2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

Z 1626-1987 

国際大形コンテナの取扱い 

Handling and Securing of Freight Containers for International Trade 

1. 適用範囲 この規格は，国際規格に従って製作され，試験された国際大形コンテナ（以下，コンテナ

という。）の取扱い方法について規定する。 

備考1. コンテナの取扱い方法は本規格で定めるほか，国内規則，国際規則に合致するよう，これら

関係法令に注意しなければならない。 

2. この規格の実際の運用に当たっては，車両，鉄道，道路及び道路交通に関する国内法令など

によって，コンテナに積載できる質量及び積載車両の型式によっては高さの制限の規制を受

けるので注意しなければならない。 

3. 旧国際規格によって製作されたコンテナは，この規格で規定する取扱い方法に対する強度を

保持していない場合があるので，特別な注意が必要である。 

4. コンテナの種類は，JIS Z 1614（国際大形コンテナの外のり寸法及び最大総重量）によるほ

か，ISOで規定している流通の多い次のコンテナについても参考として記載した。 

種類 

外のり寸法 mm 

最大総質量 

高さ (H) 

幅 (W) 

長さ (L) 

(R) 

寸法 

許容差 

寸法 

許容差 

寸法 

許容差 

kg 

1 A 

 2 438 

 0 

2 438 

 0 
−5 

12 192 

  0 
−10 

30 480 

−5 

1 AX 

＜2 438 

− 

1 CC 

 2 591 

 0 

 6 058 

  0 
 −6 

20 320 

−5 

1 CX 

＜2 438 

− 

引用規格： 

JIS Z 1613 国際大形コンテナの用語 

JIS Z 1614 国際大形コンテナの外のり寸法及び最大総重量 

JIS Z 1615 国際大形コンテナのコード，識別及び表示方法 

JIS Z 1617 国際大形コンテナ用上部つり上げ金具及び緊締金具 

JIS Z 1618 国際大形一般貨物コンテナ 

対応国際規格： 

ISO/DIS 3874 Series 1 freight containers−Handling and securing 

関連規格：JIS Z 1616 国際大形コンテナのすみ金具 

JIS Z 1619 国際大形冷凍コンテナ 

JIS Z 1622 国際大形フラットラックコンテナ 

JIS Z 1624 国際大形タンクコンテナ 

2 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS Z 1625 国際大形プラットホームコンテナ 

ISO 1496/6b 国際大形折りたたみ式開放形コンテナ 

ISO 1496/6c 国際大形上けた固定式開放形コンテナ 

ISO 2308 Hooks for lifting freight containers of up to 30 tonnes capacity−Basic requirements 

ISO 2329 Fork lift trucks−Fork arms−Dimensions 

2. 用語の意味 この規格で用いる用語の意味は，JIS Z 1613（国際大形コンテナの用語）によるほか，

表1による。 

表1 

用語 

意味 

対応英語（参考） 

空コンテナ 

積荷のない状態のコンテナ（自重の状態） 

empty container 

実入りコンテナ 質量の大小を問わず積荷した状態のコンテナ 

loaded container 

重心の偏心 

コンテナの幾何学的中心と実際の重心（空又は
実入りコンテナ）との距離。 

eccentricity of 
centre of gravity 

移動重心 

液体，粉粒体，つり下げ荷物などを積載したコ
ンテナを取り扱うとき移動する重心。 

mobile centre of 
gravity 

ラッキング 

コンテナ端部枠若しくは側部枠に，静的又は動
的な横方向の力が加わったときに生じる当該枠
の変形（図1参照）。 

racking 

トップリング 

船のローリング，風などによる横方向の力によ
ってコンテナの底面の端を支点として転倒する
状態（図1参照）。 

toppling 

図1 

3. 一般要件 

3.1 

コンテナ及びその取扱い機器は，十分に保守管理されていなければならない。 

3 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.2 

ドアなどの閉鎖装置，可動又は折りたたみ部品及び着脱装置は，確実に固定されていなければなら

ない。 

3.3 

コンテナの取扱いに携わる作業者は，正しい取扱い方法，特に安全事項についての教育を受けた者

等でなければならない。 

3.4 

コンテナの取扱い及び緊締・固縛に携わる作業者は，コンテナが空なのか実入りなのかを知らされ

ていなければならない。 

確認できない場合は，実入りコンテナとして取り扱わなければならない。 

3.5 

コンテナ内の積荷は，設計荷重を超える荷重がコンテナにかからないようにしなければならない。

通常行われている方法によって積込み又は収納され，必要な箇所の固縛が行われていることが必要である。 

3.6 

積荷のための荷役用機器は，コンテナ設計荷重以上の力を，コンテナの床や壁などにかけるもので

あってはならない。 

3.7 

積荷固定装置，積付け資材などを含めたすべての収納質量は，最大積載質量を超えてはならない。 

3.8 

以下の配慮をするため，積荷の重心ができるだけ中央に，かつ，低くなるように積付けを行わなけ

ればならない。 

(1) コンテナの過度の傾斜防止のため。 

(2) コンテナ又はその取扱い機器への過度の力を与えないため。 

(3) コンテナ輸送機器の許容軸重超過防止のため。 

(4) コンテナ輸送機器の走行安定性確保のため。 

(5) 過度の集中荷重の防止のため。 

なお，図2に示すように，コンテナ長手方向の50%の部分に，全収納質量の60%までの不均等な収納は，

本項の要件を満たすと考えてよい。 

図2 側面図 

3.9 

積荷の固定に当たっては，コンテナ取扱い中及び輸送中に遭遇する動的な力による積荷の損傷を防

止するよう配慮しなければならない。 

4. コンテナの取扱い 

4.1 

コンテナを取り扱う機器は，使用荷重に対し十分な能力をもっていること。また，機器がコンテナ

に対し安全に作動できる状態であることを確かめなければならない。 

また，コンテナが固定されていないことを確かめなければならない。 

4.2 

コンテナのフォークポケット，隅金具などに障害物がないことを確認し，つり上げ作業の安全性を

確認しなければならない。 

4 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.3 

スリング方式による一点つり上げ又はしぼりつりの場合，重心の偏心によるコンテナの傾きがない

ことを特に注意しなければならない。 

4.4 

移動重心又は重心の偏心がある場合，つり上げ時に注意する必要がある。 

タンクコンテナ，バルクコンテナ，液体用バッグ積載のコンテナ，貨物つり下げ装置付コンテナ，冷凍

コンテナ等は，特に注意しなければならない。 

4.5 

5.1から5.9に示す指定つり上げ方法以外の取扱いをする場合は荷役機器の性能とその使用方法につ

いて，コンテナの規格を考慮し，検討してから取り扱わなければならない。 

5. つり上げ方法 

5.1 

つり上げ方式 つり上げ方式は，表2種類による。 

表2 

つり上げ種類 

図 

対応英語（参考） 

スプレッダ方式上部つり上げ 
          (5.2) 

top lift spreader 

スリング方式上部つり上げ 
          (5.3) 

top lift sling 

スリング方式下部つり上げ 
          (5.4) 

bottom lift sling 

側部つり上げ 
 方式1       (5.5) 

side lift-method 1 

側部つり上げ 
 方式2       (5.6) 

side lift-method 2 

5 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

つり上げ種類 

図 

対応英語（参考） 

側部つり上げ 
 方式3       (5.7) 

side lift-method 3 

端部つり上げ 
 方式1       (5.8) 

end lift-method 1 

端部つり上げ 
 方式2       (5.9) 

end lift-method 2 

フォークリフト方式 
          (5.10) 

forklift 

備考 5.2から5.10に示す各つり上げの可否は，コンテナの種類，形式ごとにその指定が

あり，各コンテナに発生する応力及び運用の安全性を考慮のうえ決められたもので
ある。 

6 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.2 

スプレッダ方式上部つり上げ 

5.2.1 

スプレッダ方式上部つり上げとは，四つの上部隅金具の上面を利用して，スプレッダによりコンテ

ナをつり上げる方法で，つり上げ力の方向は垂直である（図3参照）。 

図3 

5.2.2 

つり上げ金具は，確実にコンテナ隅金具とかん（嵌）合しなければならない。かん合金具（ツイス

トロック，フック，シャックル）は，隅金具以外と干渉してはならない。 

5.2.3 

スプレッダ方式上部つり上げを適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 

85〜89  

プラットホームコンテナ 
 

60 

※  

※ 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

※※ ※※ ※※ ※※ ※※ ※※ 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

※※ ※※ ※※ ※※ ※※ ※※ 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

注(1) JIS Z 1615（国際大形コンテナのコード，識別及び表示方法）による。 
 ※  延長材を使用した場合に可とする。 
 ※※ 上部隅金具の上面孔に相当する孔をもつ場合に限り可とする。 

7 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.3 

スリング方式上部つり上げ 

5.3.1 

スリング方式上部つり上げとは，5.2の垂直つり以外の上部つり上げ方法である（図4参照）。 

図4 

5.3.2 

つり上げ金具は，確実にコンテナ隅金具とかん合しなければならない。かん合金具（ツイストロッ

ク，フック，シャックル）は，隅金具以外と干渉してはならない。かん合金具がフックの場合は，必ず上

部孔から入れ，端部孔から出すようにしなければならない（図4参照）。 

8 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.3.3 

スリング方式上部つり上げを適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

* 

*  

* 

*  

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89  

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

注 * 垂心の偏心に注意する必要がある。 

9 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.4 

スリング方式下部つり上げ 

5.4.1 

下部隅金具の側面孔を利用して，次の許容範囲内の角度以上に絞ってつり上げる方法である（図5

参照）。 

絞り角度の許容範囲 

コンテナの種類 

AA 

参考 

C 

参考 

A 

AX 

CC 

CX 

最小絞り角度θ 

30° 

45° 

5.4.2 

つり上げ金具の作用力は，隅金具だけで受けなければならない。かつ，その作用線が隅金具側面よ

り38mm以下になるようなものでなければならない（図5参照）。 

図5 

つり上げ金具は，コンテナ隅金具と確実にかん合しなければならない。 

10 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.4.3 

スリング方式下部つり上げを適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

* 

*  

* 

*  

冷凍コンテナ 

30〜49 

* 

* * 

* 

* * 

* 

* * 

* 

* * 

タンクコンテナ 
 

70〜79 

* * * * * * * * * * * * 

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

* * * * * * * * * * * * 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89 

* * * * * * * * * * * * 

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

注 

*  重心の偏心に注意する必要がある。 

** 積荷の重心の移動に注意する必要がある（液体，粉粒体，コンテナ内部につり下げた貨物な

どの場合）。 

5.5 

側部つり上げ 方式1 

5.5.1 

側部つり上げ方式1とは，サイドリフトフレームによって，一方の側面にある二つの上部隅金具を

引き付けることによってコンテナを緊締し，同じ側面の二つの下部隅金具を利用して持ち上げる方法であ

る（図6参照）。 

図6 

5.5.2 

つり上げ金具及び緊締金具は，確実にコンテナ隅金具とかん合しなければならない。 

11 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.5.3 

この方式でコンテナを移動する場合は，過度のたわみ又は損傷を与えないよう十分に注意しなけれ

ばならない。 

5.5.4 

側部つり上げ方式1を適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

* 

*  

* 

*  

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

* * * *  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

* * * * * * 

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

* * * * * * 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89  

* * * * * * 

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

注 

*  重心の偏心に注意する必要がある。 

** 積荷の重心の移動に注意する必要がある（液体，粉粒体，コンテナ内部につり下げた貨物な

どの場合）。 

12 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.6 

側部つり上げ 方式2 

5.6.1 

側部つり上げ方式2とは，サイドリフトフレームによって，一方の側面の二つの上部隅金具を利用

してつり上げ，同じ側面の下部隅金具又は図7に示す隅柱の部分で反力を支える方法である。ただし，隅

柱で支える場合は，隅金具の側面と同等以上の接触面を設けなければならない。 

図7 

5.6.2 

つり上げ金具は，確実にコンテナ隅金具とかん合しなければならない。 

5.6.3 

この方式でコンテナを移動する場合は，過度のたわみ又は損傷を与えないよう十分に注意しなけれ

ばならない。 

13 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.6.4 

側部つり上げ方式2を適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

* 

*  

* 

*  

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

* * * *  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

* * * * * * 

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

* * * * * * 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89  

* * * * * * 

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

注 

*  重心の偏心に注意する必要がある。 

** 積荷の重心の移動に注意する必要がある（液体，粉粒体，コンテナ内部につり下げた貨物な

どの場合）。 

14 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.7 

側部つり上げ 方式3 

5.7.1 

側部つり上げ方式3とは，サイドリフトフレームによって，一方の側面の二つの上部隅金具を利用

してつり上け，同じ側面の下けたによって反力を支える方法である（図8参照）。 

下けたを支えるパッドの面積は，コンテナの変形や損傷を防ぐため十分な大きさでなければならない。 

図8 

5.7.2 

つり上げ金具は，確実にコンテナ隅金具とかん合しなければならない。 

いかなる場合でも，コンテナのサイドパネルにパッドを当ててはならない。 

5.7.3 

側部つり上げ方式3を適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

* 

*  

* 

*  

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89  

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

注 

* 重心の偏心に注意する必要がある。 

15 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.8 

端部つり上げ 方式1 

5.8.1 

端部つり上げ方式1とは，エンドリフトフレームによって，一方の端部の二つの上部隅金具を引き

付けコンテナを緊締し，同じ端部の二つの下部隅金具を利用して持ち上げる方法である（図9参照）。 

図9 

5.8.2 

つり上げ金具及び緊締金具は，確実にコンテナ隅金具とかん合しなければならない。 

5.8.3 

この方式でコンテナを移動する場合は，過度のたわみ又は損傷を与えないよう十分に注意しなけれ

ばならない。 

5.8.4 

端部つり上げ方式1を適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コ−
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89  

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

16 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.9 

端部つり上げ 方式2 

5.9.1 

端部つり上げ方式2とは，エンドリフトフレームによって，一方の端部の二つの上部隅金具を利用

してつり上げ，同じ端部の二つの下部隅金具で反力を支える方法である（図10参照）。 

図10 

5.9.2 

つり上げ金具は，確実にコンテナ隅金具とかん合しなければならない。 

5.9.3 

この方式でコンテナを移動する場合は，過度のたわみ又は損傷を与えないよう十分に注意しなけれ

ばならない。 

17 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.9.4 

端部つり上げ方式2を適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89  

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

5.10 フォークリフト方式 

5.10.1 フォークリフト方式とは，フォークリフトによって，JIS Z 1618（国際大形一般貨物コンテナ）に

規定されたフォークリフトポケットをもつコンテナを持ち上げる方法である（図11参照）。 

図11 

5.10.2 フォークの長さは，コンテナの幅まで延ばして使用することが望ましい。最小限でも1 825mm以

上フォークリフトポケットに挿入しなければならない。また，いかなる場合もフォークリフトポケット以

外でコンテナを持ち上げてはならない。 

さらに，実入り及び空用のフォークリフトポケットが併設されている場合，内側一組の空用フォークリ

18 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

フトポケットを使用して実入りコンテナを持ち上げないように十分に注意しなければならない。 

5.10.3 フォークリフト方式を適用するコンテナは，次のとおりである。 

つり上げ可 

つり上げ禁止（又は対象外若しくは規格外） 

空コンテナ 

コンテナ形式 

形式コー
ド(1) 

実入りコンテナ 

AA 

参考 

C 

参考 

AA 

参考 

C 

参考 

A AX CC 

CX 

A AX CC 

CX 

一般用途コンテナ 
オープントップコンテナ 

00〜19 
50〜59 

* 

*  

冷凍コンテナ 
 

30〜49  

* * * *  

タンクコンテナ 
 

70〜79  

ドライバルクコンテナ（非加圧式） 20〜24 

80〜84 

* * * * * * 

ドライバルクコンテナ（加圧式） 
 

85〜89  

プラットホームコンテナ 
 

60 

開 
放 
形 
コ 
ン 
テ 
ナ 

フラットラック 
コンテナ    固定端壁式 

61 

フラットラック 
コンテナ    固定隅柱式 

62 

端壁折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ     起立状態 

64 

端壁折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

63 

隅柱折りたたみ 
コンテナ  折りたたみ状態 

64 

上けた固定式開放形 
コンテナ 

65〜67  

注 

*  重心の偏心に注意する必要がある。 

** 積荷の重心の移動に注意する必要がある（液体，粉粒体，コンテナ内部につり下げた貨物な

どの場合）。 

6. コンテナの積卸し及び支持方法 

6.1 

コンテナの積卸しは，コンテナに損傷が生じないように，注意して行わなければならない。 

6.2 

コンテナがいかなる場所に置かれた場合でも，コンテナを押し引きして動かしてはならない。 

6.3 

コンテナを地上に置く場合は，平たんで強固な面で，かつ，排水がよい場所に置かなければならな

い。 

6.4 

地上に置く場合は，コンテナを四つの下部隅金具だけで支えなければならない。 

6.5 

コンテナを車両に搭載する場合は，コンテナの四つの下部隅金具及び下部構造の内の荷重伝達面以

外で支えてはならない。 

19 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7. 地上でのコンテナ積重ね 

7.1 

積重ね時，上下のコンテナの隅金具が正しく接触していることを確かめなければならない。 

7.2 

風の影響によるコンテナのずれや転倒防止に注意を払わなければならない。 

7.3 

空コンテナのような軽量コンテナについては，風速が15m/sを超えると予測される時点で，また，

風の強さに応じて蔵置コンテナの対策をとる必要がある。 

次に，その対策例を示す。 

(1) 積重ね段数を制限する。 

(2) コンテナを集合配列する。 

(3) 重い実入りコンテナを最上段に積む。 

(4) 集合配列されたコンテナのうち風上側を実入りコンテナで囲むか又は上下のコンテナを固定する。 

(5) 地面にコンテナを固定する。 

8. 輸送中の固縛・緊締 

8.1 

一般要件 

8.1.1 

コンテナは安全に輸送するため，輸送機器に適切に緊締しなければならない。 

8.1.2 

コンテナの水平移動防止のための緊締は，下部隅金具を使用しなければならない。 

8.1.3 

船舶及び車両へのコンテナの設置に当たっては，コンテナの強度を超えない範囲で適切に緊締しな

ければならない。 

8.1.4 

船舶及び車両への積付け積卸しの前に，すべての固縛・緊締装置が解除されていることを確認しな

ければならない。 

8.1.5 

コンテナの輸送前及び輸送中に，固縛・緊締装置が正常に機能していることを確認しなければなら

ない。 

8.2 

船上における固縛・緊締 

8.2.1 

コンテナへの影響 

8.2.1.1 

発生するラッキングの力がコンテナの強度を超えることが予測される場合は，コンテナを固縛・

緊締しなければならない（図1参照）。 

通常は，横手方向のラッキング力だけを考慮すればよい。 

固縛・緊締は，通常積重ね金具及びロッドを併用して行われる（参考3図参照）。 

8.2.1.2 

トップリングを防止するため，コンテナを上下方向に固縛しなければならない（図1及び参考3

図参照）。 

8.2.1.3 

滑動に対しては，コンテナの位置決め金具を使用することが望ましい。 

8.2.1.4 

構造損傷を起こさぬように，固縛・緊締金具を適切に使用しなければならない。 

8.2.2 

コンテナの積付け及び固縛・緊締方法 

8.2.2.1 

デッキ上のコンテナの固縛・緊締は，次のいずれかの考え方によって行う。 

コンテナの強度を超えない範囲で，許容された最大総質量まで積載したときに，すべてのコンテナを固

縛・緊締するのに十分な強度の装置を使用するか，又は一定の強度の固縛・緊締装置を設け，コンテナ及

び装置の公称強度を超えるような力を発生させないようにコンテナを選び積み付ける。 

8.2.2.2 

セルラタイプ以外の船における船倉内のコンテナの固縛・緊締の方法は，特に滑り防止を含め，

デッキ上の場合と同様とする。 

8.2.3 

固縛・緊締装置の種類 セルガイド装置のない場合，表3に示す基本的な種類の装置が使用される。 

20 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

これらは，組み合わせて使用される。 

表3 

種類 

特性・用途・使用場所 

参考図例 

デッキソケット 

コンテナの位置決め金具のソケットで，デッキ上に設けられて
いる。 

図A 

ロッド及び引張装置（例：ターン
バックル） 

トップリングに対するコンテナの浮揚を抑え込み，ラッキング
力に対する支持のために使われる。通常，対角線状に装置され
る。 
これらは適切な積重ね金具と共に使用され移動しないようにす
る。 
ロッドに適当な引張り力を保持するために，ターンバックルの
ような引張装置を組み込むが，コンテナに過度の力を加えて損
傷を引き起こさないように注意する必要がある。 

図B 
図C 

ワイヤ（又はチェーン）及び引張
装置（例：ターンバックル） 

ワイヤは，ロッドと同じ用途に使用され，浮き上がりや移動防
止に有効であるが，伸びが発生するため十分な支持・固縛・緊
締は得られないので注意を要する。 
取扱いが難しいが，チェーンも同じ用途に使うことができる。 

固縛フック 

コンテナの隅金具端部孔にかん合させ，ロッドとコンテナを結
合させるためのフックである。 
通常，3段目コンテナの下部隅金具に設けられる。 

図D 

アイプレート 

船上に設けられ，船体と固縛装置を結合するためのプレートで，
タ−ンバックルのフックを挿入する孔が設けられている。 
固定式と着脱式のものがある。 

図E 

ツイストロック及びピンロック 

コンテナを甲板上に，又はコンテナどうしを上下に位置決めし，
固縛・緊締するために使われる。ただし，ラッキングに対する
支持はできないので，これらを使って2段以上コンテナを積み
重ねる場合，ラッキング力が下段のコンテナの剛性を超えない
ように配慮しなければならない。この場合，通常，ロッドと組
み合わせて使用される。 

図F 

図G 

基本的な前記の種類に加えて，表4の装置も併用される。 

表4 

種類 

特性・用途・使用場所 

参考図例 

シングル又はダブルスタッカ 

これらのコーンは，コンテナの隅金具が他のコンテナの隅金具
上に正しく位置されるために使われる。 

図H 

図I 

ブリッジフィッティング 

隣り合ったコンテナどうしの上部隅金具を互いに連結固定する
もので，これによってブロック積みコンテナに剛性を付加する
ことができ，かつ荷重を一連のコンテナに分散させることがで
きる。 
コンテナどうしは，適切な締付力で固定しなければならない。 

図J 

引張り装置 
◯

ａ ターンバックル，レバーアーム

又はレバーフックとチェーン 

◯

ｂ 油圧又は空気圧式引張装置 

ロッド，ワイヤ，チェーンと併用して使用される。 
通常，ターンバックルが用いられる。 

21 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

8.3 

道路輸送におけるコンテナの緊締 

8.3.1 

一般要件 道路輸送におけるコンテナは，制動，旋回，加速，道路の起伏及び風に起因する外力及

び振動を受ける。 

緊締の方法は，これらの要因及び8.1を考慮しなければならない。 

コンテナは，運送車両の前部又は後部からはみ出してはならない。 

8.3.2 

ターミナルトレーラオペレーション ここでいうターミナルオペレーションとは，コンテナをター

ミナル内で，短い距離をターミナルトレーラによって低速で移動させることをいう。 

このようなオペレーションに対しては，緊締装置は必要とせず，コンテナが正確に置かれ，水平方向へ

の移動がなければよい。 

一般的に図12のような案内枠か，それに類する装置で行われる。 

図12 

8.3.3 

一般道路輸送 一般道路での安全な輸送を確保するために，コンテナは，下部の四つの隅金具によ

って，車体に支持・緊締されなければならない。 

緊締は図13のようにJIS Z 1617（国際大形コンテナ用上部つり上げ金具及び緊締金具）による固定式か

自在式のツイストロックによるか，又は図14にあるように，端部の穴にピンを通して水平力及び垂直力に

対して効力をもたせる方式による。安全な輸送を確保するには，次のことに考慮しなければならない。 

(1) 緊締状態が容易に確認できること。 

(2) 車体を動かす前に緊締状態を確認すること。 

(3) コンテナをつり上げる前に緊締が解除されていることを確認すること。 

22 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図13 20フィートコンテナ用トレーラ 

図14 40フィートコンテナ用トレーラ 

23 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考1 地上でのコンテナに対する風の影響 

(1) 大きくて軽量のコンテナほど，風の影響を受けやすい。 

(2) 集合配列の風上側のコンテナの限界風速は，単列配列の場合より低い。 

(3) 集合配列の積重ねコンテナの場合，風の方向によってコンテナのずれ，転倒等の動きは異なるが，例

として参考1図の風の方向の場合は，図中の順番で発生すると考えてよい。 

参考1 図 

24 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考2 船と船上コンテナの挙動 

船上でのコンテナは，風と参考2図に示された船の挙動の影響を受けると考えなければならない。船上

でのコンテナの固縛・緊締は，これらの影響を考慮して行われるものである。 

参考2 図 

回転運動 

直線運動 

25 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考3 船上コンテナの固縛・緊締装置 

セルガイド装置の船上コンテナを固縛・緊締する装置の一例を参考3図に示す。 

参考3 図 

26 

Z 1626-1987  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

物流部会 国際大形コンテナ専門委員会構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

山 崎   勉 

インターモーダルエンジニアリング株式会社 

土 井 平 孝 

運輪省海上技術安全局 

中 田 哲 雄 

通商産業省機械情報産業局 

飛 田   勉 

工業技術院標準部 

山 下   昭 

社団法人日本海事検定協会 

長谷川 康 弘 

日本海事協会 

亀 川 利 雄 

社団法人日本海上コンテナ協会 

松 尾 圭 司 

日本郵船株式会社工務部 

秋 山 孟 士 

大阪商船三井船舶株式会社工務部 

中 谷 宣 夫 

山下新日本汽船株式会社定航部 

内 山 栄 造 

ジャパンライン株式会社定期船管理部 

鴨 門 淳 夫 

昭和海運株式会社海務部 

原  主 一 郎 

日本フルハーフ株式会社 

酒 井 利 英 

富士重工業株式会社宇都宮車両工場 

西 堀 義 治 

日本トレールモービル株式会社 

景 山 憲 二 

川崎重工業株式会社船舶事業本部 

井 出 公 平 

東急車輌工場株式会社横浜工場 

森 下 幸 作 

株式会社高工社 

山 下   茂 

ダイキン工業株式会社食品低温開発部 

宮 下 脩 一 

神鋼ファウドラー株式会社技術部 

（事務局） 

田 仲 信 夫 

工業技術院標準部機械規格課