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日本工業規格          JIS 

 

Z 1621-1973 

 

 

国際大形オープントップコンテナ 

Open Top Containers for International Trade 

 

 

1. 適用範囲 この規格は,国際流通を目的として,協同一貫輸送(自動車,鉄道車両および船舶相互間)

に用いられる国際大形オープントップコンテナ(以下コンテナという。)について規定する。 

備考 オープントップコンテナとは,屋根の大部分が開放され,これに帆布やプラスチックシートな

どのカバーを備えたコンテナをいう。 

関連規格:JIS Z 1613 (国際大形コンテナの用語) 

JIS Z 1614 (国際大形コンテナの寸法および最大総重量) 

JIS Z 1615 (国際大形コンテナの表示方法) 

JIS Z 1616 (国際大形コンテナのすみ金具) 

JIS Z 1618 (国際大形コンテナ) 

 

2. 用語 

2.1 

この項に規定するもの以外は,JIS Z 1613(国際大形コンテナの用語)による。 

2.2 

寸法 

番号 

用語 

読み方 

意味 

英語 

3201 

屋根開口部 

やねかいこうぶ 屋根開口部の長 

dimensions of 

 

寸法 

すんぽう 

さおよび幅の寸法。 

top opening 

 

3. 寸法および最大総重量 

3.1 

コンテナの大きさによる種類,外のり寸法および最大総重量は,JIS Z 1614(国際大形コンテナの寸

法および最大総重量)による。 

3.2 

コンテナの内のり寸法は,表1による。 


Z 1621-1973  

表1 

種類 

最小内のり寸法mm 

最小内容積 

高さ (h) 

幅 (w) 

長さ (l) 

m3(参考) 

1A 

2100 

2330 

12000 

58.7 

1AA 

2250 

62.9 

1C 

2100 

5880 

28.7 

1D 

2802 

13.7 

備考1. 最小内容積は,最小内のり寸法から求めた参考値である。 

2. 内のり寸法のとりかたは,つぎによる。 

内のりの高さは,屋根はり下面から床上面までの寸法。 
内のり幅は,側板内面間または側柱内面間の小さい寸法。 
内のり長さは,とびら内面から端壁板内面または端部柱内面まで

の小さい寸法。 

いずれも内張りのあるときは,内張り内面までの寸法。 

 

4. 構造 

4.1 

この項に規定するもの以外は,JIS Z 1618(国際大形コンテナ)の構造による。 

4.2 

コンテナは屋根の大部分が開放できる構造でなければならない。また,屋根開口部寸法はできるだ

け大きくしなければならない。 

4.3 

屋根はりおよびカバーは,コンテナに強固に装着することが可能であり,また,容易かつ効果的に

封印のできる装置を備えなければならない。 

4.4 

屋根はりおよびカバーは,貨物を積載した場合でも,容易に着脱または移動ができるものでなけれ

ばならない。 

4.5 

コンテナの上部および下部すみには,JIS Z 1616(国際大形コンテナのすみ金具)のすみ金具を付け

なければならない。上部すみ金具の上面は,屋根の最上部から,少なくとも6mm出ていなければならな

い。 

4.6 

とびら開口部上はりは,貨物の積み卸しに便利なように,開放できることがのぞましい。 

 

5. 強度 コンテナの強度は,JIS Z 1618(国際大形コンテナ)による。ただし,屋根荷重はこれを適用

しない。 

 

6. 試験方法 コンテナの試験は,JIS Z 1618(国際大形コンテナ)による。ただし,屋根試験を除く。 

 

7. 検査 コンテナは,つぎの各項目について検査を行ない,これに適合しなければならない。 

7.1 

各部寸法および構造が3.および4.の各項を満足すること。 

7.2 

6.の試験を行なった場合は,試験後使用上妨げとなる変形または損傷を認めないこと。 

7.3 

6.中の床試験(1)を行なった時,床構造の最下部は下部すみ金具の下面より出ないこと。 

7.4 

6.中の漏水試験を行なった後,内部に水漏れを認めないこと。 

 

8. 表示方法 コンテナの表示方法は,JIS Z 1615(国際大形コンテナの表示方法)による。 


Z 1621-1973  

包装部会 国際大形コンテナ専門委員会 構成表 

 

 

氏名 

所属 

(委員会長) 

 

西 堀 義 治 

日本トレールモービル株式会社 

 

 

手 塚 芳 明 

富士重工業株式会社宇都宮製作所 

 

 

増 田 裕 孝 

日本フルハーフ株式会社 

 

 

酒 匂 宏 夫 

日立造船株式会社 

 

 

渡 辺 逸 郎 

三菱重工業株式会社 

 

 

小 林 正 治 

日本鉄道車輌工業協会 

 

 

小 林 保 一 

日本車輌製造株式会社 

 

 

吉 田 章 一 

石川島播磨重工業株式会社 

 

 

岩 沢 信 夫 

日本郵船株式会社 

 

 

下 西 球 己 

山下新日本汽船株式会社 

 

 

山 崎   勉 

川崎汽船株式会社 

 

 

村 上 幹 弥 

大阪商船三井船舶株式会社 

 

 

青 山 俊 久 

ジャパンライン株式会社 

 

 

中 山 武 男 

日本通運株式会社総合研究所 

 

 

中 村 友 弥 

社団法人日本トラック協会 

 

 

三 好 正 夫 

ダイキン工業株式会社堺製作所 

 

 

杉 山 和 男 

通商産業省重工業局産業機械課 

 

 

井 上   孝 

建設省道路局 

 

 

堀之北 克 朗 

運輸省船舶局技術課 

 

 

渡 部 有 造 

工業技術院標準部 

 

 

湯 村 光 造 

日本国有鉄道車両設計事務所 

 

 

山 下   昭 

日本海事検定協会 

 

 

浅 野 順 一 

日本海事協会 

 

 

高 橋 久 夫 

社団法人日本海上コンテナ協会 

 

 

灘 波 猪 一 

日本包装技術協会 

(事務局) 

 

竹 森 文 夫 

工業技術院標準部繊維化学規格課