Z 8101-3：2006 (ISO 3534-3：1999)
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この追補は，JIS Z 8101-3:1999が，2006年1月20日付けで改正されたことに伴って発行されたもので
ある。
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
白 紙
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
Z 8101-3：2006
(ISO 3534-3：1999)
統計−用語と記号−第3部：実験計画法
（追補1）
Statistics−Vocabulary and symbols−Part 3: Design of experiments
（Amendment 1）
JIS Z 8101-3:1999を，次のように改正する。
まえがき 3行目の“ISO/FDIS 3534-3”を，“ISO 3534-3”に置き換える。
序文1行目の“ISO/FDIS 3534-3”を，“ISO 3534-3”に置き換える。
適用範囲と1.（一般用語）との間に次の文を挿入する。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD
（修正している），NEQ（同等でない）とする。
ISO 3534-3:1999，Statistics−Vocabulary and symbols−Part 3: Design of experiments (IDT)
1.22の備考2. を，次の文に置き換える。
（確率変数としての）残差は，実験誤差とモデルによって考慮されていない突き止められる要因の変動
を含んでいる。
2.1.2.2で，“2k-p”を，すべて“2k-p”に，“2k”を，すべて“2k”に，“2p”を，すべて“2p”に置き換える。
2.2の例2. の“11効果”を，“11の主効果”に置き換える。
3.1.4の例を，次の文及び図に置き換える。
例 3.1.1の例について，三つの主効果A，B，DとBDの交互作用をもつモデルを用いて図示する。
参考 原国際規格では，この例において主効果の数を四つと誤り，また，残差の符号を誤って逆にし
て図示している。
2
Z 8101-3：2006 (ISO 3534-3：1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.3の例1. の式を，次の式に置き換える。
e
x
x
x
x
Y
+
+
+
+
=
3
3
2
2
1
1
0
0
β
β
β
β
である。ここで
x0＝1
x1は因子Aの水準
x2は因子Bの水準
x3は因子Cの水準
eは偶然誤差
である。
3.4の例の最初の文を，次の文に置き換える。
乱塊法において，r個のうちj番目のブロックで，因子Aのl水準のうちi番目の水準により得られる観
測値をYij（i＝1，2，…l，j＝1，2，…h）と表す。主要な因子Aは母数因子，因子Bはブロック因子で
ある。このとき，分散分析表が計算される。
3.4の分散分析（ANOVA）表の中で，因子AのFの式“(
)
e
A
e
A
S
M
MS
v
v
F
=
,
”を，“(
)
e
A
e
A
MS
MS
v
v
F
=
,
”に，
因子BのFの式“(
)
e
B
e
B
S
M
MS
v
v
F
=
,
”を，“(
)
e
B
e
B
MS
MS
v
v
F
=
,
”にそれぞれ置き換える。
3.4の分散分析（ANOVA）表の後の式で，“ST＝SA＋SB＋Sc”を，“ST＝SA＋SB＋Se”に，“νT＝νA＋νB＋νc”
を“νT＝νA＋νB＋νe”に置き換える。
3.4の例の“μ，α，βj及びσ2の最小二乗推定値は……”の文を，“μ，αi，βj及びσ2の最小二乗推定値は
……”に置き換える。
3.4の例の最後の式で，“
(
)
(
)(
)
[
]
1
1
ˆ
2
2
−
−
+
−
−
∑
∑
=
σ
h
l
Y
Y
Y
Y
j
i
ij
j
i
e
S2
=
”を，“
(
)
(
)(
)
[
]
1
1
ˆ
2
2
−
−
+
−
−
∑
∑
=
σ
h
l
Y
Y
Y
Y
j
i
ij
j
i
2
e
S
=
”に
置き換える。