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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

Z 3155-1993 

C形ジグ拘束突合せ溶接割れ試験方法 

Method of FISCO test 

1. 適用範囲 この規格は,被覆アーク溶接,ガスシールドアーク溶接及びセルフシールドアーク溶接に

よる炭素鋼,低合金鋼及びステンレス鋼の溶接部に発生する高温割れを調べるC形ジグ拘束突合せ溶接割

れ試験方法について規定する。 

備考 この規格の引用規格は,付表1に示す。 

2. 試験板 

2.1 

試験板の形状及び寸法 試験板の形状及び寸法は,図1による。 

図1 試験板の形状及び寸法 

ここに, 

t: 試験板の厚さ 

g: ルート間隔 

2.2 

開先形状 

(1) 試験板の開先形状は,I形又はY形とする。 

(2) 試験板の溶接を行う部分は,酸化被膜の影響がないように軽く表面を機械加工する。 

(3) 試験板のルート間隔gは,溶接方法,溶接材料などに応じて,0〜6mmの範囲で適切な値を選択し,

その許容差は±0.3mmとする。 

3. 試験方法 

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Z 3155-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.1 

試験ジグ 試験ジグは,図2に示すようなC形フレーム,歯形受台及び締付けボルトからなり,試

験板を強固に締め付けて拘束することができる構造とする。 

図2 試験ジグ 

3.2 

試験板の溶接 

(1) 試験板は,JIS G 3101,JIS G 3103,JIS G 3106,JIS G 3126,JIS G 4051,JIS G 4109,JIS G 4304及

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Z 3155-1993  

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びJIS G 4305に規定する鋼材又はこれらに相当する鋼材を用いる。 

(2) 試験に使用する溶接材料は,原則としてJIS Z 3211,JIS Z 3212,JIS Z 3221,JIS Z 3223,JIS Z 3241,

JIS Z 3312,JIS Z 3313,JIS Z 3316,JIS Z 3317,JIS Z 3318,JIS Z 3321,JIS Z 3323及びJIS Z 3325

に規定する被覆アーク溶接棒,ガスシールドアーク溶接ワイヤ及びセルフシールドアーク溶接ワイヤ

を用いる。 

(3) 試験板を試験ジグに取り付け,開先の両端に所要の寸法のはさみ板を挿入した後,上部及び水平方向

からトルクレンチでボルトを締め付け,試験板を強固に固定する。この場合,垂直方向のボルトを締

め付けるトルクは118N・mとし,水平方向は,はさみ板を押さえる程度とする。 

(4) 試験溶接は,下向姿勢とし,図3に示すように,試験ビードを等間隔に順次2〜4本置く。この場合,

原則としてクレータの処理は行わない。 

図3 試験溶接 

3.3 

割れの測定 

(1) 試験溶接が終了してから約10分後に,試験材をジグから取り外す。 

(2) 冷却後,溶接部を折り曲げて長手方向に破断し,その破面について割れの有無及び長さを調べる。 

(3) 割れ率は,2〜4本の各試験ビードについて,図4に示す要領でビード長さ及び割れの長さを測定し,

次の式によって算出する。 

100

×

Σ

Σ

=

i

i

L

l

C

ここに, 

C: 割れ率 (%)  

Σli: 図4に示す各試験ビードの割れの合計長さ (mm)  

ΣLi: 図4に示す各試験ビードの合計長さ (mm)  

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Z 3155-1993  

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図4 各試験ビードの割れの長さ 

4. 記録 試験を行った後,次の項目について記録する。 

(1) 試験板の材料の種類 

(2) 試験板の厚さ,開先形状及び開先寸法 

(3) 溶接方法 

(4) 溶接材料の種類及び寸法 

(5) 溶接条件 

(6) 割れ調査方法 

(7) 割れ試験結果 

付表1 引用規格 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板 

JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材 

JIS G 3126 低温圧力容器用炭素鋼鋼板 

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 

JIS G 4109 ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板 

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS Z 3211 軟鋼用被覆アーク溶接棒 

JIS Z 3212 高張力鋼用被覆アーク溶接棒 

JIS Z 3221 ステンレス鋼被覆アーク溶接棒 

JIS Z 3223 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼被覆アーク溶接棒 

JIS Z 3241 低温用鋼用被覆アーク溶接棒 

JIS Z 3312 軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ 

JIS Z 3313 軟鋼及び高張力鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ 

JIS Z 3316 軟鋼及び低合金鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ 

JIS Z 3317 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ 

JIS Z 3318 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ 

JIS Z 3321 溶接用ステンレス鋼棒及びワイヤ 

JIS Z 3323 ステンレス鋼アーク溶接フラックス入りワイヤ 

JIS Z 3325 低温用鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ 

Z 3155-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

原案調査作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

田 村   博 

日本大学工学部機械工学科 

小 林 秀 雄 

機械技術研究所 

足 立 芳 寛 

通商産業省基礎産業局 

服 部 幹 雄 

工業技術院標準部 

福 島 貞 夫 

金属材料技術研究所 

神   久 泰 

財団法人日本海事協会 

西 川   裕 

株式会社神戸製鋼所 

平 野   侃 

日鐵溶接工業株式会社 

小 西 良 和 

住金溶接工業株式会社 

高 津 玉 男 

日本ウェルディング・ロッド株式会社 

渡 辺   潔 

日本油脂株式会社 

西 山   昇 

川崎製鉄株式会社 

村 山 武 弘 

石川島播磨重工業株式会社 

大 杉 章 生 

川崎重工業株式会社 

小見山 輝 彦 

日本鋼管株式会社 

近 藤 康 夫 

三菱重工業株式会社 

本 間 浩 夫 

日揮株式会社 

鈴 木   宏 

千代田プロテック株式会社 

池 原 平 晋 

社団法人日本溶接協会