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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

X 5001-1982 

伝送回線上のキャラクタ構成と 

水平パリティの用法 

Character Structure on the Transmission 

Circuits and Horizontal Parity Method 

1. 適用範囲 この規格は,データ通信システムにおいてデータの送受信を行う場合のデータ伝送回線上

のキャラクタ構成と水平パリティの用法について規定する。 

引用規格: 

JIS X 0201 情報交換用符号 

2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,次のとおりとする。 

(1) データ伝送回線 データを伝送するために送信及び受信のデータ伝送通信路で構成される回線。 

(2) キャラクタ データの構成,制御又は表現に用いる要素となるもので,文字,数字,記号及び機能を

表現するものからなる。 

(3) 7単位符号 キャラクタをコード化するために7ビットを用いて文字,数字,記号及び制御機能を表

現する符号。 

(4) ディジタル2進直列 1と0の2元状態のデータを伝送するときに,それを時間的な系列として一つ

の回線に順次伝送する形式。例えば,キャラクタを伝送するときに,b1から順次b2,b3…の時間的な

系列として伝送する方法である。 

(5) 調歩式 字信号に対応する個々の符号(エレメント群)に対して,スタート信号(エレメント)及び

ストップ信号(エレメント)をそれぞれ先行及び後続させるような同期の一形式。 

(6) 同期式 どの二つの有意瞬間をとっても間隔が単位間隔の整数倍である同期の一形式。 

(7) データ信号速度 相対する端末装置間における情報を伝送する速度をいい,ビット/秒の単位で表す。 

ディジタル2進直列伝送の場合は,秒で表した最小有意間隔長の逆数がデータ信号速度になる。 

(8) 状態Aと状態Z 信号極性には状態Aと状態Zの二つの状態があり,0と1の2元状態との対応は,

表1のとおりである。 

表1 2元状態の対応 

状態 

データの2進表示 

(9) 1単位長 符号単位の長さで,ディジタル2進直列伝送においては,データ信号速度の逆数が1単位

長となる。例えば,200ビット/秒における1単位長は,5ミリ秒(2001秒)である。 

(10) 水平パリティチェック 媒体に記録された2進符号において,媒体の運動方向に対し水平方向のビッ

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トについて奇偶検査を行うこと。 

(11) 情報トラック ビットb1,b2,…,bpで構成されるキャラクタの列において,あるビット番号に着目

したときの列。例えば,紙テープに情報を記録するためにあけられる孔の長手方向の列をいう。 

(12) SOH ヘッディング開始 (Start of Heading) 符号で,情報電文のヘッディングの最初の符号として使用

する伝送制御キャラクタ。 

(13) STX テキスト開始 (Start of Text) 符号で,テキストに先行し,かつ,ヘッディングの終結にも使用

する伝送制御キャラクタ。 

(14) ETB 伝送ブロック終結 (End of Transmission Block) 符号で,伝送上の理由で分割されたデータブロ

ックの終結を示す伝送制御キャラクタ。 

(15) ETX テキスト終結 (End of Text) 符号で,一つのテキストの終結を示す伝送制御キャラクタ。 

(16) SYN 同期信号 (Synchronous Idle) 符号で,同期信号方式で他の信号を伝送しない状態において同期

をとり,又は同期を維持するための信号として使用する伝送制御キャラクタ。 

(17) 監視用キャラクタ データ伝送において,送受信状態の監視を行うために相互に伝送されるキャラク

タ。例えば,伝送の順方向には,ポーリング,セレクション,状態識別,放棄,終結,中断などのキ

ャラクタがあり,伝送の逆方向には,応答,中断,切断などのキャラクタがある。 

3. 適用条件 この規格におけるデータ伝送を行うための条件は,次のとおりとする。 

(1) 符号構成 JIS X 0201(情報交換用符号)に規定する7単位符号。 

(2) 符号の伝送形式 ディジタル2進直列の調歩式又は同期式。 

4. 伝送回線上のキャラクタ構成 

4.1 

ビットの伝送順序 情報ビットの伝送順序は,JIS X 0201の7単位符号に規定されているビットb1

からb7の順とする。 

4.2 

垂直パリティビット 垂直パリティビットは,キャラクタごとに付け,bpで表す。 

垂直パリティビットは,ビットb7に続いて伝送しなければならない。 

4.3 

垂直パリティビットの奇偶性 垂直パリティビットの奇偶性は,次のとおりとする。 

(1) 調歩式 調歩式においては,8ビット中の1のビットの個数がパリティビットを含めて偶数になるよ

うにする。 

(2) 同期式 同期式においては,8ビット中の1のビットの個数がパリティビットを含めて奇数になるよ

うにする。 

4.4 

キャラクタ構成 

4.4.1 

調歩式の場合 調歩式のキャラクタ構成は,次のとおりとする。 

(1) キャラクタの長さ 調歩式における1キャラクタは,調歩符号を付加して10単位とする(図1参照)。 

図1 調歩式における伝送形式 

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(2) スタートエレメント スタートエレメントは,状態Aを1単位長持続した信号とする。 

(3) ストップエレメント ストップエレメントは,状態Zを1単位長持続した信号とする。 

(4) キャラクタ間隔 キャラクタのストップエレメントの終わりから次のキャラクタのスタートエレメン

トの始めまでの間隔は,任意とする。その間隔の信号極性は,状態Zの極性とする。ただし,受信側

は,キャラクタ間隔がゼロでも正しく受信できることが必要である。 

4.4.2 

同期式の場合 同期式のキャラクタ構成は,次のとおりとする。 

(1) キャラクタの長さ 同期式における1キャラクタは,垂直パリティビットを付けた8単位とする(図

2参照)。 

図2 同期式における伝送形式 

(2) キャラクタ間隔 キャラクタの終わりから次のキャラクタの始めまでの間隔は,ゼロ又は1単位長の

倍数とする。 

キャラクタの同期状態を保持する必要がある場合は,キャラクタ間隔はゼロ又は1キャラクタの長

さの倍数とする。 

(3) キャラクタ間隔のパリティ検査 キャラクタ間隔としてキャラクタの長さの倍数を伝送するときは,

必要に応じてパリティ検査を行うことができる。 

5. 水平パリティの用法 

5.1 

ブロックチェックキャラクタ ブロックチェックキャラクタの水平パリティの用法は,次のとおり

とする。 

(1) ブロックチェックキャラクタの構成 ブロックチェックキャラクタは,各情報トラックに対応する7

ビットにパリティビットを付けて構成する。 

(2) ブロックチェックキャラクタの作成方法 ブロックチェックキャラクタの7ビットのおのおのは,伝

送ブロック中のキャラクタのビットb1からb7までの各情報トラックの各ビットごとに,2進法による

加算を行って作成する。 

(3) 水平パリティの奇偶性 伝送ブロックの1のビット数がブロックチェックキャラクタを含めて偶数に

なるようにしなければならない。 

(4) 垂直パリティの奇偶性 ブロックチェックキャラクタの垂直パリティビットの奇偶性は,情報キャラ

クタと同じとする(調歩式では偶数,同期式では奇数とする)。 

(5) 伝送順序 ブロックチェックキャラクタは,ETB又はETXに続いて伝送し,その間にはSYNも含め

ていかなるキャラクタも挿入してはならない。 

5.2 

加算方法 加算方法は,次のとおりとする。 

(1) 加算の開始 ブロックチェックキャラクタを求めるための加算は,SOH又はSTXのいずれかが最初

に現れたときから開始する。 

(2) SOH又はSTXの加算 開始用のSOH又はSTXは,加算に含めない。ただし,SOHによって加算が

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開始された後のSTXは加算に含める。 

(3) 除外されるキャラクタ 加算開始後は,すべてのキャラクタが加算されるが,SYN及び監視用のキャ

ラクタは加算に含めない。 

(4) 加算の終了 加算の終了は,ETB又はETXによって行う。 

(5) ETB又はETXの加算 ETB又はETXは,加算に含める。 

情報処理部会データ伝送専門委員会 構成表(昭和46年4月1日制定のとき) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

米 沢 威 行 

日本電信電話公社 

平 松 守 彦 

通商産業省重工業局 

中 川   隆 

工業技術院標準部 

高 木 幹 雄 

東京大学生産技術研究所 

瀬 川   彰 

労働省職業安定局 

糸 井 栄 一 

郵政省郵政大臣官房 

茂出木 孝 男 

日本電信電話公社 

信 国 弘 毅 

日本電信電話公社 

中 込 雪 男 

国際電信電話株式会社 

平 松 啓 二 

東京電機大学 

落 合   進 

日本国有鉄道 

中 山 俊 久 

横浜銀行株式会社 

安 部 禎 三 

日産自動車株式会社 

横 井 平 三 

株式会社日本通運 

武 井 良 雄 

日興証券株式会社 

丸 木 義 勝 

ブリヂストンタイヤ株式会社 

吉 永 哲 夫 

EDPユーザ団体連合会 

高 橋 澄 夫 

財団法人日本情報処理開発センター 

戸 塚 陽之助 

富士通株式会社 

山 本   巌 

日本電気株式会社 

高 畠   隆 

株式会社日立製作所 

藤 原 謙 一 

三菱電機株式会社 

横 山 由 彦 

沖電気工業株式会社 

西 海 靖 司 

日本アイ・ビー・エム株式会社 

石 橋 秀 雄 

日本ナショナル金銭登録機株式会社 

横 前 俊 生 

日本ユニパック株式会社 

(事務局) 

黒 河 亀千代 

工業技術院標準部電気規格課 

伊 関   晴 

工業技術院標準部電気規格課 

(事務局) 

伊 東   厚 

工業技術院標準部電気規格課(昭和57年2月1日改正のとき)