2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

Z 0612-1977 

一貫輸送用ボックスパレット試験方法 

Testing Methods of Box Pallets for Through Transit 

1. 適用範囲 この規格は，一貫輸送用ボックスパレット（以下，ボックスパレットという。）の強度試験

方法について規定する。 

引用規格： 

JIS Z 0106 パレット用語 

JIS Z 0205 包装貨物及び容器の傾斜衝撃試験方法 

JIS Z 0212 包装貨物及び容器の圧縮試験方法 

2. 用語の意味 この規格で用いる用語の意味は，JIS Z 0106（パレット用語）によるほか，次による。 

(1) ボックスパレットの下向き荷重試験 ボックスパレットの積載面に下向き荷重を加え，輸送中の上下

方向の荷重に対する強さを試験すること。 

(2) ボックスパレットの水平荷重試験 ボックスパレットの側板に荷重を加え，輸送中の水平方向の荷重

に対する上部構造物の強さを試験すること。 

(3) ボックスパレットの積み重ね荷重試験 ボックスパレットの上部構造物に加わる積み重ね荷重に対す

る強さを試験すること。 

3. 供試品 供試品の数は，原則として，各試験方法ごとにそれぞれ3個以上とする。 

4. 試験方法 

4.1 

ボックスパレットの下向き荷重試験 供試ボックスパレットを強固で水平な支持台上に置き，積み

重ね支持部で支え，ボックスパレットの積載面に最大積載荷重の2.5倍に相当する等分布荷重を加え，そ

のときの積載面の最大たわみ量を測定する。 

次に，荷重を取り去り，30分間放置したのち，最大たわみを生じた部分の残留たわみ量を測定する。 

たわみ量は，図1及び図2に示すように，ダイヤルゲージ等により測定する。 

2 

Z 0612-1977  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図 1 

図 2 

4.2 

ボックスパレットの水平荷重試験 試験は，次の2種の方法のいずれかによる。 

(1) 方法A 供試ボックスパレットの試験する側板を下面にし，その側板が水平となるよう上部構造物の

基部で固定する（図3参照）。次に，試験する側板上に最大積載荷重の0.4倍の荷重を等分布になるよ

う積込み，図3に示す6箇所のたわみ量を測定する。 

次に，荷重を取り去り，30分間放置したのち，残留たわみ量を測定する。 

試験は，各側板について行う。 

3 

Z 0612-1977  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図 3 

備考 *印はたわみ量を測定する箇所を示す。 

(2) 方法B 最大積載荷重に等しい荷重になるように供試ボックスパレットを満たし，これを傾斜衝撃試

験機(1)の滑走車上に水平になるように載せて固定し，滑走車と衝撃板との間に緩衝材を挿入して滑走

車を発走させ，3gの衝撃を加え，異常の有無を調べる（図4参照）。 

試験は，各側板について行う。  

注(1) JIS Z 0205（包装貨物及び容器の傾斜衝撃試験方法）による傾斜衝撃試験機とする。 

図 4 

4 

Z 0612-1977  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.3 

ボックスパレットの積み重ね荷重試験 供試ボックスパレットを強固で水平な台上に置き，荷重を

積載した同一形状のボックスパレットを所定の段数積み重ね，異常の有無を調べる。この際，供試ボック

スパレットに積み重ね荷重の25%増しに等しい荷重を加える。 

また，圧縮試験機(2)を利用する場合は，供試ボックスパレットの下部と同一形状を有する当て具をのせ

て行う。 

注(2) JIS Z 0212（包装貨物及び容器の圧縮試験方法）による圧縮試験機とする。 

5. 試験報告 試験報告は，次の事項を記載する。 

(1) 形式，種類，荷重，寸法及び使用材料 

(2) 自重 

(3) 試験時の温湿度条件 

(4) 試験の要領と結果 

(a) 下向き荷重試験 

(b) 水平荷重試験 

(c) 積み重ね荷重試験 

(5) その他必要な事項 

5 

Z 0612-1977  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

包装部会 ボックスパレット専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

梁 瀬   仁 

日本通運株式会社 

森     孝 

通商産業省生活産業局 

杉 山   弘 

通商産業省機械情報産業局 

森 川   武 

工業技術院標準部 

久 永   操 

日本国有鉄道鉄道技術研究所 

稲 束 原 樹 

日本物流管理協議会 

幸 田 孝 一 

日本包装技術士会 

油 家   清 

大和化工材株式会社 

高 梨 利 夫 

加藤車体工業株式会杜 

菅 原   出 

大福機工株式会社 

岩 岡 兼 吉 

株式会社岩岡工作所 

久 我 利 夫 

積水化学工業株式会社 

浜 本 哲 司 

日本パレット協会 

浅 谷 矩 之 

日本チェーンストア協会 

鈴 木 脩 二 

日本出版販売株式会社 

石 渡   堯 

日産自動車株式会社 

斎 藤 正 称 

株式会社イトーヨーカ堂 

長谷川 良 雄 

株式会社日通総合研究所 

難 波 猪 一 

日本物流管理協議会 

太 田 吉 幸 

社団法人日本産業車両協会 

（事務局） 

横 溝 真一郎 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

高 橋   潔 

工業技術院標準部繊維化学規格課