JISZ1621:1973 国際大形オープントップコンテナ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

Z 1621-1973

国際大形オープントップコンテナ

Open Top Containers for International Trade

1. 適用範囲この規格は，国際流通を目的として，協同一貫輸送（自動車，鉄道車両および船舶相互間）

に用いられる国際大形オープントップコンテナ（以下コンテナという。）について規定する。

備考オープントップコンテナとは，屋根の大部分が開放され，これに帆布やプラスチックシートな

どのカバーを備えたコンテナをいう。

関連規格：JIS Z 1613 （国際大形コンテナの用語）

JIS Z 1614 （国際大形コンテナの寸法および最大総重量）

JIS Z 1615 （国際大形コンテナの表示方法）

JIS Z 1616 （国際大形コンテナのすみ金具）

JIS Z 1618 （国際大形コンテナ）

2. 用語

2.1

この項に規定するもの以外は，JIS Z 1613（国際大形コンテナの用語）による。

2.2

寸法

番号

用語

読み方

意味

英語

3201

屋根開口部

やねかいこうぶ屋根開口部の長

dimensions of

寸法

すんぽう

さおよび幅の寸法｡

top opening

3. 寸法および最大総重量

3.1

コンテナの大きさによる種類，外のり寸法および最大総重量は，JIS Z 1614（国際大形コンテナの寸

法および最大総重量）による。

3.2

コンテナの内のり寸法は，表1による。

Z 1621-1973

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表1

種類

最小内のり寸法mm

最小内容積

高さ (h)

幅 (w)

長さ (l)

m3（参考）

2100

2330

12000

58.7

1AA

2250

62.9

2100

5880

28.7

2802

13.7

備考1. 最小内容積は，最小内のり寸法から求めた参考値である。

2. 内のり寸法のとりかたは，つぎによる。

内のりの高さは，屋根はり下面から床上面までの寸法。
内のり幅は，側板内面間または側柱内面間の小さい寸法。
内のり長さは，とびら内面から端壁板内面または端部柱内面まで

の小さい寸法。

いずれも内張りのあるときは，内張り内面までの寸法。

4. 構造

4.1

この項に規定するもの以外は，JIS Z 1618（国際大形コンテナ）の構造による。

4.2

コンテナは屋根の大部分が開放できる構造でなければならない。また，屋根開口部寸法はできるだ

け大きくしなければならない。

4.3

屋根はりおよびカバーは，コンテナに強固に装着することが可能であり，また，容易かつ効果的に

封印のできる装置を備えなければならない。

4.4

屋根はりおよびカバーは，貨物を積載した場合でも，容易に着脱または移動ができるものでなけれ

ばならない。

4.5

コンテナの上部および下部すみには，JIS Z 1616（国際大形コンテナのすみ金具）のすみ金具を付け

なければならない。上部すみ金具の上面は，屋根の最上部から，少なくとも6mm出ていなければならな

い。

4.6

とびら開口部上はりは，貨物の積み卸しに便利なように，開放できることがのぞましい。

5. 強度コンテナの強度は，JIS Z 1618（国際大形コンテナ）による。ただし，屋根荷重はこれを適用

しない。

6. 試験方法コンテナの試験は，JIS Z 1618（国際大形コンテナ）による。ただし，屋根試験を除く。

7. 検査コンテナは，つぎの各項目について検査を行ない，これに適合しなければならない。

7.1

各部寸法および構造が3.および4.の各項を満足すること。

7.2

6.の試験を行なった場合は，試験後使用上妨げとなる変形または損傷を認めないこと。

7.3

6.中の床試験(1)を行なった時，床構造の最下部は下部すみ金具の下面より出ないこと。

7.4

6.中の漏水試験を行なった後，内部に水漏れを認めないこと。

8. 表示方法コンテナの表示方法は，JIS Z 1615（国際大形コンテナの表示方法）による。

Z 1621-1973

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

包装部会国際大形コンテナ専門委員会構成表

氏名

所属

（委員会長）

西堀義治

日本トレールモービル株式会社

手塚芳明

富士重工業株式会社宇都宮製作所

増田裕孝

日本フルハーフ株式会社

酒匂宏夫

日立造船株式会社

渡辺逸郎

三菱重工業株式会社

小林正治

日本鉄道車輌工業協会

小林保一

日本車輌製造株式会社

吉田章一

石川島播磨重工業株式会社

岩沢信夫

日本郵船株式会社

下西球己

山下新日本汽船株式会社

山崎勉

川崎汽船株式会社

村上幹弥

大阪商船三井船舶株式会社

青山俊久

ジャパンライン株式会社

中山武男

日本通運株式会社総合研究所

中村友弥

社団法人日本トラック協会

三好正夫

ダイキン工業株式会社堺製作所

杉山和男

通商産業省重工業局産業機械課

井上孝

建設省道路局

堀之北克朗

運輸省船舶局技術課

渡部有造

工業技術院標準部

湯村光造

日本国有鉄道車両設計事務所

山下昭

日本海事検定協会

浅野順一

日本海事協会

高橋久夫

社団法人日本海上コンテナ協会

灘波猪一

日本包装技術協会

（事務局）

竹森文夫

工業技術院標準部繊維化学規格課