Z 4702 : 1999
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣及び厚生大臣
が制定した日本工業規格である。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
Z 4702 : 1999
医用X線高電圧装置通則
General requirements for high-voltage generators
of medical X-ray apparatus
序文 この規格は，1998年に第2版として発行されたIEC 60601-2-7, Medical electrical equipment−Part 2 :
Particular requirements for the safety of high-voltage generators of diagnostic X-ray generators ,1988年に初版とし
て発行されたIEC 60601-2-15, Medical electrical equipment−Part 2 : Particular requirements for the safety of
capacitor discharge X-ray generatorsを元に，対応するX線高電圧装置については技術的内容を変更すること
なく作成した日本工業規格である。
なお，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，JIS Z 4704に適合する医用X線管装置に内蔵する医用X線管（以下，X線管
という。）に加えるための高電圧を発生し，かつ，それを制御する医用X線高電圧装置（以下，X線高電
圧装置という。）について規定する。ただし，X線CT（画像再構成断層装置），乳房用X線装置及びJIS Z
4711に規定する診断用一体形X線発生装置に使用するX線高電圧装置を除く。
なお，ここに規定する以外の事項については，JIS Z 4701の規定を適用する。
備考 対応国際規格
IEC 60601-2-7 : 1998 Medical electrical equipment−Part 2 : Particular requirements for the safety of
high-voltage generators of diagnostic X-ray generators
IEC 60601-2-15 : 1988 Medical electrical equipment−Part 2 : Particular requirements for the safety
of capacitor discharge X-ray generators
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版を適用する。
JIS C 8303 配線用差込接続器
JIS C 8308 カバー付きナイフスイッチ
JIS C 8313 配線用つめ付きヒューズ
JIS C 8314 配線用筒形ヒューズ
JIS C 8370 配線用遮断器
JIS T 1001 医用電気機器の安全通則
JIS T 1005 医用電気機器取扱説明書の様式
JIS Z 4004 医用放射線機器図記号
JIS Z 4005 医用放射線用語
2
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS Z 4511 照射線量測定器及び線量当量測定器の校正方法
JIS Z 4701 医用X線装置通則
JIS Z 4704 医用X線管装置
JIS Z 4711 診断用一体形X線発生装置
JIS Z 4731 医用X線装置用高電圧プラグ及びソケット
JIS Z 4921 X線管電圧測定器
JIS Z 8601 標準数
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS Z 4005によるほか，次による。
a) X線高電圧装置 X線発生装置においてX線管に供給する電気エネルギーの発生と制御のすべての構
成要素を組み合わせたもの。通常，高電圧発生装置とX線制御装置から構成される。
b) 高電圧発生装置 X線高電圧装置のうち，高電圧変圧器とその他の高電圧回路構成部品からなる装置。
c) X線制御装置 X線高電圧装置のうち，X線の制御に必要なすべての回路構成部品からなる装置。
d) インバータ式X線高電圧装置 X線照射中に直流電力を交流電力に変換して必要な高電圧を得るX線
高電圧装置。
e) 変圧器形インバータ式X線高電圧装置 撮影時，X線照射エネルギーを電源設備から供給するように
したインバータ式X線高電圧装置。
f)
エネルギー蓄積形インバータ式X線高電圧装置 撮影時，X線照射エネルギーを電池又はコンデンサ
から供給するインバータ式X線高電圧装置。
g) 変圧器式X線高電圧装置 電源の各周期に多ピークの整流出力電圧を供給する単相及び三相電源作動
のX線高電圧装置。
h) 2ピーク形X線高電圧装置 電源の各周期ごとに二つのピーク値をもつ整流出力電圧が得られるよう
にした，単相電源で作動する変圧器式X線高電圧装置。
i)
6ピーク形X線高電圧装置 電源の各周期ごとに六つのピーク値をもつ整流出力電圧が得られるよう
にした，三相電源で作動する変圧器式X線高電圧装置。
j)
12ピーク形X線高電圧装置 電源の各周期ごとに12のピーク値をもつ整流出力電圧が得られるよう
にした，三相電源で作動する変圧器式X線高電圧装置。
k) 定電圧形X線高電圧装置 出力管電圧のリプル百分率が4%を超えない電圧波形を出力するX線高電
圧装置。
l)
コンデンサ式X線高電圧装置 電気エネルギーを高電圧コンデンサに蓄え，その放電によってX線管
に1回の負荷を供給するようにした，撮影用コンデンサの容量2μF以下でX線照射の開閉を高電圧側
で行うX線高電圧装置。ただし，高電圧出力の平滑用にコンデンサを使用しているX線高電圧装置は
除く。
m) 管電圧 X線管の陽極と陰極との間に印加される電位差。通常，管電圧はピーク値をキロボルト (kV)
で示す。
n) 公称最高管電圧 特定の操作条件に適用される最高許容管電圧。
o) 管電流 X線照射中にX線管の陽極に衝突する電子ビームによって流れる陽極電流。管電流は平均値
(mA) で示す。ただし，コンデンサ式X線高電圧装置を用いて行う撮影の場合には，波高値 (mAp) で
示す。
備考 管電流は一般に陽極側で測定するが金属外囲器のX線管を用いた場合は，陰極側回路に流れる
3
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
管電流とする。
p) 公称最大管電流 X線高電圧装置の使用できる最大管電流の公称値。
q) 長時間定格 透視を行う場合の定格。10min以上連続してX線管に負荷できる最高管電圧の値及びそ
の管電圧における最大管電流の値で示す。
備考 “定格”とは許容差を含まない値をいい，許容差を含めるときは“公称”という。
r) 短時間定格 撮影を行う場合の定格。原則として0.1s以上X線管に負荷できる最高管電圧の値及びそ
の管電圧における最大管電流の値の組合せで示す。ただし，変圧器式X線高電圧装置の場合は1s以
上とする。コンデンサエネルギー蓄積形インバータ式X線高電圧装置又はコンデンサ式X線高電圧装
置の場合は，X線管に負荷できる最高管電圧の値 (kV) と管電流時間積 (mAs) 又は撮影用コンデンサ
の容量 (μF) で示す。
s)
電源設備 配電変圧器，低圧電線路，低圧引込線，引込開閉器及び屋内配線を経て手元開閉器又は差
込接続器に至る設備。
t)
電源の見掛けの抵抗 X線高電圧装置を接続する手元開閉器又は差込接続器の電源端子から電源設備
側のインピーダンスを抵抗負荷によって測定した抵抗値。測定は，電力30kW以下で行い，次の式に
よって求める。
L
L
N
I
U
U
R
−
＝
ここに，
R： 電源の見掛けの抵抗 (Ω)
UN： 無負荷時の電源電圧 (V)
UL： 負荷時の電源電圧 (V)
IL： 負荷時の電源電流 (A)
u) 変動係数 X線出力の再現性を表す係数。再現性は，指定(1)のX線管装置を用いて，連続して測定し
た10回のX線量から次の式によって求める。
2
1
2
10
9
)
(
1
−K
K
K
K
S
C
i
i＝１
Σ
＝
＝
ここに，
C： 変動係数
S： 10回の測定による標準偏差
K： 10回の測定による相加平均値
Ki： i番目の測定値
注(1) “指定”とは，取扱説明書に指定していることを意味する。
備考 X線量は，空気中で測定した空気カーマ量で，その単位はグレイ (Gy) で表す。空気カーマ1Gy
は29.7mC/kg {115R} に相当する。
v) 公称最大電力 X線高電圧装置においては，指定(1)の負荷時間において，単一のX線管負荷を供給で
きる最大電力。インバータ式X線高電圧装置及び変圧器式X線高電圧装置においては，管電圧100kV
（100kVに設定できない装置においては最も100kVに近い値），負荷時間0.1sにおいて，使用できる
最大管電流と管電圧との積。公称最大電力はキロワット (kW) で示す。
コンデンサ式X線高電圧装置においては，負荷時間の0.1s間に管電圧が放電開始電圧の50%未満に
降下しないような，ある放電開始管電圧で放電を開始する負荷のうち，0.1sの間に最大エネルギーを
X線管に与えるエネルギーとして決定する。ただし，0.1s間に管電圧が放電開始管電圧の50%を超え
るものでは50%を超えない最も大きい負荷時間で求める。
4
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1) インバータ式X線高電圧装置及び変圧器式X線高電圧装置においては，次の式によって求める。
3
10−
×
×
×
f
I
U
P＝
ここに， P： 公称最大電力 (kW)
U： 管電圧 (kV)
I： 管電流 (mA)
f： 管電圧の波形に依存する因子で，次から選択する。
a) 0.74：1ピーク及び2ピーク形X線高電圧装置
b) 0.95：6ピーク形高電圧装置
c) 1.00：12ピーク形X線高電圧装置及び定電圧形X線高電圧
装置
d) インバータ式X線高電圧装置においては，備考を参照して
管電圧の波形から最も適切な値を0.74，0.95，1.00の中から
選び，それを選択した理由を明確にする。
備考 fの値は，次の値を参考とする。
f＝1.00 リプル百分率≦10%
f＝0.95 10%＜リプル百分率≦25%
f＝0.74 25%＜リプル百分率
管電圧のリプル百分率は，次の式によって求める。
100
max
min
max
×
−
U
U
U
ここに，
Umax： 電源の各周期における管電圧波形の最高
値
Umin： 電源の各周期における管電圧波形の最小
値
2) コンデンサ式X線高電圧装置については，次の式によって求める。
(
)
3
2
3
2
1
10
2
−
×
−U
U
t
C
P＝
ここに，
P： 公称最大電力 (kW)
C： 撮影用コンデンサの容量 (μF)
t： 放電時間 (s)
U1： 放電開始時の管電圧 (kV)
U3： 放電停止時の残留管電圧 (kV)
w) 公称最大エネルギー コンデンサ式X線高電圧装置において，最高定格管電圧からその値の21の残留
管電圧になるまで放電した場合のエネルギーは，次の式によって求める。
(
)
3
2
2
2
1
10
2
−
×
−U
U
C
E＝
ここに，
E： 放電した電気エネルギー (kJ)
C： 撮影用コンデンサの定格容量 (μF)
U1： 放電開始時の管電圧 (kV)
U2： 放電停止時の残留管電圧 (kV)
x) 撮影時間 撮影に有効な対放射線量が得られる時間。X線高電圧装置の評価に関しては，撮影時，図
1〜3に示す方法によって測定された時間とする。
備考 インバータ式，6ピーク形，12ピーク形及び定電圧形装置の撮影時間は，管電圧波形の立上り
部及び立下り部が，所定管電圧に対し各々75%になる間の時間である。
5
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
また，2ピーク形の撮影時間（パルス数）は，電気角45°を超えた部分を，図2に示すよう
に1パルスと数える。
図1 インバータ式及び6ピーク形，12ピーク形X線高電圧装置の撮影時間
図3 コンデンサ式X線高電圧装置の撮影時間
y) 管電流時間積 X線管に負荷をかけることによる電気量。ミリアンペアで表した平均管電流と秒で表
した負荷の継続時間との積としてミリアンペア秒 (mAs) で表示する。
z) 公称最大管電流時間積 エネルギー蓄積形インバータ式X線高電圧装置の使用できる最大管電流時間
積の公称値。
aa) 待機状態（スタンバイ状態） 装置の動作を開始させるために不可欠な前準備が完了した状態。
ab) 準備完了状態 X線の照射を開始するために必要なすべての条件の設定を完了し，かつ，すべてのイ
ンタロックを解除して，あと一つの操作でX線照射が開始できる状態。X線の照射に関しては，回転
陽極の起動に用いるような，二つの連続した操作を一つの制御器で行う場合には，一つの操作と考え
てもよい。
ac) 公称最短撮影時間 自動露出制御の場合において，所定の安定性を満足し実質的な濃度を均一にする
最短撮影時間であり，タイマの最短撮影時間より一般に長い値である。本文の内容を図で表すと図4
のようになる。
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Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図4 公称最短撮影時間
ad) X線条件 その値によってX線管負荷が変化する条件。例えば，管電圧，管電流，撮影時間などをい
う。
X線源装置 X線管装置と絞り装置を組み合わせたもの。
ae) 高線量率透視 限定された条件の下でだけ許可される高い線量率を用いた透視。
4. 種類 X線高電圧装置の種類は，インバータ式，変圧器式及びコンデンサ式の3種類とする。
なお，定電圧形X線高電圧装置は，これらのいずれかに属するものとする。
a) インバータ式X線高電圧装置 インバータ式X線高電圧装置の種類は，変圧器形及びエネルギー蓄積
形の2種類とする。
1) 変圧器形インバータ式X線高電圧装置は，用途，公称最高管電圧及び公称最大管電流によって区分
するものとし，その標準となる形名の区分を表1に示す。
2) エネルギー蓄積形インバータ式X線高電圧装置は，用途，公称最高管電圧，公称最大管電流又は公
称最大管電流時間積によって区分するものとし，その標準となる形名の区分を表2に示す。
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Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1 変圧器形インバータ式X線高電圧装置の標準となる形名の区分
標準となる形名(2)
公称最高管電圧
kV
公称最大管電流
mA
IRF- 200-125
125
200
IR - 400-150
150
400
IRF- 400-150
150
400
IRF- 630-150
150
630
IRF- 1 000-150
150
1 000
IRF- 1 250-150
150
1 250
注(2) 形名はそのグループ内の標準となるものを示し，その性能はそれぞれ
の形名に関する規定を適用する。
なお，形名を表1及び表2に準じて表示するものとし，その装置が
ここに示す標準となる形名のどれに該当するかを，取扱説明書に明記
すること。
備考 形名に用いる文字及び数字の意味は，次による。
例 IRF -1000- 150
|
|
|
1項 2項 3項
1項
IRF ：インバータ式の撮影及び透視に用いる
IR
：インバータ式の撮影に用いる。
2項
200，400，630，1 000，1 250：公称最大管電流の値
3項
125, 150：公称最高管電圧の値
表2 エネルギー蓄積形インバータ式X線高電圧装置の標準となる形名の区分
標準となる形名(2)
公称最高管電圧
kV
公称最大管電流
mA
公称最大管電流時間積
mAs
CIRF - 5-120
120
−
5
CIR - 32-150
150
−
32
BIRF -160-125
125
160
−
BIR -160-125
125
160
−
BIR -200-125
125
200
−
備考 形名に用いた文字及び数字の意味は，次のとおりとする。
例
CIRF -5- 125
BIRF -160- 125
|
|
|
|
|
|
1項 2項 3項
1項 2項 3項
1項
CIRF ：コンデンサエネルギー蓄積形の撮影及び透視に用いる。
CIR
：コンデンサエネルギー蓄積形の撮影に用いる。
BIRF ：蓄電池エネルギー蓄積形の撮影及び透視に用いる。
BIR
：蓄電池エネルギー蓄積形の撮影に用いる。
2項
5，32 ：公称最大管電流時間積（コンデンサエネルギー蓄積形）の値
160，200 ：公称最大管電流（蓄電池エネルギー蓄積形）の値
3項
120，125，150 ：公称最高管電圧の値
b) 変圧器式X線高電圧装置 変圧器式X線高電圧装置は，用途，電源の種類，公称最高管電圧及び公称
最大管電流によって区分するものとし，その標準となる形名の区分を表3に示す。
8
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3 変圧器式X線高電圧装置の標準となる形名の区分
標準となる形名(2)
公称最高管電圧
kV
公称最大管電流
mA
用途
RDP - 20-100
100
20
主として歯科撮影用
RDP - 100-100
100
100
主として歯科撮影用
RF - 500-125
125
500
2ピーク形の撮影，透視用
RF - 500-150
150
500
2ピーク形の撮影，透視用
TRF - 800-150
150
800
6ピーク形又は12ピーク形の撮影，透視用
TRF -1 000-150
150
1 000
6ピーク形又は12ピーク形の撮影，透視用
TRF -1 250-150
150
1 250
6ピーク形又は12ピーク形の撮影，透視用
TRF -2 000-150
150
2 000
6ピーク形又は12ピーク形の撮影，透視用
備考 形名に用いた文字及び数字の意味は，次による。
例
RDP - 20 - 100
|
|
|
1項 2項 3項
1項
RDP
：単相交流電源を電源とし，主として歯科撮影（パノラマ断層撮影など）に用いる。
RF
：単相交流電源を電源とし，撮影及び透視に用いる。
TRF
：三相交流電源を電源とし，撮影及び透視に用いる。
2項
20，100，320，500，800，1 000，1 250，2 000 ：公称最大管電流の値
3項
100，125，150 ：公称最高管電圧の値
c) コンデンサ式X線高電圧装置 コンデンサ式X線高電圧装置は，用途，公称最高管電圧及び公称撮影
用コンデンサ容量で区分するものとし，その標準となる形名の区分を表4に示す。
表4 コンデンサ式X線高電圧装置の標準となる形名の区分
標準となる形名(2)
公称最高管電圧
kV
公称撮影用コンデンサ容量
μF
用途
CR -0.5-100
100
0.5
撮影用
CR -1 -100
100
1
撮影用
CR -1 -125
125
1
撮影用
CR -1 -150
150
1
撮影用
CR -1.5-150
150
1.5
撮影用
CRF-0.5-100
100
0.5
撮影，透視用
CRF-1 -125
125
1
撮影，透視用
CRF-1.5-125
125
1.5
撮影，透視用
CRF-1 -150
150
1
撮影，透視用
CRF-1.5-150
150
1.5
撮影，透視用
備考 形名に用いた文字及び数字は，次による。
例
CR -0.5- 100
|
|
|
1項 2項 3項
1項
CR
：撮影だけに用いる。
CRF
：撮影及び透視に用いる。
2項
0.5，1，1.5 ：公称撮影用コンデンサ容量の値
3項
100，125，150 ：公称最高管電圧の値
5. 定格 X線高電圧装置の標準となる定格は，表5による。ただし，インバータ式X線高電圧装置の短
時間定格の負荷時間は，0.1sとする。
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表5 定格
a) インバータ式X線高電圧装置
標準となる形名(2) 公称最大電力
kW
電源
長時間定格
短時間定格
相数
周波数
Hz
定格標準電圧
V
管電圧
kV
管電流
mA
管電圧
kV
管電流
mA
管電流時間積
mAs
IRF - 200-125
16
1
50又は60 100又は200
120
4以下
75
200
−
100
160
125
100
IR
- 400-150
32
1
50又は60
200
−
−
80
400
−
100
320
150
200
IRF - 400-150
32
1
50又は60
200
120
4以下
80
400
−
100
320
150
200
IRF - 630-150
50
1
50又は60
200
120
4以下
80
630
−
100
500
150
320
IRF - 630-150
50
3
50又は60 200又は415
120
4以下
80
630
−
100
500
150
320
IRF -1 000-150
80
3
50又は60 200又は415
120
4以下
80
1 000
−
100
800
150
500
IRF -1 250-150
100
3
50又は60 200又は415
120
4以下
80
1 250
−
100
1 000
150
630
CIRF -
5-120
−
1
50又は60 100又は200
120
4以下
70
−
5
100
120
CIR - 32-150
−
1
50又は60 100又は200
−
−
80
−
32
100
150
BIRF - 160-125
−
1
50又は60 100又は200
120
4以下
80
160
−
100
100
125
100
BIR - 160-125
−
1
50又は60 100又は200
−
−
80
160
−
100
100
125
100
BIR - 200-125
−
1
50又は60 100又は200
−
−
75
200
−
100
160
125
100
10
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) 変圧器式及びコンデンサ式X線高電圧装置
標準となる形名(2)
電源
長時間定格
短時間定格
撮影用コンデンサ容量
μF
相数
周波数
Hz
定格標準電圧
V
管電圧
kV
管電流
mA
管電圧
kV
管電流
mA
RDP -
20-100
1
50又は60 100又は200
−
−
80
100
20
10
−
RDP - 100-100
1
50又は60
200
−
−
80
100
100
63
−
RF - 500-125
1
50又は60
200
120
4以下
100
125
500
320
−
RF - 500-150
1
50又は60 200又は415
120
4以下
125
150
500
320
−
TRF - 800-150
3
50又は60 200又は415
120
4以下
100
125
150
800
500
250
−
TRF -1 000-150
3
50又は60 200又は415
120
4以下
100
125
150
1 000
630
320
−
TRF -1 250-150
3
50又は60 200又は415
120
4以下
100
125
150
1 250
800
400
−
TRF -2 000-150
3
50又は60 200又は415
120
4以下
100
125
150
2 000
1 000
320
−
CR - 0.5 -100
1
50又は60
100
−
−
100
−
0.5
CR - 1 -100
1
50又は60
100
−
−
100
−
1
CR - 1 -125
1
50又は60
100
−
−
125
−
1
CR - 1 -150
1
50又は60
100
−
−
150
−
1
CR - 1.5 -150
1
50又は60
100
−
−
150
−
1.5
CRF - 0.5 -100
1
50又は60
100
95
2以下
100
−
0.5
CRF - 1 -125
1
50又は60
100
120
2以下
125
−
1
CRF - 1.5 -125
1
50又は60
100
120
2以下
125
−
1.5
CRF - 1 -150
1
50又は60
100
120
2以下
150
−
1
CRF - 1.5 -150
1
50又は60
100
120
2以下
150
−
1.5
備考 表5における長時間定格は通常の線量率を用いた透視における定格である。
6. 電源設備 変圧器形インバータ式X線高電圧装置及び変圧器式X線高電圧装置の電源設備は，X線高
電圧装置1台に1系統の設備を設けることが望ましい。
なお，X線高電圧装置2台以上を1系統の電源設備に接続する場合は，同時に負荷がかからないような
措置，又は同時に負荷がかかっても電源電圧降下の影響がないような措置を講じなければならない。
a) 電源 電源の相数，周波数，定格標準電圧及びその許容電圧範囲，電源の見掛けの抵抗並びに推奨す
る配電変圧器の容量は，表6及び表7のとおりとする。
11
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表6 電源設備（100V又は200V配電の場合）
標準となる形名(2)
相数
周波数
Hz
定格標準電圧
V
無負荷時の許
容電圧範囲
V
電源の見掛
けの抵抗
Ω(3)
推奨する配電
変圧器の容量
kVA
CIRF -
5 -120
1
50又は60±1
100
90〜110
0.5(4)
3以上
CIR -
32 -150
1
50又は60±1
100
90〜110
0.5(4)
3以上
IRF - 200 -125
1
50又は60±1
200
180〜220
0.12
20
IR
- 400 -150
1
50又は60±1
200
180〜220
0.08
30
IRF - 400 -150
1
50又は60±1
200
180〜220
0.08
30
IRF - 630 -150
1
50又は60±1
200
180〜220
0.051
50
IRF - 630 -150
3
50又は60±1
200
180〜220
0.087
50
IRF -1 000 -150
3
50又は60±1
200
180〜220
0.054
75
IRF -1 250 -150
3
50又は60±1
200
180〜220
0.043
100
RDP - 20 -100
1
50又は60±1
100
90〜110
0.5
2以上
200
180〜220
2.0
2以上
RDP - 100 -100
1
50又は60±1
200
180〜220
0.4
10
RF - 500 -125
1
50又は60±1
200
180〜220
0.064
50
RF - 500 -150
1
50又は60±1
200
180〜220
0.051
50
TRF - 800 -150
3
50又は60±1
200
180〜220
0.054
75
TRF -1 000 -150
3
50又は60±1
200
180〜220
0.043
100
TRF -1 250 -150
3
50又は60±1
200
180〜220
0.035
150
コンデンサ式
1
50又は60±1
100
90〜110
0.5(4)
3以上
注(3) 短時間定格負荷の最大値を与えるX線照射において，電源電圧変動率が10%以下になる電源の見
掛けの抵抗を示したものであり，できるだけ小さいことが望ましい。
なお，電源電圧変動率 (%) は，次の式によって求める。
100
L
L
N
×
−
U
U
U
ここに， UN： 無負荷時の電源電圧 (V)
UL： 短時間定格負荷時の電源電圧 (V)
(4) コンデンサ式X線高電圧装置の場合は，電源コードの有効断面積を1.25mm2以上とする。
12
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表7 電源設備（415V配電の場合）
標準となる形名(2)
相数
周波数
Hz
定格標準電圧
V
無負荷時の許
容電圧範囲
V
電源の見掛
けの抵抗
Ω(5)
推奨する配電
変圧器の容量
kVA
IRF - 630-150
3
50又は60±1
415
374〜457
018
( 50) (6)
IRF - 1 000-150
3
50又は60±1
415
374〜457
0.12
( 75) (6)
IRF - 1 250-150
3
50又は60±1
415
374〜457
0.09
100
RF - 500-150
1
50又は60±1
415
374〜457
0.12
( 50) (6)
TRF - 800-150
3
50又は60±1
415
374〜457
0.12
( 75) (6)
TRF - 1 000-150
3
50又は60±1
415
374〜457
0.09
100
TRF - 1 250-150
3
50又は60±1
415
374〜457
0.07
(150) (6)
TRF - 2 000-150
3
50又は60±1
415
374〜457
0.04
200
注(5) 短時間定格負荷の最大値を与えるX線照射において，電源電圧変動率が5%以下になる電源の見掛
けの抵抗を示した。
(6) 415V用の配電変圧器は標準品として生産されていないが，単独に設置する場合に必要であると仮
定した容量を示した。
参考 変圧器形インバータ式X線高電圧装置及び変圧器式X線高電圧装置を発電機に直接接続して使用
することは避けること。やむを得ず発電機を直接接続して使用する場合には，あらかじめ受渡当
事者間でその仕様について十分な打合せを行うこと。
b) 低電圧電線路 変圧器形インバータ式X線高電圧装置及び変圧器式X線高電圧装置を設置する場合，
専用の配電変圧器及びその配電変圧器から手元開閉器に至る低電圧電線路の電線の公称断面積は，コ
ンジット配線による200Vの場合は表8に，415Vの場合は表9に示す値以上でなければならない。
表8 低電圧電線路の電線の公称断面積（200Vコンジツト配線の場合）
単位 mm2
標準となる形名(2)
相数 配電変圧
器の容量
kVA
電線の片道の長さ
10m
以下
20m
以下
30m
以下
40m
以下
50m
以下
60m
以下
70m
以下
80m
以下
90m
以下
100m
以下
IRF - 200-125
1
15
8
14
22
38
38
60
60
60
60
100
20
8
14
14
22
22
38
38
38
38
60
IR - 400-150
1
30
8
22
38
38
60
60
60
100
100
100
IRF - 400-150
IRF - 630-150
1
50
14
22
38
60
60
100
100
100
100
100
IRF - 630-150
3
50
8
14
14
22
38
38
38
60
60
60
IRF -1 000-150
3
75
14
22
38
38
60
60
60
100
100
100
IRF -1 250-150
3
100
22
22
38
38
60
60
100
100
100
150
RDP - 100-100
1
10
3.5 3.5 5.5 5.5
8
8
14
14
14
14
RF - 500-125
1
30
14
38
60
60
100
100
100
−
−
−
50
8
14
38
38
38
60
60
60
100
100
RF - 500-150
1
50
14
22
38
60
60
100
100
100
100
100
TRF - 800-150
3
75
14
22
38
38
60
60
60
100
100
100
TRF -1 000-150
3
100
22
22
38
38
60
60
100
100
100
150
TRF -1 250-150
3
150
22
38
60
60
100
100
100
150
150
150
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Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表9 低電圧電線路の電線の公称断面積（415Vコンジット配線の場合）
単位 mm2
標準となる形名(2)
相数 配電変圧
器の容量
kVA
電線の片道の長さ
10m
以下
20m
以下
30m
以下
40m
以下
50m
以下
60m
以下
70m
以下
80m
以下
90m
以下
100m
以下
IRF - 630-150
3
( 50) (6)
5.5 5.5 5.5 5.5 8
8
8
14
14
14
IRF -1 000-150
3
( 75) (6)
5.5 8
14
22
22
22
38
38
38
38
IRF -1 250-150
3
100
8
14
22
22
38
38
38
60
60
60
RF - 500-150
1
( 50) (6)
8
14
14
22
22
38
38
38
38
60
TRF - 800-150
3
( 75) (6)
5.5 8
14
22
22
22
38
38
38
38
TRF -1 000-150
3
100
8
14
22
22
38
38
38
60
60
60
TRF -1 250-150
3
(150) (6)
8
14
22
22
38
38
38
38
60
60
TRF -2 000-150
3
200
14
22
38
38
60
60
60
100
100
100
c) 安全装置 装置保護用の安全装置は，表10及び表11に示す手元開閉器（ナイフスイッチ）及びヒュ
ーズ，配線用遮断器，又は差込接続器をX線制御装置の位置から直ちに操作できる場所に取り付けな
ければならない。ただし，8.2.2に規定する緊急X線遮断器を備えた場合を除く。
差込接続器を使用する場合には，装置内にヒューズ又は配線用遮断器を設けなければならない。
14
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表10 安全装置（100V又は200V配電の場合）
標準となる形名(2) 相数
安全装置
推奨するヒューズ(7)又は配線用遮断器の定格電流
A
種類
容量
A
CIRF -
5-120
1
3極差込接続器(8)
15以上
15
CIR - 32-150
1
3極差込接続器(8)
15以上
15
IRF - 200-125
1
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
60以上
40
IR
- 400-150
1
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
60
IRF - 400-150
1
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
60
IRF - 630-150
1
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
100
IRF - 630-150
3
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
100
IRF -1 000-150
3
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
100
IRF -1 250-150
3
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
225以上
125
RDP - 20-100
1
3極差込接続器(8)
100V 15以上
10
200V 7以上
5
RDP - 100-100
1
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
30以上
20
RF - 500-125
1
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
75
RF - 500-150
1
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
100
TRF - 800-150
3
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
100以上
100
TRF -1 000-150
3
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
225以上
125
TRF -1 250-150
3
ナイフスイッチ(9)及びヒュー
ズ(7)又は配線用遮断器(10)
225以上
150
コンデンサ式
1
2極又は3極差込接続器(8)
15以上
15
注(7) ヒューズは，JIS C 8313又はJIS C 8314に規定のものを使用すること。
(8) 差込接続器は，JIS C 8303に規定の差込プラグ及びコンセントを使用すること。
(9) ナイフスイッチは，JIS C 8303に規定のものを使用すること。
(10) 配線用遮断器は，JIS C 8370に規定のものを使用すること。
15
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表11 安全装置（415V配電の場合）
標準となる形名(2)
相数
安全装置
種類
推奨する配線用遮断器の定格電流 A
IRF - 630-150
3
配線用遮断器(10)
50
IRF -1 000-150
3
配線用遮断器(10)
75
IRF -1 250-150
3
配線用遮断器(10)
75
RF - 500-150
1
配線用遮断器(10)
50
TRF- 800-150
3
配線用遮断器(10)
50
TRF-1 000-150
3
配線用遮断器(10)
75
TRF-1 250-150
3
配線用遮断器(10)
75
TRF-2 000-150
3
配線用遮断器(10)
125
7. 性能 装置の性能は，10.の試験方法によって試験したとき，次のとおりでなければならない。
a) インバータ式X線高電圧装置，変圧器式X線高電圧装置
1) 管電圧 管電圧の調整範囲及び調整段階の標準値は，表12に示すとおりとし，管電圧の誤差は±
10%以内であること。
2) 管電流 管電流の調整範囲の標準値は，表12に示すとおりとし，管電流の誤差は±20%以内である
こと。
16
Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表12 管電圧，管電流，管電流時間積の調整範囲及び調整段階の標準値
標準となる形名(2)
管電圧，管電流，管電流時間積の調整範囲及び調整段階の標準値
長時間定格
短時間定格
管電圧 kV
管電流 mA
管電圧 kV
管電流 mA
管電流時間積
調整範囲 調整段階
調整範囲
調整範囲 調整段階
調整範囲
調整範囲 mAs
IRF - 200-125
60〜120
5以下
4以下
45〜125
2以下(11)
50〜 200
−
IR
- 400-150
−
−
−
45〜150
2以下(11)
50〜 400
−
IRF - 400-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜 400
−
IRF - 630-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜 630
−
IRF -1 000-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜1 000
−
IRF -1 250-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜1 250
−
CIRF -
5-120
60〜120
5以下
2以下
50〜120
2以下(11)
−
1〜 5
CIR - 32-150
−
−
−
50〜150
2以下(11)
−
1〜32
BIRF - 160-125
60〜120
5以下
2以下
45〜125
2以下(11)
50〜 160
−
BIR - 160-125
−
−
−
45〜125
2以下(11)
50〜 160
−
BIR - 200-125
−
−
−
45〜125
2以下(11)
50〜 200
−
RDP - 20-100
−
−
−
60〜100
2以下(11)
10〜 20
−
RDP - 100-100
−
−
−
60〜100
2以下(11)
10〜 100
−
RF - 500-125
60〜120
5以下
4以下
45〜125
2以下(11)
50〜 500
−
RF - 500-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜 500
−
TRF - 800-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜 800
−
TRF -1 000-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜1 000
−
TRF -1 250-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜1 250
−
TRF -2 000-150
60〜120
5以下
4以下
45〜150
2以下(11)
50〜2 000
−
CR - 0.5 -100
−
−
−
45〜100
2以下(11)
−
−
CR - 1 -100
−
−
−
45〜100
2以下(11)
−
−
CR - 1 -125
−
−
−
45〜125
2以下(11)
−
−
CR - 1 -150
−
−
−
45〜150
2以下(11)
−
−
CR - 1.5 -150
−
−
−
45〜150
2以下(11)
−
−
CRF - 0.5 -100
60〜 95
5以下
2以下
45〜100
2以下(11)
−
−
CRF - 1 -125
60〜120
5以下
2以下
45〜125
2以下(11)
−
−
CRF - 1.5 -125
60〜120
5以下
2以下
45〜125
2以下(11)
−
−
CRF - 1 -150
60〜120
5以下
2以下
45〜150
2以下(11)
−
−
CRF - 1.5 -150
60〜120
5以下
2以下
45〜150
2以下(11)
−
−
注(11) 管電圧の調整段階をX線量が等比級数的に変化するように設計されているものを除く。
3) 撮影用タイマ 撮影用タイマの標準の調整範囲は，表13に示すとおりとし，撮影時間の誤差は±
(10%＋1ms) 以内であること。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表13 撮影用タイマの調整範囲
単位 s
標準となる形名(2)
調整範囲
IRF - 200-125
0.003〜5
IR - 400-150
0.003〜5
IRF - 400-150
0.003〜5
IRF - 630-150
0.003〜5
IRF - 800-150
0.003〜5
IRF -1 000-150
0.003〜5
IRF -1 250-150
0.003〜5
RDP - 20-100(12)
0.2 〜2
RDP - 100-100(12)
0.2 〜2
RF - 500-125
0.02 〜5
RF - 500-150
0.02 〜5
TRF - 800-150
0.006〜5
TRF -1 000-150
0.006〜5
TRF -1 250-150
0.006〜5
TRF -2 000-150
0.003〜5
注(12) パノラマ断層撮影専用X線高電圧装置のように撮
影用タイマを用いず，撮影時間が装置の機械的設定
によって決定されるものを除く。
4) 管電流時間積 管電流時間積の調整範囲の標準値は，2〜250mAsとする。ただし，コンデンサエネ
ルギー蓄積形インバータ式X線高電圧装置の管電流時間積の調整範囲の標準値は，表12に示すと
おりとする。管電流時間積の誤差は，± (10%＋0.2mAs) 以内とする。管電流と撮影時間の組合せ
によって，あらかじめ管電流時間積を設定する管電流時間積制御方式に関する撮影時間の誤差は，
7.a)3)のとおりとする。
5) X線出力の再現性 撮影時（自動露出制御方式を除く。）におけるX線出力の変動係数は，指定(1)
の範囲内のあらゆるX線条件の組合せにおいて，0.05以下であること。
6) 相隣る設定値におけるX線出力の直線性 撮影時において指定(1)の範囲にわたり，管電流及び撮影
時間又は管電流時間積の相隣る設定値におけるX線出力を測定したとき，相隣る設定値における測
定値は，次の式を満足すること。X線条件が連続可変の場合には，その条件が2倍を超えなくでき
るだけ2倍に近い二つの設定値を選定する。
2
2.0
2
2
2
1
1
1
2
2
2
1
1
1
t
I
K
t
I
K
t
I
K
t
I
K
+
≤
−
ここに，
1
K，
2
K： 相隣る設定値において測定したX線出力の測定値の平均
値
I1，I2： 相隣る管電流の設定値
t1，t2： 相隣る撮影時間の設定値
管電流時間積制御方式においては，I1t1＝Q1，I2t2＝Q2としてよい。
ここに，Qは管電流時間積の設定値である。
7) 自動制御システムのX線出力の安定性 自動制御システムを用いた撮影において，X線フイルムの
濃度の変化は次の値を超えてはならない。
7.1)
被写体の厚さを一定にしておいて，管電圧の変化に起因する濃度の変化は0.15
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7.2)
管電圧を一定にしておいて，被写体の厚さの変化に起因する濃度の変化は0.20
7.3)
管電圧及び被写体の厚さの両者の変化に起因する濃度の変化は0.20
7.4)
管電圧及び被写体の厚さとも変化しない場合の濃度の変化は0.10
8) 電源一次回路の耐電圧 電源一次回路と接地した金属部との間の耐電圧は，定格標準電圧が50Vを
超え150V以下のとき1 000V，150Vを超え250V以下のとき1 500V，定格標準電圧が250Vを超え
るものでは［2×（定格標準電圧）＋1 000V］の交流電圧（実効値）に1min以上耐えること。
9) 高電圧側耐電圧 高電圧側電気回路は，短時間定格の最高管電圧の1.2倍に3min以上，また，長時
間定格の最高管電圧の1.2倍に15min以上耐えること。ただし，長時間定格の最高管電圧が短時間
定格のそれの80%を超えない場合は，短時間定格の値だけを満足すればよい。
備考 注(33)を参照。
10) 定格負荷 表5に示す長時間定格及び短時間定格を負荷したとき，異常がないこと。
b) コンデンサ式X線高電圧装置
1) 管電圧 管電圧の調整範囲及び調整段階の標準値は，表12に示すとおりとし，管電圧の誤差は±
10%以内であること。
2) 撮影用コンデンサ容量 撮影用コンデンサ容量は，2μF以下とし，その誤差は−5〜＋10%の範囲で
あること。
3) 管電流 長時間定格の管電流調整範囲の標準値は，表12に示すとおりとし，管電流の誤差は±20%
以内であること。
4) 管電流時間積 管電流時間積制御の調整範囲の標準値は，2〜32mAsとし，表示値に対する誤差は，
± (10%＋0.2mAs) 以内であること。
5) X線出力の再現性 撮影時（自動露出制御方式を除く。）におけるX線出力の変動係数は，指定(1)
の範囲のあらゆるX線条件の組合せにおいて0.05以下であること。
6) 自動制御システムのX線出力の安定性 自動制御システムを用いた撮影において，X線フイルムの
濃度の変化は次の値を超えてはならない。
i)
被写体の厚さを一定にしておいて，管電圧の変化に起因する濃度の変化は0.15
ii)
管電圧を一定にしておいて，被写体の厚さの変化に起因する濃度の変化は0.20
iii)
管電圧及び被写体の厚さの両者の変化に起因する濃度の変化は0.20
iv)
管電圧及び被写体の厚さとも変化しない場合の濃度の変化は0.10
7) 電源一次回路の耐電圧 電源一次回路と接地した金属部との間の耐電圧は，定格標準電圧が50Vを
超え150V以下のとき1 000V，150Vを超え250V以下のとき1 500V，定格標準電圧が，250Vを超
えるものでは［2×（定格標準電圧）＋1 000V］の交流電圧（実効値）に1min以上耐えること。
8) 高電圧側耐電圧 高電圧側電気回路は，短時間定格の最高管電圧の1.1倍の電圧に15min以上耐え
ること。
備考 注(33)を参照。
9) 定格負荷 表5に示す長時間定格及び短時間定格を負荷したとき，異常がないこと。
8. 構造
8.1
高電圧発生装置 高電圧発生装置は，表14に示す部品などの組合せによって構成する。
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表14 高電圧発生装置の構成部品
部品名
インバータ式
変圧器式
コンデンサ式
主変圧器
○
○
○
整流器
○
○
○
X線管フィラメント変圧器
○
○
○
高電圧スイッチング装置
(13)
−
△
−
撮影用コンデンサ
−
−
○
格子電圧制御器
−
−
○
充放電抵抗
−
−
○
残留電荷放電装置
−
−
○
高電圧ソケット
○
○
○
低電圧入力端子
○
○
○
高電圧平滑用コンデンサ
△
△
−
高電圧測定用分圧器
△
△
○
高電圧切換器
△
△
−
保護接地端子
○
○
○
注(13) 高電圧側テトロード管などで直接管電圧を制御するか，又は管電流を開
閉する方式の場合。
備考 ○印は，高電圧発生装置の構成に必要なものを示す。
△印は，高電圧発生装置の目的とする性能を保証できる場合，省略し
てもよいものを示す。
8.2
X線制御装置 X線制御装置は，表15の部品などの組合せによって構成する。これらの部品は，1
個で複数の機能を兼ねてもよい。
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表15 X線制御装置の構成部品
部品名
インバータ式
変圧器式
コンデンサ式
変圧器形
エネルギー蓄積形
電源開閉器
○
○
○
○
電源電圧調整器(14)
△
△
△
△
管電圧調整器又は管電圧設定器
○
○
○
○
管電流調整器又は管電流設定器
△
△
○
−
撮影用タイマ(15)
○
△
○
−
管電流時間積制御器
△
△
△
−
透視用積算タイマ
○
○
○
○
波尾切断制御器(16)
−
−
−
○
照射開閉器(17)
○
○
○
−
透視時過度照射防止器(18)
○
○
○
○
過負荷自動遮断器(19)
○
○
○
○
X線照射中表示器
○
○
○
○
管電圧表示器(20)
○
○
○
○
管電流表示器又は管電流時間積表示器
△
△
△
△
充電開閉器
−
−
−
○
管電圧計（充電電圧計）(21)
−
−
−
○
回転陽極X線管駆動装置
△
△
△
△
管電圧安定回路
○
○
△
−
管電流安定回路
○
○
○
△
電源投入表示器又は表示灯
○
○
○
○
緊急X線遮断器(22)
○
○
○
○
低電圧側入出力端子(23)
○
○
○
○
インバータユニット(24)
○
○
−
△
一次コンデンサ平滑部(25)
○
△
−
−
蓄電池(25)及び充電回路
−
△
−
−
残留電荷放電回路(26)
○
○
−
−
保護接地端子(27)
○
○
○
○
注(14) 電源電圧調整器が必要な装置では，調整間隔は6V以下とする。タップ式調整器の場合は，接点が完全に接触し
たことを示すためにタップ位置表示器を備えること。
(15) RDP形でパノラマ断層撮影専用のものは除く［注(12)参照］。
(16) コンデンサ式X線高電圧装置は，少なくとも次のいずれかの機構を備えること。
a) 管電流時間積が設定値に達したとき波尾切断する機構
b) 撮影時降下する管電圧が設定値に達したとき波尾切断する機構
c) 自動露出制御器と組み合わせて波尾切断する機構
(17) 主回路のX線照射を開閉するもので，電磁接触器，サイリスタ，トランジスタ，テトロードなど。
(18) RDP形及び透視の定格のないものは除く。
(19) 過負荷自動遮断器は，X線高電圧装置の異常による過電流を遮断するものであり，ヒューズを用いてもよい。
(20) コンデンサ式X線高電圧装置以外において，撮影又は透視における管電圧値を前示値又は実測値を用いて表示
する電気表示器。
(21) コンデンサ式X線高電圧装置において，撮影用コンデンサの充電電圧に基づいて照射開始時又は照射中の管電
圧を表示する電気計器。
(22) 電源開閉器又は手元開閉器で代用できる場合は省略してもよい（9.2.2参照）。
(23) 主な低電圧側入出力端子の記号例を次に示す。
電源端子
L1，L2（単相の場合）
U，V，W（三相の場合）
主変圧器一次端子
T1，T2，……Ti（単相の場合又はインバータ式の場合）
TU，TV，TW（三相の場合）
21
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
主変圧器中性点端子
N, N1, N2, ……Ni
NE（接地側）
X線管フィラメント変圧器一次端子
C
C1又はCL（大焦点用）
C2又はCS（小焦点用）
(24) X線照射中に直流電力を交流電力に交換するための機構。
(25) 撮影時インバータユニットに必要な直流電力を供給するための部品又はユニット。
(26) 蓄電池エネルギー蓄積形インバータ式は除く。
(27) 接地端子JIS Z 4004の図記号 (01-21) を用いる。
備考 ○印は，X線制御装置の構成に必要なものを示す。△印は，X線制御装置の目的とする性能を保証できる場合
に限り省略してもよいものを示す。
8.3
表示値の数列 管電流，撮影時間及び管電流時間積の値は，可能な限りJIS Z 8601のRʼ10系列又は
Rʼ20系列から選ばなければならない。
備考 Rʼ10系列
標準数
1.0
1.25
1.6
2.0
2.5
計算値
1.000 0 1.258 9 1.584 9 1.995 3 2.511 9
標準数
3.2
4.0
5.0
6.3
8.0
計算値
3.162 3 3.981 1 5.011 9 6.309 6 7.943 3
Rʼ20系列
標準数
1.0
1.1
1.25
1.4
1.6
1.8
2.0
2.2
2.5
2.8
計算値
1.000 0 1.122 0 1.258 9 1.412 5 1.584 9 1.778 3 1.995 3 2.238 7 2.511 9 2.818 4
標準数
3.2
3.6
4.0
4.5
5.0
5.6
6.3
7.1
8.0
9.0
計算値
3.162 3 3.548 1 3.981 1 4.466 8 5.011 9 5.623 4 6.309 6 7.079 5 7.943 3 8.912 5
9. 安全
9.1
高電圧発生装置
9.1.1
高電圧プラグ及びソケット 高電圧プラグ及びソケットは，JIS Z 4731の構造及び接続の規定によ
らなければならない。また，ソケットの近くには陽極，陰極及び危険電圧を示すJIS Z 4004の図記号(01-28，
01-29，03-01)を表示しなければならない。
また，高電圧ソケットとプラグとの接続は，工具を用いなければ取り外しができない構造とする。
9.1.2
高電圧切換器 一つの高電圧回路に二つ以上のX線管装置を接続する場合は，陽極側及び陰極側
に遠隔操作の高電圧切換器を設けなければならない。
9.1.3
計測回路の保護 高電圧回路に接続される管電流及び管電圧計測回路用端子には，計測回路の断線
による危険防止のため，放電管などの電圧制限器を接地端子との間に備えなければならない。
9.1.4
コンデンサ式X線高電圧発生装置の残留電荷放電装置 高電圧コンデンサの残留電荷放電装置は，
残留電荷が放電開始後5s以内に50V以下となり，かつ，放電を継続する構造でなければならない。
また，この残留電荷放電装置とは別に，装置と電源設備との接続を開放してから150min以内に残留電
荷が自動的に50V以下となるような放電抵抗を備えなければならない。
備考 通常，高電圧測定用分圧器によって後者の目的を達成できる。
9.1.5
高電圧回路の分離 高電圧回路は，低電圧回路との間に挿入したシールドを保護接地するなどの方
法で低電圧回路から分離するとともに，人が触れるおそれのある部分に，高電圧が現れないようにしなけ
ればならない。
22
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9.2
X線制御装置
9.2.1
電源開閉器 電源開閉器は，各相を同時に接続又は遮断できるものでなければならない。
9.2.2
緊急X線遮断器 緊急X線遮断器は，装置が故障して通常のX線遮断装置が作動しないときに緊
急，かつ，安全にX線を遮断でき，復帰時に危険を生じない構造でなければならない。
なお，電源開閉器又は手元開閉器をこの目的に使用してもよい。
9.2.3
X線条件の表示 撮影又は透視におけるX線条件を，次のとおり表示しなければならない。
a) 撮影の場合は，X線撮影に先立って選択した管電圧，管電流及び撮影時間を表示すること。ただし，
管電流及び撮影時間の代わりに管電流時間積で表示してもよい。自動露出制御を行う場合は，管電圧
だけを表示してもよく，撮影後に撮影時間又は管電流時間積を表示すること。
b) 透視の場合は，操作者が透視中に随時確認できる方法で管電圧及び管電流を表示すること。
c) 管電圧若しくは管電流又はその両方が固定式の装置は，X線制御装置（又はこれに相当する場所）に，
公称管電圧若しくは公称管電流又はその両方を表示すること。
9.2.4
作動状態の表示 作動状態は，次のとおり表示しなければならない。
a) 準備完了状態の表示 準備完了状態を制御盤面に9.2.10に規定する色の光で表示をすること。
なお，撮影の場合には，移動形X線高電圧装置を除き，この状態を制御盤から離れた場所に表示で
きること。
b) X線照射中の表示 X線の照射中であることを制御盤面に9.2.10に規定する色の光で表示をすること。
なお，撮影の場合は，X線照射が終了したことを音響で表示し，さらに遠隔操作式の場合は，操作
している場所でも聞こえるようにできること。
透視の場合は，移動形X線高電圧装置を除き，X線の照射中であることを制御盤から離れた場所に
も表示できる手段を備えること。
c) 選択したX線源装置の表示 X線高電圧装置が二つ以上のX線源装置を選択するようになっている場
合には，X線源装置に負荷する前に選択したX線源装置を制御盤面に表示すること。二つ以上のX線
源装置の負荷を一つの場所で開始する手段を備えたX線高電圧装置の場合には，選択できる各X線源
装置か又はその近傍に選択したX線源装置の追加表示ができる手段を備えること。
d) 自動制御の表示 自動制御システムによって作動するX線高電圧装置については，選択した作動モー
ドを制御盤面に表示すること。
e) 自動露出制御の範囲 X線条件の変化によって自動露出制御を行うX線高電圧装置については，これ
らのX線条件の範囲及び相互関係に関する情報を，取扱説明書に記載すること。
9.2.5
X線照射の制御 X線の照射は，次の方法で制御しなければならない。
a) X線照射の制御は，デッドマン形であること。
b) 一つ前の照射を開始したデッドマン制御を開放することなく，その次の照射や連続照射が開始できな
いこと。
c) X線照射中のいかなる時点においても照射を終了させることができること。ただし，0.5s以下の照射
及び連続撮影を除く。
連続撮影において，一連の照射のなかの一つの照射を実行中である場合は，その照射の完了を待っ
て撮影を終了させてもよい。
d) 意図しない不慮の作動によってX線照射が開始しないこと。
9.2.6
過度の照射防止 過度の照射を防止するために，次の各項に適合しなければならない。
a) 保護手段 撮影が正常に終了しなかった場合には，適切な保護手段でその撮影を終了させる機能をも
23
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つこと。
b) 透視用積算タイマ 透視用積算タイマは積算透視時間の完了を操作者に知らせる警告音を出す機能を
もつこと。また，透視用積算タイマは次の特性をもつこと。
1) 積算透視時間が5minに至るまで警告を出すことなく透視が行えるような時間の設定が可能なこと。
タイマの設定は5minより短い時間で設定してもよい。
タイマを再設定せずに透視を行う場合は，透視中に警告音を発すること。
2) 警告音を停止して引き続き透視を行うときは，透視を中断することなくタイマの再設定ができるこ
と。再設定は5分を超えて設定できないこと。
3) 連続して10min透視を行ったときは自動的に10minで停止すること。また，照射スイッチを押し直
すことによって再び透視が行えること。
4) 透視用積算タイマの設定や再設定のための手段は，照射スイッチと別のものであること。
c) 透視時の過度照射防止 透視時には，次に示す過度照射の防止ができる機構を備えなければならない。
1) 患者への入斜面におけるX線ビームの中心において，50mGy/minに制限できること。
ただし，高線量率透視制御を備えている装置を除く。
2) 高線量率透視制御を備えている装置にあっては，125mGy/minに制限できること。また，高線量透
視制御は，操作者による連続操作時だけ作動しなければならず，かつ，連続した警告音を発するこ
と。
d) 自動露出制御を用いた撮影時の照射制限 1回の照射が60kJを超えないように管電圧，管電流又は照
射時間のいずれかを制限するか，若しくは管電流時間積が1回当たり600mAsを超えないよう制限す
ること。
また，正規の照射終了手段と安全のための照射終了手段は互いに独立した機能であり，どちらか一
方の故障が他の手段に影響を与えてはならない。
e) コンデンサ式X線高電圧装置における放電電圧の制限 自動露出制御を含め，設定管電圧の50%を下
回る値までのX線照射が行われない手段を講じること。
f)
自動制御システムの作動の確認 自動線量率制御又は自動露出制御の機能を備えたX線高電圧装置に
あっては，その作動を確認するための手段を取扱説明書に記載すること。
9.2.7
保護接地線 保護接地線は，十分な機械的強度をもつものとし，他の回路電流を流したり機能接地
線を流用してはならない。
保護接地線は，その全長にわたって緑と黄（緑色と黄色のしま模様）で識別し，保護接地端子の近傍に
は保護接地を示すJIS Z 4004の図記号を表示しなければならない。
9.2.8
保護接地 X線高電圧装置に関する保護接地は，JIS T 1001の7.5に従う。ただし，適合の試験に
ついては10.2m)に従うこと。
9.2.9
接地漏れ電流及び外装漏れ電流
a) X線高電圧装置の接地漏れ電流は，正常状態及び単一故障状態において表16の値を満足しなければな
らない。
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表16 接地漏れ電流及び外装漏れ電流
単位 mA
装置の形式
電流の経路
正常状態
単一故障状態
永久設置形X線高電圧装置
接地漏れ電流
10
10
外装漏れ電流
0.1
0.5
移動形X線高電圧装置
接地漏れ電流
2.5
5
外装漏れ電流
0.1
2
備考1. 永久設置形X線装置の接地漏れ電流に関する単一故障状態は，電源導線の1本だけの断線とする。
2. 表16に示した接地漏れ電流の許容値は，直流又は周波数1kHz以下の交流の実効値 (r. m. s) 値で
ある。1kHzを超える周波数の場合には，その周波数をキロヘルツ (kHz) の単位で表した数値を
表16に示した値に乗じた積を許容値とする。ただし，許容値は10mAを限度とする。永久設置
形については，波形及び周波数に関係なく20mAを限度とする。
b) 表16に示す許容値は，電源又は永久設置された集中接続点（X線高電圧装置のきょう体又はカバー内
に設けてもよい。）に直接接続したX線装置の各単位機器ごとに適用する。
また，X線源装置のような単位機器又は関連機器を集中接続点に接続する場合には，この集中接続
点と外部の保護接地系との間に流れる漏れ電流が，この点に接続されている個々の装置の許容漏れ電
流値を超えてもよい。
9.2.10 表示灯及び押しボタン 表示灯などの色は，表17に適合しなければならない。ただし，次の場合
は，この限りではない。
a) インタロックが作動して危険になることを防止している状態の表示には，赤色を使用しないこと。
b) 次の表示を行うための赤色スペクトルをもつ発光ダイオード (LED) は，赤色表示灯とはみなさない。
1) ある一つの制御盤面で特定の色を必要としない表示で，すべての表示が同じスペクトルの発光ダイ
オードで表示される場合。
2) 特定の色を必要とする表示であるが，明りょうに見分けられる方法で表示される場合。
表17 表示灯などの色と意味
色
意味
赤
危険の警告
緊急措置の要求
黄
X線照射中
緑
準備完了状態
9.2.11 手持ちスイッチ及び足踏みスイッチの電圧制限 手持ちスイッチ及び足踏みスイッチに使用する
電源は，電源（商用）から完全に分離され，かつ，その電圧は交流25V（実効値）以下又は直流60V以下
でなければならない。
9.2.12 足踏みスイッチ 足踏みの照射開閉器（スイッチ部分）は，異常な姿勢で床に置かれても不慮の動
作をしないような構造でなければならない。
9.2.13 移動形X線高電圧装置の蓄電池充電中の駆動及びX線照射のインタロック 蓄電池の充電器が組
み込まれた移動形X線高電圧装置においては，それが廊下などに置かれているとき，外来者などの不用意
な接触による危険を防止するために，充電中の装置の駆動やX線照射をインタロックする手段を講じなけ
ればならない（例えば，キースイッチを設ける）。
9.2.14 外部インタロックの接続 歯科用及び移動形X線高電圧装置を除きX線高電圧装置には，X線高
電圧装置より離れたところからX線照射を停止させることができ，かつまた，X線照射開始を阻止するこ
とができるインタロック機能又はその機能をもつ電気回路への接続手段を設けなければならない。
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9.2.15 残留電荷 残留する電荷による危険防止のため，次の手段を講じなければならない。
a) 電源を開路しても電荷又は電気エネルギーが残留したままになる部分には，外装のほかに，その部分
に工具を使用しなければ取り外すことのできない保護カバーを設け，かつ，保護カバーに残留電荷が
ある旨を表示する。
b) 開閉カバーを取り外したとき接触可能となるコンデンサ及びそれに接続する生きている部分には，電
源を開路して開閉カバーを取り外した直後に，60Vを超える残留電圧又は2mJを超える残留エネルギ
ーがないこと。ただし，自動放電が不可能であり，かつ，工具を使用しなければ開閉カバーが取り外
せない場合には，手動放電装置を組み込んでもよい。手動放電装置には，放電するコンデンサを表示
すること。
なお，蓄電池エネルギー蓄積形インバータ式X線高電圧装置，及び搭載された蓄電池については，
この規定を適用しない。
10. 試験
10.1 試験の条件
10.1.1 環境条件 試験は，次の環境条件の範囲内で行う。
周囲温度：15〜35℃
相対湿度：(65±20) %
気 圧：860〜1 060hPa
10.1.2 電源条件 インバータ式X線高電圧装置及び変圧器式X線高電圧装置の試験は，次のa)〜d)，コ
ンデンサ式X線高電圧装置の試験は，e)に規定した電源条件で行わなければならない。
a) 無負荷時の電源電圧の変動は，定格標準電源電圧の5%を超えないこと。
b) 周波数の変動は，1Hzを超えないこと。
c) 無負荷時の電源電圧波形の各瞬時値と，理想正弦波形の対応する瞬時値との差は，理想正弦波形のピ
ーク値の2%を超えないこと。
d) 電源の見掛けの抵抗は，表6又は表7の該当する基準値±5%か，指定(1)している場合は，それらのい
ずれか大きいほうの値±5%に調整すること。
e) コンデンサ式X線高電圧装置の場合は，無負荷時の電源電圧の変動は，定格標準電源電圧の10%を超
えないこと。
10.1.3 高電圧ケーブルの長さ 高電圧ケーブルの長さが変えられないか，又は指定(1)されている場合を除
き，試験に使用する高電圧ケーブルの長さ（片道）は，インバータ式及び変圧器式X線高電圧装置におい
ては12〜16m，コンデンサ式X線高電圧装置においては4〜6mとする。
10.1.4 X線高電圧装置の温度状態 長時間定格の60〜100%の平均入力に相当する負荷又は指定(1)の負荷
でX線発生装置を約30min作動させ，X線高電圧装置を熱的平衡状態にしておかなければならない。
10.1.5 X線管との適切な組合せ 7.a)1)〜7)及び7.b)1)〜7)に対する適合性は，一つ以上のX線管装置及び
該当する単位機器の指定(1)の組合せで試験しなければならない。
10.1.6 試験中の負荷の繰返し頻度 10個の測定の母集団を得るための試験中の負荷の繰返し頻度は，X
線管の許容負荷を考慮して選定しなければならない。
10.1.7 試験のための特定X線条件 X線条件設定範囲が，10.2a)及びb)に規定した試験のためのX線条
件の組合せで試験が行えないX線高電圧装置については，適切な値の組合せを指定(1)しなければならない。
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10.1.8 測定の誤差 測定器を含む測定系の全体の誤差は，装置の性能として規定されている許容差の3
分の1を超えてはならない。
10.1.9 設定器の再設定 再現性（変動係数）の測定の場合，X線管，焦点，作動モード及びX線条件の
各設定を，1回の測定ごとにいったん変えて再設定しなければならない。
10.1.10 X線出力の測定器 X線出力の測定器は，JIS Z 4511に従って校正した線量計又はその線量計で校
正した蛍光量計を使用しなければならない。
10.2 試験方法 試験方法は，次による。ただし，これらの試験は，すべて形式試験とする。
a) 管電圧試験 管電圧試験は，表18又は表19に定める試験点において，JIS Z 4921に適合する測定器
又はこれと同等以上の測定器によって測定し，誤差が7.a)1)及び7.b)1)の規定に適合するかどうかを調
べる。
b) 管電流試験 長時間定格の管電流試験は，表18又は表19に定める試験点において，高電圧回路にあ
らかじめ校正されたX線管電流測定器を接続して測定し，許容差が7.a)2)及び7.b)3)の規定に適合す
るかどうかを調べる。
短時間定格の管電流試験は，インバータ式及び変圧器式X線高電圧装置の場合，表18に定める試
験点において高電圧回路にあらかじめ校正された管電流測定器を接続し誤差が7.a)2)の規定に適合す
るかどうかを調べる。
コンデンサ式X線高電圧装置の場合は，あらかじめ校正された波高電流計によって測定し，取扱説
明書に示した値と比較する。
管電流の選定に当たっては，組み合わせるX線管の許容負荷以内とすること。
c) 撮影用タイマ試験 インバータ式及び変圧器式X線高電圧装置の撮影用タイマ試験は，表18に定め
る試験点において，JIS Z 4921に適合する測定器の管電圧出力波形の観測によって，誤差が7.a)3)の
規定に適合するかどうかを調べる。
2ピーク形X線高電圧装置においては，主変圧器の一次入力又は制御器の出力電圧の波形測定で代
用することができる。測定には，オシロスコープを使用する。
d) 管電流時間積試験 管電流時間積試験は，表18又は表19に定める試験点において，高電圧回路にあ
らかじめ校正した管電流時間積測定器を接続して，誤差が7.a)4)及び7.b)4)の規定に適合するかどうか
を調べる。
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表18 インバータ式及び変圧器式X線高電圧装置の管電圧，管電流，
撮影時間及び管電流時間積の試験点（推奨条件）
標準となる形名(2)
試験内容
試験点
管電圧
管電流
撮影時間
IRF - 200-125
短時間定格の管電圧 最低値(28)
最大値
最短時間
IR
- 400-150
最低値(28)
最大値
約0.1s
IRF - 400-150
最高値(28)
最大値
約0.1s
IRF - 630-150
短時間定格の管電流 最高値
最小値(28)
最短時間
IRF - 800-150
最高値
最小値(28)
約0.1s
IRF -1 000-150
最高値
最大値(28)
約0.1s
IRF -1 250-150
長時間定格の管電圧 最高値の90%(28)
任意
−
BIRF - 160-125
最高値の60%(28)
任意
−
BIR - 160-125
長時間定格の管電流 最低値
最大値の20%(28)
−
BIR - 200-125
最高値
最大値の20%(28)
−
CIRF -
5-120
CIR - 32-150
撮影時間
最高値
任意
最短時間(28)
RDP - 20-100
（公称）最大電力
最短時間(28)
RDP - 100-100
管電流時間積
最高値
最小管電流時間積(28)
RF - 500-125
最低値
最大管電流時間積(28)
RF - 500-150
TRF - 800-125
TRF -1 000-150
TRF -1 250-150
TRF -2 000-150
注(28) 同じ行の他のX線条件は組合せ設定可能な値とする。
表19 コンデンサ式X線高電圧装置の管電圧，管電流，撮影時間及び管電流時間積の誤差の試験点
標準となる形名(2)
試験内容
試験点
管電圧 kV
管電流 mA
撮影時間 s
CR -0.5-100
短時間定格の管電圧及
び管電流
公称最高管電圧の
50%，70%及び10%
指定(1)の管電流
指定(1)の撮影時間
又は管電流時間
CR -1 -100
管電流時間積
指定(1)の管電流時間積の最小値，10mAs及
び指定(1)の管電流時間積の最大値
CR -1 -125
長時間定格の管電圧及
び管電流
変圧器式X線高電圧装置に同じ。
CR -1 -150
CR -1.5-150
CRF -0.5-100
CRF -1 -125
CRF -1.5-125
CRF -1 -150
CRF -1.5-150
e) X線出力の再現性試験 短時間定格のX線出力の再現性試験は，表20又は表21に定めるA，B，C，
Dの各試験点において，線量計又は蛍光量計で測定し，計算して得た変動係数が7.a)5)及び7.b)5)の規
定に適合するかどうかを調べる。測定は1時間以内に10回の測定を行うこと。
線量計又は蛍光量計の検出部は，試験に使用するX線源装置の利用ビームの中心線上に線源に正対
して配置する。標準となる配置を図5に示す。
線量又は蛍光量の測定をする場合の総ろ過は，乳房撮影装置の場合0.5mmAl当量以上，歯科専用装
置では6mmAl当量以上，その他の装置は表22による。
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f)
X線出力の直線性試験 インバータ式及び変圧器式X線高電圧装置の短時間定格のX線出力の直線性
試験は表20に定めるE，Fの試験点において，線量計又は蛍光量計で1時間以内に10回測定する。
これらの平均値と10.2e)で求めたC，Dの試験点での平均値が，7.a)6)の規定に適合するかどうかを調
べる。線量計又は蛍光量計の検出部の配置及び付加ろ過は，10.2e)と同じとする。
表20 インバータ式及び変圧器式X線高電圧装置のX線出力の再現性及び直線性の試験点
標準となる形名
試験内容（試験点）
管電圧
管電流又は管電流時間積
撮影時間
IRF - 200-125
再現性 (A)
最低値(29)
最大値
0.01sから0.32sの間の1点
IR
- 400-150
IRF - 400-150
再現性 (B)
最高値(29)
最小値
0.01sから0.32sの間の1点
IRF - 630-150
IRF - 800-150
再現性及び直線性
(C)
最高値の
50%(29)
1μGy〜5μGyとなる値の1点 0.01sから0.32sの間の1点
IRF -1 000-150
IRF -1 250-150
BIRF - 160-125
再現性及び直線性
(D)
最高値の
80%(29)
1μGy〜5μGyとなる値の1点 0.01sから0.32sの間の1点
BIR - 160-125
BIR - 200-125
CIRF -
5-120
直線性 (E)
最高値の
50%(29)
(C) の設定に隣接する値
0.01sから0.32sの間の1点
CIR - 32-150
RDP - 20-100
直線性 (F)
最高値の
80%(29)
(D) の設定に隣接する値
0.01sから0.32sの間の1点
RDP - 100-100
RF - 500-125
RF - 500-150
TRF - 800-125
TRF -1 000-150
TRF -1 250-150
TRF -2 000-150
注(29) 同じ行の他のX線条件は組合せ設定可能な値とする。
表21 コンデンサ式X線高電圧装置のX線出力の再現性の試験点
標準となる形名 試験内容
試験点
管電圧 kV
管電流 mA
撮影時間 s
CR -0.5-100
再現性
公称最高管電圧の50%，
70%及び100%
指定(1)の管電流時間積の最小値，10mAs及び指
定(1)の管電流時間積の最大値
CR -1 -100
CR -1 -125
CR -1 -150
CR -1.5-150
CRF -0.5-100
CRF -1 -125
CRF -1.5-125
CRF -1 -150
CRF -1.5-150
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図5 X線出力の再現性及び直線性試験配置例
表22 X線出力測定のための付加ろ過(30)
管電圧 kV
アルミニウム厚さ mmE
40
4
50
10
60
16
70
21
80
26
90
30
100
34
120
40
150
45
注(30) 管電圧が表示値の中間にある場合は高い
ほうに合わせた厚さを使用する。
g) 自動露出制御システムのX線出力の安定性試験 照射時間を変化させる撮影の自動露出制御システム
のX線出力安定性試験は，表23に定める試験点において，7.a)7)及び7.b)6)の規定に適合するかどう
かを調べる。
測定のための配置例を図6に示す。同一カセッテを用い，X線照射野はカセッテサイズに絞り，一
連の試験で変化しないこと。
自動露出制御を作動させて，水又はアクリルファントムを撮影したX線フィルムの濃度を測定する。
異なるファントム厚及び異なるX線管電圧での濃度変化を測定する。自動露出制御の濃度補正は，管
電圧80kV，15cmのファントムを使用したとき，光学的濃度が1.1〜1.3になるように調整する。
固定した撮影時間で自動露出制御を作動させる場合を除き，指定の公称最短撮影時間の3倍を超え
るような撮影時間になるように管電流を選択する。適切な管電流値が選択できない場合は，上述の撮
影時間が得られるように，焦点・受像面間距離を変更する。
表23に示された管電圧とファントム厚さの組合せでフィルムを現像し，それぞれの像の光学的濃度
を測定する。8回の試験負荷を実行する。
フィルムの平均階調度が2相当のX線フィルムを用いて測定したとき，以下の基準に合致すること。
1) 15cmファントムを使用した四つの負荷に対し，それぞれ濃度の測定値が四つの平均値との差が0.15
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を超えないこと。また，隣接した管電圧での測定値の差が0.15を超えないこと。
2) 同じ管電圧で実行された四つの組合せ（異なるファントム厚での）において，他の値の組合せとの
差が0.20を超えないこと。
3) 8回の負荷すべてにおいて，8回の平均値との差が0.20を超えないこと。
4) 80kVで15cmのファントム厚での5回の一定のテストパラメータにおいて，5回の平均値との差が
0.10を超えないこと。
表23 自動露出制御試験の試験条件
電圧(31) kV
ファントム厚さ cm
60(32)
10と15
80
15と20
100
15と20
120(32)
10と15
注(31) これらの値が選択できない場合，選択が
可能な最も近い値を使用する。
(32) この値が指定(1)の適合範囲外ならば，指
定の範囲で最も近い値とする。
図6 自動露出制御システムの安定性試験配置例
h) 定格試験 長時間定格試験は，指定(1)の最高管電圧及び最大管電流を10min以上負荷して異常の有無
を調べる。
短時間定格試験はインバータ式X線高電圧装置の短時間定格試験においては，公称最大電力の負荷
を0.1s負荷して異常の有無を調べる。また，変圧器式X線高電圧装置の短時間定格試験においては，
公称最大電力の負荷を1s負荷して異常の有無を調べる。ただし，X線管を組み合わせて行う場合は，
X線管の許容負荷範囲内で行う。
31
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i)
電源一次回路の耐電圧試験 電源一次回路の耐電圧試験は，X線高電圧装置の電源一次回路のすべて
の開閉器を閉路状態にし，電源端子と接地した接地端子間に7.a)8)又は7.b)7)に規定する電圧を1min
加えて，異常の有無を調べる。
j)
高電圧側耐電圧試験 高電圧側耐電圧試験は，テトロード管及びX線管を外した状態で，7.a)9)又は
7.b)8)に規定する試験電圧で，異常(33)の有無を調べる。
まず，試験電圧の約21の電圧を加え，その後インバータ式X線高電圧装置及び変圧器式X線高電圧
発生装置では約10sで，コンデンサ式X線高電圧発生装置では可能な充電時間で，試験電圧まで増加
する。試験電圧は，JIS Z 4921に適合するX線管電圧測定器によって測定し，規定値の100〜105%（で
きるだけ100%に近く）に維持すること。
耐電圧試験中に，試験対象の変圧器に加熱の危険がある場合には，高い周波数の電源を用いて試験
してもよい。
注(33) 耐電圧試験中にコロナ放電が発生しても，試験の基準とする最高管電圧の110%に降下させたと
き，その放電が消滅する場合は異常とは考えない。
k) 撮影用コンデンサ容量試験 撮影用コンデンサ容量は，部品の製造業者の試験表が7.b)2)の規定に適
合しているかどうかを調べる。
l)
透視時の過度照射防止試験 過度照射防止機構が9.2.6c)の機能を満たすことを確認する。
m) 保護接地抵抗試験 保護接地抵抗の測定は，無負荷時の電圧が6Vを超えない50Hz又は60Hzの電源
から25A以上の電流を5〜10s間，保護接地線と基礎絶縁の不良時に生きになるおそれのある各種接
地可能金属部との間に流して測定する。
11. 検査 検査は形式検査とし，表24の項目の該当するものについて，10.によって試験したとき7.の規
定に適合したものを合格とする。
また，表25の項目に該当するものについては，9.の規定に適合したものを合格とする。
表24 X線高電圧装置の種類による性能に関する検査項目
検査項目
インバータ式
X線高電圧装置
変圧器式
X線高電圧装置
コンデンサ式
X線高電圧装置
(1) 管電圧
○
○
○
(2) 管電流
○
○
○
(3) 撮影時間
○
○
−
(4) 管電流時間積
○
○
○
(5) X線出力の再現性
○
○
○
(6) 相隣る設定値におけるX線出力の直線性
○
○
−
(7) 自動制御システムのX線出力の安定性
○
○
○
(8) 電源一次回路の耐電圧
○
○
○
(9) 高電圧側耐電圧
○
○
○
(10) 定格負荷
○
○
○
(11) 撮影用コンデンサ容量
−
−
○
32
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表25 X線高電圧装置の種類による安全に関する検査項目
検査項目
インバータ式
X線高電圧装置
変圧器式
X線高電圧装置
コンデンサ式
X線高電圧装置
(1) 高電圧プラグ及びソケット
○
○
○
(2) 高電圧切換器
○
○
○
(3) 計測回路の保護
○
○
○
(4) 残留電荷放電装置
−
−
○
(5) 高電圧回路の分離
○
○
○
(6) 電源開閉器
○
○
○
(7) 緊急X線遮断器
○
○
○
(8) X線条件の表示
○
○
○
(9) 作動状態の表示
○
○
○
(10) X線照射の制御
○
○
○
(11) 透視用積算タイマ
○
○
○
(12) 透視時過度照射防止
○
○
○
(13) 自動制御の照射制限
○
○
−
(14) 放電電圧の制限
−
−
○
(15) 保護接地線
○
○
○
(16) 保護接地
○
○
○
(17) 接地漏れ電流及び外装漏れ電流
○
○
○
(18) 表示光及び押しボタン
○
○
○
(19) 手持スイッチ及び足踏スイッチの電圧制
限
○
○
○
(20) 足踏スイッチ
○
○
○
(21) 移動形装置の蓄電池充電中の駆動及びX
線照射のインタロック
○
−
○
(22) 残留電荷
○
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備考 (1)〜(5)は高電圧発生装置，(6)〜(22)はX線制御装置に関する項目である。
12. 表示
12.1 機器の外側の表示 JIS Z 4701の12.2によるほか，次による。
a) 長時間定格及び短時間定格の公称値
b) 据付年月又はその略号
c) 高電圧プラグ及びソケットの極性（高電圧発生装置を機器の外部に設置する場合）
d) コンデンサ式X線高電圧装置の公称撮影コンデンサ容量 (μF)
e) X線条件を半固定又は固定している場合には，そのX線条件
12.2 機器の内部の表示 JIS Z 4701の12.3による。
13. 定期点検 使用者は1年を超えない一定期間ごとに定期的に保守点検を行い，必要があれば部品の更
新及び再調整を行わなければならない。
a) 定期点検 次の項目を点検すること。
1) 外観 X線高電圧装置を構成している部品の外観に目立った変形，汚損，じんあいのたい（堆）積
がなく，配線などの絶縁物に異常がないかどうかを調べる。
2) 取付強度 部品の取付けなどに緩みがないかどうかを調べる。
3) 放電装置の動作 コンデンサ式X線高電圧装置の残留電荷放電装置が，正常に動作するかどうかを
調べる。
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Z 4702 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4) 電気的接続部の導線の引張防止及び絶縁 電気的接続部の導線の接続（特に，保護接地線の接続）
及び引張防止，並びに生きている部分と接地した金属部分及び電位差のある部分間の絶縁に異常が
ないかどうかを調べる。
b) 部品の更新 定期的に更新を必要とする部品は，次のとおりとする。
1) 電源開閉器の接点
2) 電磁継電器（リレー），電磁接触器など
3) 電子管
4) その他製造業者が指定(1)する部品
14. 附属文書
14.1 取扱説明書 X線高電圧装置の取扱説明書は，JIS T 1005及びJIS Z 4701に規定の該当事項のほか，
次の事項を表示又は記述しなければならない。
a) この規格の適用を受ける標準となる形名
b) 電源の相数，周波数 (Hz)，定格標準電圧 (V) 及び許容する電源の見掛けの抵抗 (Ω) 並びに配線用遮
断器（ヒューズ）の種類及び容量
c) 組み合わせる単位機器の構成
d) 標準として指定(1)する一つのX線管装置と組み合わせた場合の次に示すX線条件
1) 透視及び撮影に関する，公称最高管電圧とその管電圧における最大管電流との組合せ（5.参照）
2) 透視及び撮影に関する，公称最大管電流とその管電流における最高管電圧との組合せ（5.参照）
3) 透視及び撮影に関する，電気的出力が最大となる管電圧と管電流との組合せ［3.v)参照］
4) 管電圧100kV，撮影時間0.1sにおいて，X線高電圧装置がX線管に供給できる公称最大電力 (kW) 及
びこのときの管電圧と管電流との組合せ［3.v)参照］。ただし，この条件の設定ができない装置では，
これらに最も近いX線条件とし，標準となる形名RDPでは撮影時間は0.32sとする。
5) 7.a)5)及び6)又は7.b)5)及び6)の各項に規定したX線条件の範囲。
なお，直線性及び安定性に適合すると指定(1)した範囲外のX線条件の組合せでも使用可能な場合
には，再現性，直線性，安定性及び正確さに関する真値との相関関係を補正係数として表又はグラ
フで示してもよい。
6) 撮影時間を制御する自動露出を備えている場合は，公称最短撮影時間［3.ac)参照］
7) 試験のための特定X線条件の組合せ（10.1.7参照）
8) 自動線量率制御を備えている場合は，これが作動していることを確認できる方法［9.2.4e)参照］
e) コンデンサ式X線高電圧装置における公称最大電力［3.v)参照］，公称最大エネルギー［3.w)参照］，
公称最高管電圧［4.c)参照］，公称撮影用コンデンサ容量［4.c)参照］，撮影時の管電流（波高値）の公
称値［10.2b)参照］，及び撮影時間又は管電流時間積［10.2b)，10.2d)，表19及び表21参照］
f)
X線条件を半固定又は固定して使用する装置での半固定又は固定したX線条件の組合せ［9.2.3c)参照］
g) 組み合わせる単位機器又は附属品の組合せ及び接続に関する適切な技術情報（10.1.5参照）
h) コンデンサ式X線高電圧装置において
1) X線出力は照射時間又は管電流時間積に比例しない（直線性がない）こと。
2) X線の線質が管電流時間積によって変化すること。
3) X線出力の再現性に適合する限界のX線条件。
4) 自動露出制御システムを備えた場合については，注意書きの形式で残留管電圧が35kV未満になる
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作業モード及び（又は）X線条件の組合せに対する注意事項。
i)
定期的保守点検に対する技術情報
14.2 技術説明（書） 技術説明（書）は，JIS T 1005によるほか，X線高電圧装置については，次の事項
を記載しなければならない。
a) X線高電圧装置を接続する電源の容量及び電源の見掛けの抵抗に関する詳細（6.参照）
b) 組み合わせる単位機器又は附属品の組合せ及び接続に関する適切な技術情報（10.1.5参照）
c) 定期的保守点検に対する技術情報
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原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
平 松 慶 博
東邦大学医学部
（幹事）
矢 野 太
ジーイー田中メディカルシステム株式会社
野辺地 篤 朗
聖路加国際病院
後 藤 芳 一
通産省機械情報産業局
村 上 貴 久
厚生省医薬安全局審査管理課
宮 崎 正 浩
通商産業省工業技術院標準部
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会技術部
尾 内 能 夫
財団法人癌研究会癌研究所
竹 中 栄 一
関東労災病院
多 田 信 平
東京慈恵会医科大学
宗 近 宏 次
昭和大学医学部
平 林 久 枝
東京女子医科大学病院放射線部
（社団法人日本放射線技術学会）
鹿 沼 成 美
日本大学医学部付属板橋病院放射線部
（社団法人日本放射線技術学会）
山 田 和 美
東京日立病院放射線科
（社団法人日本放射線技術学会）
幾 瀬 純 一
東芝メディカル株式会社技術本部
村 上 文 男
株式会社日立メディコ柏事業本部
山 口 尚二郎
株式会社島津製作所医用機器事業部技術部
三田村 正 義
GE横河メディカルシステム株式会社品質保証部
辻 久 男
株式会社島津製作所医用機器事業部技術部
浅 野 淳
株式会社東芝那須工場医用機器第一技術部
伊 東 厚
社団法人日本画像医療システム工業会
（旧社団法人日本放射線機器工業会）
（事務局）
椎 名 光 男
社団法人日本画像医療システム工業会
原案作成分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
辻 久 男
株式会社島津製作所
（副主査）
小 林 弘 昌
株式会社東芝
勝 部 憲 二
株式会社近畿レントゲン工業社
小 林 一 郎
株式会社日立メディコ
佐 藤 公 悦
トーレック株式会社
桐 原 聖 純
シーメンス旭メディテック株式会社
須 藤 禎 人 株式会社インスペック
山 田 均
GE横河メディカルシステム株式会社
大竹口 正 治
株式会社日立メディコ
橋 口 不可止
メディテック有限会社
宮 崎 茂
東邦大学
安 部 真 治
東京都立保健科学大学
上遠野 昭
檜原村国民健康保険檜原診療所
早 野 幸 雄
工業技術院標準部
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
（事務局）
椎 名 光 男
社団法人日本画像医療システム工業会