2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
Z 3040-1995
溶接施工方法の確認試験方法
Method of qualification test for welding procedure
1. 適用範囲 この規格は，溶接構造物の溶接において，あらかじめ溶接施工方法の適否を確認するため
の共通的試験方法について規定する。
備考 この規格の引用規格を，付表6に示す。
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS Z 3001による。
3. 溶接施工方法の確認試験の区分 溶接施工方法の確認試験（以下，確認試験という。）の区分は，適用
される溶接について，次に規定する各項の組合せを区分とする。
3.1
溶接方法 溶接方法の区分は，表1に示す溶接方法の種類ごと又はその組合せを1区分とする。
なお，二つ以上の溶接方法を行う場合で，既に確認試験を行った条件において，それらの溶接方法を合
わせて併用するときは，同一の区分とすることができる。
表1 溶接方法の区分
溶接方法の区分
種類
溶接操作の分類
A
被覆アーク溶接
手動
U
サブマージアーク溶接
自動
T
ティグ溶接
手動，半自動，自動
M
ミグ溶接又はマグ溶接
半自動，自動
F
セルフシールドアーク溶接
半自動，自動
S
その他の溶接−ガス溶接，エレクトロスラグ溶
接，エレクトロガスアーク溶接，プラズマアー
ク溶接，電子ビーム溶接など
種類ごとの区分とする。
手動，半自動，自動
備考 ロボット溶接は，自動の分類に含める。
参考 溶接操作の分類は，施工方法の区分ではないが，実施結果の報告書などに表示する。
3.2
溶接継手 溶接継手の種類の区分は，突合せ継手，すみ肉継手及び管の分岐継手とする。T継手及
び角継手は，そののど厚が同じ突合せ継手で代表することができる。
なお，既に確認試験を行った突合せ継手と同等のすみ肉継手及び管の分岐継手は，同一の区分とするこ
とができる。
3.3
母材の種類 母材の種類の区分(1)は，付表1によるものとし，それ以外のものについては，母材の
種類ごとの区分とする。
なお，次の場合は，同一の区分とすることができる。
(1) 衝撃試験を必要としない場合で，同一P番号の溶接を行うとき。
(2) 母材の区分P-3，P-4及びP-5（標準合金成分でクロム含有率3%以下のものに限る。）について，以前
2
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
に同一母材どうしで確認された場合で，確認試験を行った各々の母材のそれぞれのP番号より小さい
P番号の母材との溶接を行うとき。
(3) 母材の区分P-9A及びP-9Bについては，P-9Bで代表することができる。
(4) 母材の区分P-22及びP-25については，P-25で代表することができる。
注(1) 母材の種類の区分は，次のように表す。
P-P番号−グループ番号
例 P-1-1（グループ番号がある場合）
P-6（グループ番号がない場合）
3.4
母材の厚さ，すみ肉溶接ののど厚及び管の外径
3.4.1
突合せ継手 突合せ継手の場合の母材の厚さの区分は，試験材の厚さによって，表2による。
表2 母材の厚さの区分
単位mm
試験材の厚さ (t)
母材の厚さの区分 (T)
片面1パス溶接
又は両面1パス溶接
多層溶接
3以下 0.8t以上 1.1t以下
t以上
2t以下
3を超え
12以下
3以上
2t以下
12を超え
100以下
0.5t以上
2t以下
最大150
100を超えるもの
0.5t以上
1.5t以下
3.4.2
すみ肉継手 すみ肉継手の場合のすみ肉溶接ののど厚の区分は，試験材ののど厚によって，表3
による。
なお，母材の厚さは，区分としない。
表3 すみ肉溶接ののど厚の区分
単位mm
試験溶接ののど厚 (l)
すみ肉溶接ののど厚の区分 (L)
10以下
0.75l以上 1.5l以下
10を超えるもの
10以上
3.4.3
管の分岐継手 管の分岐継手の区分は，次による。
(1) 管の外径の区分は，試験材の管の外径によって，表4による。
表4 管の分岐継手の外径の区分
単位mm
試験材の外径 (D)
外径の区分
165.2以下
0.5D以上 2D以下
165.2を超えるもの
0.5D以上
(2) 分岐継手の交角の区分は，試験材の交角aに対して，a以上90°以下とする。
3.5
溶接材料
3.5.1
被覆アーク溶接棒 被覆アーク溶接棒の区分は，付表2による。付表2以外のものは，溶接棒の種
類及び成分の組合せごとの区分とする。ただし，2以上の区分の被覆アーク溶接棒を併用するときは，そ
の組合せをもって1区分とする。
なお，溶接棒のF-1-(2)からF-1-(3)への変更又はその逆は，区分の変更としない。
3
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.5.2
ミグ又はマグ溶接ワイヤ及び溶加材 ミグ又はマグ溶接ソリッドワイヤ，フラックス入りワイヤ及
び溶加材の区分は，付表3による。ただし，ソリッドワイヤとフラックス入りワイヤとは別の区分とする。
また，付表3以外のものは，それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.5.3
サブマージアーク溶接ワイヤ サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ（帯状電極を含む。）の区分
は，付表4による。付表4以外のものは，それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.5.4
サブマージアーク溶接フラックス サブマージアーク溶接フラックスの区分は，付表5による。付
表5以外のものは，その種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.5.5
融合インサート 融合インサートなどの溶加材の区分は，それを使用するか，しないかの区分とす
る。融合インサートなどの溶加材を使用する場合には，その種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.6
シールドガス シールドガスの区分は，その種類ごとの区分とする。2種類以上のガスを混合する場
合には，その混合比を含めた組合せとする。
3.7
裏面からのガス保護 裏面からのガス保護の区分は，それを行うか，行わないかの区分とする。
なお，裏面からのガス保護なしから，裏面からのガス保護ありへの変更は，区分の変更としない。
3.8
裏当て 裏当ての区分は，それを使用するかしないかの区分とする。裏当てを使用する場合には，
その材料の種別の区分とする。
なお，裏当てなしから裏当てありへの変更，又は裏当てありから両面溶接への変更は，区分の変更とし
ない。
3.9
電極 電極の区分は，電極の数の区分とする。
3.10 電源の種類 電源の種類の区分は，交流及び直流の区分とする。
3.11 予熱 予熱の区分は，それを行うか行わないかの区分とする。
予熱を行う場合は，その温度の下限を区分とする。既に行った確認試験の下限温度より50℃の範囲内で
下回るときは，同一の区分とする。
なお，予熱なしから予熱ありへの変更は，区分の変更としない。
3.12 溶接入熱 溶接入熱は，入熱量の上限を区分とする。
なお，入熱量の計算は，次による。
V
EI
H
60
=
ここに， H： 入熱量 (J/cm)
E： 電圧 (V)
I： 電流 (A)
V： 速度 (cm/min)
3.13 溶接後熱処理 溶接後熱処理の区分は，それを行うか行わないかの区分とする。熱処理を行う場合
は，その保持温度と最小保持時間の組合せによる区分とする。
3.14 衝撃試験を必要とする場合の追加区分 衝撃試験を必要とする場合は，次による。
(1) 衝撃試験温度は，その下限を区分とする。
(2) 溶接姿勢は，溶接姿勢ごとの区分とする。
なお，上進法による立向姿勢から他の溶接姿勢への変更は，区分の変更としない。
(3) パス間温度の区分は，その温度の上限を区分とする。既に行った確認試験の上限温度より50℃の範囲
内で上回るときは，同一の区分とする。
(4) 層数については，片面において多層盛又は一層盛の区分とする。
4
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
なお，一層盛から多層盛への変更は，区分の変更としない。
4. 確認試験
4.1
試験材の作製 試験材は，3.の確認事項の区分の組合せによって確認試験の条件を選定して，次によ
って作製する。
4.1.1
突合せ溶接継手 突合せ溶接継手の作製は，次による。
(1) 試験材が板の場合には，図1によって下向溶接とする。衝撃試験を行う場合又は下向溶接が適当でな
いと認められる場合は，実作業の姿勢とする。ただし，試験材が異なる母材の間又は試験材と溶接金
属との間において，その伸びが異なる場合には，曲げ試験をJIS Z 3122に示す縦曲げ試験に読み替え
て試験材及び試験片を採取する。この場合，継手引張試験材と縦曲げ試験材などを分けて作製し，試
験片を採取することができる。
また，縦曲げ試験材などの試験材の全幅は，150mm以上とする。
図1 試験材及び試験片採取要領（板の場合）
備考1. 試験材の長さ及び幅は，それぞれの試験片を採取するのに必要な
大きさとする。
2. 継手の開先形状は，それぞれの溶接方法に適した形状とする。
3. 両面溶接の場合は，図1の裏曲げ試験片を表曲げ試験片と読み替
える。
4. 衝撃試験は，特に指定された場合に行い，試験片の数及び採取位
置は，表5による。
5. 各試験片の採取位置は，例を示すものであって特に指定しない。
(2) 試験材が管の場合には，図2によって水平回転又は水平固定溶接とする。ただし，小口径管であって
図2によることができない場合は，JIS Z 3121及びJIS Z 3122の試験方法によることができる。
5
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図2 試験材及び試験片採取要領（管の場合）
備考1. 衝撃試験は，特に指定された場合に行い，試験片の数及び採取
位置は，表5による。
2. 試験材が水平固定で溶接される場合には，試験片の採取位置は
図によるものとし，図中に固定水平面を示す。
4.1.2
すみ肉継手 すみ肉継手の作製は，次による。
(1) 試験材が板の場合には，図3によって水平すみ肉溶接とする。水平すみ肉溶接が適当でないと認めら
れる場合は，実作業の姿勢とする。
(2) 試験材が管の場合には，図4によって水平回転又は水平固定溶接とする。
図3 すみ肉継手試験材及び試験片採取要領（板の場合）
6
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図4 すみ肉継手試験材及び試験片採取要領（管の場合）
4.1.3
管の分岐継手 管の分岐継手の作製は，図5による。
図5 試験材及び試験片採取要領
4.2
試験片及び試験方法
4.2.1
試験の種類及び試験片の数 試験の種類及び試験片の数は，表5による。
表5 試験の種類及び試験片の数
試験材
試験の種類
試験片の数
突合せ継手
厚さ19mm未満
継手引張試験
2
表曲げ試験
裏曲げ試験
衝撃試験
各3(2)
7
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
試験材
試験の種類
試験片の数
厚さ19mm以上
（両側溶接）
継手引張試験
2
表曲げ試験
側曲げ試験
衝撃試験
各3(2)
厚さ19mm以上
（片側溶接）
継手引張試験
2
裏曲げ試験
側曲げ試験
衝撃試験
各3(2)
すみ肉継手
マクロ試験
2
破面試験
管の分岐継手
マクロ試験
注(2) 衝撃試験は，特に指定された場合に行い，試験片は，溶接金属部及び熱影響部から
各3個とする。ただし，異なる母材を用いる場合には，各々の母材の熱影響部から3
個ずつ，溶接金属から3個とする。
また，当事者間の協議によって，K開先継手のボンド部を追加することができる。
なお，試験材の厚さが12mm未満の場合には，衝撃試験を省略することができる。
備考 当事者間の協定によって，放射線透過試験などの非破壊試験，溶接部の硬さ分布，
溶接金属の成分分析などを行うことができる。
4.2.2
試験片の採取要領 試験片の採取要領は，突合せ継手については図1又は図2，すみ肉継手につい
ては図3又は図4とし，管の分岐接合については図5による。
なお，衝撃試験片の採取位置は，JIS Z 3128の1種試験による。
4.2.3
試験片の形状・寸法及び試験方法 試験片の形状・寸法及び試験方法は，次による。
(1) 引張試験 継手引張試験片の形状・寸法及び試験方法は，JIS Z 3121による。
(2) 曲げ試験 曲げ試験片の形状・寸法及び試験方法は，JIS Z 3122による。
試験片の厚さが10mmの場合の母材区分ごとの曲げ半径は，表6による。ただし，試験片の厚さt
が10mmに満たない場合の曲げ半径は，括弧内とする。
表6 試験片の曲げ半径
母材の区分
曲げ半径 mm
P-1, P-3, P-4, P-5, P-6, P-7, P-8A, P-8B, P-9A,
P-9B, P-21, P-22, P-31, P-32, P-34, P-42, P-43,
P-45
20 (2t)
P-11A, P-11B, P-25(3)
33 (
t
3
10)
P-51
40 (4t)
P-27(3), P-52, P-61, P-62
50 (5t)
P-23(3), P-2X(4), P-35
80 (8t)
注(3) 異材溶接の場合を含む。
(4) P-2XはY-23を用いて溶接するP-21，P-22，P-25及びP-27
を示す。
備考1. 曲げ半径が5t以上の場合は試験片の厚さを薄くすること
ができる。ただし，下限値は3.2mmとする。
2. 母材の区分が指定されていない場合や曲げ半径2tの区分
で，母材若しくは溶接材料の伸びの規定値が20%未満の場
合には，次の式によって曲げ半径を求めることができる。
ε
ε
4
)
200
(
−
=t
R
ここに，
R：
曲げ半径 (mm)
8
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
t：
試験片の厚さ (mm)
ε：
伸びの規定値 (%)
(3) 衝撃試験 衝撃試験は，JIS Z 2242によって行い，試験片は，JIS Z 2202の4号試験片（切欠きは板
厚の方向に設ける。）とする。
なお，衝撃試験温度は，当事者間の協定による。
(4) マクロ試験 マクロ試験は，図3，図4及び図5の溶接部横断面のマクロ組織を示す試験片について，
欠陥の有無を調べる。
(5) 破面試験 破面試験は，試験材が板の場合は図6(a)によって，試験材が管の場合は図6(b)によって，
溶接のルート部が引張り側となるように曲げ外力を与えて破断し，破面に全溶接長における欠陥の有
無を調べる。
図6 すみ肉継手の破面試験方法
5. 確認試験結果の評価 確認試験結果の評価基準を，附属書に示す。
6. 記録 溶接施工方法の確認試験の結果について，次の記録を作成する。
(1) 確認項目の一覧表
(2) 母材及び溶接材料の試験成績証明書の写し
(3) 溶接記録（溶接装置，溶接材料，溶接条件など）
(4) 熱処理記録
また，必要に応じて，非破壊試験成績書，溶接部の硬さ分布，合金又は合金鋼の場合には，溶接金属の
成分分析を含める。
9
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 母材の区分
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
1
1
炭素鋼
C系
SS 330
SS 400
SM 400A
SN 400A
(JIS G 3101)
(JIS G 3101)
(JIS G 3106)
(JIS G 3136)
鋼板
C-Mn系
SG 255
(JIS G 3116)
C-Si系
SB 410
SB 450
(JIS G 3103)
(JIS G 3103)
C-Mn-Si系
SM 400B. C
SN 400B
SPV 235
SG 295
SGV 410
SGV 450
SLA 235A. B
SLA 325A. B
(JIS G 3106)
(JIS G 3136)
(JIS G 3115)
(JIS G 3116)
(JIS G 3118)
(JIS G 3118)
(JIS G 3126)
(JIS G 3126)
C系
SGP
STPG 370
STS 370
STPY 400
STB 340
(JIS G 3452)
(JIS G 3454)
(JIS G 3455)
(JIS G 3457)
(JIS G 3461)
鋼管
C-Mn系
STPG 410
STS 410
STPL 380
STBL 380
STF 410
(JIS G 3454)
(JIS G 3455)
(JIS G 3460)
(JIS G 3464)
(JIS G 3467)
C-Si系
STPT 370
STPT 410
STB 410
(JIS G 3456)
(JIS G 3456)
(JIS G 3461)
C-Mn系
S 10C
S 12C
S 15C
S 17C
S 20C
S 22C
S 25C
S 28C
S 30C
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
鋼棒
C-Si系
SF 340A
SF 390A
SF 440A
SFVC 1
(JIS G 3201)
(JIS G 3201)
(JIS G 3201)
(JIS G 3202)
鍛鋼品
C-Mn-Si系
SFL 1
(JIS G 3205)
C系
SC 360
SC 410
SC 450
(JIS G 5101)
(JIS G 5101)
(JIS G 5101)
鋳鋼品
10
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
1
1
炭素鋼
C-Si系
SCW 410
SCW 450
SCPL 1
(JIS G 5102)
(JIS G 5102)
(JIS G 5152)
鋳鋼品
C-Mn-Si系
SCPH 1
(JIS G 5151)
2
炭素鋼で引張強
さが490N/mm2
級のもの
C-Mn-Si系
SB 480
SM490A〜C
SM520B. C
SM490YA. YB
SN490B
SPV 315
SPV 355
SPV 410
SG 325
SG 365
SGV 480
SLA 360
SLA 410
(JIS G 3103)
(JIS G 3106)
(JIS G 3106)
(JIS G 3106)
(JIS G 3136)
(JIS G 3115)
(JIS G 3115)
(JIS G 3115)
(JIS G 3116)
(JIS G 3116)
(JIS G 3118)
(JIS G 3126)
(JIS G 3126)
鋼板
C-Mn系
STS 480
(JIS G 3455) 鋼管
C-Si系
STPT 480
(JIS G 3456)
C-Mn-Si系
STB 510
(JIS G 3461)
C-Mn系
S 33C
S 35C
(JIS G 4051)
(JIS G 4051)
鋼棒
C-Si系
SF 490A
SFVC 2A
SFVC 2B
(JIS G 3201)
(JIS G 3202)
(JIS G 3202)
鍛鋼品
C-Mn-Si系
SFL 2
(JIS G 3205)
C系
SC 480
(JIS G 5101) 鋳鋼品
C-Mn-Si系
SCW 480
SCPH 2
(JIS G 5102)
(JIS G 5151)
3
炭素鋼で引張強
さが590N/mm2
級のもの
C-Mn-Si系
SM 570
SPV 450
SPV 490
(JIS G 3106)
(JIS G 3115)
(JIS G 3115)
鋼板
C-Mn-Si-Cr系 SCW 550
SCW 620
(JIS G 5102)
(JIS G 5102)
鋳鋼品
3
1
耐熱低合金鋼
C-2
1Mo系
SB 450M
(JIS G 3103) 鋼板
2
1Cr-2
1Mo系 SCMV 1-1
(JIS G 4109)
C-2
1Mo系
STPA 12
STBA 12
STBA 13
(JIS G 3458)
(JIS G 3462)
(JIS G 3462)
鋼管
2
1Cr-2
1Mo系 STPA 20
STBA 20
(JIS G 3458)
(JIS G 3462)
C-2
1Mo系
STFA 12
(JIS G 3467) 加熱炉用
鋼管
SCPH 11
SCPL 11
(JIS G 5151)
(JIS G 5152)
鋳鋼品
11
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
3
2
耐熱低合金鋼で
引張強さが
490N/mm2級の
もの
C-2
1Mo系
SB 480M
(JIS G 3103) 鋼板
Mn-2
1Mo系
SBV 1A
(JIS G 3119)
Mn-Si-Cu-Mo系 SEV 245
SEV 295
(JIS G 3124)
(JIS G 3124)
2
1Cr-2
1Mo系 SCMV 1-2
(JIS G 4109)
C-2
1Mo系
SFVA F1
(JIS G 3203) 鍛鋼品
4
3Cr-2
1Mo系 SFVA F2
(JIS G 3203)
3
耐熱低合金鋼で
引張強さが
590N/mm2級の
もの
Mn-2
1Mo系
SBV 1B
SQV 1A
SQV 1B
(JIS G 3119)
(JIS G 3120)
(JIS G 3120)
鋼板
Mn-2
1Mo-2
1Ni
系
SBV 2
SQV 2A
SQV 2B
(JIS G 3119)
(JIS G 3120)
(JIS G 3120)
Mn-2
1Mo-4
3Ni
系
SBV 3
SQV 3A
SQV 3B
(JIS G 3119)
(JIS G 3120)
(JIS G 3120)
Mn-Si-Cu-Mo系 SEV 345
(JIS G 3124)
4
3Ni-2
1Mo-4
1
Cr-V系
SFVQ 1A
SFVQ 1B
(JIS G 3204)
(JIS G 3204)
鍛鋼品
4
3Ni-2
1Mo-3
1
Cr-V系
SFVQ 2A
(JIS G 3204)
4
3Ni-2
1Mo-3
1
Cr-V系
SFVQ 2B
(JIS G 3204)
3
2
1Ni-1
4
3Cr-
2
1Mo-V系
SFVQ 3
(JIS G 3204)
4
1
耐熱低合金鋼
1Cr-2
1Mo系
SCMV 2-1
SCMV 2-2
(JIS G 4109)
(JIS G 4109)
鋼板
14
1Cr-2
1Mo-Si
系
SCMV 3-1
SCMV 3-2
(JIS G 4109)
(JIS G 4109)
1Cr-2
1Mo系
STPA 22
STBA 22
(JIS G 3458)
(JIS G 3462)
鋼管
14
1Cr-2
1Mo-Si
系
STPA 23
STBA 23
(JIS G 3458)
(JIS G 3462)
1Cr-2
1Mo系
STFA 22
(JIS G 3467) 加熱炉用
鋼管
14
1Cr-2
1Mo-Si
系
STFA 23
(JIS G 3467)
1Cr-2
1Mo系
SFVA F12
(JIS G 3203) 鍛鋼品
14
1Cr-2
1Mo-Si
系
SFVA F11A
SFVA F11B
(JIS G 3203)
(JIS G 3203)
14
1Cr-2
1Mo系 SCPH 21
(JIS G 5151) 鋳鋼品
2
耐熱低合金鋼
14
1Cr-1Mo系 SCPH 22
(JIS G 5151)
1
4
1
Cr-1Mo-V
系
SCPH 23
(JIS G 5151)
12
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
5
1
耐熱低合金鋼
24
1Cr-1Mo系 SCMV 4-1
SCMV 4-2
(JIS G 4109)
(JIS G 4109)
鋼板
3Cr-1Mo系
SCMV 5-1
SCMV 5-2
(JIS G 4109)
(JIS G 4109)
24
1Cr-1Mo系 STPA 24
STBA 24
(JIS G 3458)
(JIS G 3462)
鋼管
24
1Cr-1Mo系 STFA 24
(JIS G 3467) 加熱炉用
鋼管
24
1Cr-1Mo系 SFVA F22A
SFVA F22B
(JIS G 3203)
(JIS G 3203)
鍛鋼品
3Cr-1Mo系
SFVA F21A
SFVA F21B
(JIS G 3203)
(JIS G 3203)
24
1Cr-1Mo系 SCPH 32
(JIS G 5151) 鋳鋼品
2
耐熱低合金鋼
5Cr-2
1Mo系
SCMV 6-1
SCMV 6-2
(JIS G 4109)
(JIS G 4109)
鋼板
5Cr-2
1Mo系
STBA 25
(JIS G 3462) 鋼管
5Cr-2
1Mo-Si系 STPA 25
(JIS G 3458)
9Cr-1Mo系
STPA 26
STBA 26
(JIS G 3458)
(JIS G 3462)
5Cr-2
1Mo系
STFA 25
(JIS G 3467) 加熱炉用
9Cr-1Mo系
STFA 26
(JIS G 3467) 鋼管
5Cr-2
1Mo系
SFVA F5A
SFVA F5B
SFVA F5C
SFVA F5D
(JIS G 3203)
(JIS G 3203)
(JIS G 3203)
(JIS G 3203)
鍛鋼品
9Cr-1Mo系
SFVA F9
(JIS G 3203)
5Cr-2
1Mo系
SCPH 61
(JIS G 5151) 鋳鋼品
13
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
6
−
マルテンサイト
系ステンレス鋼
析出硬化系ステ
ンレス鋼
13Cr系
SUS403
SUS410
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312), (JIS G 4318)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312), (JIS G 4318)
棒・板
SUS F410
(JIS G 3214) 鍛鋼品
SUS410TB
SUS410TK
(JIS G 3463)
(JIS G 3446)
管
SCS 1
SCH 1
(JIS G 5121)
(JIS G 5122)
鋳鋼品
SUS410S
(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板
13Cr-高C系
SUS420J1
SUS420J2
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4318)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4318)
棒・板
SUS F420J1TK
SUS F420J2TK
(JIS G 3446)
(JIS G 3446)
管
SCS 2
SCS 2A
SCH 3
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
(JIS G 5122)
鋳鋼品
13Cr-Ni系
SUH616
(JIS G 4311) 棒
SUS F6B
SUS F6NM
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
SCS 3
SCS 4
SCS 5
SCS 6
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
(JIS G 5122)
(JIS G 5122)
鋳鋼品
13Cr-Mo系
SUS410J1
SUH600
(JIS G 4303)
(JIS G 4311)
棒
16Cr-Ni系
SUS431
(JIS G 4303), (JIS G 4311) 棒
18Cr-高C系
SUS440A
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SUS440B
SUS440C
(JIS G 4303)
(JIS G 4303), (JIS G 4318)
棒
17Cr-4Ni系
SUS630
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
棒・板
SUS F630
(JIS G 3214) 鍛鋼品
SCS 24
(JIS G 5121) 鋳鋼品
17Cr-7Ni系
SUS631
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
棒・板
14
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
7
−
フェライト系ス
テンレス鋼
11Cr-Ti系
SUH409
SUH409L
(JIS G 4312)
(JIS G 4312)
板
SUS409TB
(JIS G 3463) 管
13Cr-A1系
SUS405
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
棒・板
SUS405TP
SUS405TB
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
管
13Cr系
SUS410L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
棒・板
SUS410TiTB
(JIS G 3463) 管
17Cr系
SUS429
(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板
SUS430
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
(JIS G 4317), (JIS G 4318),
(JIS G 4320)
棒・板
形
SUS430TK
SUS430TB
(JIS G 3446)
(JIS G 3463)
管
SUS430F
(JIS G 4303), (JIS G 4318) 棒
SUS430LX
SUS430J1L
(JIS G 4304), (JIS G 4305)
(JIS G 4304), (JIS G 4305),
(JIS G 4312)
板
SUSXM8TB
(JIS G 3463) 管
18Cr-Mo系
SUS434
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SUS436L
SUS436J1L
(JIS G 4304), (JIS G 4305)
(JIS G 4304), (JIS G 4305),
(JIS G 4312)
板
SUS444
(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板
SUS444TB
(JIS G 3463) 管
19Cr-A1系
SUH21
(JIS G 4312) 板
26Cr-N系
SUH446
(JIS G 4311), (JIS G 4312) 棒・板
SCH2
(JIS G 5122) 鋳鋼品
26Cr-Mo系
SUSXM27
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SUSXM27TB
(JIS G 3463) 管
30Cr-Mo系
SUS447J1
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
15
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
8A
−
オーステナイト
系ステンレス鋼
17Cr-4Ni-6Mn
系
SUS201
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
18Cr-5Ni-8Mn
系
SUS201
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
17Cr-7Ni系
SUS301
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SUS301L
SUS30J1
(JIS G 4304), (JIS G 4305)
(JIS G 4304), (JIS G 4305)
板
18Cr-8Ni系
SUS302
SUS304
SUS304L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4317),
(JIS G 4318)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305),(JIS G 4311),
(JIS G 4312),(JIS G 4317),
(JIS G 4318), (JIS G 4320)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4317),
(JIS G 4318), (JIS G 4320)
棒・板
形
SUS302B
(JIS G 4304), (JIS G 4305),
(JIS G 4312)
板
SUS303
SUS303Se
(JIS G 4303)
(JIS G 4303)
棒
SUS F304
SUS F304H
SUS F304L
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
SUS304TK
SUS304TPY
SUS304TP
SUS304TB
SUS304TF
SUS304HTP
SUS304HTB
SUS304HTF
SUS304LTPY
SUS304LTP
SUS304LTB
(JIS G 3446)
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
管
SCS 12
SCH 12
SCS 13
SCS 13A
SCS 19
SCS 19A
(JIS G 5121)
(JIS G 5122)
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
鋳鋼品
16
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
8A
−
オーステナイト
系ステンレス鋼
18Cr-8Ni-N系 SUS304N1
SUS304N2
SUS304LN
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
(JIS G 4303), JIS G 4304),
(JIS G 4305)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SUS F304N
SUS F304LN
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
18Cr-8Ni-Cu系 SUS304J1
SUS304J2
(JIS G 4304), (JIS G 4305)
(JIS G 4304), (JIS G 4305)
板
SUS304J3
SUSXM7
(JIS G 4303), (JIS G 4318)
(JIS G 4303)
棒
18Cr-12Ni系
SUS305
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4318)
棒・板
22Cr-12Ni系
SUS309S
SUH309
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312), (JIS G 4318)
(JIS G 4311), (JIS G 4312)
棒・板
SUS309STPY
SUS309STP
SUS309STB
SUS309TP
SUS309TB
SUS309TF
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
管
SCS 17
SCH 13
SCH 13A
(JIS G 5121)
(JIS G 5122)
(JIS G 5122)
鋳鋼品
25Cr-20Ni系
SUS310S
SUH310
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312), (JIS G 4318)
(JIS G 4311), (JIS G 4312)
棒・板
SUS F310
(JIS G 3214) 鍛鋼品
SUS310STPY
SUS310STP
SUS310STB
SUS310TP
SUS310TB
SUS310TF
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
管
SCS 18
SCH 21
SCH 22
(JIS G 5121)
(JIS G 5122)
(JIS G 5122)
鋳鋼品
17
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
8A
−
オーステナイト
系ステンレス鋼
18Cr-12Ni-2Mo
系
SUS316
SUS316L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312), (JIS G 4317),
(JIS G 4318), (JIS G 4320)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4317),
(JIS G 4318), (JIS G 4320)
棒・板
形
SUS F316
SUS F316H
SUS F316L
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
SUS316TK
SUS316TPY
SUS316TP
SUS316TB
SUS316TF
SUS316HTP
SUS316HTB
SUS316HTF
SUS316LTPY
SUS316LTP
SUS316LTB
(JIS G 3446)
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
管
SCS 14
SCS 14A
SCS 16
SCS 16A
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
(JIS G 5122)
鋳鋼品
18Cr-12Ni-2Mo-
N系
SUS316N1
SUS316LN
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SUS F316N
SUS F316LN
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
18Cr-12Ni-2Mo-
Ti系
SUS316Ti
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
棒・板
18Cr-12Ni-2Mo-
Cu系
SUS316J1
SUS316J1L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SCS 15
SCS 20
(JIS G 5121)
(JIS G 5121)
鋳鋼品
18Cr-12Ni-3Mo
系
SUS317
SUS317L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
18
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
8A
−
オーステナイト
系ステンレス鋼
18Cr-12Ni-3Mo
系
SUS F317
SUS F317L
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
SUS317TPY
SUS317TP
SUS317TB
SUS317LTPY
SUS317LTP
SUS317LTB
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3468)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
管
18Cr-12Ni-3Mo-
N系
SUS317LN
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
18Cr-16Ni-5Mo-
系
SUS317J1
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
25Cr-14Ni-1Mo-
N系
SUS317J2L
(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板
21Cr-12Ni-2Mo-
N系
SUS317J3L
(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板
22Cr-25Ni-6Mo-
N系
SUS317J4L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
21Cr-24Ni-4Mo-
Cu系
SUS317J5L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
18Cr-9Ni-Ti系 SUS321
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312), (JIS G 4317),
(JIS G 4318)
棒・板
形
SUS F321
SUS F321H
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
SUS321TK
SUS321TP
SUS321TB
SUS321TPY
SUS321TF
SUS321HTP
SUS321HTB
SUS321HTF
(JIS G 3446)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3468)
(JIS G 3467)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
管
18Cr-9Ni-Nb系 SUS347
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312), (JIS G 4317),
(JIS G 4318)
棒・板
形
SUS F347
SUS F347H
(JIS G 3214)
(JIS G 3214)
鍛鋼品
19
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
8A
−
オーステナイト
系ステンレス鋼
18Cr-9Ni-Nb系 SUS471TK
SUS347TP
SUS347TB
SUS347TPY
SUS347TF
SUS347HTP
SUS347HTB
SUS347HTF
(JIS G 3446)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3468)
(JIS G 3467)
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3467)
管
SCS 21
(JIS G 5121) 鋳鋼品
18Cr-13Ni-4Si
系
SUSXM15J1
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305), (JIS G 4311),
(JIS G 4312)
棒・板
SUSXM15J1TB
(JIS G 3463) 管
18Cr-12Ni-2Mo-
Nb系
SCS 22
(JIS G 5121) 鋳鋼品
21Cr-19Ni-2Mo-
3Cu系
SCS 23
(JIS G 5121) 鋳鋼品
15Cr-35Ni系
SUH330
(JIS G 4311), (JIS G 4312)
棒・板
SCH 16
SCH 15
(JIS G 5122)
(JIS G 5122)
鋳鋼品
15Cr-25Ni-2Mo-
Ti系
SUH660
(JIS G 4311), (JIS G 4312) 棒・板
22Cr-20Ni-20Co
-3Mo-2W-Nb-N
系
SUH661
(JIS G 4311), (JIS G 4312) 棒・板
28Cr-5Ni系
SCH 11
(JIS G 5122) 鋳鋼品
28Cr-10Ni系
SCH 17
(JIS G 5122) 鋳鋼品
28Cr-16Ni系
SCH 18
(JIS G 5122) 鋳鋼品
21Cr-25Ni系
SCH 19
(JIS G 5122) 鋳鋼品
19Cr-35Ni系
SCH 20
(JIS G 5122) 鋳鋼品
30Cr-20Ni系
SUH 23
(JIS G 5122) 鋳鋼品
26Cr-35Ni系
SCH 24
(JIS G 5122) 鋳鋼品
8B
−
オーステナイ
ト・フェライト
系ステンレス鋼
25Cr-4Ni-Mo系 SUS329J1
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
SUS329J1TP
SUS329J1TB
SUS329J1TPY
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
(JIS G 3468)
管
SCS 11
(JIS G 5121) 鋳鋼品
24Cr-6Ni-3Mo-
N系
SUS329J1TP
SUS329J1TB
(JIS G 3459)
(JIS G 3463)
管
SCS 10
(JIS G 5121) 鋳鋼品
22Cr-5Ni-3Mo-
N系
SUS329J3L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
25Cr-6Ni-3Mo-
N系
SUS329J4L
(JIS G 4303), (JIS G 4304),
(JIS G 4305)
棒・板
20
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
9A
−
低温用ニッケル
鋼
22
1Ni系
SL 2N255
(JIS G 3127) 鋼板
SCP L21
(JIS G 5122) 鋳鋼品
9B
−
32
1Ni系
SL 3N255
SL 3N275
SL 3N440
(JIS G 3127)
(JIS G 3127)
(JIS G 3127)
鋼板
STPL 450
STBL 450
(JIS G 3460)
(JIS G 3464)
管
SFL 3
(JIS G 3205) 鍛鋼品
SCPL 31
(JIS G 5152) 鋳鋼品
11A
−
9Ni系
SL 9N520
SL 9N590
(JIS G 3127)
(JIS G 3127)
鋼板
STPL 690
STBL 690
(JIS G 3460)
(JIS G 3464)
管
11B
−
炭素鋼で焼入焼
戻しによって引
張
強
さ
が
790N/mm2級の
もの
C-Mn-Si-Cr-Mo-
V系
SHY 685
SHY 685N
SHY 685NS
(JIS G 3128)
(JIS G 3128)
(JIS G 3128)
鋼板
21
−
アルミニウム及
びアルミニウム
−マンガン合金
99.80以上Al
A 1080P
(JIS H 4000) 板
99.70以上Al
A 1070P
(JIS H 4000)
99.50以上Al
A 1050P
(JIS H 4000)
99.00以上Al
A 1100P
A 1200P
(JIS H 4000)
(JIS H 4000)
1.2Mn
A 3003P
A 3203P
(JIS H 4000)
(JIS H 4000)
99.70以上Al
A 1070BE, BD
(JIS H 4040) 棒
99.50以上Al
A 1050BE, BD
(JIS H 4040)
99.00以上Al
A 1100BE, BD
A 1200BE, BD
(JIS H 4040)
(JIS H 4040)
1.2Mn
A 3003BE, BD
(JIS H 4040) 棒
99.70以上Al
A 1070TE, TD
(JIS H 4080) 管
99.50以上Al
A 1050TE, TD
A1050TW
(JIS H 4080)
(JIS H 4090)
99.00以上Al
A 1100TE, TD
A 1100TW
A 1200TE, TD
A 1200TW
(JIS H 4080)
(JIS H 4090)
(JIS H 4080)
(JIS H 4090)
1.2Mn
A 3003TE, TD
A 3003TW
A 3203TE, TD
A 3203TW
(JIS H 4080)
(JIS H 4090)
(JIS H 4080)
(JIS H 4090)
99.00以上Al
A 1100S
A 1200S
(JIS H 4100)
(JIS H 4100)
形材
1.2Mn
A 3003S
A 3203S
(JIS H 4100)
(JIS H 4100)
99.00以上Al
A 1100FD
A1200FD
(JIS H 4140)
(JIS H 4140)
鍛造品
21
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
22
−
アルミニウム−
マグネシウム合
金でマグネシウ
ム含有量4%未
満
1.2Mn-1.0Mg
A 3004P
(JIS H 4000) 板
0.75Mg-0.1Cr
A 5005P
(JIS H 4000)
2.5Mg-0.25Cr
A 5052P
(JIS H 4000)
2.5Mg-0.25Cr-0.
01Mn
A 5652P
(JIS H 4000)
3.5Mg-0.25Cr
A 5154P
(JIS H 4000)
3.5Mg-0.25Cr−
Al
A 5254P
(JIS H 4000)
2.75Mg-0.8Mn-0
.10Cr
A 5454P
(JIS H 4000)
0.4Mg-0.20Mn A 5N01P
(JIS H 4000)
2.5Mg-0.25Cr
A 5052BE, BD
(JIS H 4040) 棒
2.5Mg-0.25Cr
A 5052TE, TD
A 5052TW
(JIS H 4080)
(JIS H 4090)
管
3.5Mg-0.25Cr
A 5154TE, TD
(JIS H 4080)
2.75Mg-0.8Mn-0
.10Cr
A 5454TE
(JIS H 4080)
2.5Mg-0.25Cr
A 5052S
(JIS H 4100) 形材
2.75Mg-0.3Mn-0
.10Cr
A 5454S
(JIS H 4100)
2.5Mg-0.25Cr
A 5052FH
(JIS H 4140) 鍛造品
23
−
アルミニウム
1.0Mg-0.6Si-
A 6061P
(JIS H 4000) 板
−マグネシウム 0.25Cr
A 6061BE, BD
(JIS H 4040) 棒
−けい素合金
0.7Mg-0.4Si
A 6063BE
(JIS H 4040)
1.0Mg-0.6Si-0.2
5Cr
A 6061TE, TD
(JIS H 4080) 管
0.7Mg-0.4Si
A 6063TE , TD
(JIS H 4080)
1.0Mg-0.6Si-0.2
5Cr
A 6061S
(JIS H 4100) 形材
0.7Mg-0.4Si
A 6063S
(JIS H 4100)
0.6Mg-0.65Si-0.
3Cr
A 6N01S
(JIS H 4100)
1.0Mg-0.6Si-0.2
5Cr
A 6061FD, FH
(JIS H 4140) 鍛造品
0.6Mg-0.9Si-0.2
5Cr
A 6151FD
A 6151FH
(JIS H 4140)
(JIS H 4140)
24
−
アルミニウム−
銅合金
4.4Cu-0.5Mg-0.8
Si-0.8Mn
A 2014P
(JIS H 4000) 板
6.3Cu-0.3Mn
A 2219P
(JIS H 4000)
4.4Cu-0.5Mg-0.8
Si-0.8Mn
A 2014BE, BD
(JIS H 4040) 棒
A 2014TE
(JIS H 4080) 管
A 2014S
(JIS H 4100) 形材
A 2014FD, FH
(JIS H 4140) 鍛造品
22
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
25
−
アルミニウム−
マグネシウム合
金
4.5Mg-0.8Mn-0.
15Cr
A 5083P
(JIS H 4000) 板
4.0Mg-0.5Mn-0.
15Cr
A 5086P
(JIS H 4000)
5.0Mg-0.1Mn-0.
1Cr
A 5056BE
(JIS H 4040) 棒
4.5Mg-0.8Mn-0.
15Cr
A 5083BE
(JIS H 4040)
5.0Mg-0.1Mn-0.
1Cr
A 5056TE
(JIS H 4080) 管
4.5Mg-0-8Mn-0.
15Cr
A 5083TE, TD
(JIS H 4080)
4.5Mg-0.8Mn-0.
15Cr
A 5083S
(JIS H 4100) 形材
4.0Mg-0.5Mn-0.
15Cr
A 5086S
(JIS H 4100)
5.0Mg-0.1Mn-0.
1Cr
A 5056FD
(JIS H 4140) 鍛造品
4.5Mg-0.8Mn-0.
15Cr
A 5083FD, FH
(JIS H 4140)
27
−
アルミニウム−
亜鉛−マグネシ
ウム合金
4.5Zn-1.5Mg-0.4
5Mn
A 7N01P
(JIS H 4000) 板
5.7Zn-0.75Mg
A 7003BE
(JIS H 4040) 棒
4.5Zn-1.5Mg-0.4
5Mn
A 7N01BE
(JIS H 4040)
5.7Zn-0.75Mg
A 7003TE
(JIS H 4080) 管
4.5Zn-1.5Mg-0.4
5Mn
A 7N01TE
(JIS H 4080)
5.7Zn-0.75Mg
A 7003S
(JIS H 4100) 形材
4.5Zn-1.5Mg-0.4
5Mn
A 7N01S
(JIS H 4100)
28
−
アルミニウム合
金鋳物
0.7Si-0.3Mg
AC4C
(JIS H 5202) 鋳物
4.5Mg
AC7A
(JIS H 5202)
31
−
銅
99.95Cu＋Ag
C 1020P
(JIS H 3100) 板
99.90Cu＋Ag
C 1100P, C 1201P, C 1220P, (C 1221P)
(JIS H 3100)
99.95Cu＋Ag
C 1020BE, BD
(JIS H 3250) 棒
99.90Cu＋Ag
C 1100BE, BD
C 1201BE, BD
C 1220BE, BD
(JIS H 3250)
(JIS H 3250)
(JIS H 3250)
99.95Cu＋Ag
C 1020T, TS
(JIS H 3300) 管
99.90Cu＋Ag
C 1100T, TS
C 1201T, TS
C 1220T, TS
C1220TW,TWS
(JIS H 3300)
(JIS H 3300)
(JIS H 3300)
(JIS H 3320)
23
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
32
−
黄銅
28Zn-1Sn-0.06A
s
C 4430P
(JIS H 3100) 板
37Zn-1Sn
C 4621P
(JIS H 3100)
39.5Zn-0.75Sn
C 4640P
(JIS H 3100)
38Zn-1Sn
C 4622BE, BD
(JIS H 3250) 棒
39.5Zn-0.75Sn
C 4641BE, BD
(JIS H 3250)
15Zn
C 2300T, TS
(JIS H 3300) 管
30Zn
C 2600T, TS
(JIS H 3300)
35Zn
C 2700T, TS
(JIS H 3300)
39Zn
C 2800T, TS
(JIS H 3300)
28Zn-1Sn-0.06A
s
C 4430T, TS
(JIS H 3300)
30Zn
C 2600TW, TWS
(JIS H 3320)
36Zn
C 2680TW, TWS
(JIS H 3320)
20Zn-2Al
C 6870T, TS
C 6871T, TS
C 6872T, TS
(JIS H 3300)
(JIS H 3300)
(JIS H 3300)
34
−
白銅
10Ni
C 7060P
(JIS H 3100) 板
30Ni
C 7150P
(JIS H 3100)
10Ni
C 7060T, TS
(JIS H 3300) 管
20Ni
C 7100T, TS
(JIS H 3300)
30Ni
C 7150T, TS
C 7164T, TS
(JIS H 3300)
(JIS H 3300)
10Ni
C 7060TW, TWS
(JIS H 3320)
30Ni
C 7150TW, TWS
(JIS H 3320)
35
−
アルミニウム青
銅
7Al-2.5Fe
C 6140P
(JIS H 3100) 板
8Al-2.5Fe
C 6161P
(JIS H 3100)
10Al-5Ni-2.5Fe C 6280P
(JIS H 3100)
10Al-5Ni-5Fe
C 6301P
(JIS H 3100)
8Al-1.5Ni-3Fe
C 6161BE, BD, BF
(JIS H 3250) 棒
10Al-1.5Ni-4Fe C 6191BE, BD, BF
C 6241BE, BD, BF
(JIS H 3250)
(JIS H 3250)
41
−
ニッケル棒
99.0Ni
NNCP
NLCP
(JIS H 4551)
(JIS H 4551)
板
NNCB
NLCB
(JIS H 4553)
(JIS H 4553)
棒
42
−
ニッケル−銅合
金
67Ni-30Cu
NCuP
(JIS H 4551) 板
NCuT
(JIS H 4552) 管
NCuB
(JIS H 4553) 棒
24
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
43
−
ニッケル−クロ
ム−鉄合金
72Ni-15Cr-8Fe NCF600
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
板・棒
60Ni-23Cr-8Fe NCF601
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
70Ni-15Cr-7Fe NCF750
NCF751
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
72Ni-15Cr-8Fe NCF600TP
NCF600TB
(JIS G 4903)
(JIS G 4904)
管
45
−
鉄−ニッケル−
クロム合金
33Ni-21Cr
NCF800
NCF800H
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
板・棒
42Ni-21.5Cr-3M
o-2.3Cu
NCF825
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
70Ni-20Cr
NCF80A
(JIS G 4901)
(JIS G 4902)
板・棒
33Ni-21Cr
NCF800TP
NCF800TB
NCF800HTP
NCF800HTB
(JIS G 4903)
(JIS G 4904)
(JIS G 4903)
(JIS G 4904)
管
42Ni-21.5Cr-3M
o-2.3Cu
NCF825TP
NCF825TB
(JIS G 4903)
(JIS G 4904)
33Ni-21Cr
NCF800TF
NCF800HTF
(JIS G 3467)
(JIS G 3467)
加熱炉用
鋼材
51
−
チタン及びチタ
ン合金
−
TP 270
TP 340
(JIS H 4600)
(JIS H 4600)
板
0.18Pd
TP 270Pd
TP 340Pd
(JIS H 4605)
(JIS H 4605)
−
TTP 270
TTP 340
(JIS H 4630)
(JIS H 4630)
管
0.18Pd
TTP 270Pd
TTP 340Pd
(JIS H 4635)
(JIS H 4635)
−
TTH 270
TTH 340
(JIS H 4631)
(JIS H 4631)
0.18Pd
TTH 270Pd
TTH 340Pd
(JIS H 4636)
(JIS H 4636)
−
TB 270
TB 340
(JIS H 4650)
(JIS H 4650)
棒
0.18Pd
TB 270Pd
TB 340Pd
(JIS H 4655)
(JIS H 4655)
25
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
母材の区分
標準合金成分
種類の記号（例）
形状
P番号 グループ番号
52
−
チタン及びチタ
ン合金
−
TP 480
(JIS H 4600) 板
0.18Pd
TP 480Pd
(JIS H 4605)
−
TTP 480
(JIS H 4630) 管
0.18Pd
TTP 480Pd
(JIS H 4635)
−
TTH 480
(JIS H 4631)
0.18Pd
TTH 480Pd
(JIS H 4636)
−
TB 480
(JIS H 4650) 棒
0.18Pd
TB 480Pd
(JIS H 4655)
61
−
ジルコニウム
Zr
板
62
−
ジルコニウム合
金
Zr-Sn-Cr-Ni
ZrTN 802D
(JIS H 4751) 管
Zr-Sn-Cr
ZrTN 804D
(JIS H 4751)
26
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表2 被覆アーク溶接棒の区分
被覆アーク溶接棒の区分
種類
規格例（規格番号）
F-1-(1)
低水素系以外の被覆アーク溶接棒で，軟鋼及び
490N/mm2級鋼に用いられるもの
D43XX
D50XX
(JIS Z 3211)
(JIS Z 3212)
F-1-(2)
低水素系の被覆アーク溶接棒で，軟鋼及び
490N/mm2級鋼に用いられるもの
D43XX
D50XX
D53XX
(JIS Z 3211)
(JIS Z 3212)
F-1-(3)
低温用鋼に用いられる被覆アーク溶接棒で，溶着
金属のニッケル量が2%未満のもの
DL50XX-X-X
(JIS Z 3241)
F-1-(4)
低水素系の被覆アーク溶接棒で，590N/mm2級鋼
に用いられるもの
D58XX
D62XX
(JIS Z 3212)
F-1-(5)
低水素系の被覆アーク溶接棒で，685〜780N/mm2
級鋼に用いられるもの
D70XX, D76XX, D80XX
(JIS Z 3213)
F-3
溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の被覆
アーク溶接棒で，主としてP-3材に用いられるも
の
DT1216
(JIS Z 3223)
F-4
溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の被覆
アーク溶接棒で，主としてP-4材に用いられるも
の
DT2313, DT2316, DT2318, DT2415
(JIS Z 3223)
F-5
溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の被覆
アーク溶接棒で，主としてP-5材に用いられるも
の
DT2413, DT2415, DT2416, DT2418,
DT2516
(JIS Z 3223)
F-6
マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら
れる被覆アーク溶接棒
D410, D630
(JIS Z 3221)
F-7
フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得られる
被覆アーク溶接棒
D410Nb, D430, D430Nb
(JIS Z 3221)
F-8A
オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら
れる被覆アーク溶接棒
D308, D308L, D309, D309L, D309Mo,
D309MoL, D310, D310Mo, D316, D316L,
D316J1L, D317, D317L, D16-8-2, D347,
D347L
(JIS Z 3221)
F-8B
オーステナイト・フェライト二相系ステンレス鋼
の溶着金属が得られる被覆アーク溶接棒
D329J1
(JIS Z 3221)
F-9A
低温用ニッケル鋼に用いられる被覆アーク溶接棒
で，溶着金属のニッケル量が2.5%程度のもの
DL5016-X-2
DL5026-X-2
(JIS Z 3241)
F-9B
低温用ニッケル鋼に用いられる被覆アーク溶接棒
で，溶着金属のニッケル量が3.5%程度及びそれ以
上のもの
DL5016-X-X
(JIS Z 3241)
F-31
銅及び銅合金に用いられ
る被覆アーク溶接棒
銅系
DCu
(JIS Z 3231)
F-32
けい素青銅系
DCuSiA, DCuSiB
(JIS Z 3231)
F-33
りん青銅系
DCuSnA, DCuSnB
(JIS Z 3231)
F-34
白銅系
DCuNi-1, DCuNi-3
(JIS Z 3231)
F-35
アルミニウム青銅系
DCuAlA, DCuAlNi
(JIS Z 3231)
F-41
純ニッケルに用いられる被覆アーク溶接棒
DNi-1
(JIS Z 3224)
F-42
ニッケル銅合金に用いられる被覆アーク溶接棒
DNiCu-X
(JIS Z 3224)
F-43
ニッケル−クロム−鉄合金及びニッケル−クロム
−モリブデン合金に用いられる被覆アーク溶接棒
なお，低温用9%ニッケル鋼にはD9Ni-1, D9Ni-2
が主として用いられる。
DNiCrFe-X, D9Ni-1
(JIS Z 3224)
F-44
DNiMo-1, DNiCrMo-X
D9Ni-2
(JIS Z 3224)
(JIS Z 3225)
27
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
被覆アーク溶接棒の区分
種類
規格例（規格番号）
備考 規格例中“X”の記号は，JISでそれぞれ数値又は記号が定められているが，そのいずれにも適用することを
表す。
付表3 溶接ワイヤ及び溶加材の区分
ワイヤ等の区分
種類
規格例（規格番号）
Y-1-(1)
軟鋼及び490N/mm2鋼に用いられる溶接ワイヤ
又はティグ溶加材
YGW1X
YFWXX
YGT50
(JIS Z 3312)
(JIS Z 3313)
(JIS Z 3316)
Y-1-(2)
低温用鋼に用いられる溶接ワイヤで，溶着金属
のニッケル量が2%未満のもの
YGL1-XX
(JIS Z 3325)
T-1-(3)
590N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ又はテ
ィグ溶加材
YGW2X
YGT60, YGT62
(JIS Z 3312)
(JIS Z 3316)
Y-1-(4)
685〜780N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ
又はティグ溶加材
YGT70, YGT80
(JIS Z 3316)
Y-3
溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の溶
接ワイヤ又はティグ溶加材で，主としてP-3材
に用いられるもの
YGTM, YGTML
YGM-X, YGCM-X
YFM-X, YFCM-X
(JIS Z 3316)
(JIS Z 3317)
(JIS Z 3318)
Y-4
溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の溶
接ワイヤ又はティグ溶加材で，主としてP-4材
に用いられるもの
YGT1CM, YGT1CML
YG1CM-X
YF1CM-X
(JIS Z 3316)
(JIS Z 3317)
(JIS Z 3318)
Y-5
溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の溶
接ワイヤ又はティグ溶加材で，主としてP-5材
に用いられるもの
YGT2CM, TGT2CML, YGT3CM,
YGT5CM
(JIS Z 3316)
YG2CM-X, YG3CM-X, YG5CM-X
YG2CM-X
(JIS Z 3317)
(JIS Z 3318)
Y-6
マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が
得られる溶接ワイヤ又はティグ溶加材
Y410
YF410X
(JIS Z 3321)
(JIS Z 3323)
Y-7
フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら
れる溶接ワイヤ又はティグ溶加材
Y430
YF410X
JIS Z 3321)
(JIS Z 3323)
Y-8
オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が
得られる溶接ワイヤ又はティグ溶加材
Y310及びY310Sは，主として高温で使用さ
れる機器に用いられる
Y308, Y308L, Y309, Y309L, Y309Mo,
Y310, Y310S, Y16-8-2, Y316, Y316L,
Y316J1L, Y317, Y321, Y347
(JIS Z 3321)
YF308X, YF308LX, YF309X, YF309LX,
YF309MoX, YF309MoLX, YF316X,
YF316LX, YF316J1LX, YF317LX,
YF347X
(JIS Z 3221)
Y-9A
低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで，
溶着金属のニッケル量が2.5%程度のもの
YGL2-XX
(JIS Z 3325)
Y-9B
低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで，
溶着金属のニッケル量が3.5%程度以上のもの
YGL3-XX
(JIS Z 3325)
Y-21
アルミニウム及びア
ルミニウム合金（P-21，
P-22，P-23，P-24，P-25，
P-27及びP-28材）に
用いられる溶接ワイ
ヤ又はティグ溶加材
アルミニウム
A1070-BY,
A1070-WY,
A1100BY,
A1100-WY, A1200-BY, A1200-WY
(JIS Z 3232)
Y-22
アルミニウム−マグ
ネシウム合金
A5554-BY, A5554-WY, A5654-BY,
A5654-WY, A5356BY, A5356-WY,
A5556-BY, A5556-WY, A5183-BY,
A5183-WY
(JIS Z 3232)
28
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ワイヤ等の区分
種類
規格例（規格番号）
Y-23
アルミニウム−けい
素合金
A4043-BY, A4043-WY, A4047-BY,
A4047-WY
(JIS Z 3232)
Y-24
アルミニウム−銅合
金
A2319-BY, A2319-WY
(JIS Z 3232)
Y-31
銅及び銅合金に用い
られる溶接ワイヤ又
はティグ溶加材
銅系
YCu
(JIS Z 3341)
Y-32
けい素青銅系
YCuSiA, YCuSiB
(JIS Z 3341)
Y-33
りん青銅系
YCuSnA, YCuSnB
(JIS Z 3341)
Y-34
白銅系
YCuNi-1, YCuNi-3
(JIS Z 3341)
Y-35
アルミニウム青銅系
YCuAl, YCuAlNiA, YCuAlNiB,
YCuAlNiC
(JIS Z 3341)
Y-41
純ニッケルに用いられる溶接ワイヤ又はティ
グ溶加材
YNi-1
(JIS Z 3334)
Y-42
ニッケル銅合金に用いられる溶接ワイヤ又は
ティグ溶加材
YNiCu-1, YNiCu-7
(JIS Z 3334)
Y-43
ニッケル・クロム・鉄合金及びニッケル・クロ
ム・モリブデン合金に用いられる溶接ワイヤ又
はティグ溶加材
なお，低温用9%ニッケル鋼にはYGT9Ni-X，
YS9Niが主として用いられる
YGT9Ni-1
YNiCr-3, YNiCrFe-X
(JIS Z 3332)
(JIS Z 3334)
Y-44
YGT9Ni-2, YGT9Ni-3
(JIS Z 3332)
YNiMo-X, YNiCrMo-X
(JIS Z 3334)
Y-51
チタン及びチタン合金（P-51及びP-52材）に
用いられる溶接ワイヤ又はティグ溶加材
YTBXX, YTBXXPd, YTABXXX,
YTWXX, YTWXXPd, YTAWXXX
(JIS Z 3331)
備考1. 規格例中“X”の記号は，JISでそれぞれ数値又は記号が定められているが，その内容は鋼種，シールド
ガスの種類を規定しており，それぞれの規格の規定に従って使用することが必要である。
2. 溶接ワイヤ又はティグ溶加材とは，ソリッドワイヤ，フラックス入りワイヤ及び非溶極溶接用溶加材を
示す。
29
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表4 サブマージアーク溶接ワイヤの区分
ワイヤ等の区分
種類
規格例（規格番号）
Y-1-(1)
軟鋼及び490N/mm2鋼に用いられる溶接ワイヤ YS-SX, YS-M1, YS-M2
(JIS Z 3351)
Y-1-(2)
低温用鋼に用いられる溶接ワイヤで，溶着金属
のニッケル量が2%未満のもの
YS-N1
(JIS Z 3351)
Y-1-(3)
590N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ
YS-CM1〜3, YS-NM1
(JIS Z 3351)
Y-1-(4)
685〜780N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ
YS-CM3〜4, YS-NM6
(JIS Z 3351)
Y-3
溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の溶
接ワイヤで，主としてP-3材に用いられるもの
YS-M3〜5, YS-CMX
(JIS Z 3351)
Y-4
溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の溶
接ワイヤで，主としてP-4材に用いられるもの
YS-1CMX
(JIS Z 3351)
Y-5
溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の溶
接ワイヤで，主としてP-5材に用いられるもの
YS-2CMX, YS-3CMX, YS-5CMX
(JIS Z 3351)
Y-6
マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が
得られる溶接ワイヤ
YS410
(JIS Z 3324)
Y-7
フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら
れる溶接ワイヤ
YS430
(JIS Z 3324)
Y-8
オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が
得られる溶接ワイヤ
YS310は主として高温で使用される機器に用
いられる
YS308, YS308L, YS309, YS309L,
YS309Mo, YS310, YS312, YS16-8-2,
YS316, YS316L, YS316J1L,
YS317, YS317L, YS347, YS347L
(JIS Z 3324)
Y-9
低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで，
P-9A及びP-9B材に用いられるもの
YS-N2, YS-N4〜6
(JIS Z 3351)
Y-44
9%ニッケル鋼用溶接ワイヤ
YS9Ni
(JIS Z 3333)
備考 規格例中“X”の記号は，JISでそれぞれ数値が定められており，その内容は成分の違いを表すものである。
付表5 サブマージアーク溶接フラックスの区分
フラックスの区分
フラックスの種類
フラックスのタイプ
備考
G-1
FS-FG1
(JIS Z 3352) 溶融フラックス
炭素鋼又は耐熱低合金鋼
G-2
FS-FG2
(JIS Z 3352)
G-3
FS-FG3
(JIS Z 3352)
G-4
FS-FG4
(JIS Z 3352)
G-5
FS-FP1
(JIS Z 3352) 溶融フラックス（軽石状）
G-6
FS-BN1
(JIS Z 3352) ボンドフラックス
G-7
FS-BN2
(JIS Z 3352)
G-8
FS-BT1
(JIS Z 3352) ボンドフラックス（鉄粉系）
G-9
FS-BT2
(JIS Z 3352)
G-21
FSS-F
(JIS Z 3324) 溶融フラックス
オーステナイト系ステンレス
鋼
G-22
FSS-B1
(JIS Z 3324) ボンドフラックス
G-31
FS9Ni-F
(JIS Z 3333) ボンドフラックス
低温用ニッケル鋼 (9%Ni)
G-32
FS9Ni-H
(JIS Z 3333)
付表6 引用規格
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
JIS G 3115 圧力容器用鋼板
JIS G 3116 高圧ガス容器用鋼板及び鋼帯
30
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS G 3118 中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板
JIS G 3119 ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板
JIS G 3120 圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板
JIS G 3124 中・常温圧力容器用高強度鋼鋼板
JIS G 3126 低温圧力容器用炭素鋼鋼板
JIS G 3127 低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板
JIS G 3128 溶接構造用高降伏点鋼板
JIS G 3136 建築構造用圧延鋼材
JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品
JIS G 3202 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品
JIS G 3203 高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品
JIS G 3204 圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品
JIS G 3205 低温圧力容器用鍛鋼品
JIS G 3214 圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品
JIS G 3446 機械構造用ステンレス鋼管
JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3455 高圧配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3456 高温配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3457 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管
JIS G 3458 配管用合金鋼鋼管
JIS G 3459 配管用ステンレス鋼管
JIS G 3460 低温配管用鋼管
JIS G 3461 ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管
JIS G 3462 ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管
JIS G 3463 ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼管
JIS G 3464 低温熱交換器用鋼管
JIS G 3467 加熱炉用鋼管
JIS G 3468 配管用溶接大径ステンレス鋼管
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4109 ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4311 耐熱鋼棒
JIS G 4312 耐熱鋼板
JIS G 4317 熱間圧延ステンレス鋼等辺山形鋼
JIS G 4318 冷間仕上ステンレス鋼棒
JIS G 4320 冷間成形ステンレス鋼等辺山形鋼
JIS G 4901 耐食耐熱超合金棒
31
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS G 4902 耐食耐熱超合金板
JIS G 4903 配管用継目無ニッケルクロム鉄合金管
JIS G 4904 熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管
JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
JIS G 5102 溶接構造用鋳鋼品
JIS G 5121 ステンレス鋼鋳鋼品
JIS G 5122 耐熱鋼鋳鋼品
JIS G 5151 高温高圧用鋳鋼品
JIS G 5152 低温高圧用鋳鋼品
JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
JIS H 3300 銅及び銅合金継目無管
JIS H 3320 銅及び銅合金溶接管
JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
JIS H 4080 アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
JIS H 4090 アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管
JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材
JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品
JIS H 4551 ニッケル及びニッケル合金板及び条
JIS H 4552 ニッケル及びニッケル合金継目無管
JIS H 4553 ニッケル及びニッケル合金棒
JIS H 4600 チタン板及び条
JIS H 4605 チタンパラジウム合金板及び条
JIS H 4630 配管用チタン管
JIS H 4631 熱交換器用チタン管
JIS H 4635 配管用チタンパラジウム合金管
JIS H 4636 熱交換器用チタンパラジウム合金管
JIS H 4650 チタン棒
JIS H 4655 チタンパラジウム合金棒
JIS H 4751 ジルコニウム合金管
JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物
JIS Z 2202 金属材料衝撃試験片
JIS Z 2242 金属材料衝撃試験方法
JIS Z 3001 溶接用語
JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法
JIS Z 3122 突合せ溶接継手の曲げ試験方法
JIS Z 3128 溶接継手の衝撃試験方法
JIS Z 3211 軟鋼用被覆アーク溶接棒
JIS Z 3212 高張力鋼用被覆アーク溶接棒
32
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS Z 3221 ステンレス鋼被覆アーク溶接棒
JIS Z 3223 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼被覆アーク溶接棒
JIS Z 3224 ニッケル及びニッケル合金被覆アーク溶接棒
JIS Z 3225 9%ニッケル鋼用被覆アーク溶接棒
JIS Z 3231 銅及び銅合金被覆アーク溶接棒
JIS Z 3232 アルミニウム及びアルミニウム合金溶接棒並びにワイヤ
JIS Z 3241 低温用鋼用被覆アーク溶接棒
JIS Z 3312 軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ
JIS Z 3313 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ
JIS Z 3316 軟鋼及び低合金鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ
JIS Z 3317 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ
JIS Z 3318 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ
JIS Z 3321 溶接用ステンレス鋼棒及びワイヤ
JIS Z 3323 ステンレス鋼アーク溶接フラックス入りワイヤ
JIS Z 3324 ステンレス鋼サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ及びフラックス
JIS Z 3325 低温用鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ
JIS Z 3331 チタン及びチタン合金イナートガスアーク溶接棒及びワイヤ
JIS Z 3332 9%ニッケル鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ
JIS Z 3333 9%ニッケル鋼用サブマージアーク溶接ワイヤ及びフラックス
JIS Z 3334 ニッケル及びニッケル合金溶加棒及びソリッドワイヤ
JIS Z 3341 銅及び銅合金イナートガスアーク溶接棒及びワイヤ
JIS Z 3351 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ワイヤ
JIS Z 3352 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接フラックス
33
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書 溶接施工方法の確認試験の評価基準
1. 適用範囲 この附属書は，本体の確認試験による試験結果の評価基準について規定する。
2. 試験結果の評価
2.1
継手引張試験 継手引張試験における引張強さは，次による。
(1) 母材の規格による引張強さの最小値以上とする。ただし，試験片の母材の部分で破断した場合で，そ
の引張強さが母材の引張強さの最小値の95%以上のときは，その試験片は基準を満たしているものと
してよい。規格最小引張強さの異なる母材を用いるときは，二つのうちいずれか小さい方の最小引張
強さ以上とする。
(2) アルミニウム及びアルミニウム合金については，次による。
(a) 母材が非熱処理材の場合は，質別Oの引張強さの最小値以上
(b) 母材が熱処理材の場合は，次に示す値以上
P-23 A6061-T4, T6
：165N/mm2
A6063-T5, T6
：120N/mm2
A6N01-T5, T6
：155N/mm2
P-24 A2014, A2219
：当事者間の協定による。
P-27 A7003-T5
：265N/mm2
（溶接後1か月以上常温時効又は同等な促進時効後に試験を行う。）
A7N01-T4, T5, T6
：285N/mm2
（溶接後1か月以上常温時効又は同等な促進時効後に試験を行う。）
P-28 AC4C-T5, T6
：当事者間の協定による。
(3) 母材が熱処理材，若しくは加工硬化材の場合，又は溶接金属が母材より軟質な場合の引張強さは，製
品規格又は当事者間の協定による。
2.2
曲げ試験 曲げ試験については，試験片の曲げ表面に，長さ3.0mmを超える割れ（縁角に生じる小
さな割れを除く。）がないこと。
2.3
衝撃試験 衝撃試験における試験片の吸収エネルギーの値は，製品規格又は当事者間の協議による。
2.4
マクロ試験 マクロ試験については，溶接部の横断面のマクロ組織を示す試験片において，割れ，
溶込み不良，その他有害と認められる欠陥がないこと。
2.5
破面試験 破面試験については，溶接部の破面に欠陥長さの和が，全溶接長さの30%を超える欠陥
がないこと。
34
Z 3040-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS Z 3040原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
富 田 眞 巳
財団法人溶接接合工学振興会
中 山 浩
財団法人日本溶接技術センター
中 島 一 郎
通商産業省基礎産業局
高 木 譲 一
工業技術院標準部
武 見 健 二
社団法人日本鋼構造協会
初 谷 正 治
社団法人軽金属溶接構造協会
大 屋 武 夫
ステンレス協会
石 川 速 雄
川崎重工業株式会社鉄構事業部野田工場
岡 林 久 喜
石川島播磨重工業株式会社原子力事業部
堀 井 行 彦
新日本製鐵株式会社鉄鋼研究所接合研究室
阿 部 知 之
株式会社神戸製鋼所溶接事業部技術部
西 野 征規男
日本鋼管株式会社商品技術センター
真喜志 卓
株式会社日本設計 構造設計群・技術管理部
井 野 幸 雄
財団法人日本海事協会
松 本 正 巳
株式会社巴技研溶接研究部
成 宮 隆 雄
株式会社宮地鐵工所千葉工場
細 井 威
松尾橋梁株式会社千葉工場
中 野 隆
株式会社黄河ブリッジ 東京支店千葉工場
藤 平 正一郎
片山ストラテック株式会社生産技術開発部
（事務局）
嵯 峨 敬
社団法人日本溶接協会