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Z 3332 : 1999  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS Z 3332 : 1990は改正され,この規格に置き換えられる。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,

このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登

録出願にかかわる確認について,責任をもたない。 

今回の改正では,寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装について規定したJIS Z 3200の制定に伴い,

これを引用規格として用いた。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

Z 3332 : 1999 

9%ニッケル鋼用ティグ溶加棒及び 

ソリッドワイヤ 

Filler rods and solid wires for TIG welding of 9 % nickel steel 

1. 適用範囲 この規格は,9%ニッケル鋼のティグ溶接に使用する,高ニッケル系の溶加棒及びソリッド

ワイヤ(以下,棒及びワイヤという。)について規定する。 

2. 引用規格 付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

3. 種類 棒及びワイヤの種類は,化学成分によって区分し,表1のとおりとする。 

表1 棒及びワイヤの種類 

棒及びワイヤの種類 

YGT9Ni-1 
YGT9Ni-2 
YGT9Ni-3 

備考 種類の記号の付け方は,次による。 

例 

4. 品質 

4.1 

外観 棒及びワイヤの外観は,JIS Z 3200の3.(製品の状態)による。 

4.2 

化学成分 棒及びワイヤの化学成分は,7.2の方法によって試験を行ったとき,表2に適合しなけれ

ばならない。 

表2 棒及びワイヤの化学成分 

単位 % 

棒及びワイヤ

の種類 

化学成分 

Si 

Mn 

Ni 

Cr 

Mo 

Fe 

YGT9Ni-1 

0.10以下 0.50以下 5.0以下 0.015以下 0.015以下 55.0以上 5.0〜20.0 

− 

20.0以下 

YGT9Ni-2 

0.10以下 0.50以下 

− 

0.015以下 0.015以下 55.0以上 

− 

10.0〜25.0 20.0以下 

YGT9Ni-3 

0.10以下 0.50以下 

− 

0.015以下 0.015以下 55.0以上 5.0〜20.0 

5.0〜20.0 20.0以下 

4.3 

機械的性質 溶着金属の引張強さ,降伏点又は0.2%耐力,伸び及びシャルピー吸収エネルギーは,

7.3の方法によって試験を行ったとき,表3に適合しなければならない。 

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Z 3332 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表3 溶着金属の機械的性質 

引張試験 

衝撃試験 

引張強さ 

降伏点又は0.2%耐力(1) 

伸び 

試験温度 

シャルピー吸収エネルギー 

N/mm2 

N/mm2 

℃ 

660以上 

360以上 

25以上 

−196 

平均値:34以上 
最小値:27以上 

注(1) 降伏点か,0.2%耐力かを試験成績書などに明記する。 

4.4 

曲げ性能 溶接継手の曲げ性能は,7.4の方法によって試験を行ったとき,曲げられた外面において,

いかなる方向にも長さ3.0mmを超える割れ,又は有害と認められる欠陥があってはならない。 

5. 寸法及び許容差 寸法及び許容差は,次による。 

a) 棒の寸法及び許容差は,JIS Z 3200の2.(寸法及び許容差)による。代表的な寸法は表4に示す。 

表4 代表的な棒の寸法 

単位 mm 

径 

2.4 

長さ 

1 000 

b) ワイヤの径及び許容差は,JIS Z 3200の2.による。代表的な径は表5に示す。 

表5 代表的なワイヤの径 

単位 mm 

径 

1.2, 1.6 

6. 製品の状態 製品の状態は,JIS Z 3200の3.による。 

a) 棒は直棒とし,単位量ごとに包装する。単位包装質量は5kgとする。 

b) スプール巻きのワイヤの質量は5kg,6.25kg,10kg,12.5kg,15kg及び20kgとする。 

c) 上記以外の棒の質量及びスプール巻きのワイヤの質量,並びにスプール巻き以外の巻き方のワイヤの

質量は,受渡当事者間の協定による。 

7. 試験 

7.1 

試験一般 

a) 試験板 棒及びワイヤの試験に使用する試験板は,JIS G 3127の9種 (SL9N) とする。 

b) 試験用の棒及びワイヤ 試験を行う棒及びワイヤの径は,表6による。 

表6 各種試験を行う棒及びワイヤの径 

単位 mm 

試験の種類 

棒 

ワイヤ 

分析試験 

2.4 

1.2又は1.6 

引張・衝撃試験 

2.4 

1.2又は1.6 

縦曲げ試験 

2.4 

1.2又は1.6 

c) シールドガス 棒及びワイヤの試験に使用するシールドガスは,JIS K 1105を使用する。 

7.2 

分析試験 棒及びワイヤの分析試験は,JIS G 1281による。ただし,この方法によることができな

い場合は,受渡当事者間の協定による。 

7.3 

溶着金属の引張試験及び衝撃試験 溶着金属の引張試験及び衝撃試験は,JIS Z 3111によるほか,次

による。 

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Z 3332 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) 試験板の厚さは,棒については12mm,ワイヤについては20mmとする。 

b) 溶接層数は,6〜8層とする。 

c) 溶接開始時の試験板温度及びパス間温度は,15〜150℃とする。 

7.4 

溶接継手の縦曲げ試験 溶接継手の縦曲げ試験は,次による。 

a) 試験材の寸法は図1による。試験板は,溶接終了後の角変形が5度以上にならないように拘束するか,

あらかじめ逆ひずみを与えなければならない。 

b) 溶接は,室温において下向姿勢で行う。 

c) 溶接開始時の試験板温度及びパス間温度は15〜150℃とする。 

なお,試験板の温度は試験板長手中央で,溶接部中心から25mm離れた表面上の点で測定する。 

d) 溶接を終わった試験材の図1に示す採取位置からJIS Z 3122の縦表曲げ試験片を1個採取する。試験

材及び試験片は,熱処理してはならない。 

e) 曲げ試験方法は表曲げとし,JIS Z 3122のローラ曲げ試験による。ただし,曲げ半径は331t(t:試験

片の厚さ)とする。 

図1 縦曲げ試験の試験材の寸法及び試験片の採取位置 

8. 検査 検査は,次による。 

a) 棒及びワイヤは,品質,寸法及び製品の状態が,4.,5.及び6.の規定に適合しなければならない。 

b) 棒及びワイヤは,分析試験,引張試験,衝撃試験及び縦曲げ試験のうち,いずれか一つの試験が不合

格であった場合は,その試験について1回だけ再試験を行うことができ,その成績が,規定に適合し

なければならない。 

9. 包装 包装は,JIS Z 3200の5.(包装)による。 

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Z 3332 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

10. 製品の呼び方 製品の呼び方は,棒については棒の種類,径及び長さ,ワイヤについてはワイヤの種

類,径及び質量による。 

例 

11. 表示 表示は,JIS Z 3200の4.(表示)による。 

付表1 引用規格 

JIS G 1281 ニッケルクロム鉄合金分析方法 

JIS G 3127 低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板 

JIS K 1105 アルゴン 

JIS Z 3111 溶着金属の引張及び衝撃試験方法 

JIS Z 3122 突合せ溶接継手の曲げ試験方法 

JIS Z 3200 溶接材料−寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装 

原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

桑 名   武 

東北大学名誉教授 

(幹事) 

和 田   豊 

日鐵溶接工業株式会社技術本部 

(委員) 

林   明 夫 

通商産業省基礎産業局 

大 嶋 清 治 

通商産業省工業技術院標準部 

中 原 征 治 

通商産業省工業技術院機械研究所 

山 村 修 蔵 

財団法人日本規格協会 

中 川 昌 俊 

財団法人日本規格協会 

堀 田 東 男 

社団法人軽金属溶接構造協会 

池 原 康 允 

ステンレス協会 

鈴 木   宏 

千代田プロテック株式会社川崎工場 

二 村 幸 作 

株式会社巴コーポレーション技術開発部 

小見山 輝 彦 

日本鋼管工事株式会社技術開発センター 

森   三 郎 

日本鋼管工事株式会社 

中 村   稔 

日本油脂株式会社技術部 

佐 藤 千 年 

日本ウェルディング・ロッド株式会社浜北製造所 

中 井 洋 二 

株式会社神戸製鋼所溶接事業部 

松 本 剛 郎 

川崎製鉄株式会社溶接棒営業部 

松 本   茂 

住金溶接工業株式会社技術部 

宮 尾 信 昭 

四国溶材株式会社 

(事務局) 

池 原 平 晋 

社団法人日本溶接協会