X 5053 : 1998 (ISO/IEC 10116 : 1997)
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案，又は出願公開後の実
用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会は，
このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案，又は出願公開後の実用新案登録
出願にかかわる確認について，責任をもたない。
JIS X 5053には，次に示す附属書がある。
附属書A（参考） 利用モードの特性
附属書B（参考） 特許に関する情報
附属書C（参考） 利用モードの例
附属書D（参考） 参考文献
附属書1（参考） ISO/IEC 10116 : 1997 (Information technology−Security techniques−Modes of operation
for an n-bit block cipher)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
X 5053 : 1998
(ISO/IEC 10116 : 1997)
セキュリテイ技術−
nビットブロック暗号の
利用モード
Information technology−Security techniques−
Modes of operation for an n-bit block cipher
序文 この規格は，1997年に第2版として発行されたISO/IEC 10116, Information technology−Security
techniques−Modes of operanon for an n-bit block cipherについて，技術的内容を変更することなく日本工業規
格として採用するために作成したものであり，1.については，原国際規格の同項目を全文翻訳し，2.以降に
ついては，それぞれ原国際規格の同項目の内容を引用するものとした。
1. 適用範囲 この規格は，nビットブロック暗号のための四つの利用モードを規定する。
備考 附属書A（参考）は，各モードの特性に関する解説である。
この規格は，四つの利用モードを規定し，nビットブロック暗号の応用（例えば，伝送データの保護，
格納データの保護，認証など）において，各利用モードの仕様及びパラメタの値などの有用な参考を提供
する。
2. 定義 ISO/IEC 10116 : 1997の2.Definitionsによる。
3. 表記法 ISO/IEC 10116 : 1997の3.Notationによる。
4. 要件 ISO/IEC 10116 : 1997の4.Requirementsによる。
5. 電子コードブック (ECB) モード ISO/IEC 10116 : 1997の5.Electronic Codebook (ECB) Modeによる。
6. 暗号ブロック連鎖 (CBC) モード ISO/IEC 10116 : 1997の6.Cipher Block Chaining (CBC) Modeによる。
7. 暗号フィードバック (CFB) モード ISO/IEC 10116 : 1997の7.Cipher Feedback (CFB) Modeによる。
8. 出力フィードバック (OFB) モード ISO/IEC 10116 : 1997の8.Output Feedback (OFB) Modeによる。
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X 5053 : 1998 (ISO/IEC 10116 : 1997)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書A（参考） 利用モードの特性 ISO/IEC 10116 : 1997のAnnex A−Properties of the modes of
operationによる。
附属書B（参考） 特許に関する情報 ISO/IEC 10116 : 1997のAnnex B−Information about patentsに
よる。
附属書C（参考） 利用モードの例 ISO/IEC 10116 : 1997のAnnex C−Examples for the modes of
operationによる。
附属書D（参考） 参考文献 ISO/IEC 10116 : 1997のAnnex D−Bibliographyによる。
JIS管理及び要約JIS化調査研究委員会WG4（セキュリティJIS原案作成）構成表
氏名
所属
（主査）
竜 田 敏 男
日本アイ・ビー・エム株式会社
近 澤 武
三菱電気株式会社
森 山 由 縁
日本電気株式会社
相 原 慎 哉
工業技術院標準部（1998年3月まで）
平 野 芳 行
工業技術院標準部（1998年4月より）
（事務局）
芝 山 茂 男
財団法人日本規格協会