にカ
ーソルを置く。
8.2
欄の間の移動
a) あるグループ中の欄を行き
来したり，もし適切なら，他
のグループの離れた欄へと
移行する働きをユーザーに
提供する。
b) 書式中の特定の欄を手早く
扱う必要があれば，そのため
の機構を用意する。
8.3
初めの欄への戻り
仕事上適切であれば，書式中の
先頭の欄へ戻れるようなキー又
はコマンドを用意する。
8.4
欄移行
8.4.1 終わりまで必ずしも入力しなく
てもよい欄
欄から欄へとユーザーの手で移
行する手だてを用意することが
望ましい。
8.4.2 終わりまで必ず入力する欄
欄から欄へと移行する自動欄移
動を用意する。
8.4.3 両方式の併用
手動と自動の欄移行は，両方式
が混在しても成績を低下させな
い確証がない限り，一つの書式
記入対話の中で混在させない。
8.4.4 排他的な欄
互いに排他的な欄のうちの一つ
の欄を選んだら残りの欄を自動
的に飛ばす。
29
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
8.4.5 書式の区分
書式が意味のある情報群（区分）
に分けられている場合，それら
区分間を行き来する働きをユー
ザーに与える。
8.4.6 レコード循環
データが順次のレコードの形に
組織されていて，書式が一つの
レコード中のデータを表示する
場合，レコード間を行き来する
機構を提供する。
8.4.7 ポインティングデバイス及び複
数書式
ポインティングデバイスを入力
に用いていて，仕事上複数の書
式を使用する場合，ポインティ
ングデバイスを用いて書式間を
行き来する機構を提供する。
8.5
スクローリング
8.5.1 欄のスクロール
欄に表示するデータの最大長が
欄の長さを超える場合，スクロ
ールの機構を用意する。
8.6
書式の選択
8.6.1 書式への直接移行
名前で呼び出したり，メニュー
から選んだりすることで，ユー
ザーが各書式を直接選択でき
る。
8.6.2 書式間の移動
書式を独立に扱うことができ，
仕事上適切ならば，ユーザーは
入力を失うことなくあらかじめ
規定された順序で書式間を行き
来できる。
8.6.3 階層水準間の移動
一群の書式が階層構造を成して
いる場合，その階層中のすぐ上
の水準，及びすぐ下の水準へと
移動できる働きをユーザーに提
供する。
8.6.4 初期書式への戻り
一群の書式が階層構造を成して
いる場合，どの書式からでも初
期書式（すなわち，階層の最上
部の書式）へ戻る簡単な手段を，
ユーザーに提供する。
30
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
推奨事項
適用可能性
適合
注釈
（資料源を
含む）
結果
用いた手法
用いた手法
結果
可 否 S D O A E DM M O D A E DM 適 不
8.6.5 ウィンドウ環境での書式
複数の書式をウィンドウ環境で
表示する場合，直前に選ばれた
書式だけを活性化し入力に備え
る。
8.6.6 既定の書式
ある書式が特に多用されそうで
あれば，その書式を先頭の書式
とする。
記号
可＝適用可能
S＝システム文書の分析
A＝分析的評価
M＝測定
否＝適用不可
D＝資料的論拠
E＝経験的評価
適＝適合
O＝観察
DM＝その他の方法
不＝不適合
31
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B（参考） 参考文献
記号：
文献
BAR81
Barnard, P. J., Hammond, N. V., Long, J. B. and Clark, I. A., “Consistency and compatibility in
human-computer dialogue” , Internat. J. of Man−Machine Studies, (1981) 15, pp 87-134.
BCR86
Bell Communications Research, “Guidelines for Dialog and Screen Design”, JA-STS-000045,
Sept., 1986. Piscataway, NJ.
BRO88
Brown, C. Marlin, “Human−Computer Interface Design Guidelines”, Ablex, Norwood, NJ, 1988
CHR85
Christie, Bruce, editor, Human Factors of Information Technology in the Office, Chpt 10,
Dialogue Design Guidelines, John Wiley & Sons, NY, 1985.
ENG75
Engle, S. and Granda, R., Guidelines for Man/Display Interfaces, Tech Report TR 27200, IBM
Poughkeepsie, NY., Dec. 1975.
FOL82
Foley, J. D., Lecture Notes, Human Factors of User−Computer Interfaces, Computer Graphics
Consultants, Inc., Washington, DC., 1982.
GAL81
Gallaway, G. R., Response times to user activities in interactive man/machine computer systems,
Proc. Human Factors Soc. 25th Meeting, 1981, 754-758.
GAL72
Galitz, W. O., “IBM 3270 On-Line Evaluation.” INA Technical report, E5320-A02/M72-0001,
Jan. 20, 1972.
GAL85
Galitz, W.O., “Handbook of Screen Format Design” QED Information Sciences, Inc. Wellesley,
MA, 1985 (revised edition).
GAL94
Galitz, W. O., “It's Time to Clean your Windows ; Designing GUIs that Work”, John Wiley &
Son, N. Y., 1994.
MAR73
Martin, James, Design of Man−Computer Dialogues, Prentice−Hall, Englewood Cliffs, NJ.
1973.
RAM79
Ramsey, H. & Atwood, M., Human Factors in Computer Systems : A Review of the Literature,
Tech Report SAI-79-111 -DED, Science Applications, Inc. 1979.
RUB84
Rubinstein, R. and Hersh, H.; The Human Factor : Designing Computer Systems for People,
Digital Press, Burlington, MA, (1984)
SHN87
Shneiderman, Ben, Designing the User Interface, Addison−Wesley, Reading, Mass, 1987.
SMI84
Smith, S and Mosier, J. Design Guidelines for the User Interface for Computer-based Information
Systems, The Mitre Corporation, Bedford, MA 01730, Electronic Systems Div. (Sept. 1984)
SMI86
Smith, S. and Mosier, J., Guidelines for Designing User Interface Software., The Mitre
Corporation, Bedford, MA, 1986, MTR 10090 ; Electronic Systems Div. AFSC, ESD-TR-86-278.
TUL83
Tullis, T. S., “The Formatting of Alphanumeric Displays : A Review and Analysis,” Human
Factors, 1983, 25, 657-682
WIL81
Williges, B. H. and Williges, R. C., “User considerations in computer-based information
systems,” Report No. CSIE-81-2, 1981, Arlington, VA : Office of Naval Research.
32
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.1 相互参照：推奨事項−原文献
推奨事項
原文献*
*記号：R＝Research studies, G＝Guidelines, E＝Experts
5. 書式記入対話の構造
5.1 一般
5.1.1 標題
G : BCR86, GAL85, SHN87, SMI84
5.1.2 視覚的符号化
G : BCR86, BRO88, GAL85, RUB84, SMI84
5.1.3 書式の表示密度
G : TUL83
5.1.4 教示
G : BCR86, SHN87 E
5.1.5 構造の概観
E
5.2 配置
5.2.1 紙の書類
G : BCR86, FOL82, GAL85, SMI84
5.2.2 元書類がない場合
G : BCR86, SMI84
5.2.3 必す（須）欄及び任意欄
G : BRO88, GAL85
5.2.4 英数字欄の並べ方
G : BCR86, FOL82, GAL85, GAL94
5.2.5 数値欄の並べ方
G : BCR86, FOL82, GAL85, GAL94 E
5.2.6 欄に許される値
G : SHN87
5.2.7 見出しの長さが不ぞろい
G : GAL85, GAL94
5.2.8 見出し欄の長さがほぼ同一
E
5.2.9 多数の同種欄
G : BRO88, ENG75, GAL85, GAL94
5.2.10 複数ページ
E
5.3 欄及び見出し
5.3.1 固定長欄
G : BCR86, BRO88, CHR85, FOL82, GAL85, SHN87
5.3.2 必す（須）欄への入力と任意欄への入力
G : BCR86, BRO88, CHR85, FOL82, GAL85, SHN87, SMI84
5.3.3 修正可能欄と修正不可能欄
E
5.3.4 説明的な欄見出し
G : BCR86, SHN87, SMI84, GAL94
5.3.5 区別の付きやすい見出し
G : BCR86, SMI84
5.3.6 記号又は単位
G : BCR86, BRO88, SHN87, SMI84, GAL94
5.3.7 手がかり
G : BCR86, SHN87
5.3.8 欄見出しの先頭大文字
G : GAL94 E
6. 入力の考慮事項
6.1 一般
6.1.1 カーソル移動
G : CHR85
6.1.2 欄を埋め切らない入力
G : CHR85
6.1.3 既定値
E
6.1.4 入力装置の切換え
E
6.1.5 ポインティングデバイス
E
6.2 英数字文字入力
6.2.1 入力の端寄せ
G : BCR86, FOL82, GAL85, GAL94, SHN87
6.2.2 先頭のゼロ
G : BRO88, GAL85
6.2.3 複数行
E
6.2.4 排他的な欄
E
6.2.5 相互関係規則
G : GAL85
6.2.6 文字入力欄の大きさ
E
6.3 選択入力
6.3.1 限定選択肢
E
6.3.2 見分けやすい視覚上の手がかり
G : BRO88
6.3.3 メニュー
E
6.3.4 リスト
E
6.3.5 画面ボタン
G : BRO88 E
33
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.3.6 選択用ボタン
a) 選択項目群
G : BRO88
b) 既定の選択
E
6.3.7 2項選択
E
6.3.8 ステッパーボタン
E
6.4 制御
6.4.1 処理前の訂正
G : BCR86, CHR85, FOL82, SMI84
6.4.2 誤りの識別と箇所指摘
a) カーソルを置く場所
G : CHR85 E
b) 相互関係から生じる誤り
E
6.4.3 データの入れ直し
G : BRO88, CHR85, BNG75, GAL85
6.4.4 扱えない領域
G : CHR85
6.4.5 送信を容易に
G : GAL85
6.4.6 ユーザーによる制御
E
6.4.7 一時保存
E
6.5 欄内容の正当性検査
E
6.5.1 単一欄の正当性検査
E
6.5.2 複数欄の正当性検査
E
7. フィードバック
7.1 復唱表示
G : BCR86, GAL85
7.2 カーソル及びポインターの位置
G : BCR86, SMI84 E
7.3 欄中の誤り
G : SHN87
7.4 送信の確認
G : BCR86, FOL82, GAL85, SMI84
7.5 データベースの変更
E
8. ナビゲーション
8.1 カーソルの初期位置
G : BRO88, CHR85, GAL85, SMI84
8.2 欄の間の移動
a) 欄の間の行き来
G : BCR86 E
b) 迅速な移動機構
E
8.3 初めの欄への戻り
G : SMI84
8.4 欄移行
8.4.1 終わりまで入力しなくてもよい欄
R : GAL72, G : GAL85 E
8.4.2 終わりまで必ず入力する欄
G : GAL85 E
8.4.3 両方式の併用
E
8.4.4 排他的な欄
E
8.4.5 書式の区分
E
8.4.6 レコード循環
E
8.4.7 ポインティングデバイス及び複数書式
E
8.5 スクローリング
8.5.1 欄のスクロール
E
8.6 書式の選択
E
8.6.1 書式への直接移行
E
8.6.2 書式間の移動
E
8.6.3 階層水準間の移動
E
8.6.4 初期書式への戻り
E
8.6.5 ウィンドウ環境での書式
E
8.6.6 既定の書式
E
34
Z 8527 : 2002 (ISO 9241-17 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS Z 8527（人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−書式記入対話）原案作成委員会
本委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
林 喜 男
慶應義塾大学
（幹事）
中 野 義 彦
沖電気工業株式会社
渡 辺 武 夫
通商産業省工業技術院
橋 本 進
財団法人日本規格協会
中 込 常 雄
中込技術士事務所
堀 野 定 雄
神奈川大学
山 本 栄
東京理科大学
黒 須 正 明
静岡大学
吉 武 良 治
日本アイ・ビー・エム株式会社
石 裕 二
日本オフィス家具協会
青 木 和 夫
日本大学
谷 井 克 則
武蔵工業大学
森 剛 司
株式会社マニュアル
栃 原 裕
九州芸術工科大学
田 中 典 朗
三菱電機株式会社
米 村 俊 一
NTT東日本
有 光 隆 也
日本光電工業株式会社
河 内 まき子
生命工学工業技術研究所
持 丸 正 明
生命工学工業技術研究所
高 橋 昭 彦
生命工学工業技術研究所
（事務局）
森 みどり
日本人間工学会（神奈川大学）
JIS Z 8527（人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−書式記入対話）原案作成委員会
分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
林 喜 男
慶應義塾大学
（幹事）
米 村 俊 一
NTT東日本
井 戸 健 二
株式会社東芝
渡 辺 武 夫
通商産業省
橋 本 進
財団法人日本規格協会
中 込 常 雄
中込技術士事務所
堀 野 定 雄
神奈川大学
中 野 義 彦
沖電気工業株式会社
山 本 栄
東京理科大学
矢 頭 攸 介
青山学院大学
福 住 伸 一
ヒューマンインタフェース学会
三 樹 弘 之
沖電気工業株式会社
山 本 敏 雄
公立はこだて未来大学
永 野 行 記
富士通株式会社
岡 田 英 彦
日本電気株式会社
吉 武 良 治
日本アイ・ビー・エム株式会社
伊 藤 健 世
三菱電機株式会社
牟 田 健 一
通商産業省
池 上 泰 弘
通商産業省
羽 山 和 紀
日本総合技術研究所