JISX7012-1:1999 行政／産業情報交換用構文規則（ＣⅡシンタックスルール）―第１部：構成要素

X 7012-1 : 1999

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

JIS X 7012群は，次に示す4部で構成される。

JIS X 7012-1 構成要素

JIS X 7012-2 メッセージグループの構造

JIS X 7012-3 短縮形メッセージグループの構造

JIS X 7012-4 安全保護機能

JIS X 7012-1には，次に示す附属書がある。

附属書1（規定）論理レコードの種類並びに分割区分及びレコード区分の値

附属書2（規定）データ要素の標準メッセージ上での表記方法

附属書3（規定）データタグ，レングスタグ及びTFDの種類と構造

附属書4（規定）伝送形式データ要素領域及びマルチ明細の構成

附属書5（規定）基本論理レコードのデータ要素及び配置

附属書6（規定）バイナリデータの構成，データ要素及び配置

附属書7（規定）特殊メッセージのデータ要素及び配置

附属書8（規定）同報見出しのデータ要素及び配置

附属書9（参考）実装基準

X 7012-1 : 1999

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ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 1

3. 表記法 ··························································································································· 1

4. 定義 ······························································································································ 2

5. データ要素の種類並びにデータ型及び長さの表記方法 ···························································· 5

6. 伝送形式データ要素 ········································································································· 7

7. 伝送形式データ要素領域の構造 ························································································· 10

8. メッセージグループ見出しの構造 ······················································································ 12

9. メッセージの構造 ··········································································································· 14

10. バイナリデータの構造···································································································· 15

11. 特殊メッセージ及び同報見出しの構造 ··············································································· 18

12. メッセージグループ後書きの構造 ····················································································· 20

附属書1（規定）論理レコードの種類並びに分割区分及びレコード区分の値 ································· 21

附属書2（規定）データ要素の標準メッセージ上での表記方法 ·················································· 22

附属書3（規定）データタグ，レングスタグ及びTFDの種類と構造 ··········································· 23

附属書4（規定）伝送形式データ要素領域及びマルチ明細の構成 ··············································· 25

附属書5（規定）基本論理レコードのデータ要素及び配置 ························································ 28

附属書6（規定）バイナリデータの構成，データ要素及び配置 ·················································· 32

附属書7（規定）特殊メッセージのデータ要素及び配置 ··························································· 36

附属書8（規定）同報見出しのデータ要素及び配置 ································································· 41

附属書9（参考）実装基準 ·································································································· 43

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日本工業規格 JIS

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行政／産業情報交換用構文規則

（CIIシンタックスルール）

−第1部：構成要素

Syntax rules for Cross-industry Information Interchange (CII Syntax rules)

−Part 1 : Components for Interchange Structure

序文この規格は，1995年から1997年にかけて実施された電子データ交換標準化に関する調査研究の結

果をもとに，製造業界を中心とした多くの業界のEDI標準として採用されていたCIIシンタックスルール

を，今後の規格の安定化及びより広い普及を図るため，JIS化したものである。

1. 適用範囲この規格は，一般産業界での商業取引に伴うデータ交換，行政と産業界との間の各種デー

タ交換など，政府機関，企業などの組織間で行われる一般的なデータ交換を，電子的に行うときに用いる

電子データの構文規則について，構成要素を規定する。

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版を適用する。

JIS X 0201 7ビット及び8ビットの情報交換用符号化文字集合

JIS X 0202 情報技術−文字符号の構造及び拡張法

JIS X 0208 7ビット及び8ビットの2バイト情報交換用符号化漢字集合

JIS X 0221 国際符号化文字集合 (UCS) −第1部体系及び基本

3. 表記法

3.1

データに関する記述

a) データ長は，ビット数で記述するか，8ビットを1バイトとしたバイト数で記述する。

b) データ値は，1バイト文字列，2バイト漢字列又は数値で表す。

c) 1バイト文字列は，JIS X 0201で規定された図形文字で記述するか，又は16進数値で記述する。

d) 2バイト文字列は，JIS X 0208で規定された漢字で記述するか，又は16進数値で記述する。

e) 数値の表現には，10進数及び／又は16進数を用いる。

10進数値は，数字列を，0〜9の文字を用いて，文字列として記述する。

g) 16進数値は，0〜9，A，B，C，D，E及びFの文字を用いて，1バイトを単位として，X“43”のよう

に記述する。

h) バイナリとは，特に断らないかぎり，ビット列とする。

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符号無2進数の値は，16進数で記述する。符号無2進数のけた数（ビット数）が8の倍数でないとき

は，左側にゼロを追加して8の倍数にして16進数値で記述する。

3.2

データ要素の記号名データ要素を特定するために，データ要素名のほかに，数値又は3文字の文

字列で構成する記号名を併用する。

4. 定義

4.1

交換構造

4.1.1

運用電文特殊メッセージで構成される一つのメッセージグループ。

4.1.2

格納構造メッセージグループのファイルへの格納方法。論理レコードは，構造化ファイルに格納

するときに，物理レコードへマッピングされる。論理レコードは，非構造化ファイルに格納するときには，

非構造化ファイルを，251バイトの長さの固定長レコードで構成される構造化ファイルと見なして，論理

レコードが物理レコードへマッピングされる。

4.1.3

格納モードメッセージグループのファイルへの格納構造を示す識別子。

4.1.4

可変長物理レコード長さが可変の物理レコード。

4.1.5

可変長分割モード可変長レコードファイルへ，メッセージグループを格納するモード。

4.1.6

可変長レコードファイル複数の可変長物理レコードで構成されるファイル。

4.1.7

構造化ファイル複数の物理レコードで構成されるファイル。可変長レコードファイルと固定長レ

コードファイルとがある。

4.1.8

固定長物理レコード長さが固定の物理レコード

4.1.9

固定長分割モード固定長レコードファイル又は非構造化ファイルへ，メッセージグループを格納

するモード。

4.1.10 固定長レコードファイル複数の固定長物理レコードで構成されるファイル。

4.1.11 業務処理電文（一つ以上のメッセージ種別からなる）業務メッセージ又はバイナリデータのいず

れか一方又は両方からなる，一つのメッセージグループ。

4.1.12 交換単位一つ以上のメッセージグループで構成する通信システム上の伝送単位。一つの交換単位

に含まれるすべてのメッセージグループは，通信システム上の同一の発信地から別の同一の着信地に伝送

される。

4.1.13 短縮型メッセージグループ特別な条件のもとに，メッセージグループ後書きを省略したメッセー

ジグループ。

4.1.14 同報電文メッセージグループ見出しの前に，同報見出しを追加して構成した特別な交換単位。同

報見出しに連続する一つのメッセージグループを，同報見出し内で指定された複数の場所へ伝送すること

を意味する。

4.1.15 変換プログラム EDI利用者のシステム内にあるデータ群から，この規格に基づくメッセージグル

ープの生成，及び，その逆の処理を行うEDI専用ツール。

4.1.16 非構造化ファイル長さが不定の一つのレコードで構成されるファイル。

4.1.17 ファイルコンピュータシステムにおける補助記憶装置などの論理的管理単位。ファイルには，構

造化ファイルと非構造化ファイルとがある。

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4.1.18 メッセージグループ（一つ以上のメッセージ種別からなる）メッセージ又はバイナリデータのい

ずれか一方又は両方からなるグループ。メッセージグループ見出しで始まり，メッセージグループ後書き

で終了する。メッセージ及びバイナリデータを一つも含まない，メッセージグループ見出しとメッセージ

グループ後書きだけで構成されるメッセージグループもある。

4.1.19 論理レコードメッセージグループを構成する基本構成要素。論理レコードはデータ要素の集合で，

固定長（251バイト長）又は可変長のデータ列であり，12種類ある。附属書1に，論理レコードの種類並

びに分割区分及びレコード区分の値を示す。

4.2

論理レコード

4.2.1

安全保護後書きメッセージメッセージグループ全体の安全保護機能を用いるために，メッセージ

グループ後書きの直前に置かれ，そのメッセージグループに適用された安全保護に必要な情報を保持した

論理レコード。安全保護後書きメッセージは，安全保護見出しメッセージと対で使用し，短縮形メッセー

ジグループに使用することはできない。

4.2.2

安全保護見出しメッセージメッセージグループ全体の安全保護機能を用いるために，メッセージ

グループ見出しの次に置かれ，そのメッセージグループに適用されている安全保護機能を示す論理レコー

ド。安全保護見出しメッセージは，安全保護後書きメッセージと対で使用し，短縮形メッセージグループ

に使用することはできない。

4.2.3

誤り情報メッセージエラー情報電文に用いる251バイト固定長の論理レコード。誤り情報メッセ

ージは，固定長データ要素で構成される。

4.2.4

業務メッセージ業務の遂行に必要な情報を交換するために用いる論理レコード。可変長データ要

素で構成される可変長の論理レコードで，業務処理電文の構成要素である。

4.2.5

受信確認メッセージ受信確認電文に用いる251バイト固定長の論理レコード。受信確認メッセー

ジは，固定長データ要素で構成される。

4.2.6

同報見出しメッセージグループ又は短縮形メッセージグループが，同報電文であることを表すた

めに，メッセージグループ見出しの直前に付加する251バイト固定長の特別な論理レコード。同報見出し

は，固定長データ要素で構成される。

4.2.7

特殊メッセージ EDIシステムの運用上必要な情報を格納した論理レコード。251バイト固定長の

データ列であり，メッセージの一種である。受信確認メッセージ及び誤り情報メッセージがある。

4.2.8

バイナリ単位 EDI利用者の長大ビット列データを，バイト単位に格納した論理レコード。

4.2.9

バイナリデータバイナリデータ見出し，バイナリ単位及びバイナリデータ後書きの3種の論理レ

コードで構成される論理レコード群。

4.2.10 バイナリデータ後書き一つのバイナリデータを終了させる251バイト固定長の論理レコード。バ

イナリデータ後書きは，固定長データ要素で構成される。

4.2.11 バイナリデータ見出し一つのバイナリデータの先頭にあって，それを開始し，識別するための

251バイト固定長の論理レコード。バイナリデータ見出しは，固定長データ要素で構成される。

4.2.12 部分安全保護メッセージメッセージグループの一部又は短縮形メッセージグループの安全保護

機能を用いるために使用する論理レコード。

4.2.13 メッセージメッセージ仕様に記述されているとおりに，機能的に関連するデータ要素を，識別可

能なように名前を付け，構造化した集合を収容した論理レコード。

4.2.14 メッセージグループ後書き一つのメッセージグループを終了させる251バイト固定長の論理レ

コード。メッセージグループ後書きは，固定長データ要素で構成される。

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4.2.15 メッセージグループ見出し一つのメッセージグループの先頭にあって，それを開始し，識別する

ための251 バイト固定長の論理レコード。メッセージグループ見出しは，固定長データ要素で構成され，

メッセージグループの発信元，送信先及び種類なども示す。

4.3

論理レコードの構造

4.3.1

暗示的繰返し利用者TFD集合二つ以上の，同一データタグ番号をもつ利用者TFDの集合。

4.3.2

可変長データ要素データ長の最大値が決められているデータ要素。可変長データ要素を識別する

ために，データ要素名及び／又は記号名を用いる。記号名にはデータタグ番号を用いる。

4.3.3

繰返し要素マルチ明細の繰返しの単位で，単純明細及び／又はマルチ明細で構成される集合。

4.3.4

固定長データ要素データ長が一義に決められているデータ要素。固定長データ要素を識別するた

めに，データ要素名及び／又は記号名を用いる。記号名は，先頭の1文字をA〜Zの英字とし，それに2

文字の数字を組み合わせて構成する3文字の文字列を用いる。

4.3.5

制御TFD データタグが制御データタグのTFD。TFD領域に置かれ，TFD領域の状態を制御する。

4.3.6

伝送形式データ要素 (TFD) 可変長データ要素を扱う形式。データタグ，長さタグ及び可変長デ

ータ要素でTFDを構成する。TFDには，制御TFD（データタグが制御データタグのとき）と利用者TFD

（データタグが利用者データタグのとき）との2種類がある。

4.3.7

伝送形式データ要素領域（TFD領域） TFDが置かれるメッセージ内の特定の領域。メッセージ

は，メッセージ見出しとTFD領域で構成される。

4.3.8 データタグ TFDを構成する可変長データ要素の種類及び意味を識別する1〜3バイトのビット列。

データタグには，制御データタグと利用者データタグとの2種類があり，左側先頭1バイトの値で識別す

る。制御データタグはTFD領域の状態制御を行う。利用者データタグには，値としてデータタグ番号を割

り当て，可変長データ要素の意味，データ型及び最大データ長を識別する。

4.3.9

データタグ番号この規格で用いる可変長データ要素を識別するために，ユニークに割り当てた

524287以下（61440〜65535を除く）の番号。この番号を符号無2進数で表現し，データタグの値として使

用する。

この番号を割り当てる可変長データ要素については，データ要素の意味，データ型及び最大データ長が

定義されていなければならない。1〜61000及び65535〜524287の番号を割り当てるデータ要素はEDI利用

者が定義する。0及び61001〜61439の番号は，この規格自身で使用するデータ要素を割り当てるために，

予約する。EDI利用者は，誤解や混乱を避けるために，データタグ番号と可変長データ要素の対照表（デ

ータ要素ディレクトリ）を整備する必要がある。

データタグ番号は，データ要素の記号名としても使用する。

4.3.10 長さタグ TFDを構成する可変長データ要素の長さを表すバイナリ数値。1バイト又は3バイトの

ビット列である。

4.3.11 分割区分すべての論理レコードの左端にあって，論理レコードの種類の識別に用いる長さ1バイ

トの固定長データ要素。論理レコードの種類の識別は，この分割区分とレコード区分を組み合わせて行う。

附属書1に論理レコードの種類及び分割区分並びにレコード区分の値の関係を示す。

4.3.12 マルチ明細繰返し要素を繰返しの単位とし，値が異なる一つ以上の繰返し要素からなる集合。繰

返し要素が一つもない空のマルチ明細もある。マルチ明細はマルチ明細見出し，一つ以上の繰返し要素（繰

返し要素がない場合は空のマルチ明細），改行指示子及びマルチ明細終端子で構成される。

4.3.13 メッセージ見出しメッセージを開始し，メッセージを一意に識別する複数の固定長データ要素か

らなるメッセージ内の特定の領域。メッセージは，メッセージ見出しとTFD領域で構成される。

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4.3.14 利用者TFD データタグが利用者データタグのTFD。TFD領域に置かれ，EDI利用者のデータを

格納する。

4.3.15 レコード区分バイナリ単位を除く論理レコードの分割区分の右側にあって，論理レコードの種類

の識別に用いる長さ1バイトの固定長データ要素。論理レコードの種類の識別は，分割区分とこのレコー

ド区分を組み合わせて行う。附属書1に論理レコードの種類及び分割区分並びにレコード区分の値の関係

を示す。

4.4

使用文字及び文字符号化規則

4.4.1

1バイト標準文字集合 JIS X 0201のローマ文字・片仮名用8単位符号で，集合と符号化とが規定

されている，1バイトの図形キャラクタの集合。ただし，未定義のキャラクタを除く。

4.4.2

1バイト標準文字 1バイト標準文字集合に含まれる1バイト文字。

4.4.3

2バイト標準文字集合 JIS X 0208又はJIS X 0221で集合と符号化とが規定されている2バイト文

字集合。

JIS X 0208については，JIS X 0201で定める8単位符号系とし，各バイトともX“21”〜X“7E”の94

の符号の位置を使用する。

JIS X 0221については，UCS2（16ビット）BMP形式の基本多言語面を使用する。

2バイト標準文字集合の符号化と文字の種類は，メッセージグループ見出しの“2バイト文字集合”で識

別する。したがって，情報交換用符号の拡張法 (JIS X 0202) は，使用しない。また，JIS X 0208及びJIS X

0221を同一のメッセージグループ内で，同時に使用することはできない。

4.4.4

2バイト標準文字 2バイト標準文字集合に含まれる2バイト文字。

4.4.5

標準制限文字標準制限文字集合に含まれる文字。メッセージグループ見出し，メッセージグルー

プ後書き及び同報見出しは，標準制限文字で構成される。

4.4.6

標準制限文字集合 1バイト標準文字集合に含まれる間隔文字，数字文字の0〜9，英文字の@及び

英文字のA〜Zの38種類の文字から成る集合。

4.4.7

標準数字文字標準数字文字集合に含まれる文字。

4.4.8

標準数字文字集合 1バイト数字文字の0〜9の10種類の文字からなる集合。符号化はJIS X 0201

に従わなければならない。

4.4.9

文字集合 EDI利用者が使用可能な文字の集合。1バイト文字集合と2バイト文字集合とがある。

5. データ要素の種類並びにデータ型及び長さの表記方法データ要素は，固定長か可変長かの違い及び

データ型の違いによって，9種類ある。それぞれのデータ要素の特性や表記方法を示す。附属書2に，デ

ータ要素の標準メッセージ上での表記方法を示す。

5.1

固定長データ要素の種類と表記

a) 固定長1バイトデータ列データ要素 1バイトデータで構成される長さが固定のデータ列。データ型

及び長さを

X〔n〕……………nは長さでバイト数

のように表記する。固定長1バイト文字列も固定長1バイトデータ列として扱う。

b) 固定長数字データ列データ要素 1バイト文字の0〜9で構成される，けた数が固定のデータ列。デー

タ型及び長さを

9〔n〕……………nはけた数（バイト数でもある。）

のように表記する。

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c) 2進数ビット列データ要素長さが固定の符号無2進数のデータ列。長さはバイト単位であり，次の

ように表す。

Bin8 ……………1バイト符号無2進数

Bin16 ……………2バイト符号無2進数

Bin24 ……………3バイト符号無2進数

Bin32 ……………4バイト符号無2進数

5.2

可変長データ要素の種類と表記

a) 可変長1バイトデータ列データ要素最大長32767バイトの1バイトデータで構成される長さが可変

のデータ列。

データ型及び長さを

X (n) ……………nは最大長でバイト数

のように表記する。可変長1バイト文字列も可変長1バイトデータ列として扱う。

このデータ列に文字列を収容する場合，その集合及び符号化方式は，メッセージグループ見出し内の

データ要素“1バイト文字符号化方式”によって決まる。

シフトJISコードの文字列は，2バイトの文字コードが含まれていても，可変長1バイトデータ列

として扱う。

b) 1バイト単位可変長ビット列データ要素最大長32767バイトの1バイト単位（8ビット単位）のビッ

ト列で構成される長さが可変のデータ列。データ型及び長さを

B (n) ……………nは最大長でバイト数

のように表記する。

c) 可変長2バイトデータ列データ要素最大長32766バイトの2バイト単位のデータで構成される長さ

が可変のデータ列。最大16383文字の2バイト文字を取り扱うことができる。データ型及び長さを

K (n) ……………nは最大長でバイト数（文字数は半分になる。）

のように表記する。奇数の最大長は許されない。

このデータ列に2バイト文字列を収容する場合，その集合及び符号化方式は，メッセージグループ見

出し内のデータ要素“2バイト文字符号化方式”によって決まる。

このデータ列は，2バイト文字だけで構成され，いかなる場合も，1バイト文字を含めることはでき

ない。

d) 小数点暗示形符号無可変長数字データ列データ要素 1バイト文字の0〜9で構成される最大30けた

以下の，けた数が可変の数字データ列。整数部のけた数は可変であるが，小数部のけた数は固定であ

り，数字データ列の右側の指定けた数を小数部と見なし，左側の残りの部分を整数部と見なす。デー

タ型，整数部の最大けた数及び小数部の固定けた数を

9 (n) V (m) ……………nは整数部の最大けた数，mは小数部の固定けた数

のように表記する。mの値がゼロのときは，V (m) の表記を省略することができる。

この数字データ列を構成する文字の符号化方式は，メッセージグループ見出し内のデータ要素“1

バイト文字符号化方式”によって決まる。

e) 小数点明示形符号付可変長数字データ列データ要素 1バイト文字の0〜9，＋（正符号），−（負符

号）及び．（小数点記号）で構成される最大30けた以下の，けた数が可変の数値データ列。数値デー

タ列内の小数点記号の左側を整数部とし，右側を小数部とする。データ型及び整数部の最大けた数及

び小数部の最大けた数を

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N (n) V (m) ……………nは整数部の最大けた数，mは小数部の最大けた数

のように表記する。最大けた数に正符号，負符号及び小数点記号は含まれない。mの値がゼロのとき

は，V (m) の表記を省略することができる。

正符号及び負符号の両方を，同時に用いることはできない。正符号又は負符号は，常に数字データ

列の先頭（左側）になければならない。正符号及び負符号の両方とも省略されたときは正数を表し，

小数点記号が省略されたときは整数を表す。

この数字データ列を構成する文字の符号化方式は，メッセージグループ見出し内のデータ要素“1

バイト文字符号化方式”によって決まる。

年月日可変長データ要素 1バイト文字の0〜9で西暦年月日を表す可変長数字データ列。YYMMDD

型の6けた表示とYYYYMMDD型の8けた表示とがあり，データ型及び表示けた数を

Y (n) ……………nは表示けた数で，6又は8

のように表記する。

6けた表示の西暦年2けたは，

1) 51〜99は，1951年から1999年までを表す。

2) 00〜50は，2000年から2050年までを表す。

とする。

この数字データ列を構成する文字の符号化方式は，メッセージグループ見出し内のデータ要素“1

バイト文字符号化方式”によって決まる。

6. 伝送形式データ要素伝送形式データ要素 (TFD : Transfer Form Data element) は，通信上で可変長デ

ータ要素を取り扱う形式。TFDは，データタグ，長さタグ及び可変長データ要素を，一つづつ左から順番

にすき間なく並べたデータ列である。附属書3に，その構造を示す。

TFDは，メッセージ内のTFD領域内になければならない。

6.1

データタグの構造

6.1.1

データタグの長さデータタグは，1バイト，2バイト又は3バイトの長さのビット列データであ

り，その長さは最初の1バイト（左端の1バイト）の値によって決まる。表1に，データタグの最初の1

バイトの値とデータタグの長さの関係を示す。

表1 データタグの最初の1バイトの値とデータタグの長さ

データタグの最初の1バイトの値

データタグの長さ

X“00”〜X“EF”

2バイト

X“F0”

1バイト

X“F1”〜X“F7”

3バイト

X“F8”, X“F9”

未定義（将来の機能拡張用）

X“FA”

2バイト

X“FB”, X“FC”

1バイト

X“FD”

3バイト

X“FE”

1バイト

X“FF”

未定義（将来の機能拡張用）

データタグの最初の1バイトの値が，X“F8”，X“F9”及びX“FF”のデータタグは，長さ及び機能と

もに未定義であり，将来の機能拡張用に予約されている。将来の機能拡張のときに，長さが決定される。

X 7012-1 : 1999

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6.1.2

データタグの種類データタグには，利用者データタグと制御データタグの2種類がある。データ

タグの最初の1バイトの値によって，データタグの種類が決まる。表2に，データタグの最初の1バイト

の値とデータタグの種類の関係を示す。

表2 データタグの最初の1バイトの値とデータタグの種類

データタグの最初の1バイトの値

データタグの種類

X“00”〜X“EF”

利用者データタグ

X“F0”

制御データタグ

X“F1”〜X“F7”

利用者データタグ

X“F8”〜X“FF”

制御データタグ

6.1.3

利用者データタグの機能利用者データタグは，その値によって，可変長データ要素の識別と意味

の識別を行う。利用者データタグの値はデータタグ番号といい，次に示す意味をもつ。

a) 利用者データタグの長さが2バイトのときは，16ビット符号無2進数としての値で，0〜61439 (X“0000”

〜X“EFFF”) のデータタグ番号を表す。

b) 利用者データタグの長さが3バイトのときは，右側19ビット（下位19ビット）の符号無2進数とし

ての値で，65536〜524287（X“F10000”〜X“F7FFFF”：上位5ビットは無視する）のデータタグ番

号を表す。

6.1.4

制御データタグの機能制御データタグは，メッセージ内TFD領域内の状態制御を行う。

a) 制御データタグの最初の1バイトの値がX “F0” のとき TFD領域の先頭に置かれ，TFD領域を開始

するTFD領域開始子である。

b) 制御データタグの最初の1バイトの値がX “FA” のときマルチ明細の先頭に置かれ，マルチ明細を

開始するA形マルチ明細見出しである。A形マルチ明細見出しの長さは2バイトあり，第2バイトの

1バイト符号無2進数の値によって明細番号を表す。明細番号として，X“31”〜X“7E”までの値の

使用を可能とする。

c) 制御データタグの最初の1バイトの値がX “FB” のときマルチ明細の途中に置かれ，繰返し要素の

繰り返しを指示する改行指示子である。

d) 制御データタグの最初の1バイトの値がX “FC” のときマルチ明細の末尾に置かれ，マルチ明細を

終了させるマルチ明細終端子である。

e) 制御データタグの最初の1バイトの値がX “FD” のときマルチ明細の先頭に置かれ，マルチ明細を

開始するD形マルチ明細見出しである。D形マルチ明細見出しの長さは3バイトあり，第2及び第3

バイトの2バイト符号無2進数の値によって明細番号を表す。明細番号として，X“000A”〜X “EFFF”

までの値の使用を可能とする。

制御データタグの最初の1バイトの値がX“FE”のとき TFD領域の末尾に置かれ，TFD領域を終

了させるTFD終端子である。

6.2

長さタグの構造長さタグは，利用者データタグと一緒に用いられ，可変長データ要素の長さを特

定する。長さタグは，1バイト符号無2進数又は2バイト符号無2進数の値で，可変長データ要素の実長

を表す。長さタグ自身の長さは，1バイトか又は3バイトであり，1バイトか3バイトかは，長さタグの最

初1バイト（一番左側の1バイト）の値で決まる。

a) 長さタグの最初の1バイトの値がX“00”〜X“FE”のときは，長さ1バイトである。

b) 長さタグの最初の1バイトの値がX“F2”のときは，長さ3バイトである。

長さ1バイトの長さタグは，1バイトの符号無2進数で，それに引き続く可変長データ要素の実長をバ

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

イト数で表し，0〜239 (X“00”〜X “EF”) バイトの範囲の長さを表現する。

長さ3バイトの長さタグは，第2及び第3バイトで示す2バイトの符号無2進数で，それに引き続く可

変長データ要素の実長をバイト数で表し，0〜32767 (X“0000”〜X“7FFF”) バイトの範囲の長さを表現

する。

長さタグが，小数点明示形符号付可変長数字データ列データ要素の長さを表す場合には，正負の符号及

び小数点を含む数字データ列の長さを表す。

6.3

TFDの構造 TFDは，一つのデータタグ，一つの長さタグ及び一つの可変長データ要素を，この順

番に隙間なく並べたデータ列であるが，長さタグ及び／又は可変長データ要素は，省略されることがある。

TFDには，利用者TFDと制御TFDの2種類がある。

a) 利用者データタグで始まるTFDを利用者TFDと呼び，利用者TFDは長さタグの値がゼロのとき（す

なわち，可変長データ要素の長さがゼロのとき）可変長データ要素は省略される（長さタグは省略で

きない）。

b) 制御データタグで始まるTFDを，制御TFDと呼び，長さタグ及び可変長データ要素を省略し，制御

データタグ単独で用いる。

6.4

可変長データ要素の長さの短縮及び拡大 TFDを構成する可変長データ要素は，データ型によって

決まる条件を満たす場合には，その長さを短縮することができる。逆に拡大することもできる。TFDの長

さタグの値は，縮小又は拡大された可変長データ要素の実長を保持する。

a) 可変長1バイトデータ列データ要素データ列の右端1バイトが間隔文字であれば，その1文字を省

略し長さを1バイト短縮しても，値（又は意味）は変化しない。この規則は，この規則によって新た

に発生する短縮されたデータ列に対しても，繰り返し適用できる。もし，可変長1バイトデータ列デ

ータ要素がすべて間隔文字で構成されていた場合には，すべての文字が省略されて，長さゼロのデー

タ列になる。

逆に，データ列の右端の右側に間隔文字を追加することで，データ列を任意に延長できる。

b) 1バイト単位可変長ビット列データ要素 1バイト単位ビット列の右端1バイトがX “00” であれば，

その1バイトを省略し長さを1バイト短縮しても，値（又は意味）は変化しない。この規則は，この

規則によって新たに発生する短縮されたビット列に対しても，繰り返し適用できる。もし，1バイト

単位可変長ビット列データ要素がすべてX“00”で構成されていた場合には，すべてのバイトが省略

されて，長さゼロのビット列になる。

逆に，ビット列の右端の右側にX“00”を追加することで，ビット列を1バイト単位に任意に延長

できる。

c) 可変長2バイトデータ列データ要素データ列の右端2バイトが間隔漢字であれば，その1文字を省

略し長さを2バイト短縮しても，値（又は意味）は変化しない。この規則は，この規則によって新た

に発生する短縮されたデータ列に対しても，繰り返し適用できる。もし，可変長2バイトデータ列デ

ータ要素がすべて間隔漢字で構成されていた場合には，すべての文字が省略されて，長さゼロのデー

タ列になる。

逆に，データ列の右端の右側に間隔漢字を追加することで，データ列を2バイト単位に任意に延長

できる。

d) 小数点暗示形符号無可変長数字データ列データ要素数字データ列の左端1けたがゼロの場合には，

その1けたを省略しけた数を1けた短縮しても，値は変化しない。この規則は，この規則によって新

たに発生する短縮された数字データ列に対しても，繰り返し適用できる。もし，小数点暗示形符号無

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可変長数字データ列データ要素のすべてのけたがゼロで構成されていた場合には，すべてのけたが省

略されて，長さゼロの数字データ列になる。

逆に，数字データ列の左端の左側にゼロを追加することで，けた数を任意に増やせる。

e) 小数点明示形符号付可変長数字データ列データ要素数字データ列の左端1けたがゼロ又は正負符号

の右側の1けたがゼロの場合には，その1けたを省略し，けた数を1けた短縮しても，値は変化しな

い。この規則は，この規則によって新たに発生する短縮された数字データ列に対しても，繰り返し適

用できる。

逆に，数字データ列の正負符号の右側又は正負符号がない数字データ列の左端の左側にゼロを追加

することで，けた数を任意に増やせる。

数字データ列に小数点が含まれている場合，数字データ列の右端1けたがゼロであれば，その1け

たを省略し，けた数を1けた短縮しても，値は変化しない。この規則は，この規則によって新たに発

生する短縮された数字データ列に対しても，繰り返し適用できる。

逆に，数字データ列に小数点が含まれている場合，数字データ列の右側にゼロを追加することで，

けた数を任意に増やせる。

もし，小数点明示形符号無可変長数字データ列データ要素のすべてのけたが，正負符号，小数点記

号及び／又はゼロで構成されていた場合には，正負符号及び小数点記号を含むすべてのけたが省略さ

れて，長さゼロの数字データ列になる。

年月日可変長データ要素数字データ列の左端1けたがゼロの場合には，その1けたを省略し，けた

数を1けた短縮しても，値は変化しない。この規則は，この規則によって新たに発生する短縮された

数字データ列に対しても，繰り返し適用できる。

逆に，数字データ列の左端の左側にゼロを追加することで，けた数を任意に増やせる。

7. 伝送形式データ要素領域の構造

7.1

伝送形式データ要素領域伝送形式データ要素領域（TFD領域）領域は，メッセージ内にある利用

者TFD及び制御TFDを格納する領域。附属書4に，関係図を示す。

7.1.1

TFD領域の基本構造 TFD領域は，TFD領域開始子で始まり，利用者TFD及び／又はマルチ明細

を，別途定められる標準メッセージに従ってすき間なく配置し，TFD領域終端子で終端した可変長のデー

タ列である。TFD領域内にあるTFD領域開始子は，見掛けの制御TFD（無作用のTFD）となり，TFD領

域の状態に影響を与えない。

利用者TFD及びマルチ明細がないTFD領域も許され，最小のTFD領域は，一つのTFD領域開始子と

一つのTFD領域終端子で構成される。

7.1.2

標準メッセージに与える制限標準メッセージの設計者は，TFD領域で許される構造の範囲内で，

標準メッセージを設計しなければならない。TFD領域は，利用者TFDとマルチ明細とで構成されるため，

標準メッセージの設計者は，利用者TFDの標準メッセージ上での形態である可変長データ要素とマルチ明

細との組合せで，標準メッセージを設計する必要がある。標準メッセージの設計者は，通常，制御TFDを

用いることはできない。

7.2

マルチ明細 TFD領域内の，一つのA形マルチ明細見出し又は一つのD形マルチ明細見出しと一つ

のマルチ明細終端子とで，複数の繰返し要素及び改行指示子の対を囲んだデータ列。マルチ明細は，繰返

し要素を繰返し単位とした繰り返し構造を実現するために用いる。

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7.2.1

マルチ明細見出しマルチ明細を開始し識別する制御TFD。マルチ明細見出しには，A形マルチ

明細見出しとD形マルチ明細見出しとの2種類があり，両者の機能は同一である。

A形マルチ明細見出しは1バイトの明細番号を，D形マルチ明細見出しは2バイトの明細番号をもって

おり，同一メッセージ内にある複数のマルチ明細を識別する。識別は，マルチ明細見出しの種類と明細番

号とで行う。例えば，A形マルチ明細見出しの明細番号X “31” とD形マルチ明細見出しの明細番号X

“0031” は，数値が同じであっても（10進の49），試別上では別のマルチ明細と見なす。

7.2.2 繰返し要素一つ以上の利用者TFD及び／又はマルチ明細を隙間なく並べて構成したデータ列で，

繰り返し構造の繰返し単位。

7.2.3

改行指示子繰返し要素の末尾に置かれ，繰返し要素が繰り返すことを明示する制御TFD。繰返

し要素を構成するすべてのTFD及び／又はマルチ明細が省略された空の繰返し要素の末尾に置くことも

可能であり，改行指示子が二つ以上連続して並ぶこともある。

7.2.4

マルチ明細終端子繰返し要素の末尾（マルチ明細の末尾でもある。）に置かれ，マルチ明細を終

了させる制御TFD。

マルチ明細終端子の左側にすき間なく改行指示子があれば，この改行指示子を省略して，マルチ明細終

端子を左側に1バイトずらすことができる。この規則は，ずらすことによって新たに生じたマルチ明細に

も，繰返し適用できる。マルチ明細内の繰り返し要素がすべて空であったときは，マルチ明細見出しとマ

ルチ明細終端子とだけで構成するマルチ明細となる。

7.2.5

マルチ明細の構造と階層化マルチ明細は，A形又はD形のマルチ明細見出しで開始し，繰返し

要素と改行指示子との対を心要なだけ反復して並べ，最終の繰返し要素の改行指示子は省略し，マルチ明

細終端子を配置して構成する。

繰返し要素内にマルチ明細を含めることで，マルチ明細を階層化できる。このとき，下位のマルチ明細

は，上位のマルチ明細内に，完全に含まれていなければならない。下位のマルチ明細は複数あってもよい

が，下位のマルチ明細のそれぞれは独立していなければならない。

下位のマルチ明細の中に，さらに，下位のマルチ明細を複数含めることもできる。階層は何重でもよい。

7.3

TFD領域内の利用者TFDの識別 TFD領域内の利用者TFDは，利用者TFDのデータタグ番号又は

マルチ明細の明細番号と，利用者TFDのデータタグ番号との組合せによって，一意識別を行う。

7.3.1

一意識別有効範囲利用者TFDを利用者TFDのデータタグ番号によって，一意に識別できる範囲。

TFD領域内には，複数の一意識別有効範囲があり，TFD領域内で一意に利用者TFDを識別するためには，

必要に応じてマルチ明細の明細番号と，利用者TFDのデータタグ番号との組合せによって，一意識別を行

う。

7.3.2

基本一意識別有効範囲 TFD領域内で，マルチ明細を除く範囲。基本一意識別有効範囲では，利

用者TFDは，利用者TFDのデータタグ番号によって，一意に識別を行う。

7.3.3

マルチ明細内一意識別有効範囲マルチ明細を構成する繰返し要素内で，下位のマルチ明細を除く

範囲。マルチ明細一意識別有効範囲では，利用者TFDは，マルチ明細の明細番号と，利用者TFDのデー

タタグ番号との組合せによって，一意識別を行う。

マルチ明細内では，繰返し要素が複数あるので，実際には，同一の明細番号をもつマルチ明細内一意識

別有効範囲が複数ある。そのため，繰返し要素間の識別を行う必要があり，繰返し要素の順番によって暗

示的に識別を行う。したがって，繰返し要素の順番は，厳密に管理されなければならない。一度決められ

た繰返し要素の順番を変更すると，元の配置の順番とは意味が変わることに，注意しなければならない。

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7.4

単独利用者TFDの暗示的繰返し一つの一意識別有効範囲内にある同一のデータタグ番号をもつ複

数の利用者TFDの集合。一つの一意識別有効範囲内に，同一のデータタグ番号をもつ利用者TFDが二つ

以上あれば，可変長データ要素の値だけが異なる同一利用者TFDの繰り返しと見なす。これを，単独利用

者TFDの暗示的繰り返しとする。

7.5

TFD領域内に配置する利用者TFDのデータタグ番号及びマルチ明細の明細番号 TFD領域内にあ

る利用者TFD及びマルチ明細を一意に識別するために，利用者TFDのデータタグ番号及びマルチ明細の

明細番号は，次の規則に従わなければならない。

a) 一つの一意識別有効範囲内の利用者TFDのデータタグ番号は，その範囲内で固有でなければならない。

b) 一つの一意識別有効範囲内に，同一のデータタグ番号をもつ利用者TFDを二つ以上配置すると，それ

らは同一の種類の利用者TFDと見なされ，単独利用者TFDの暗示的繰り返しになる。

c) 利用者TFDのデータタグ番号を，TFD領域内のすべての一意識別有効範囲内で一意にすれば，デー

タタグ番号だけで，TFD領域全体で利用者TFDを一意に識別できる。

d) TFD領域内にマルチ明細が複数あるとき，すべてのマルチ明細の明細番号は，固有でなければならな

い。ただし，A形マルチ明細見出しをもつマルチ明細の範囲で固有であればよく，同様に，D形マル

チ明細見出しをもつマルチ明細の範囲で固有であればよい。

e) 一つの一意識別有効範囲内では，利用者TFD及びマルチ明細の配置の順番は，任意である。ただし，

複数のマルチ明細のそれぞれの一部が，互いに重なり合う構造になってはならない。複数のマルチ明

細は完全に独立しているか，又は一つのマルチ明細が他のマルチ明細全体を包含していなければなら

ない。

8. メッセージグループ見出しの構造メッセージグループ見出しは，複数の固定長データ要素を左側（デ

ータ伝送の時先に伝送される側）からすき間なく順番に並べた構成である。左側から順番に，データ要素

とその意味を示す。データ要素名の後の（）内は，記号名である。附属書5にデータ要素の配置を図示

する。

8.1

分割区分 (C01) メッセージグループ見出しか又は後書きかを識別する1バイトの固定長データ要

素。値は，X“30”である。

8.2

レコード区分 (C02) 分割区分 (C01) がX“30”のとき，メッセージグループ見出しであることを

識別する1バイトの固定長データ要素。値は，X“43”である。

8.3

運用モード (C03) 運用試験か又は否かを表す1バイトの固定長データ要素。値が，X“31”のと

きは試験運用，X“20”又はX“30”のときは通常運用を表す。

8.4

発信EDIサービス事業者 (C04) メッセージグループを中継する発信側のコード化EDIサービス

事業者名などを表す12バイトの固定長データ要素。標準制限文字12文字を用いて表す。

8.5

発信センタコード (C05) メッセージグループを発信したコード化コンピュータセンタ名などを

表す12バイトの固定長データ要素。標準制限文字12文字を用いて表す。

8.6

発信者コード (C06) メッセージグループを発信したコード化企業名又は部門名などを表す12バ

イトの固定長データ要素。標準制限文字12文字を用いて表す。

8.7

受信EDIサービス事業者 (C07) メッセージグループを中継する受信側のコード化EDIサービス

事業者名などを表す12バイトの固定長データ要素。標準制限文字12文字を用いて表す。

8.8

受信センタコード (C08) メッセージグループを受信するコード化コンピュータセンタ名などを

表す12バイトの固定長データ要素。標準制限文字12文字を用いて表す。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

8.9

受信者コード (C09) メッセージグループを受信するコード化企業名又は部門名などを表す12バ

イトの固定長データ要素。標準制限文字12文字を用いて表す。

8.10 BPID機関 (C10) 標準メッセージのコード化管理機関名を表す4バイトの固定長データ要素。標

準制限文字4文字を用いて表す。

8.11 BPIDサブ機関 (C11) 標準メッセージの管理機関の内部識別コードを表す2バイトの固定長デー

タ要素。標準制限文字2文字を用いて表す。

8.12 BPID版 (C12) 標準メッセージの版数を表す2バイトの固定長データ要素。標準制限文字2文字

を用いて表す。

8.13 予約領域1 (F11) 将来拡張用の12バイトの固定長予約領域。X“20”を満たす。

8.14 情報区分コード (C14) 標準メッセージの種類を表す4バイトの固定長データ要素。標準制限文字

を用いて表す。

8.15 予約領域2 (C15) 将来拡張用の3バイトの固定長予約領域。X“20”又はX“30”を満たす。

8.16 予約領域3 (C16) 将来拡張用の3バイトの固定長予約領域。X“20”又はX“30”を満たす。

8.17 様式識別 (C17) 2バイトの識別用固定長データ要素。次の意味である。

a) X“3130”……………分割可変長モードのメッセージグループ

b) X“3131”……………分割固定長モードのメッセージグループ

c) X“3230”……………受信確認電文又はエラー情報電文

8.18 交換参照番号 (C18) メッセージグループを識別する記号を格納する10バイトの固定長データ要

素。標準制限文字10文字を用いて表す。使用しないときは，X“20”で満たす。

8.19 作成日付時刻 (C19) メッセージグループの作成日付時刻を表す12バイトの固定長データ要素。

標準数文字12文字を用いて，YYMMDDHHMMSS形式で表す。西暦年は2けたであるが，51〜99までは

1951〜1999年を表し，00〜50までは2000〜2050年を表す。

8.20 予約領域4 (F12) 将来拡張用の12バイトの固定長予約領域。X“20”を満たす。

8.21 構文規則IDバージョン (C21) 標準制限文字6文字のコードで，構文規則の管理機関とバージョ

ン番号を表す6バイトの固定長データ要素。

8.22 予約領域5 (C22) 将来拡張用の1バイトの固定長予約領域。値は，常に，X“45”とする。

8.23 格納モード (C23) 論理レコードの物理レコードへの格納構造を示す1バイトの固定長データ要素。

次に示す値である。

a) X“20”又はX“4D”………分割固定長モード

b) X“53”……………………分割可変長モード

8.24 1バイト文字集合 (C24) 1バイト文字集合の符号化の種類を表す1バイトの固定長データ要素。

次に示す値である。

a) X“20”又はX“53”…1バイト標準文字集合

b) X“4D”…………………シフトJIS（2バイト文字も使用可能）

c) X“50”…………………その他の文字コード

8.25 2バイト文字集合 (C25) 2バイト文字集合の符号化の種類を表す1バイトの固定長データ要素。

次に示す値である。

a) X“20”又はX“53”…2バイト標準文字集合 (JIS X 0208)

b) X“55”…………………2バイト標準文字集合 (JIS X 0221)

c) X“4D”…………………シフトJIS（半角文字は使用禁止）

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d) X“50”…………………その他の文字コード

8.26 予約領域6 (C26) 将来拡張用の1バイトの固定長予約領域。値は，X“20”又はX“53”とする。

8.27 予約領域7 (C27) 将来拡張用の5バイトの固定長予約領域。X“20”又はX“30”で満たす。

8.28 予約領域8 (C28) 将来拡張用の5バイトの固定長予約領域。X“20”又はX“30”で満たす。

8.29 短縮表示 (C29) メッセージグループが，短縮型か又は否かを表す1バイトの固定長データ要素。

短縮型メッセージグループのときは，値をX“49”とし，短縮型メッセージグループでないときは，値を

X“20”又はX“53”にしなければならない。

8.30 発信EDIサービ事業者管理機関コード (C30) メッセージグループを中継する，発信側の発信EDI

サービス事業者名などを表すコードの管理機関名を表す，3バイトの固定長データ要素。標準制限文字3

文字の英数字コードを用いて表す。

8.31 発信センタコード管理機関コード (C31) メッセージグループを発信した，コンピュータセンタな

どを表すコードの管理機関を表す，3バイトの固定長データ要素。標準制限文字3文字の英数字コードを

用いて表す。

8.32 発信者コード管理機関コード (C13) メッセージグループを発信した，企業又は部門などを表すコ

ードの管理機関を表す，3バイトの固定長データ要素。標準制限文字3文字の英数字コードを用いて表す。

8.33 受信EDIサービス事業者管理機関コード (C33) メッセージグループを中継する，受信側のEDI

サービス事業者名などを表すコードの管理機関を表す，3バイトの固定長データ要素。標準制限文字3文

字の英数字コードを用いて表す。

8.34 受信センタコード管理機関コード (C34) メッセージグループを受信する，コンピュータセンタな

どを表すコードの管理機関を表す，3バイトの固定長データ要素。標準制限文字3文字の英数字コードを

用いて表す。

8.35 受信者コード管理機関コード (C35) メッセージグループを受信する，企業又は部門などを表すコ

ードの管理機関を表す，3バイトの固定長データ要素。標準制限文字3文字の英数字コードを用いて表す。

8.36 予約領域9 (F29) 将来拡張用の70バイトの固定長予約領域。X“20”で満たす。

9. メッセージの構造メッセージは，メッセージ見出しとTFD領域とで構成される。左側（データ伝送

のとき先に伝送される側）から順番に，データ要素とその意味を示す。データ要素名の後の（）内は，

記号名である。附属書5にデータ要素の配置を図示する。

9.1

メッセージの基本構造メッセージには，A形メッセージとB形メッセージとの2種類がある。A

形メッセージはA形メッセージ見出しとTFD領城で構成され，B形メッセージはB形メッセージ見出し

とTFD領域で構成される。

9.2

A形メッセージ見出しの構造メッセージの長さが32 768バイト以下のとき用いることができるメ

ッセージ見出し。

9.2.1

分割区分 (C01) メッセージであることを識別する1バイトの固定長データ要素。値は，X“39”

である。ただし，ファイル格納状態では，これ以外の値になることがある（第2部8.参照）。

9.2.2

レコード区分 (C02) メッセージの大分類を識別する1バイトの固定長データ要素。次の値であ

る。

a) X“44”……………業務メッセージ

b) X“53”……………安全保護見出しメッセージ

c) X“47”……………部分安全保護メッセージ

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

d) X“56”……………安全保護後書きメッセージ

9.2.3

順序番号 (D03) 同一のメッセージグループ内のメッセージの順番を表す5バイトの固定長デー

タ要素。標準数字文字の5文字を用い，メッセージグループ見出しの直後のメッセージに00001を付番し，

以後，昇順に付番する。

9.2.4

メッセージ長 (D04) メッセージの長さを表す2バイトの固定長データ要素。値は，16ビットの

符号無2進数で“メッセージ長−1”の値を保持する。値の範囲は，X“000A”(00010) 〜X“7FFF”(32767)

である。実際のメッセージの長さは，11バイト〜32 768バイトまでである。

9.3

B形メッセージ見出しの構造メッセージの大分類が業務メッセージで，メッセージの長さが32 769

バイト以上10 000 000バイト以下のとき用いるメッセージ見出し。ただし，メッセージの長さが32 768バ

イト以下のとき用いることもできる。

9.3.1

分割区分 (C01) 9.2.1と同一である。

9.3.2

レコード区分 (C02) メッセージの大分類を識別する1バイトの固定長データ要素。Bタイプメ

ッセージ見出しは，業務メッセージの見出しだけに用いることができ，レコード区分の値は，X“44”で

ある。

9.3.3

順序番号 (D03) 9.2.3と同一である。

9.3.4

メッセージ長 (D04) メッセージの長さを表す2バイトの固定長データ要素。ただし，B形メッ

セージ見出しでは拡張メッセージ長を使用するため，値は，X“8080”とする。

9.3.5

識別子 (D05) 将来拡張用の1バイトの固定長予約領域。値はX“F7”とする。

9.3.6

拡張メッセージ長 (D05) メッセージの長さを表す7バイトの固定長データ要素。値は，標準数

字文字の7文字で表す10進数で“メッセージ長−1”の値を保持する。値の範囲は，18〜9999999である。

実際の最大のメッセージの長さは，10 000 000バイトである。

9.4

TFD領域の構造第1部7.を参照。

10. バイナリデータの構造バイナリデータは，EDI利用者の長大ビット列データを，バイト単位に格納

した論理レコード列であり，画像データなどの，長大ビット列データを交換するときに用いる。論理レコ

ード列の構成及び各論理レコード内の固定長データ要素を，左側（伝送時に先に伝送される側）から順番

に示す。データ要素名の後の（）内はデータ要素の記号名とする。附属書6に構成及びデータ要素の配

置を図示する。

10.1 バイナリデータの基本構造一つのバイナリデータは，一つのバイナリデータ見出し，一つ以上の

バイナリ単位及び一つのバイナリデータ後書きで，構成される。

バイナリデータ見出しは，バイナリデータの始まりを示すとともに，メッセージグループ内の複数のバ

イナリデータ中から特定のバイナリデータを識別する。

一つ以上のバイナリ単位は，EDIユーザーの長大ビット列データを格納する。

バイナリデータ後書きは，バイナリデータの終わりを示し終端する。

10.2 バイナリデータ見出しの構造バイナリデータの始まりを示す251バイトの固定長論理レコードで，

次に示す固定長データ要素で構成される。

10.2.1 分割区分 (C01) 値がX“40”のとき，バイナリデータ見出しか又はバイナリデータ後書きかを

識別する1バイトの固定長データ要素。

10.2.2 レコード区分 (C02) 分割区分がX“40”のとき，バイナリデータ見出しであることを識別する

1バイトの固定長データ要素。値は，X“48”でなければならない。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

10.2.3 順序番号 (D03) メッセージ見出しの順序番号と同一の意味をもつ5バイトの固定長データ要素。

バイナリデータをメッセージと同格として付番し，5文字の標準数字文字で表す。付番方法は，9.2.3を参

照。

10.2.4 連結番号 (H04) 同一のメッセージグループ内で，バイナリデータとメッセージの論理的関係を

示す4バイトの固定長データ要素。同一の番号をもつバイナリデータとメッセージとが，論理的関係にあ

ることを表す。文字集合及び符号化規則は，この見出しを含むメッセージグループのメッセージグループ

見出し内の，1バイト文字集合 (C24) の指示に従う。

なお，メッセージ内では，この連結番号は，データタグ番号がX“EF00”(61184) の利用者TFDに格納

されている。連結番号の値そのものは，別途運用で決めるが，通常必要な範囲において固定でなければな

らない。

10.2.5 ファイル識別名 (H05) EDI利用者が，バイナリデータを識別するために用いる80バイトの固定

長データ要素。文字集合及び符号化規則は，この見出しを含むメッセージグループのメッセージグループ

見出し内の，1バイト文字集合 (C24) の指示に従う。識別名は，ある範囲で固有でなければならないが，

識別名そのものは，運用で決める。

10.2.6 様式識別名 (H06) EDI利用者が，バイナリデータに格納された長大ビット列データの書式を識

別するために用いる，32バイトの固定長データ要素。文字集合及び符号化規則は，この見出しを含むメッ

セージグループのメッセージグループ見出し内の，1バイト文字集合 (C24) の指示に従う。識別名は，あ

る範囲で固有でなければならないが，識別名そのものは，運用で決める。

10.2.7 圧縮識別名 (H07) EDI利用者が，バイナリデータに格納された長大ビット列データのデータ圧

縮方法を識別するために用いる，32バイトの固定長データ要素。文字集合及び符号化規則は，この見出し

を含むメッセージグループのメッセージグループ見出し内の，1バイト文字集合 (C24) の指示に従う。識

別名は，ある範囲で固有でなければならないが，識別名そのものは，運用で決める。

10.2.8 予約領域 (F31) 将来拡張用の96バイトの固定長予約領域。X“20”で満たす。

10.3 バイナリ単位 EDI利用者の長大ビット列データを，バイト単位に格納する論理レコードで，構造

を次に示す。185ビットのような8の倍数でないビット列は扱わない。

10.3.1 バイナリ単位の構造バイナリ単位は，1バイトの固定長データ要素である分割区分及びEDI利用

者の長大ビット列データを，バイト単位に格納するビット列格納領域で構成する。

10.3.2 バイナリ単位の長さバイナリ単位は，メッセージグループ見出しの格納モード (C23) の値に対

応して，長さが変化する。

分割モードの値がX“53”（分割可変長モード）のとき，バイナリデータ後書き直前のバイナリ単位を除

いて，バイナリ単位は32001バイトの固定長論理レコードである。バイナリデータ後書き直前のバイナリ

単位は，32001バイトの固定長論理レコード又は最大32001バイトの可変長論理レコードである。

分割モードの値がX“20”又はX“4D”（分割固定長モード）のとき，バイナリ単位は251バイトの固

定長論理レコードである。

10.3.3 分割区分 (C01) とその値分割区分は，メッセージグループ内でバイナリ単位を識別するととも

に，その並びの順番を識別する1バイトの固定長データ要素。バイナリ単位の分割区分の値は，X“41”

〜X“49”の値をとり，次の規則とする。

a) バイナリ後書き直前のバイナリ単位の分割区分の値は，常にX“49”。

b) バイナリ見出し直後のバイナリ単位の分割区分の値はX“41”とし，次のバイナリ単位の分割区分の

値はX“42”とする。その次からは，X“43”，X“44”，X“45”，X“46”，X“47”，X“48”の順番

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に付番し，X“48”の次の分割区値は再度X“41”とし，X“41"〜X“48”の順番を繰り返す。

c) 一つのバイナリ単位だけでバイナリデータが構成されているときは，上記a)の規則を優先して適用し，

バイナリ見出し直後のバイナリ単位であっても，分割区分の値は，X“49”とする。

10.3.4 ビット列格納領域ビット列格納領域は，EDI利用者の長大ビット列データをバイト単位に格納す

る，長さ32000バイト又は250バイトの固定長の領域。ただし，分割可変長モードのときは，バイナリデ

ータ後書き直前のバイナリ単位のビット列格納領域だけは，最大32000バイトの可変長領域となる。

EDI利用者の長大ビット列データが，ビット列格納領域よりも長いときは，EDI利用者の一つの長大ビ

ット列データを，複数のバイナリ単位に分割して格納する。

EDI利用者のビット列データをビット列格納領域に格納するときには，一切の変換を行わないで，その

まま格納する。

なお，EDI利用者のビット列データのフォーマット，すなわち画像データなどのフォーマットについて

は，このシンタックスルールでは規定しない。

10.3.5 最終バイナリ単位と余白 EDI利用者の長大ビット列データを分割してビット列格納領域に格納

したとき，ビット列格納領域は固定長なので，一般的に，最終のバイナリ単位のビット列格納領域に余白

が生じる。このとき，EDI利用者の長大ビット列データは，ビット列格納領域に左詰めに格納し，右側を

余白とする。左側のEDI利用者の長大ビット列データの長さ（有効部分の長さ）は，バイナリ後書きの最

終ビット列格納領域有効長 (T05) に格納する。右側の余白部分の値は特に規定しないが，通常，X“20”

を満たす。

分割可変長モードのときは，最終のバイナリ単位のビット列格納領域に余白を設けないで，最終のバイ

ナリ単位を必要な長さの可変長論理レコードとすることもできる。この場合でも，EDI利用者の長大ビッ

ト列データの長さ（有効部分の長さ）を，バイナリ後書きの最終ビット列格納領域有効長 (T05) に格納し

なければならない。

10.4 バイナリデータ後書きバイナリデータの終わりを表す251バイトの固定長論理レコードで，次に

示す固定長データ要素で構成される。

10.4.1 分割区分 (C01) 10.2.1と同一。

10.4.2 レコード区分 (C02) 分割区分がX“40”のとき，バイナリデータ後書きであることを識別する

1バイトの固定長データ要素。値は，X“54”でなければならない。

10.4.3 順序番号 (C02) 10.2.3と同一。

10.4.4 連結番号 (H04) 10.2.4と同一。

10.4.5 最終ビット列格納領域有効長 (T05) 最終のビット列格納領域内の有効データ長を表す4バイト

の固定長データ要素。EDI利用者の長大ビット列データは，格納構造に従って複数の固定長のビット列格

納領域に分割して格納される。したがって，最終のビット列格納領域には，左側に有効なデータがあり，

右側に余白が生じる。この左側の有効な部分のバイト数を，符号無32ビットの2進数で表す。2進数値の

1が1バイトに相当し，以下，2が2バイトに，nがnバイトに相当する。

10.4.6 論理レコード総数 (T06) バイナリデータ見出しとバイナリデータ後書きの間に存在するバイナ

リ単位の総数に，数値の2を加えた数を表す4バイトの固定長データ要素。論理レコード総数は，符号無

32ビットの2進数で表す。この値には，バイナリデータ見出しとバイナリデータ後書きの論理レコードが

含まれる。

10.4.7 予約領域 (F41) 将来拡張用の232バイトの固定長予約領域。X “20” を満たす。

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10.5 バイナリデータ専用データタグ番号 [X“EF00”(61184)] 〜 [X“EF0F”(61199)] のデータタグ番

号をもつ16種のTFDを，バイナリデータ専用の特別なTFDとして，予約する。これらのTFDは，TFD

領域内でバイナリデータ利用者TFDとして用いる。これらのうち，表3に示す8種については，その内容

を規定する。残りは，将来の拡張に備えて予約する。

表3 バイナリデータ専用データタグ番号一覧表

タグ番号

TFD名

データ型及び最大長

16進表示

10進表示

X“EF00”

61184

順序番号

9 (5)

X“EF01”

61185

ファイル識別名

X (80)

X“EF02”

61186

様式識別名

X (32)

X“EF03”

61187

圧縮識別名

X (32)

X“EF0C”

61196

ファイル名メモ

X (250)

X“EF0D”

61197

ファイル名メモ漢字

K (250)

X“EF0E”

61198

任意メッセージ

X (250)

X“EF0F”

61199

任意メッセージ漢字

K (250)

a) 順序番号は，バイナリデータ見出しの順序番号と同じ意味内容のデータ要素。

b) ファイル識別名は，バイナリデータ見出しのファイル識別名と同じ意味内容のデータ要素。

c) 様式識別名は，バイナリデータ見出しの様式識別名と同じ意味内容のデータ要素。

d) 圧縮識別名は，バイナリデータ見出しの圧縮識別名と同じ意味内容のデータ要素。

e) ファイル名メモは，EDI利用者が使用する任意のメモを格納する可変長1バイトデータ列データ要素。

このファイル名メモは，関連するバイナリデータ見出しにはない。

ファイル名メモ漢字は，EDI利用者が使用する任意のメモを格納する可変長2バイトデータ列データ

要素。このファイル名メモは，関連するバイナリデータ見出しにはない。

g) 任意メッセージは，EDI利用者が使用する任意のメッセージを格納する可変長1バイトデータ列デー

タ要素。この任意メッセージは，関連するバイナリデータ見出しにはない。

h) 任意メッセージ漢字は，EDI利用者が使用する任意のメッセージを格納する可変長2バイトデータ列

データ要素。この任意メッセージは，関連するバイナリデータ見出しにはない。

11. 特殊メッセージ及び同報見出しの構造特殊メッセージは，EDIシステムの運用などに用いる固定長

データ要素で構成される251バイト固定長の論理レコードである。特殊メッセージは，メッセージ（業務

メッセージ）の一種であり基本的な性格は同一であるが，内部の物理的構造がメッセージと異なるため，

特別扱いとする。

同報見出しは，EDIサービスなどに対して，特定の電文（メッセージグループ）が同報であることと，

同報宛先を通知するのに用いる。同報見出しは，固定長データ要素で構成される251バイト固定長の論理

レコードである。

特殊メッセージ及び同報見出しの固定長データ要素及び固定長領域を，左側（伝送時に先に伝送される

側）から順番に示す。データ要素名の後の（）内は，記号名とする。附属書7（特殊メッセージ）及び

附属書8（同報見出し）にデータ要素の配置を図示する。

11.1 特殊メッセージの種類特殊メッセージには，次の2種類がある。

a) 受信確認メッセージ受信者が解釈可能な業務処理電文を受信できたかどうかを，発信者に通知する

受信確認電文に使われるメッセージである。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

b) 誤り情報メッセージ EDIサービス事業者が，交換処理に際しエラーが発生したことを，電文発信者

に通知するエラー情報電文に使われるメッセージである。

11.2 受信確認メッセージの構造

11.2.1 分割区分 (C01) メッセージであることを識別する1バイトの固定長データ要素。値はX “39” で

ある。

11.2.2 レコード区分 (C02) 業務メッセージであることを識別する1バイトの固定長データ要素。値は

X “44” である。

11.2.3 順序番号 (D03) 同一メッセージグループ内のメッセージの順番を表す5バイトの固定長データ

要素。標準数字文字の5文字を用い，メッセージグループ見出しの直後のメッセージに00001を付番し，

以後，昇順に付番する。

11.2.4 受信メッセージグループ見出しの前半の内容 (E51) 受信に成攻したメッセージグループの，メ

ッセージグループ見出しの分割区分 (C01) から作成時刻 (C19) までの129バイトを格納する，129バイト

固定長の領域。

11.2.5 受信メッセージグループ後書き前半の内容 (E52) 受信に成功したメッセージグループの，メッ

セージグループ後書きの分割区分 (C01) から予約領域2 (E05) までの37バイトを格納する，37バイト固

定長の領域。

11.2.6 エラーフラグ領域 (E55〜E59) 受信側の受信用変換プログラムで，メッセージグループを処理し

た結果発見したエラーの種類を表すエラコードを格納する，10バイトの固定長領域。標準数字文字で表す

2バイト固定長のエラーコードを5種類格納できる。エラーコードなどの詳細は，附属書7に示す。

11.2.7 作成日付時刻 (E60) 受信確認メッセージを作成した日付及び時刻を表す12バイトの固定長デー

タ要素。標準数字文字の12文字を用いてYYMMDDHHMMSS形式で表す。西暦年は，51〜99のとき，1951

年から1999年を表し，00〜50のとき，2000年から2050年を表す。

11.2.8 予約領域1 (F61) 将来拡張用の56バイトの固定長予約領域。X“20”を満たす。

11.3 誤り情報メッセージの構造

11.3.1 分割区分 (C01) 11.2.1と同一。

11.3.2 レコード区分 (C02) 11.2.2と同一。

11.3.3 順序番号 (D03) 11.2.3と同一。

11.3.4 受信メッセージグループ見出し前半の内容 (E71) エラーしたメッセージグループの，メッセー

ジグループ見出しの分割区分 (C01) から予約領域8 (C28) までの162バイトを格納する，162バイト固定

長の領域。

11.3.5 受信メッセージグループ後書き前半の内容 (E72) エラーしたメッセージグループの，メッセー

ジグループ後書きの分割区分 (C01) から予約領域2 (E05) までの37バイトを格納する，37バイト固定長

の領域。

11.3.6 エラーフラグ領域 (E75〜E79) エラーの原因を表すエラーコードを格納する10バイトの固定長

領域。2バイト固定長のエラーコードを5種類格納できる。エラーコードなどの詳細は，附属書7に示す。

11.3.7 作成日付時刻 (E80) エラー情報メッセージを作成した日付及び時刻を表す12バイトの固定長デ

ータ要素。標準数字文字の12文字を用いてYYMMDDHHMMSS形式で表す。西暦年は，51〜99のとき1951

年から1999年を表し，00〜50のとき2000年から2050年を表す。

11.3.8 予約領域1 (F81) 将来拡張用の23バイトの固定長予約領域。X“20”を満たす。

11.4 同報見出しの構造

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

11.4.1 分割区分 (C01) レコード区分と組み合わせて，同報見出しであることを識別する1バイトの固

定長データ要素。値はX“30”である。

11.4.2 レコード区分 (C02) 分割区分と組み合わせて，同報見出しであることを識別する1バイトの固

定長データ要素。値はX“42”である。

11.4.3 運用モード (C03) 運用試験か又は否かを表す1バイトの固定長データ要素。値が，X“31”の

ときは試験運用，X“20”又はX“30”のときは通常運用を表す。

11.4.4 継続区分 (B03) 同報見出しが継続しているかどうかを示す。1バイトの固定長データ要素。値が

X“43”のとき，さらに同報見出しが継続して存在することを表し，値がX“45”のとき，同報見出しの

継続がないことを表す。

11.4.5 同報個数 (B04) この見出し内の同報宛先の個数を表す1バイトの固定長データ要素。個数は，1

文字の標準数字文字で表す。

11.4.6 同報宛先1〜5 (B11〜E56) 同報宛先を表す領域。一つの同報見出しで5か所の宛先を表すことが

できる。標準制限文字を用いなければならない。データ要素配置の詳細は，附属書8を参照。

11.4.7 予約領域1 (F23) 将来拡張用の21バイトの固定長予約領域。X“20”を満たす。

12. メッセージグループ後書きの構造メッセージグループ後書きは，複数の固定長データ要素を左側（デ

ータ伝送のとき先に伝送される側）からすき間なく順番に並べた構成である。左側から順番に，データ要

素とその意味を示す。データ要素名の後の（）内は，記号名とする。附属書5にデータ要素の配置を図

示する。

12.1 分割区分 (C01) 1バイトの固定長データ要素で，値がX“30”のとき，メッセージグループ見出

しか又はメッセージグループ後書きかを識別する。

12.2 レコード区分 (C02) 1バイトの固定長データ要素で，分割区分の値がX“30”で，レコード区分

の値がX“45”のとき，メッセージグループ後表きを識別する。

12.3 最終順序番号 (E03) 直前のメッセージ又はバイナリデータの順序番号を表す5バイトの固定長デ

ータ要素。5文字の標準数字文字を用い，メッセージグループ後書きの直前にあるメッセージのメッセー

ジ見出し，又は，バイナリデータのバイナリデータ後書き内にある順序番号と同一の値とする。

12.4 予約領域1 (E04) 将来拡張用の15バイトの固定長予約領域。X“20”又はX “30”を満たす。

12.5 予約領域2 (E05) 将来拡張用の15バイトの固定長予約領域。X“20”又はX “30”を満たす。

12.6 予約領域3 (F51) 将来拡張用の213バイトの固定長予約領域。X“20”を満たす。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書1（規定）論理レコードの種類並びに分割区分及びレコード区分の

値

附属書1表1 論理レコードの種類並びに分割区分及びレコード区分の値

論理レコードの種類

略記号

分割区分の値

レコード区分の値論理レコード長

備考

同報見出し

BCH

X “30”

X “42”

251バイト

固定長

メッセージグループ見出し MGH X “30”

X “43”

251バイト

固定長

業務メッセージ

TRM

X “39”（注1）

X “44”

可変長

受信確認メッセージ

AKM X “39”

X “44”

251バイト

固定長

業務メッセージの一

種（注2）

誤り情報メッセージ

ERM

X “39”

X “44”

251バイト

固定長

同上

安全保護見出しメッセージ

SHM

X “39”（注1）

X “53”

可変長

部分安全保護メッセージ

SSH

X “39”（注1）

X “47”

可変長

安全保護後書きメッセージ

STM

X “39”（注1）

X “56”

可変長

バイナリデータ見出し

BDH

X “40”

X “48”

可変長

バイナリ単位

X “41”〜

X “49”

−

251バイト又は

32001バイト

（注3）参照

バイナリデータ後書き

BDT

X “40”

X “54”

251バイト

固定長

固定長フォーマット

メッセージグループ後書き MGT

X “30”

X “45”

251バイト

固定長

同上

注1) 分割固定長モードのファイル格納状態では，X “31” 〜X “39” の値をとる。
注2) 業務メッセージの種類は，それを含むメッセージグループ見出し内の情報区分か又は業務メッセージ

内の情報区分で決まる。両方で指定された場合，メッセージグループ見出し内の情報区分が優先する。

注3) バイナリ単位にはレコード区分はない。また，バイナリ単位は固定長論理レコードであるが，分割可

変長モードの場合に限り，最終バイナリ単位は，最大32001バイトの可変長論理レコードとすることが
できる。

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附属書2（規定）データ要素の標準メッセージ上での表記方法

1. データ要素のデータ型及び長さの記述方法

附属書2表1 要素のデータ型及び長さの記述方法

データ型

記述方法

記述例とデータ例

備考

文
字
デ
ー
タ

可変長1バイトデー

タ列データ要素

X型 X (n)

n：最大バイト長

例）X (8) のとき

ABCDEFGH

長さは，バイト数で表す。

1バイト単位可変長

ビット列データ要素

B型 B (n)

n：最大バイト長

例）B (3) のとき

X “F256AB”

長さは，バイト数で表す。X属

性と異なりX “00” が抑止され

る。

可変長2バイトデー

タ列データ要素

K型 K (n)

n：最大バイト長

例）K (10) のとき

産業と情報

長さは，バイト数で表す。漢字

文字数の2倍になる。

数
値
デ
ー
タ

小数点暗示型符号無

可変長数字データ列

データ要素

9型

9 (n)

9 (n) V (m)

n：整数部けた数

m：小数部けた数

例）9 (5) のとき

23456

例）9 (3) V (2) のとき

3456（小数点は，4と5の間）

9 (5) V (0) と9 (5) は同一の意味

である。

小数点明示型符号付

可変長数字データ列

データ要素

N型 N (n)

N (n) V (m)

n：整数部けた数

m：小数部けた数

例）N (5) のとき

−23456

例）N (4) V (2) のとき

−2345.6

N (5) V (0) とN (5) は同一の意

味である。

年月日可変長データ

要素

Y型 Y (n)

nは6又は8

例）Y (6) のときYYMMDD型

930331

例）Y (8) のときYYYYMMDD型

19930331

西暦日付である。（注）

注） Y (6) では，要暦年の51〜99は1951年〜1999年を表し，00〜50は2000年〜2050年を表す。

2. 標準メッセージ上でのデータ要素の記述方法（参考）

（データタグ番号）

（データ要素名）

（データ要素の意味）

（データ型及び長さ）

000001

データ処理No.

受信側での受信データの処理順序

を表す番号。

9 (5)

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附属書3（規定）データタグ，レングスタグ及びTFDの種類と構造

1. データタグの種類と構造

附属書3表1 データタグの種類と構造

データタグ先頭

1バイトの値

データ

タグ長

構造

（16進表示）

タグの名前

意味

X “00”

2バイト

2バイト利用者

データタグ

XXXXで0〜61439 (X “0000”〜X

“EFFF”) のデータタグ番号を表す。

（61440〜65535は使用禁止。）

〜

X “EF”

X “F0”

1バイト

TFD領域開始子

TFD領域の開始を表す。

利
用
者
タ
グ

X “F1”

3バイト

3バイト利用者

データタグ

右側19ビットで65536〜524287

(X “F10000” 〜X “F7FFFF”) のデータタ

グ番号を表す。

〜

X “F7”

制
御
タ
グ

X “F8”

末定義

予約

将来の拡張のために予約されている。

X “F9”

未定義

予約

X “FA”

2バイト

A形マルチ明細見出し

（1バイト明細番号）

XXで，49〜126 (X “31”〜X “7E”) の明細

番号を表す。

X “FB”

1バイト

改行指示子

繰返し明細の区切りを示す。

X “FC”

1バイト

マルチ明細終端子

マルチ明細の終わりを示す。

X “FD”

3バイト

D形マルチ明細見出し

（2バイト明細番号）

XXXXで，10〜61439 (X “000A”〜X

“EFFF”) の明細番号を表す。

X “FE”

1バイト

TFD領域終端子

TFD領域の終了を表す。

X “FF”

未定義

予約

将来の拡張のために予約されている。

注） *1：利用者タグ，*2：制御タグ

2. レングスタグの種類と構造

附属書3表2 レングスタグの種類と構造

レングスタグ先頭

1バイトの値

レングス

タグ長

構造

（16進表示）

表す長さ

（16進表示）

表す長さ

（10進表示）

備考

X “00”

1バイト

X “00”

8ビットの2進数（XXの部分）で，

後続する可変長データ要素の長さ

を表す。

〜

X “EF”

239

X “F2”

3バイト

X “0000”

16ビットの2進数（XXXXの部分

で，後続する可変長データ要素の

長さを表す。

〜

X “7FFF”

32767

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3. マルチ明細の意味マルチ明細は，コボルの構造体の繰り返しなどに相当する。

構造体

構造体構成要素1

構造体構成要素2

構造体構成要素3

繰
返

し

1番目

TFD1-1

TFD2-1

TFD3-1

2番目

TFD1-2

TFD2-2

TFD3-2

3番目

TFD1-3

TFD2-3

TFD3-3

4番目

TFD1-4

TFD2-4

−（注）

5番目

−（注）

TFD2-5

TFD3-5

注）値が，間隔文字（X及びK形），0（9及びN形）又はX “00” であ

る。

附属書4図5 附属書4図4のマルチ明細が意味する具体的な構造

4. マルチ明細の複数化

附属書4図6 マルチ明細複数化例（第2マルチ明細が省略されている）

5. 内部にマルチ明細を含むマルチ明細

附属書4図7 内部に下位のマルチ明細を含むマルチ明細の例

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書5表1 メッセージグループ見出しのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

X “30” 固定

C02

X [1]

レコード区分

X “43” 固定。

C03

X [1]

運用モード

X “20” 又はX “30” は通常電文を表し，X “31” は試験電文を表す。

C04

X [12]

発信EDIサービス事業者標準制限文字12文字のコード。

C05

X [12]

発信センタコード

標準制限文字12文字のコード。

C06

X [12]

発信者コード

標準制限文字12文字のコード。

C07

X [12]

受信EDIサービス事業者標準制限文字12文字のコード。

C08

X [12]

受信センタコード

標準制限文字12文字のコード。

C09

X [12]

受信者コード

標準制限文字12文字のコード。

C10

X [4]

BPID機関コード

標準制限文字4文字のコード。

C11

X [2]

BPID副機関コード

標準制限文字2文字のコード。

C12

X [2]

BPID版

標準制限文字2文字のコード。

F11

X [12]

予約領域1

X “20” で満たす。

C14

X [4]

情報区分コード

標準制限文字4文字のコード。

C15

9 [3]

予約領域2

X “20” 又はX “30” で満たす。

C16

9 [3]

予約領域3

X “20” 又はX “30” で満たす。

C17

X [2]

様式識別

X “3130” は分割可変長，X “3131” は分割固定長そしてX “3230” は受信確認

電文又はエラー情報電文を表す。

C18

X [10]

交換参照番号

標準制限文字10文字の識別子。

C19

X [12]

作成日付時刻

標準数字文字で，YYMMDDHHMMSS形式で表す。

F12

X [12]

予約領域4

X “20” で満たす。

C21

X [6]

構文規則識別版数

構文規則の管理機関及び版数で標準制限文字6文字のコード。

C22

X [1]

予約領域5

X “45” とする。

C23

X [1]

格納モード

X “53” は分割可変長，X “20” 又はX “4D” は分割固定長を表す。

C24

X [1]

1バイト文字集合

X “20” 又はX “53” は1バイト標準文字集合，X “4D” はシフトJISそしてX

“50” はその他の文字集合を表す。

C25

X [1]

2バイト文字集合

X “20” 又はX “53” はJIS X 0208，X “55” はJIS X 0221，X “4D” はシフト

JIS（半角除く）そしてX “50” はその他の漢字集合を表す。

C26

X [1]

予約領域6

X “20” 又はX “53” とする。

C27

9 [5]

予約領域7

X “20” 又はX “30” で満たす。

C28

9 [5]

予約領域8

X “20” 又はX “30” で満たす。

C29

X [1]

短縮表示

X “20” 又はX “53” は短縮型でないことを表し，X “49” は短縮型を表す。

C30

X [3]

発信E管理機関コード

標準制限文字3文字で，コードの管理機関などを表す。

C31

X [3]

発信セ管理機関コード

標準制限文字3文字で，コードの管理機関などを表す。

C32

X [3]

発信者管理機関コード

標準制限文字3文字で，コードの管理機関などを表す。

C33

X [3]

受信E管理機関コード

標準制限文字3文字で，コードの管理機関などを表す。

C34

X [3]

受信セ管理機関コード

標準制限文字3文字で，コードの管理機関などを表す。

C35

X [3]

受信者管理機関コード

標準制限文字3文字で，コードの管理機関などを表す。

F13

X [70]

予約領域9

X “20” で満たす。

注1) 発信E管理機関コード：発信EDIサービス事業者管理機関コード

発信セ管理機関コード：発信センタコード管理機関コード
発信者管理機関コード：発信者コード管理機関コード
受信E管理機関コード：受信EDIサービス事業者管理機関コード
受信セ管理機関コード：受信センタコード管理機関コード
受信者管理機関コード：受信者コード管理機関コード

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2. A形メッセージ及びB型メッセージのデータ要素及び配置

附属書5図2 A形メッセージ及びB形メッセージのデータ要素配置

附属書5表2 A形メッセージのメッセージ見出しのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

X “39” とする。

C02

X [1]

レコード区分 X “44” は業務メッセージ，X “53” は安全保護見出しメッセージ，X “47” は部分安全保

護メッセージそしてX “56” は安全保護後書きメッセージを表す。

D03

9 [5]

順序番号

同一メッセージグループ内のメッセージの順番を表す。メッセージグループ見出し直後

のメッセージの順序番号を1とし，以後昇順に付番する。標準数字文字5文字を用いる。

D04

Bin16

メッセージ長メッセージ実長−1の値を2進数で表す。10-32767の値が許される。

メッセージ実長が32768バイトを超えるときは，B型メッセージを使用しなければなら

ない。

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書5表3 B形メッセージの拡張メッセージ見出しのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

X “39” とする。

C02

X [1]

レコード区分

X “44” とする。業務メッセージであることを表す。

D03

9 [5]

順序番号

同一メッセージグループ内のメッセージの順番を表す。メッセージグループ見出し

直後のメッセージの順序番号を1とし，以後昇順に付番する。標準数字文字5文字

を用いる。

D04

Bin16

メッセージ長

X “8080” とする。拡張メッセージ長の使用を表す。

D05

X [1]

予約領域1

X “F7” とする。

D06

9 [7]

拡張メッセージ長メッセージ実長−1の値を7けたの10進数で表す。10進数は，標準数字文字集合で

表す。18〜9999999の値が許される。

3. メッセージグループ後書きのデータ要素及び配置

附属書5図3 メッセージグループ後書きのデータ要素配置

附属書5表4 メッセージグループ後書きのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

X “30” とする。

C02

X [1]

レコード区分 X “45” とする。

E03

9 [5]

最終順序番号メッセージグループ後書き直前のメッセージの順序番号と同一の値を設定する。標準数

字文字5文字を用いる。

E04

9 [15]

予約領域1

X “20” 又はX “30” で満たす。

E05

9 [15]

予約領域2

X “20” 又はX “30” で満たす。

F51

X [213]

予約領域3

X “20” で満たす。

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2. バイナリデータ見出しのデータ要素及び配置

附属書6図2 バイナリデータ見出しのデータ要素配置

附属書6表1 バイナリデータ見出しのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ

要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

バイナリデータ見出しか又はバイナリデータ後書きかを示す識別子。値はX “40” とする。

C02

X [1]

レコード区

分

分割区分の値がX “40” のときバイナリデータ見出しであることを示す識別子。値はX

“48” とする。

D03

9 [5]

順序番号

メッセージ見出しの順序番号と同一の意味を持つ標準数字文字5文字で構成する番号。付

番方法は，本体第1部9.2.3を参照。

H04

9 [4]

連結番号

同一のメッセージグループ内で，メッセージとバイナリデータとの論理的関係を示す番号。

H05

X [80]

ファイル識

別名

EDI利用者が用いるバイナリデータの識別名。識別名が80バイトより短いときには左詰

めにし，余白は間隔文字とする。

H06

X [32]

様式識別名 EDI利用者が用いるバイナリデータの書式を表す識別名。識別名が32バイトより短いと

きには左詰めにし，余白は間隔文字とする。

H07

X [32]

圧縮識別名 EDI利用者が用いるバイナリデータの圧縮方法を表す識別名。識別名が32バイトより短

いときには左詰めにし，余白は間隔文字とする。

F31

X [96]

予約領域1

X “20” で満たす。

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3. バイナリ単位のデータ要素及び配置

注1)

バイナリ単位の長さは，分割可変長のとき32001バイト，分割固定長のとき251バイト。

注2)

分割可変長のとき，最終のバイナリ単位は最大長32001バイトの可変長論理レコードとすることもできる。

附属書6図3 バイナリ単位のデータ要素配置

附属書6表2 バイナリ単位のデータ要素

記号名

データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

バイナリ単位を表す。バイナリデータ見出し直後のバイナリ単位の分割区分の値

はX “41” とし，以後は，最終のバイナリ単位を除き，X “41” 〜X “48” の繰り返

しとする。

最終のバイナリ単位の分割区分の値はX “49” とする。

D10

X (32000)

又は

X [250]

ビット列格納領域 EDI利用者の長大ビット列データを格納する領域。

ビット列格納領域の長さはメッセージグループ見出しの格納モード (C23) の値

に対応し，分割可変長モードのとき32000バイト，分割固定長モードのとき250

バイトの固定長である。

最終のバイナリ単位では，分割可変長モードのときだけ，最大32000バイトの可

変長とすることができる。

最終のバイナリ単位内では，EDI利用者の長大ビット列データは左詰めに格納し，

その長さ（有効長）をバイナリデータ後書きの最終ビット列格納領域有効長に格

納する。

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

4. バイナリデータ後書きのデータ要素及び配置

附属書6図4 バイナリデータ後書きのデータ要素配置

附属書6表3 バイナリデータ後書きのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

バイナリデータ見出しか又はバイナリデータ後書きかを示す識別子。値

はX “40” とする。

C02

X [1]

レコード区分

分割区分の値がX “40” のときバイナリデータ後書きであることを示す

識別子。値はX “54” とする。

D03

9 [5]

順序番号

対応するバイナリデータ見出しの順序番号と同一の値とする。5文字の

標準数字文字で表す。

H04

9 [4]

連結番号

対応するバイナリデータ見出しの連結番号と同一の値とする。

T05

Bin32

最終ビット列格納領域有効長最終のバイナリ単位内に，左詰めに格納されているEDI利用者の長大ビ

ット列有効長を表す。

T06

Bin32

論理レコード総数

バイナリデータを構成する論理レコード総数。バイナリデータ見出し，

すべてのバイナリ単位及びバイナリデータ後書きを含む。

F41

X [232]

予約領域1

X “20” で満たす。

5. 連結番号の機能

附属書6図5 連結番号の機能

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書7表1 受信確認メッセージのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

X “39” とする。

C02

X [1]

レコード区分

X “44” とする。

D03

9 [5]

順序番号

同一メッセージグループ内のメッセージの順番を表す。メッセージグループ見出し直

後のメッセージの順序番号を1とし，以後昇順に付番する。標準数字文字5文字を用

いる。

E51

129バイ

ト

受信メッセージ

グループ見出し

前半（129バイ

ト）の内容

C01

X [1]

分割区分

C02

X [1]

レコード区分

C03

X [1]

運用モード

C04

X [12]

発信EDIサービス事業者

C05

X [12]

発信センタコード

C06

X [12]

発信者コード

C07

X [12]

受信EDIサービス事業者

C08

X [12]

受信センタコード

C09

X [12]

受信者コード

C10

X [4]

BPID機関コード

C11

X [2]

BPID副機関コード

C12

X [2]

BPID版

F11

X [12]

予約領域1

C14

X [4]

情報区分コード

C15

9 [3]

予約領域2

C16

9 [3]

予約領域3

C17

X [2]

様式識別

C18

X [10]

交換参照番号

C19

X [12]

作成日付時刻

E52

37バイト受信メッセージ

グループ後書き

前半（37バイト）

の内容

C01

X [1]

分割区分

C02

X [1]

レコード区分

E03

9 [5]

最終順序番号

E04

9 [15]

予約領域1

E05

9 [15]

予約領域2

E55

9 [2]

エラーフラグ1

受信側のトランスレーターが検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E56

9 [2]

エラーフラグ2

受信側のトランスレーターが検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E57

9 [2]

エラーフラグ3

受信側のトランスレーターが検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E58

9 [2]

エラーフラグ4

受信側のトランスレーターが検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E59

9 [2]

エラーフラグ5

受信側のトランスレーターが検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E60

9 [12]

作成日付時刻

このメッセージを作成した日付及び時刻を，標準数字文字のYYMMDDHHMMSS形式

で表す。

F61

X [56]

予約領域1

X “20” で満たす。

注） “00” の代わりに間隔文字（2文字）を用いることができる。

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書7表2 誤り情報メッセージのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

X “39” とする。

C02

X [1]

レコード区分

X “44” とする。

D03

9 [5]

順序番号

同一メッセージグループ内のメッセージの順番を表す。メッセージグループ見出し直
後のメッセージの順序番号を1とし，以後昇順に付番する。標準数字文字5文字を用

いる。

E71

162バイ

ト

エラーメッセー

ジグループ見出
し前半（162バイ

ト）の内容

C01

X [1]

分割区分

C02

X [1]

レコード区分

C03

X [1]

運用モード

C04

X [12]

発信EDIサービス事業者

C05

X [12]

発信センタコード

C06

X[12]

発信者コード

C07

X[12]

受信EDIサービス事業者

C08

X[12]

受信センタコード

C09

X[12]

受信者コード

C10

X[4]

BPID機関コード

C11

X [2]

BPID副機関コード

C12

X [2]

BPID版

F11

X [12]

予約領域1

C14

X [4]

情報区分コード

C15

9 [3]

予約領域2

C16

9 [3]

予約領域3

C17

X [2]

様式識別

C18

X [10]

交換参照番号

C19

X [12]

作成日付時刻

F12

X [1]

予約領域4

C21

X [6]

構文規則識別版数

C22

X [1]

予約領域5

C23

X [1]

格納モード

C24

X [1]

1バイト文字集合

C25

X [1]

2バイト文字集合

C26

X [1]

予約領域6

C27

9 [5]

予約領域7

C28

9 [5]

予約領域8

E72

37バイトエラーメッセー

ジグループ後書

き前半（37バイ

ト）の内容

C01

X [1]

分割区分

C02

X [1]

レコード区分

E03

9 [5]

最終順序番号

E04

9 [15]

予約領域1

E05

9 [15]

予約領域2

E75

9 [2]

エラーフラグ1

検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E76

9 [2]

エラーフラグ2

検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E77

9 [2]

エラーフラグ3

検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E78

9 [2]

エラーフラグ4

検出したエラー。標準数字文字2文字で表す。（注）

E79

9 [2]

エラーフラグ5

検出したエラー。標準数字文字2文宇で表す。（注）

E80

9 [12]

作成日付時刻

このメッセージを作成した日付及び時刻を，標準数字文字のYYMMDDHHMMSS形式

で表す。

F81

X [23]

予約領域1

X “20” で満たす。

注） “00” の代わりに間隔文字（2文字）を用いることができる。

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3. エラーフラグの値（参考）

附属書7表3 受信確認メッセージ及び誤り情報メッセージのエラーフラグに用いるコード

コード値

エラー内容

（間隔）

エラーなし。

取決め以外の情報区分コード（トランスレーターの構造によっては，使用されない）。

メッセージグループ見出しが見つからない。

メッセージグループ後書きが見つからない。

構文規則識別版数の不正。

分割区分の不正順序。

未定義制御タグの検出。

不正データタグ検出。

マルチ明細見出しが実行形式変換テーブル上にない。

マルチ明細後書きが実行形式変換テーブル上にない。

固有側（標準側）繰り返しが標準側（固有側）繰り返しを超えた。

データ長が最大値を超えた。

エラー検出用データの値が数値でない。

数値変換のデータ要素の値が数値でない。

標準側データ長が固有側データ長より大きい。

レコード区分がX “44” でない（メッセージが見つからない）。

過大メッセージ長。

TFD領域終端子 (XʼFEʼ) がない。

負のデータ有り（9型データのときなど）。

順序番号が昇順ではない。

エラー検出用データによる検査で，エラー検出。

実行形式変換テーブルサーチ不能。

不正文字コードの検出。

Y型データ要素（日付）の値の不正。

交換エラー。

同報エラー。

その他のエラー。

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書8表1 同報見出しのデータ要素

記号名データ型

（長さ）

データ要素名

備考（設定すべき値）

C01

X [1]

分割区分

X “30” 固定。

C02

X [1]

レコード区分

X “42” 固定。

C03

X [1]

運用モード

X “20” 又はX “30” は通常電文を表し，X “31” は試験電文を表す。

B03

X [1]

継続区分

継続なし：X “45” ，継続あり：X “43”

B04

X [1]

同報個数

この見出内の同報宛先の個数を表す。個数は標準数字文字で表す。

B11

X [3]

管E1

標準制限文字3文字のコード。

B12

X [12]

受信EDIサービス1 標準制限文字12文字のコード。

B13

X [3]

管セ1

標準制限文字3文字のコード。

B14

X [12]

同報センタコード1

標準制限文字12文字のコード。

B15

X [3]

管受1

標準制限文字3文字のコード。

B16

X [12]

受信者コード1

標準制限文字12文字のコード。

B21

X [3]

管E2

標準制限文字3文字のコード。

B22

X [12]

受信EDIサービス2 標準制限文字12文字のコード。

B23

X [3]

管セ2

標準制限文字3文字のコード。

B24

X [12]

同報センタコード2

標準制限文字12文字のコード。

B25

X [3]

管受2

標準制限文字3文字のコード。

B26

X [12]

受信者コード2

標準制限文字12文字のコード。

B31

X [3]

管E3

標準制限文字3文字のコード。

B32

X [12]

受信EDIサービス3 標準制限文字12文字のコード。

B33

X [3]

管セ3

標準制限文字3文字のコード。

B34

X [12]

同報センタコード3

標準制限文字12文字のコード。

B35

X [3]

管受3

標準制限文字3文字のコード。

B36

X [12]

受信者コード3

標準制限文字12文字のコード。

B41

X [3]

管E4

標準制限文字3文字のコード。

B42

X [12]

受信EDIサービス4 標準制限文字12文字のコード。

B43

X [3]

管セ4

標準制限文字3文字のコード。

B44

X [12]

同報センタコード4

標準制限文字12文字のコード。

B45

X [3]

管受4

標準制限文字3文字のコード。

B46

X [12]

受信者コード4

標準制限文字12文字のコード。

B51

X [3]

管E5

標準制限文字3文字のコード。

B52

X [12]

受信EDIサビス5

標準制限文字12文字のコード。

B53

X [3]

管セ5

標準制限文字3文字のコード。

B54

X [12]

同報センタコード5

標準制限文字12文字のコード。

B55

X [3]

管受5

標準制限文字3文字のコード。

B56

X [12]

受信者コード5

標準制限文字12文字のコード。

F23

X [21]

予約領域1

X “20” で満たす。

注1)

管En

：受信EDIサービス事業者n管理機関コード

受信EDIサービスn ：受信EDIサービス事業者n

管セn

：受信センタコードn管理機関コード

管受n

：受信者コードn管理機関コード

：1〜5

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書9（参考）実装基準

この規格に基づく変換プログラムを開発する場合，次の各仕様の実装は任意である。

− 単独利用者TFDの暗示的繰返しの生成及び解析

− メッセージグループ見出しのデータ要素 “C30"，“C31”，“C32”，“C33”，“C34”及び “C35”への値の設

定及び解析。

− 誤り情報メッセージの生成

− 同報見出しの生成及び解析

電子データ交換標準化調査研究委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

北澤博

長野大学

（委員）

内山政人

情報処理振興事業協会

太田可允

東京都立短期大学

石井徹郎

社団法人日本ロジスティクスシステム協会

石井満之

株式会社昭和電工コンピュータサービス

伊東健治

財団法人日本貿易関係手続簡易化協会

大西恭二

伊藤忠商事株式会社

窪田芳夫

東京電力株式会社

阿部裕

株式会社電通国際情報サービス

佐藤誠

財団法人流通システム開発センター

菅又久直

日本アイ・ビー・エム株式会社

武山一史

鉄道情報システム株式会社

冨田宏

財団法人建設業振興基金

比田井猛

情報処理コンサルタント

藤木忠三

元三菱電気株式会社

松田芳昭

株式会社近鉄エクスプレス

三橋博

古河電気工業株式会社

船谷幹夫

川崎製鉄株式会社

加山英男

財団法人日本規格協会

兼谷明男

工業技術院標準部

関根直弘

NBS研究所

関正綱

伊藤忠商事株式会社（平成7年度，平成8年度）

山崎順次郎

川崎製鉄株式会社（平成7年度，平成8年度）

（事務局）

中西英夫

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

三木良治

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

若泉和彦

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

電子データ交換標準化調査研究委員会第1分科会構成表

氏名

所属

（主査）

太田可允

東京都立短期大学

（委員）

阿部秀晴

株式会社日立情報システムズ

大里英樹

沖電気工業株式会社

大野善啓

ECソリューションズ株式会社

岡田恭治

富士通株式会社

鍵和田篤

三菱電機情報ネットワーク株式会社

蔭山和也

日本オラクル株式会社

金井繁幸

株式会社東芝

川井秀之

日本アイ・ビー・エム株式会社

北川啓也

株式会社アクスル

久世祐二

グローバルナレッジネットワークインク日本支社

小林俊夫

株式会社アルゴテクノス21

斎藤洋助

日本ユニシス株式会社

田村賢治

日本電気ソフトウェア株式会社

永島清

エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社

西口智

株式会社エスアールエー

服部安晴

スターリングコマース株式会社

桧垣清志

日本電気株式会社

藤野裕司

蝶理情報システム株式会社

星野圭子

株式会社日立製作所

三澤恭弘

日本航空株式会社

山口利員

富士通株式会社

味岡好江

株式会社エスアールエー（平成7年度）

池本英司

日本イーエヌエスAT&T株式会社（平成7年度，平成8年度）

大江康嗣

株式会社エスアールエー（平成7年度，平成8年度）

大谷裕之

株式会社日立製作所（平成7年度，平成8年度）

鮫島千尋

ジャルデータ通信株式会社（平成7年度，平成8年度）

関口敏生

日本アイ・ビー・エム株式会社（平成7年度，平成8年度）

仲村光文

富士通株式会社（平成7年度）

本多圭一

セコムネット株式会社（平成8年度）

(事務局)

三木良治

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

若泉和彦

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

X 7012-1 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

電子データ交換標準化調査研究委員会第2分科会構成表

氏名

所属

(主査)

藤枝伸一

株式会社日立情報ネットワーク

(委員)

石井均

財団法人住宅産業情報サービス

生沼利隆

財団法人建設業振興基金

大竹繁

エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社

大谷裕紀

日本アイ・ビー・エム株式会社

大塚信行

三菱電機株式会社

笠井利一

富士通株式会社

木村博

三井化学株式会社

佐藤誠

財団法人流通システム開発センター

白鳥研二

社団法人鋼材倶楽部

菅又久直

日本アイ・ビー・エム株式会社

武山一史

鉄道情報システム株式会社

松尾廣志

電気事業連合会

村上智

京セラ株式会社

保田宏

株式会社東芝

矢野隆久

花王インフォネットワー株式会社

内山政人

日本電気株式会社（平成7年度，平成8年度）

日下部雅一

電気事業連合会（平成7年度，平成8年度）

斉藤哲三

株式会社東芝（平成7年度，平成8年度）

那須幹裕

三菱電機株式会社（平成7年度，平成8年度）

(事務局)

三木良治

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

若泉和彦

財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター