2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

Z 2150-1966 

薄い材料の防炎性試験方法 

（45°メッケルバーナ法） 

Method of Flame Test for Materials 

1. 総則 

1.1 

適用範囲 この規格は，45°メッケルバーナ法による厚さ5mm未満のボード，プレート，シート，

フィルム，厚手布地およびこれらに類似する平板な材料の防炎性試験方法について規定する。ただし，2.1

に規定する防炎3級に達しない性能の薄い材料の防炎性の効果的な評価には，この試験方法は適用できな

い。 

1.2 

防炎性試験は3.に規定する試験体を用い，4.に規定する加熱試験装置によって，5.に規定する方法で

加熱試験を行なう。 

1.3 

材料の表裏両面の性状が異なる場合には，表裏両面について試験を行なう。 

1.4 

材料の部分により材質的に差異がある場合には，各部分について試験を行なう。 

1.5 

材料に方向性がある場合には，各方向について試験を行なう。 

2. 防炎性の種類 

2.1 

防炎性の種類は，表1のとおりに区分する。 

表1 

種類 

炭化長 

残炎 

残じん 

防炎1級 

 5cm以下 

なし(1) 

1分後に存しないこと 

防炎2級 

10cm以下 

5秒以下 

1分後に存しないこと 

防炎3級 

15cm以下 

5秒以下 

1分後に存しないこと 

注(1) 大体1秒以下のことである。 

3. 試験体 

3.1 

試験体の形状は，約30×20cmとし，その厚さは製品使用時の厚さとする。 

3.2 

試験体の前処理 つぎの(1)または(2)による。 

(1) 

A法 

およそ気乾状態の試験体を50±2℃で48時間乾燥し，ついでこれを乾燥用シリカゲル

を入れたデシケータ中に24時間放置してから加熱試験を行なう。 

(2) 

B法 

試験体を試験体重量の20倍以上の重量の50℃の温湯中に30分間浸せきしたのち50

±2℃で48時間乾燥し，ついでこれを乾燥用シリカゲルを入れたデシケータ中に24

時間放置してから加熱試験を行なう。 

4. 加熱試験装置 

2 

Z 2150-1966  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.1 

加熱試験は図に示す装置を用い，容器内で行なう。 

4.2 

加熱試験に用いるバーナは，高さ160mm，内径20mmのメッケルバーナを用い，1次空気を混入し

ないでガスだけを送入する。 

4.3 

加熱試験に用いる燃料は，JIS K 2240〔液化石油ガス（LPガス）〕に規定された液化石油ガス5号（ブ

タンおよびブチレンを主体とするもの）を用いる。 

4.4 

試験体は図に示す支持わくにはさみ，たるみのないようにして，加熱試験装置に取付ける。 

5. 加熱試験 

5.1 

図に示す加熱試験装置の所定の位置にバーナを置き，支持わくを取り付けない状態で，炎の長さが

65mmになるように調整する。 

5.2 

バーナの点火には感応コイルを使用し，加熱の終了には燃料コックを閉じる。 

5.3 

加熱時間は10秒，20秒，30秒，1分，2分，3分の6種類とする。 

5.4 

測定項目は，炭化長，残炎，残じんとする。また試験中の燃焼状態を記録する。 

5.5 

残炎は加熱終了時から試験体が炎をあげて燃え続ける時間を測定する。 

5.6 

残じんとは加熱終了時から無炎燃焼している状態をいう。これは，加熱終了時から1分後に観察に

よって判定する。ただし表面から内部の無炎燃焼が観察できない材料では，加熱終了後1分目にナイフで

約1cm間隔のきずをつけて観察する。 

5.7 炭化長は，試験体の加熱面の炭化部分(2)について支持わくの長手方向の最大長さを測定する。 

注(2) 炭化して明らかに強さが変化している部分。 

5.8 

試験結果の判定には，炭化長，残炎，残じんの各測定項目について，それぞれの試験体のうちの最

大の値を採用する。 

5.9 

加熱時間中に火のついた溶融落下物がある場合の判定については，別途考慮する必要がある。 

6. 試験回数 試験の回数は，各加熱時間につき3回(3)とする。 

注(3) 試験体の材質が1.3から1.5の場合には，おのおのについて3回試験する。 

7. 結果の表示 試験結果には，つぎの事項を記載する。 

(1) 材料名およびその厚さ 

(2) 防炎性の種類，試験体の前処理方法および加熱時間 

(3) 炭化長，残炎および残じん，ならびに防炎上主要な観察事項 

(4) 試験年月日，試験機関および試験担当者名 

3 

Z 2150-1966  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図 

4 

Z 2150-1966  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

建築部会 薄物材料の防炎性試験方法専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

浜 田   稔 

東京理科大学工学部建築学科 

岸 谷 孝 一 

東京大学工学部建築学科 

森 本   博 

建設省建築研究所 

堀 内 三 郎 

自治省消防研究所 

富 田 益 雄 

東京消防庁予防部 

三 宅 俊 治 

建設省住宅局建築指導課 

北 山 昌 寛 

通商産業省軽工業局窯業建材課 

木 下   亨 

工業技術院標準部材料規格課 

（事務局） 

田 村 尹 行 

工業技術院標準部材料規格課 

藤 田 富 男 

工業技術院標準部材料規格課