Z 3225 : 1999  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS Z 3225 : 1990は改正され，この規格に置き換えられる。 

この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。 

今回の改正では，寸法，許容差，製品の状態，表示及び包装について規定したJIS Z 3200の制定に伴い，

これを引用規格として用いた。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

Z 3225 : 1999 

9%ニッケル鋼用被覆アーク溶接棒 

Covered electrodes for 9% nickel steel 

1. 適用範囲 この規格は，9%ニッケル鋼の溶接に使用する高ニッケル系被覆アーク溶接棒（以下，溶接

棒という。）について規定する。 

2. 引用規格 付表1に示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。 

3. 種類 溶接棒の種類は，溶着金属の化学成分によって区分し，表1のとおりとする。 

表1 溶接棒の種類 

溶接棒の種類 

溶接姿勢 

電流の種類 

D9Ni-1 

F, V, O, H 

AC又はDC (＋)  

D9Ni-2 

備考1. 

2. 溶接姿勢を示した記号は，次による。 

F：下向 V：立向 O：上向 H：横向又は水平すみ肉 
ただし，表1に示す溶接姿勢のうちV及びOは，原則と

して棒径（以下，径という。）5.0mmには適用しない。 

3. 電流の種類に用いた記号は，次のことを意味する。 

AC：交流，DC (＋) ：直流（棒プラス） 

4. 品質 

4.1 

被覆 被覆は，JIS Z 3200の3.（製品の状態）による。 

4.2 

化学成分 溶着金属の化学成分は，6.2の方法によって試験を行ったとき，表2に適合しなければな

らない。 

なお，必要に応じて表2に示される以外の元素を，合計0.50%以下の範囲で添加することができる。 

ただし，添加した元素は，分析しなければならない。 

2 

Z 3225 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 溶着金属の化学成分 

単位 % 

溶接棒の 
種類 

化学成分 

C 

Si 

Mn 

P 

S 

Ni 

Cr 

Mo 

Fe 

Nb 

W 

D9Ni-1 

0.15 

以下 

0.75 

以下 

1.0〜 

4.0 

0.020

以下 

0.015

以下 

55.0 

以上 

10.0〜 

17.0 

9.0 

以下 

15.0 

以下 

0.3〜 

3.0 

− 

D9Ni-2 

0.10 

以下 

0.75 

以下 

3.0 

以下 

0.020

以下 

0.015

以下 

60.0 

以上 

− 

15.0〜 

22.0 

12.0 

以下 

− 

1.5〜 

5.0 

4.3 

機械的性質 溶着金属の引張強さ，降伏点又は0.2%耐力，伸び及びシャルピー吸収エネルギーは，

6.3の方法によって試験を行ったとき，表3に適合しなければならない。 

表3 溶着金属の機械的性質 

引張試験 

衝撃試験 

引張強さ 

降伏点又は0.2%耐力(1) 

伸び 

試験温度 

シャルピー吸収エネルギー 

N/mm2 

N/mm2 

% 

℃ 

J 

660以上 

360以上 

25以上 

−196 

平均値：34以上，最小値：27以上 

注(1) 降伏点か，0.2%耐力かを試験成績書などに明記する。 

4.4 

曲げ性能 溶接継手の曲げ性能は，6.4の方法によって試験を行ったとき，曲げられた外面において，

いかなる方向にも長さ3.0mmを超える割れ又は有害と認められる欠陥があってはならない。 

5. 寸法及び許容差 溶接棒の寸法及び許容差は，JIS Z 3200の2.（寸法及び許容差）による。代表的な

寸法は表4に示す。 

表4 代表的な溶接棒の寸法 

単位 mm 

径 

長さ 

3.2 

300 

350 

400 

4.0 

350 

400 

450 

5.0 

350 

400 

450 

6. 試験 

6.1 

試験一般 

6.1.1 

試験板 溶接棒の試験に使用する試験板は，表5による。 

表5 試験板 

分析試験 

引張試験，衝撃試験及び縦曲げ試験 

JIS G 3101のSS400，JIS G 3106の
SM400若しくはSM490又はJIS G 
3127のSL9N520又はSL9N590 

JIS G 3127のSL9N520又はSL9N590 

6.1.2 

試験用の溶接棒及び溶接姿勢 試験を行う溶接棒の径及び溶接姿勢は，表6による。 

3 

Z 3225 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表6 各種試験における溶接棒の径及び溶接姿勢 

単位 mm 

径 

分析試験 

引張試験及び衝撃試験 

縦曲げ試験 

3.2 

F 

F 

− 

4.0 

F 

F 

V 

5.0 

F 

F 

F 

備考 溶接姿勢に用いた記号は，次のことを意味する。 

F：下向 V：立向 

6.2 

溶着金属の分析試験 溶着金属の分析試験は，JIS G 1281及びJIS Z 3184による。ただし，この方

法によることができない場合は，受渡当事者間の協定による。 

6.3 

溶着金属の引張試験及び衝撃試験 溶着金属の引張試験及び衝撃試験は，次による。 

なお，a)〜c)以外の項目については，JIS Z 3111による。 

a) 試験板の厚さは，径3.2mmは12mm，径4.0mm及び径5.0mmは20mmとする。 

b) 各層の厚さは，3mm以下とする。 

c) 溶接開始時の試験板温度及びパス間温度は15〜150℃とする。 

6.4 

溶接継手の縦曲げ試験 溶接継手の縦曲げ試験は，次による。 

a) 試験材の寸法は，図1による。試験板は，溶接終了後の角変形が5度以上にならないように拘束する

か，あらかじめ逆ひずみを与えなければならない。 

b) 溶接は，室温において，表6に示す溶接姿勢で行う。 

c) 溶接開始時の試験板温度及びパス間温度は，15〜150℃とし，パス間温度が150℃を超えた場合は150℃

以下に空冷する。 

なお，試験板の温度は試験板長手中央で，溶接部中心から25mm離れた表面上の点で測定する。 

d) 溶接を終わった試験材の図1に示す採取位置からJIS Z 3122の縦表曲げ試験片を1個採取する。 

e) 曲げ試験方法は表曲げとし，JIS Z 3122のローラ曲げ試験による。ただし，曲げ半径は

t

31

3

（t：試験

片の厚さ）とする。 

4 

Z 3225 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 縦曲げ試験の試験材の寸法及び試験片の採取位置 

7. 検査 検査は，次による。 

a) 溶接棒は，品質及び寸法が4.及び5.の規定に適合しなければならない。 

b) 溶接棒は，分析試験，引張試験，衝撃試験及び縦曲げ試験のうち，いずれか一つの試験が不合格であ

った場合は，その試験について1回だけ再試験を行うことができ，その成績が規定に適合しなければ

ならない。 

8. 包装 包装は，JIS Z 3200の5.（包装）による。 

9. 製品の呼び方 製品の呼び方は，溶接棒の種類，径及び長さによる。 

例 

10. 表示 表示は，JIS Z 3200の4.（表示）による。 

付表1 引用規格 

JIS G 1281 ニッケルクロム鉄合金分析方法 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材 

JIS G 3127 低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板 

JIS Z 3111 溶着金属の引張及び衝撃試験方法 

JIS Z 3122 突合せ溶接継手の曲げ試験方法 

5 

Z 3225 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS Z 3184 溶着金属の化学分析用試料の作製方法 

JIS Z 3200 溶接材料−寸法，許容差，製品の状態，表示及び包装 

原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

桑 名   武 

東北大学名誉教授 

（幹事） 

和 田   豊 

日鐵溶接工業株式会社技術本部 

（委員） 

林   明 夫 

通商産業省基礎産業局 

大 嶋 清 治 

通商産業省工業技術院標準部 

中 原 征 治 

通商産業省工業技術院機械研究所技術交流推進センター 

山 村 修 蔵 

財団法人日本規格協会技術部 

中 川 昌 俊 

財団法人日本規格協会技術部 

堀 田 東 男 

社団法人軽金属溶接構造協会 

池 原 康 允 

ステンレス協会開発事業部技術専門部 

鈴 木   宏 

千代田プロテック株式会社川崎工場 

二 村 幸 作 

株式会社巴コーポレーション技術開発部 

小見山 輝 彦 

日本鋼管工事株式会社技術開発センター 

森   三 郎 

日本鋼管工事株式会社 

中 村   稔 

日本油脂株式会社技術部 

佐 藤 千 年 

日本ウェルディング・ロッド株式会社浜北製造所品質保

証部 

中 井 洋 二 

株式会社神戸製鋼所溶接事業部技術部 

松 本 剛 郎 

川崎製鉄株式会社溶接棒営業部 

松 本   茂 

住金溶接工業株式会社技術部 

宮 尾 信 昭 

四国溶材株式会社 

（事務局） 

池 原 平 晋 

社団法人日本溶接協会