Z8316 : 1999
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。これによって，JIS Z 8316-1984は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正によって，この規格は，線の太さに極太線を追加したこと，薄肉部の断面を極太線で表して
もよいと規定したこと，仮想の相貫線を太い実線で表すと規定したこと及び点線を施した部分以外は，対
応規格であるISO 128 : 1982, Technical drawings−General principles of presentationと同等のものとなった。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
Z8316 : 1999
製図−図形の表し方の原則
Technical drawings−General principles of presentation
序文 この規格は，1982年に第1版として発行されたISO 128, Technical drawings−General principles of
presentationを元に作成した日本工業規格であるが，線の太さに極太線を追加したこと，薄肉部の断面を極
太線で表してもよいと規定したこと，仮想の相貫線を太い実線で表すと規定したこと以外は，技術的内容
及び規格票の様式を変更することなく作成している。
なお，この規格の中で点線の下線を施してある部分は，原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，正投影法による製図に適用される一般原則を規定する。
正投影法以外の表現方法に関する規格は，現在準備中である。
この規格は，あらゆる種類の製図（機械，電気，建築，土木など。）に適用する。しかしながら，幾つか
の特殊な技術分野では，一般的な規定や慣例は，特別の業務の要求に対して十分に対応できない。そのよ
うな場合には，別の規格で規定される付属事項で規定することは認められている。しかし，これらの分野
においても，国際的な図面の交流の促進や幾つかの技術部門に関係するような総合的なシステムにおける
図面の統一を実現するために，この規格の一般原則を守らなければならない。
この規格では，マイクロコピーを含む図面の複製に必要な事項にも注意を払っている。
2. 投影図
2.1
投影図の名称
a方向の投影＝正面図
図1
b方向の投影＝平面図
c方向の投影＝左側面図
d方向の投影＝右側面図
e方向の投影＝下面図
f方向の投影＝背面図
正面図（主投影図）が選ばれると（2.4参照），慣例による他の投
影図は，正面図及びそれらのなす角度が90°又は90°の倍数になる
（図1参照）。
2.2
投影図の相対的な位置 二つの正投影法を同等に用いることができる。
− 第一角法（従来のE法に対応）
− 第三角法（従来のA法に対応）
備考1. 第一角法と第三角法は，同等に用いることができるが，この規格に示す図例は，統一をとる
2
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ために第三角法で描いてある。
参考 ISO 128では，図例は，第一角法で描かれている。
2. この規格に示す図は，規定内容の理解を助けるために必要な事項だけを表した例であって，
設計の例として示すものではない。
2.2.1
第一角法 正面図 (a) を基準とし，他の投影図は次のように配置する（図2参照）。
平面図 (b) は，下側に置く。
下面図 (e) は，上側に置く。
左側面図 (c) は，右側に置く。
右側面図 (d) は，左側に置く。
背面図 (f) は，都合によって左側又は右側に置く。
第一角法の記号は，図3のように表す。
図2
図3
2.2.2
第三角法 正面図 (a) を基準とし，他の投影図は次のように配置する（図4参照）。
平面図 (b) は，上側に置く。
下面図 (e) は，下側に置く。
左側面図 (c) は，左側に置く。
右側面図 (d) は，右側に置く。
背面図 (f) は，都合によって左側又は右側に置く。
第三角法の記号は，図5のように表す。
図4
図5
3
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2.2.3
矢示法 第一角法と第三角法の厳密な形式に従わない投影図によって示す場合は，矢印を用いて
様々な方向から見た投影図を自由な位置に置くことができる。
主投影図以外の各投影図は，その投影方向を示す矢印と識別のために大文字のローマ字で指示する。
指示された投影図は，主投影図に対応しない位置に配置してもよい。投影図を識別するローマ字の大文
字は，関連する投影図の真下か真上のどちらかに置く。一枚の図面の中では，参照は同じ方法で配置する。
その他の指示は必要ない（図6参照）。
図6
2.3
投影法の指示 2.2.1及び2.2.2で指定した投影法の一つを用いる場合には，用いた投影法を図3又は
図5に示す投影法を表す記号によって図面上に明示する。
記号は，図面上の表題欄の所定の位置に記入する。
2.2.3に示した参照矢印を用いて投影図を配置する場合には，投影法を表す記号は必要ない。
2.4
投影図の選択 最も対象物の情報を与える投影図を，正面図又は主投影図とする。一般的に，この
投影図は機能的な姿勢で描く。あらゆる姿勢で用いることができる部品は，加工や組付けを考慮した姿勢
で描くのが望ましい。
他の投影図（断面図を含む）が必要な場合には，次に示す原則に従って選ぶ。
− あいまいさがないように，完全に対象物を規定するのに必要，かつ，十分な投影図や断面図の数
に限る。
− 隠れた外形線やエッジを必要としない投影図を選ぶ。
− 不必要な細部の繰り返しを避ける。
2.5
特殊な投影図 2.1に示した投影方向と異なる投影面が必要な場合又は2.2.1及び2.2.2に示した投影
法を用いても正しい投影図の配置ができない場合には，それぞれの投影図を2.2.3に示した参照矢印で指示
しなければならない（図7及び図8参照）。
いずれの投影方向でも，投影図を参照する大文字は図面に垂直に記入する。
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図7
図8
2.6
部分投影図 部分投影図は，完全な投影図が与える情報より減ることがない場合に用いることがで
きる。部分投影図は，フリーハンドの細い実線（線の種類C）又はジクザグの直線（線の種類D）によっ
て切断して示す（図7，図9，図10，その他参照）。
2.7
局部投影図 間違いを生じない場合には，対称な部分に対して，完全な投影図の代わりに局部投影
図で示してもよい。局部投影図は，第三角法で示すのがよい。
局部投影図は，太い実線（線の種類A）で描き，主投影図との投影関係を中心線（線の種類1G）で示す。
局部投影図の例を図41，図42，図43及び図44に示す。
3. 線
3.1
線の種類 表1に示す線の種類及び太さが用いられる。ただし，必要に応じて極太線を用いること
ができる。
特殊な分野（例えば，電気回路，配管系統図）で，このほかの線種及び線の太さを用いる場合や，表1
に示した線を，表1の右端の欄に示した用途以外に用いる場合には，それを規定している他の規格を図面
に明記する。
各線種の適用例を図9及び図10に示す。
参考 ISO 128では，細線及び太線だけを規定している。
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表1
線の種類
定義
一般的な用途
（図9，図10及び関連図参照）
太い実線
A1 見える部分の外形線
A2 見える部分の稜を表す線
A3 仮想の相貫線
細い実線（直線又は曲線）
B2 寸法線
B3 寸法補助線
B4 引出線
B5 ハッチング
B6 図形内に表す回転断面の外形
B7 短い中心線
フリーハンドの細い実線(2)
細いジグザグ線（直線）
C1, D1対象物の一部を破った境
界，又は一部を取り去った
境界を表す線（図53，図
54参照）
太い破線
細い破線
E1 隠れた部分の外形線
E2 隠れた部分の稜を表す線
F1 隠れた部分の外形線
F2 隠れた部分の稜を表す線
細い一点鎖線
G1 図形の中心を表す線（中心線）
G2 対称を表す線
G3 移動した軌跡を表す線
細い一点鎖線で，端部及び方
向の変わる部分を太くしたも
の
H1 断面位置を表す線
太い一点鎖線
J1 特別な要求事項を適用すべき範
囲を表す線
細い二点鎖線
K1 隣接する部品の外形線
K2 可動部分の可動中の特定の位
置又は可動の限界の位置を表
す線（想像線）
K3 重心を連ねた線（重心線）
K4 加工前の部品の外形線（図58
参照）
K5 切断面の前方に位置する部品
を表す線（図48参照）
注(1) この線の種類は，製図機械を用いた図面の作成に適す。
(2) 細線及び太線の二つのうち，どちらかを用いることができるが，一枚の図面の中には，一種類
の線を用いるのがよい。
参考 A3仮想の相貫線は，ISO 128では，線の種類B1として細い実線を用いるように規定されている。
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図10
3.2
線の太さ 二種類の太さが用いられる。太線と細線の比は2 : 1以上でなければならない。ただし，
特に必要があって，極太線を用いる場合には，太線の2倍の太さとする。
参考 ISO 128では，細線及び太線だけを規定している。
線の太さは，図面の大きさ及び種類によって，次の寸法から選ぶのがよい。
0.18，0.25，0.35，0.5，0.7，1，1.4，2mm (1)
同じ尺度の対象物のすべての投影図に対しては，線の太さは等しくなければならない。
3.3
線と線の間のすきま ハッチングを含む平行線間の最小すきまは，最も太い線の太さの二倍以上と
する。また，線と線のすきまは，0.7mm以上にすることが望ましい。
注(1) 複写方法によって困難が生じる場合には，0.18mmの線太さは除くべきである。
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3.4
重なる線の優先順位 2種類以上の線が重なる場合には，次に示す順位に従って，優先する種類の線
で描く（図11参照）。
a) 見える外形線及び稜線（太い実線；線の種類A）
b) 隠れた外形線及び稜線（破線；線の種類E又は線の種類F）
c) 切断位置を表す線（細い一点鎖線，端部及び方向の変わる部分を太くしたもの；線の種類H）
d) 中心線及び対称を示す線（細い一点鎖線；線の種類G）
e) 重心を連ねた線（重心線）（細い二点鎖線；線の種類K）
f)
寸法補助線（細い実線；線の種類B）
組み付けた部品の隣接する外形線は，黒く塗りつぶした薄い断面を除いて，一致させて描く（4.3及び図
23参照）。
図11
3.5
引出線の端末 引出線は，形体（寸法，物，外形線など）を参照する線である。
引出線の終端は，次のようにする。
− 対象物の外形線の内部から引き出す場合は，その終端に黒丸を付ける（図12参照）。
− 対象物の外形線上から引き出す場合は，終端に矢印を付ける（図13参照）。
− 寸法線上から引き出す場合は，終端に点や矢印は付けない（図14参照）。
図12
図13
図14
4. 断面
4.1
断面のハッチングについての注意事項 ハッチングは，一般的に断面の切り口を示すために用いる。
ハッチングを施す場合には，複写を考慮に入れる必要がある。
ハッチングはなるべく単純な形がよく，断面の主な外形線又は対称を示す線に対して適当な角度，おそ
らく45°で細い実線（線の種類B）を基本とする（図15，図16及び図17参照）。ただし，断面であるこ
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とが明らかであれば．ハッチングを省略してもよい。
図15
図16
図17
離れた位置に現れる同一部品の切り口には，同一のハッチングを施す。また，隣接する部品のハッチン
グは，線の向き又は線の間隔を変える（図18及び図19参照）。
図18
ハッチング線の間隔は，ハッチング領域の大きさに比例させるのがよい（3.3参照）。ただし，最小すき
間は守らなければならない。
切り口が広い場合には，その領域の輪郭に沿って適切な範囲にハッチングを施す（図19参照）。
平行する断面で取られた同一部品の切り口が隣り合って表示される場合は，ハッチングはすべて同じで
なければならないが，区別する必要がある場合には，ハッチングをずらすことができる（図20参照）。
ハッチング領域の外側に文字等を記入することが不可能な場合には，ハッチングを中断して記入する（図
21参照）。
図19
図20
図21
9
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4.2
材質の種類を指示するハッチング ハッチングは，材料の種類を指示するために用いることができ
る。
材料を指示するために，異なるハッチングを用いる場合には，これらのハッチングの意味を図面中には
っきりと指示するか，当該規格を引用して示す。
4.3
薄肉部の断面 薄肉部の断面は，塗りつぶして示してもよい（図22参照）。この種類の断面図では，
隣接する断面の間に，0.7 mm以上のすき間をあけなければならない（図23参照）。ただし，間違いを生じ
ないなら，実際の寸法にかかわらず，一本の極太の実線で表してもよい（図22A及び図23A参照）。
図22
図22A
図23
図23A
4.4
断面図に関する注意 投影図の配置に関する原則（2.2参照）は，断面図を描く場合と同様に適用さ
れる。
切断面の位置が明らかな場合には，その位置や識別の指示をしなくてよい（図24及び図35参照）。
切断面の位置が明確でない場合や幾つかの切断面を識別する必要がある場合（図25及び図29参照）に
は，切断面の位置は，切断方向に変わる部分を太くした細い一点鎖線（線の種類H）を用いて指示する。
切断面は，大文字などの記号によって指示し，矢印により投影方向を示す。また，断面図は，関連する記
号によって示す（図25〜図29参照）。
参照する断面の識別記号は，相当する断面図の直下か直上に記入する。しかし，同一図面の中では，識
別記号は同じ方法で配置する。また，その他の指示は必要ない。
必要がなければ，切断面の奥にある部分を完全に描かなくてもよい。
原則として，リブ，締結部品，軸，車輪のスポークなどの長手方向の断面は，取らない。したがって，
ハッチングも施さない（図28及び図29参照）。
4.5
切断面（例）
一つの平面による断面（図24及び図25参照）
図24
図25
10
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二つの平行平面による断面（図26参照）
図26
連続した三つの平面による断面（図27参照）
図27
交差する二つの平面による断面，一方は投影面の方に回転して図示する（図28参照）
図28
回転部品で，等間隔に配置される詳細部分の断面を図示する必要があるが，切断面上に存在しない場合
には，明らかであるならば，詳細部分は切断面上に回転して図示してもよい（図29参照）。ただし，その
ようにしたことを指示することが望ましい。
11
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図29
4.6
回転及び移動して示す断面 横断面は，その図の中で回転や移動して示してもよい。
4.6.1
その図の中に回転して図示する場合には，断面の外形線は細い実線（線の種類B）で描く。また，
それ以上の識別は必要ない（図30参照）。
図30
4.6.2
移動して図示する場合には，断面の外形線は太い実線（線の種類A）で描く。移動した断面図は，
次のように配置する。
− 近くに配置し，細い一点鎖線（線の種類G）で関連付ける［図31a)参照］。
− 離れた場所に配置し，4.4で示した識別記号などの一般的な方法で明示する［図32b)参照］。
図31a)
図31b)
4.7
半断面図 対称形の対象物は，外形図の半分と断面図の半分を組み合わせて表すことができる（図
32参照）。
12
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図32
4.8
部分断面図 全断面図又は半断面図では具合が悪い場合には，部分断面図を用いることができる。
断面にする部分は，フリーハンドの細い実線（線の種類C）（図33参照）又はジグザグの細い実線（線の
種類D）（図9参照）で示す。
図33
4.9
一連の断面図の配置 一連の断面図は，配置の関係や理解に便利なように，図34，図35及び図36
に示すような方法で配置するのがよい。
図34
5. その他の方法
5.1
隣接部分 隣接部分を示す必要がある場合には，対象物に隣接する部品は，細い二点鎖線（線の種
類K）で図示する。対象物の図形は，隣接部分に隠されても隠れ線としてはならない。また，隣接部分は
対象物の陰になってもよい（図37参照）。
13
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図35
図36
図37
5.2
相貫
5.2.1
実際の相貫 幾何学的に得られる実際の相貫線は，それが見える場合には太い実線（線の種類A）
で，また，隠れている場合には破線（線の種類E又はF）で描く（図38参照）。
5.2.2
仮想の相貫線 仮想の相貫線（隅肉や丸みのある角など）は，太い実線（線の種類A）で外形線か
ら離して図示する（図39参照）。
参考 ISO 128では，線の種類Bの細い実線を用いる用に規定されている。
図38
図39
14
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5.2.3
相貫部の簡略図示方法 実際の幾何学的な相貫線又は仮想の相貫線の簡略図示方法は，次のように
する。
− 二つの円筒間：交わり部の曲線は，直線に置き換える（図40，図41及び図43参照）。
− 円筒と矩形の角柱間：交わり部の直線の変位は省略する（図42及び図44参照）。
互いに直交する部品が交差すると，相貫する部品の寸法差が大きくなるに従い，簡略的な表現方法（図
41〜図44参照）は，実際の相貫により近づき，ほぼそれになる。
備考 この簡略図示方法は，図面が理解しにくくなる場合には用いない方がよい。
図40
図41
図42
図43
図44
5.3
平面をもつ軸端部と開口部の図示方法
5.3.1
平面をもつ軸端部 補助投影図や断面図を省略する場合には，平面をもつ四角い軸端部（図45参
照）や平面をもつテーパー付の端部（図46参照）は，細い実線（線の種類B）の対角線を記入する。
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図45
図46
5.3.2
四角い開口部 開口部を断面図なしで示す場合には，開口部に細い実線（線の種類B）の対角線を
記入する（図47参照）。
5.4
切断面の前側にある部品 切断面の手前にある部品を示す必要がある場合には，これらの部品は細
い二点鎖線（線の種類K）で図示する（図48参照）。
図47
図48
5.5
対称部品の投影図 時間と図面の空間を節約するために，対称部品は全体の一部だけを描いてもよ
い（図49〜図52参照）。
対称線は，その両端に直交した二本の短い平行な細線を施すことによって示される（図49，図50及び
図52参照。）
対象物を示す線を対称線を少し越えた所まで延ばして描く（図51参照）。この場合は，二本の短い平行
線は省略してもよい。
備考 この方法を適用する場合は，図面の理解を妨げないように注意する必要がある。
16
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図49
図50
図51
図52
5.6
中間部分を省略した投影図 図面の空間を節約するために，長い対象物の必要な部分だけを示して
もよい。図示する部分は，部分投影図（2.6参照）として示し，それぞれの部分はお互いに近づけて描く（図
53及び図54参照）。
図53
図54
5.7
繰返し図形の省略 同じ形の形体が繰り返される場合には，図55及び図56に示すように省略する
ことができる。
備考 いずれの場合にも，繰り返される形体の数及び種類は，寸法記入又は注記によって指示しなけ
ればならない。
17
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図55
図56
5.8
拡大図 図形が小さいために，その部分の詳細な図示及び寸法の記入ができない場合には，その部
分を細い実線（線の種類B）によって囲み，かつ，英字の大文字で表示する。［図57a)参照］。
次に，その部分を，別の箇所に拡大して描き，表示の文字及び尺度を付記する［図57b)参照］。
図57a)
図57b)
5.9
加工前の形状 加工前の形状を示す必要がある場合には，加工前の形状を細い二点鎖線（線の種類
K）で指示する（図58参照）。
図58
5.10 色の使用 製図では，色の使用は推奨しない。明解にするために色を用いる場合には，それらの意
味を図面上又は関連文書に明記しなければならない。
5.11 透明な対象物 透明な材質でできたものは，すべて透明でないものとして描く。
18
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製図分野国際整合化分科会・図形表示方法JIS原案作成WG 構成表
氏名
所属
（主査）
* 中 込 常 雄
中込技術士事務所
（委員）
五十嵐 誠 一
防衛庁装備局
池 田 大 祐
文部省初等中等教育局
江 守 忠 哉
江守設計研究所
* 大 倉 一 郎
大阪大学工学部
* 大 嶋 清 治
通商産業省工業技術院標準部
* 奥 田 宗 幸
東京理科大学理工学部
加 納 修 平
株式会社エヌ・ティ・ティファシリティーズ
* 木 村 武 敏
東京都立町田工業高等学校
○ 桑 田 浩 志
トヨタ自動車株式会社
下 田 博 一 明治大学理工学部
* 塚 田 忠 夫 東京大学大学院情報理工学研究科
△ 徳 岡 直 静
慶應義塾大学理工学部
* 野 上 昭 三
株式会社アマダ
八 戸 信 昭
東京都立科学技術大学工学部
* 針 山 隆 史
東日本旅客鉄道株式会社
* 福 島 彰
財団法人日本船舶標準協会
* 本 間 清
通商産業省工業技術院標準部
松 野 仁
建設省住宅局
* 丸 岡 義 臣
株式会社竹中工務店
（事務局）
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会技術部
杉 田 光 弘
財団法人日本規格協会技術部
大 芦 誠
財団法人日本規格協会技術部
備考 ○印はWG主査，△印はWGの幹事，＊印はWG委員兼務を示す。
（文責：徳岡 直静）