Z 1528：2009
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲 ························································································································· 1
2 引用規格 ························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 種類······························································································································· 1
5 品質······························································································································· 2
5.1 性能 ···························································································································· 2
5.2 寸法 ···························································································································· 2
5.3 外観 ···························································································································· 3
6 試験方法 ························································································································· 3
6.1 試験の一般条件 ············································································································· 3
6.2 はく離性 ······················································································································ 3
6.3 粘着力 ························································································································· 3
6.4 保持力 ························································································································· 3
6.5 寸法 ···························································································································· 4
6.6 外観 ···························································································································· 4
7 製品の呼び方 ··················································································································· 4
8 表示及び包装 ··················································································································· 4
8.1 表示 ···························································································································· 4
8.2 包装 ···························································································································· 4
9 保存及び取扱い上の注意事項 ······························································································ 4
Z 1528：2009
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，日本粘着テープ工
業会（JATMA）及び財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ
きとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS Z 1528:2004は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許
権，出願公開後の特許出願，実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について，責
任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
Z 1528：2009
両面粘着テープ
Pressure sensitive adhesive double coated tapes
序文
この規格は，1973年に制定され，その後5回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2004年に
行われたが，その後の引用規格であるJIS Z 0237の改正に対応するために改正した。
なお，この規格に対応する国際規格は現時点で制定されていない。
1
適用範囲
この規格は，主に物体の保持，接合，封かんなどに用いる，支持体の両面に粘着剤を均一に塗布するか，
又は粘着剤を均一なフィルム状とした両面粘着テープ（以下，テープという。）について規定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 2318 電気用二軸配向ポリエチレンテレフタレートフィルム
JIS Z 0109 粘着テープ・粘着シート用語
JIS Z 0237 粘着テープ・粘着シート試験方法
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 0109による。
4
種類
テープの種類は，支持体及び保持力によって分類し，表1による。
表1−種類
種類
記号
支持体
1種
1号
D1-1
紙（不織布を含む。）
2号
D1-2
2種
D2
布
3種
1号
D3-1
プラスチックフィルム
2号
D3-2
4種
D4
発泡体
5種
D5
なし（粘着剤だけ）
2
Z 1528：2009
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5
品質
5.1
性能
テープの性能試験は，箇条6によって行い，性能は，表2による。
表2−性能
試験項目
性能
適用
試験
箇条
1種
2種
3種
4種
5種
1号
2号
1号
2号
はく離性
テープ及びはく離ライナーの破れ及びのりはがれがあってはならない。
6.2
粘着力
N/10 mm
常態
180°引
きはが
し法
2.00以上 1.60以上 2.35以上 1.60以上 1.60以上
−
1.20以上
6.3
90°引
きはが
し法
−
−
−
−
−
1.60以上
−
促進
保存
性処
理後
180°引
きはが
し法
2.00以上 1.60以上 2.35以上 1.60以上 1.60以上
−
1.20以上
90°引
きはが
し法
−
−
−
−
−
1.60以上
−
保持力
mm
（40 ℃）
常態
−
3以下
−
−
3以下
3以下
−
6.4
耐熱処理後
−
3以下
−
−
3以下
3以下
−
促進暴露処理後
−
3以下
−
−
3以下
3以下
−
5.2
寸法
テープの寸法及びその許容差は，6.5によって試験を行い，表3による。
表3−寸法及びその許容差
単位 mm
種類
厚さa)
厚さの
許容差
幅の許容差
巻心の
基準内径
1巻の長さ
（m）
長さの許容差
1種
0.1未満
0.1以上0.2未満
0.2以上
±0.02
±0.03
±0.04
幅30未満のもの
±1
幅30以上100未満のもの
±3
幅100以上のもの
±5
25
30
35
76
5
10
20
25
30
50
100
表示長さ以上
2種
0.4未満
0.4以上
±0.10
±0.15
3種
0.1未満
0.1以上0.2未満
0.2以上
±0.02
±0.03
±0.04
4種
1未満
1以上3以下
±0.2
±0.5
5種
0.05未満
0.05以上0.2未満
0.2以上
±0.01
±0.02
±0.03
3
Z 1528：2009
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表3−寸法及びその許容差（続き）
注a) 厚さとは，はく離ライナーを除いた厚さをいう。
− やむを得ない場合には，幅，長さ及び巻心の基準内径は，受渡当事者間の協定によって表3以外の寸法にする
ことができる。この場合の許容差は，表3による。
− 継ぎ目又は切れ目は，1巻の長さが25 m以下のものは1か所以下，25 mを超えるものは2か所以下とする。こ
の場合，1片の長さは，2 m以上でなければならない。
− 巻心の基準内径は，推奨寸法であって，許容差は規定しない。
5.3
外観
テープの外観は，6.6によって試験を行い，テープが巻心に均一に巻かれていて，著しい変形及び巻き巣
がなく，両側面が平らで，のりはがれ，折れ目，きず，色むらなどの使用上支障のある欠点があってはな
らない。
6
試験方法
6.1
試験の一般条件
試験の一般条件は，JIS Z 0237の箇条4（試験の一般条件など）による。
6.2
はく離性
はく離性の試験は，長さ約1 500 mmの試験片を1枚採る。この場合，片面はく離ライナー2枚を用いた
テープは，2枚の試験片を採り，それぞれ試験しないほうのはく離ライナーを3〜5秒に約1 mの速さでは
がしておく。次に，試験片の粘着面を平らな台上には（貼）り付け，はく離ライナーの一端をはがし，粘
着面と約90°の角度で3〜5秒間に約1 mの速さで引きはがし，テープ及びはく離ライナーが破れたり，
のりはがれが生じないかどうかを調べる。
6.3
粘着力
粘着力の試験は，常態及び促進保存性処理後について，それぞれ次のとおり行う。
a) 常態 JIS Z 0237の10.3（試験方法）の方法1によって，1種，2種，3種及び5種は，ステンレス試
験板に対する180°引きはがし粘着力を求め，4種は，ステンレス試験板に対する90°引きはがし粘
着力を求める。
b) 促進保存性処理後 JIS Z 0237の附属書JB（促進保存性処理）によって行う。促進保存性処理後の粘
着力の試験は，a) の方法による。
6.4
保持力
保持力の試験は，常態，耐熱処理後及び促進暴露処理後について，それぞれ次のとおり行う。
a) 常態 JIS Z 0237の箇条13（保持力）によって行う。試験片の一方の粘着面を試験板にはり付けた後
に，他の一面のはく離ライナーをはぎ取り，試験片とほぼ同じ大きさのJIS C 2318に規定するポリエ
チレンテレフタレートフィルム（呼び厚さ25 μm）をはり合わせて圧着し，これを40±2 ℃の空気中
に60分間以上保持した後，直ちに同温度でおもりをかけ，60分経過後のずれた距離を測定する。試
験片のはり付け面積は，幅25±0.5 mm及び長さ25±0.5 mmとする。試験用のおもりは，質量1 000
±5 gとする。
b) 耐熱処理後 a) と同様の方法で試験板に圧着した試験片を100±2 ℃の熱風循環式恒温箱中に4時間
保持し，さらに室温で60分間以上放冷した後，a) によって試験を行う。
4
Z 1528：2009
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) 促進暴露処理後 a) と同様の方法で試験板に圧着した試験片をJIS Z 0237のJA.2.2（促進暴露試験装
置）に規定する促進暴露試験装置にテープ面が照射を受けるように取り付け，紫外線カーボンアーク
灯式耐候性試験機の場合は48時間，サンシャインカーボンアーク灯式耐候性試験機を用いる場合は
24時間，JIS Z 0237の表JA.1に規定する条件で照射を行い，さらに室温で60分間以上放冷した後，
a) の方法によって試験を行う。
6.5
寸法
寸法の試験は，JIS Z 0237の箇条5（厚さの測定），箇条6（幅の測定）及び箇条7（長さの測定）によ
る。この場合，厚さについては，静かにはく離ライナーをはがし取って測定する。ただし，幅は，1巻の
端末で測定するか，又は一方の粘着面を表面が平滑なガラス板にはり付け，他の一面のはく離ライナーを
静かにはがし取り，測定してもよい。
6.6
外観
外観は，目視によって調べる。この場合，のりはがれは，テープを1 m当たり3〜5秒で巻き戻し，粘
着剤がはく離ライナーに移らないかどうかを調べる。
7
製品の呼び方
製品の呼び方は，規格名称，種類又は記号，厚さ，幅及び長さによる。
例 両面粘着テープ 1種1号
0.10 mm×25 mm×20 m
両面粘着テープ D1-1
0.10 mm×25 mm×20 m
8
表示及び包装
8.1
表示
テープには，包装の見やすいところに，次の事項を表示しなければならない。
a) 規格名称又は規格番号
b) 種類又は記号
c) 寸法［厚さ（mm），幅（mm）及び長さ（m）］
d) 数量。ただし，個装の場合は除く。
e) 製造年月又はその略号
f)
製造業者名又はその略号
8.2
包装
テープは，箱，フィルムなどで個装するか，又は適切な数量にまとめ，貯蔵，輸送などに適するように
包装する。
9
保存及び取扱い上の注意事項
テープは，温度，湿度，圧力などによって，その品質が影響を受けやすいので，保存及び取扱いについ
ては，次の事項を守ることが望ましい。
a) 直射日光及び高温・高湿の場所は避ける。
b) 変形防止のため，横積みは避ける。