X4001-1989
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 用語の意味 ····················································································································· 1
3. 日本語文書交換用ファイル（基本形）の構成 ········································································ 2
3.1 文書ファイル ················································································································ 2
3.2 文書見出し部 ················································································································ 3
3.3 文書データ部 ················································································································ 3
4. 文書見出し部 ·················································································································· 4
4.1 文書見出し部の構成 ······································································································· 4
4.2 領域定義ラベル ············································································································· 5
4.3 文書見出しラベル ·········································································································· 5
5. 文書データ部 ·················································································································· 6
5.1 文書データ部の構成 ······································································································· 7
5.2 文書書式情報 ················································································································ 7
6. テキスト ························································································································ 9
6.1 テキストの構成 ············································································································· 9
6.2 図形文字 ······················································································································ 9
6.3 制御機能 ······················································································································ 9
6.3.1 制御機能の種類及び表現 ······························································································· 9
6.3.2 制御機能の機能 ·········································································································· 11
6.3.3 制御機能の表現 ·········································································································· 14
6.4 制御機能の基本状態 ······································································································ 16
附属書1 システムラベル ····································································································· 18
附属書2 文書書式情報の省略 ······························································································· 21
附属書3 ページ書式 ··········································································································· 22
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日本工業規格 JIS
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日本語文書交換用ファイル仕様
（基本形）
File Specification for Japanese Documents Interchange
(Basic Type)
1. 適用範囲 この規格は，日本語ワードプロセッサ又はこれと同等の能力をもつ情報処理機器相互間で
フレキシブルディスクカートリッジを用いて，文字を基本とする日本語文書の交換を行う場合の文書ファ
イルの仕様について規定する。
この規格は，次の内容を規定する。
(1) 文書ファイルの構成
(2) 文書ファイルを構成する情報の種類及び形式
(3) 使用する文字符号（図形文字，制御文字）の種類及び機能
引用規格及び関連規格：17ページに示す。
2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，情報処理用語に関する日本工業規格によるほか，
次のとおりとする。
(1) 文書 人間が理解できるように2次元形式で表現される情報であって，例えば用紙上に印字又は画面
上に表示されるもの。この規格においては，文書は1ページ以上からなり，文書作成時の書式の初期
値を定義する文書書式情報をもつ。
(2) 文書ファイル 日本語文書の交換の対象となる一つ以上の文書からなるファイル。文書ファイルは，
文書見出し部と文書データ部からなる。一つの文書は，文書見出し部中の文書見出し情報と文書デー
タ部中の文書実体の対として媒体上に格納する。
(3) ファイル 一つの単位として取り扱われる関連したレコードの列。ファイルは，一つのボリュームの
全体又は一部に格納することができる。
(4) ボリューム 取付け，取外しのできるデータ媒体の物理的単位。この規格においては，フレキシブル
ディスクカートリッジがこれに相当する。一つのボリュームには，一つのファイルの全体若しくはそ
の一部，又は二つ以上のファイルを格納することができる。
(5) レコード 媒体上での格納及び読出しの単位となる連続したデータの集合。この規格においては，256
バイトの長さとする。
(6) エクステント 連続した昇順のアドレスをもつレコードの列。
(7) システムラベル JIS X 0603（情報交換用フレキシブルディスクカートリッジのラベルとファイル構
成）によって規定されているボリューム見出しラベル，ファイル見出しラベルなどの集まり。
(8) 文書見出し情報 文書ファイルに格納される文書実体に先立って置かれる情報であって，各文書を識
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別し，その記憶場所，文書の属性などを表すもの。
(9) 文書交換水準 交換する文書中において取り扱う文字の符号化表現及び制御機能などの種別によって
区分した文書の水準。
(10) 文書書式情報 文書を印字する用紙の寸法，用紙上における文字の物理的な配置，個々の文字の物理
的な表現方法などを定める情報。この規格においては，交換文書の書式の初期値を定義するために使
用する。
(11) 制御機能 制御文字で始まる制御列又はそれによって表現される特別の機能。
(12) 図形文字 制御機能以外の文字であって，印字・表示の可視的表現をもつもの。
(13) テキスト 1ページ以上からなる文書中の図形文字及び制御機能の列。
(14) ページ 用紙の物理的な制約又は文書の体裁に基づいて分割されたテキスト。
(15) 行 ページ内の文字の1次元的並びで，ページを字方向に区分する単位。
(16) 文字ピッチ 文字を行中に並べる場合の字送り量。
(17) 行ピッチ 行を並べる場合の行送り量。
(18) 字方向 文字の読みの方向。
(19) 行方向 文字の読みの方向に直角な方向。
(20) 縦書き 各行の文字が上から下へ，縦読みになるような文字の配列。
(21) 横書き 各行の文字が左から右へ，横読みになるような文字の配列。
(22) 動作位置 次に処理しようとしている文字位置。処理した後は，動作位置は通常1文字分進む。
(23) 行始端 行の最初の文字が始まる位置。横書きの場合は左端，縦書きの場合は上端の文字が始まる位
置で，文書書式情報の字方向余白欄の文字数に対応する余白の次の文字位置。
(24) 行終端 行の最後の文字位置。横書きの場合は右端，縦書きの場合は下端の文字が終わる位置で，文
書書式情報の字方向余白欄の文字数と1行当たり文字数欄の文字数の和に対応する文字位置。
(25) 全角 字方向の大きさが，通常である文字の大きさ。
(26) 半角 字方向の大きさが，全角の50%である文字の大きさ。
(27) 倍角 字方向の大きさが，全角の200%である文字の大きさ。
3. 日本語文書交換用ファイル（基本形）の構成
3.1
文書ファイル 文書ファイルは，JIS X 0603に従ってフレキシブルディスクカートリッジ上に構成
するファイルとし，セクタ当たり256バイトの非ブロック化形式とする。
文書ファイルは，文書見出し部と文書データ部から構成する。
この規格で扱う文書は，文書見出しラベルと文書実体から構成する。これらを文書ファイル上の文書見
出し部及び文書データ部にそれぞれ対応づけて表現する。文書ファイルの位置付け及び構成は，図1のと
おりとする。
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図1 文書ファイルの位置付け及び構成
備考1. 文書kは，文書見出しラベルkと文書実体kから構成する（kは1からn）。
2. 領域定義ラベルは，4.2による。
3.2
文書見出し部 文書見出し部は，文書ファイルの先頭部に位置し，一つの領域定義ラベルと一つ以
上の文書見出しラベルからなる。領域定義ラベルは，文書見出し部の領域を指定する領域定義情報とし，
その内容は，4.2による。
文書見出しラベルは，文書ファイルに含まれる各文書の識別，ファイル内における格納場所などの指定
を行う文書見出し情報とし，内容は，4.3による。
3.3
文書データ部 文書データ部は，文書見出し部内の文書見出しラベルで定義された，一つ以上の文
書実体からなる。一つの文書実体は，一つの文書書式情報と一つのテキストとで構成する。文書書式情報
は，文書実体の先頭に格納され，その内容は，5.2による。テキスト及びブロックデータ部は，(1)〜(4)の
とおりとし，その内容は，それぞれ6.による。
(1) テキストは，一つのボリュームの全体又は一部に格納する。
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(2) テキストは，先行する文書書式情報の直後から始める。
(3) テキストの全体又は一部は，ボリューム内の連続したレコードに格納する。
(4) 各文書のテキスト中の制御機能DT（文書分離）から，その文書実体の終端までのすべての文字は，
文書交換時には無視する。
文書見出し部及び文書データ部の文書ファイル上における位置付けは，図2のとおりとする。
なお，システムラベルの書式は，附属書1による。
図2 文書見出し部及び文書データ部の文書ファイル上の位置付け
備考1. ファイル見出しラベルの詳細は，附属書1表2による。
2. 一つの文書実体は，一つの文書書式情報及び一つのテキストとからなる。
4. 文書見出し部
4.1
文書見出し部の構成 文書見出し部は，文書ファイルの先頭部に位置し，一つの領域定義ラベルと
一つ以上の文書見出しラベルとからなる。
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4.2
領域定義ラベル 領域定義ラベルは，文書ファイル内に収容する文書の見出しラベルを格納すべき
領域を示す。領域定義ラベルの内容は，表1のとおりとする。詳細は，(1)〜(5)のとおりとする。
表1 領域定義ラベル
ラベル内の位置
名前
長さ（バイト）
内容
1〜3
ラベル識別子
3
図形文字 “DHL”
4
ラベル番号
1
数字 “1”
5〜103
（将来の標準化のために確保）
99
間隔
104〜108
文書見出し部最終見出しラベルのアドレス
5
数字
109〜113
文書見出し部の終端アドレス
5
数字
114〜256
（将来の標準化のために確保）
143
間隔
備考 内容を表現する文字の符号は，JIS X 0201（情報交換用符号）による。
(1) ラベル識別子（ラベル内の位置1〜3） ラベル識別子を指定する欄とし，図形文字 “DHL” とする。
(2) ラベル番号（ラベル内の位置4） ラベル番号を指定する欄とし，数字 “1” とする。
(3) 文書見出し部最終見出しラベルのアドレス（ラベル内の位置104〜108） 文書見出し部最終見出しラ
ベルのレコード番号を示す欄とし，ファイルの先頭からの相対レコード番号を5けたの数字で指定す
る。ファイルの先頭レコードの番号は， “00000” とする。
(4) 文書見出し部の終端アドレス（ラベル内の位置109〜113） 文書見出し部の終端のレコード番号を示
す欄とし，ファイルの先頭からの相対レコード番号を5けたの数字で指定する。ファイルの先頭レコ
ードの番号は， “00000” とする。
(5) 将来の標準化のために確保する欄（ラベル内の位置5〜103，114〜256） 将来の標準化のために確保
する欄とし，間隔で埋める。
4.3
文書見出しラベル 文書見出しラベルは，文書ファイルに含まれる文書ごとに作成し，文書の識別，
ファイル内における格納場所の指定，文書交換水準などを示す。
最初の文書見出しラベルは，領域定義ラベルの直後，すなわちレコード番号 “00001” に記録する。
後続の文書見出しラベルは，先行する文書見出しラベルの直後に記録する。
文書見出しラベルの内容は，表2のとおりとする。詳細は，(1)〜(15)のとおりとする。
(1) ラベル識別子（ラベル内の位置1〜3） ラベル識別子を示す欄とし，図形文字 “DHL” とする。
(2) ラベル番号（ラベル内の位置4） ラベル番号を示す欄とし，数字 “2” とする。
(3) 文書識別名（ラベル内の位置6〜65） 文書を識別する欄とし，図形文字で表現する。文書識別名は，
文書の作成者が文書作成時にその文書に対して指定する。
(4) 著者名（ラベル内の位置66〜85） 文書の著者を示す欄とし，図形文字で表現する。
(5) 版数（ラベル内の位置86〜87） 文書の版数を示す欄とし，数字で表現する。
(6) 作成日付け（ラベル内の位置88〜95） 文書の作成された日付けを示す欄とし，西暦の下2けたの年，
2けたの月及び2けたの日からなる6けたの数字によって表現し，年，月，日の間にハイフン“−”
を入れる。
(7) ページ数（ラベル内の位置96〜99） 文書のページ数を示す欄とし，数字で表現する。
(8) 文書交換水準（ラベル内の位置101〜102） 文書の交換水準を指定する欄とし，文書において取り扱
う文字の符号化表現及び制御機能によって区分する。
数字 “10” ： 文字の符号化表現は図形文字とし，制御機能は表5に示す21種類とする。
数字 “11” ： 文字の符号化表現は図形文字とし，制御機能は表5からCHT，HTSA，JFY，NUL
及びDTを除く16種類とする。
(9) 文書実体の先頭アドレス（ラベル内の位置104〜108） 文書実体が格納されている先頭のレコード番
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号を示す欄とし，ファイルの先頭からの相対レコード番号を5けたの数字で指定する。ファイルの先
頭レコードの番号は， “00000” とする。
(10) 文書実体の終端アドレス（ラベル内の位置109〜113） 文書実体が格納されている最終のレコード番
号を示す欄とし，ファイルの先頭からの相対レコード番号を5けたの数字で指定する。ファイルの先
頭レコード番号は， “00000” とする。
(11) テキストの最終レコードの未使用バイト数（ラベル内の位置114〜116） (10)で示すレコード内の未
使用部分のバイト数を3けたの数字で指定する。
(12) バイパス標識（ラベル内の位置117） 文書交換のとき，この文書を無視するか否かを示す欄とし，
次の文字で指定する。
間隔：無視しない。
図形文字 “B” ：無視する。
(13) パスワード（ラベル内の位置118〜125） 文書に対するパスワードを指定する欄とし，8けたの図形
文字で指定する。パスワードに合致する文字列が与えられたときに，文書を読み取ることができる。8
けたの図形文字列がすべて間隔の場合だけ，パスワードなしとする。
(14) 文書メモ（ラベル内の位置197〜256） 文書メモを付けたい場合に，注記用として使用する。
(15) 将来の標準化のために確保する欄（ラベル内の位置5，100，103，126〜196） 将来の標準化のため
に確保する欄とし，間隔で埋める。
表2 文書見出しラベル
ラベル内の位置
名前
長さ（バイト）
内容
1〜3
ラベル識別子
3
図形文字 “DHL”
4
ラベル番号
1
数字 “2”
5
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
6〜65
文書識別名
60
図形文字
(JIS X 0208)
66〜85
著者名
20
図形文字
(JIS X 0208)
86〜87
版数
2
数字
88〜95
作成日付け
8
数字
96〜99
ページ数
4
数字
100
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
101〜102
文書交換水準
2
数字 “10” 又は “11”
103
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
104〜108
文書実体の先頭アドレス
5
数字
109〜113
文書実体の終端アドレス
5
数字
114〜116
テキストの最終レコードの未使用バイト数
3
数字
117
バイパス標識
1
図形文字
118〜125
パスワード
8
図形文字
126〜196
（将来の標準化のために確保）
71
間隔
197〜256
文書メモ
60
図形文字
(JIS X 0208)
備考 内容を表現する文字の符号は，JIS X 0208（情報交換用漢字符号系）と断らない限り，JIS X 0201
による。
5. 文書データ部
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5.1
文書データ部の構成 文書データ部は，文書見出し部内の文書見出しラベルで定義された一つ以上
の文書実体からなる。各文書実体は，256バイトの文書書式情報と，その直後に続くテキストからなる（図
3参照）。
図3 文書データ部の構成
備考 文書書式情報は，一つのテキスト（1ページ以上からなる。）に一つ設置される。
5.2
文書書式情報 文書書式情報は，交換文書の書式の初期値を定義するものであって，その内容は，
表3のとおりとする。詳細は，(1)〜(9)のとおりとする。文書書式情報の各欄の指定は，間隔で埋めること
によって省略することができる。全部を省略した場合は，附属書2による。
表3 文書書式情報
レコード内の位置
名前
長さ（バイト）
内容
1〜2
ページ書式
2
数字
3
縦書き・横書き
1
数字 “0” 又は “1”
4〜5
文字ピッチ
2
数字
6〜7
行ピッチ
2
数字
8〜14
（将来の標準化のために確保）
7
間隔
15〜17
1行当たり文字数
3
数字
18〜20
1ページ当たり行数
3
数字
21〜22
行方向余白
2
数字
23〜24
字方向余白
2
数字
25〜256
（将来の標準化のために確保）
232
間隔
備考 内容を表現する文字の符号は，JIS X 0201による。
(1) ページ書式（レコード内の位置1〜2） 用紙の寸法と方向の組合せごとの書式を指定する欄とし，次
の2けたの数字で指定する。省略時は，数字“10”とみなす。
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数字 “00” ：A4及び北米寸法に共通な短辺方向行の書式
数字 “10” ：A4寸法短辺方向行の書式
数字 “11” ：A4寸法長辺方向行の書式
数字 “12” ：B5寸法短辺方向行の書式
数字 “13” ：B5寸法長辺方向行の書式
数字 “14” ：B4寸法短辺方向行の書式
数字 “15” ：B4寸法長辺方向行の書式
備考1. 北米寸法は，215.9×279.4mmとする。
2. 数字 “00” は欧文文書用，数字 “10” 〜 “15” は日本語文書用とする。
(2) 縦書き・横書き（レコード内の位置3） 縦書き・横書きの区別を指定する欄とし，次の1けたの数
字で指定する。省略時は，数字 “0” とみなす。
数字 “0” ：横書き
数字 “1” ：縦書き
備考 数字 “0” は欧文文書用，数字 “1” は日本語文書用とする。
(3) 文字ピッチ（レコード内の位置4〜5） 文字ピッチを指定する欄とし，次に示す2けたの数字で指定
する。省略時は，数字 “03” とみなす。
数字 “00” ：25.4mm当たり10文字
数字 “03” ：25.4mm当たり6文字
備考 数字 “00” は欧文文書用，数字 “03” は日本語文書用とする。
(4) 行ピッチ（レコード内の位置6〜7） 行ピッチを指定する欄とし，次に示す2けたの数字で指定する。
省略時は，数字“01”とみなす。
数字 “00” ：25.4mm当たり6行
数字 “01” ：25.4mm当たり4行
数字 “02” ：25.4mm当たり3行
数字 “03” ：25.4mm当たり12行
備考 数字 “00” 〜 “03” は欧文文書用，数字 “00” 〜 “02” は日本語文書用とする。
(5) 1行当たり文字数（レコード内の位置15〜17） 1行当たりの文字数を指定する欄とし，3けたの数字
で指定する。省略時は，附属書3表1に示す値とみなす。
(6) 1ページ当たり行数（レコード内の位置18〜20） 1ページ当たりの行数を指定する欄とし，3けたの
数字で指定する。省略時は，附属書3表2に示す値とみなす。
(7) 行方向余白（レコード内の位置21〜22） 用紙端から第1行までの余白を指定する欄とし，2けたの
数字で余白の量を指定する。余白の量は，行ピッチ［(4)参照］を単位とする行数で表す。省略時は，
数字 “03” とみなす。
(8) 字方向余白（レコード内の位置23〜24） 用紙端から第1文字位置までの余白を指定する欄とし，2
けたの数字で余白の量を指定する。余白の量は文字ピッチ［(3)参照］を単位とする文字数で表す。省
略時は，数字 “06” とみなす。
(9) 将来の標準化のために確保する領域（レコード内の位置8〜14，25〜256） 将来の標準化のために確
保する欄とし，間隔で埋める。
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6. テキスト
6.1
テキストの構成 テキストは，図形文字と制御機能とからなる。
6.2
図形文字 テキストは，JIS X 0208の状態で始まる。図形文字としては，JIS X 0208の図形文字及
びJIS X 0201のローマ文字集合の両方を使用する。両者の切換えは，表4に示すエスケープシーケンスに
よって指示する。
なお，JIS X 0208の図形文字のうち，第1区の第13点から第18点（アクセント記号）まで及び第2区
の第94点（合成丸）の文字及び記号は，それに続く図形文字と組み合わせて使用する。組合せの方法は，
処理系定義とする。
表4 図形文字の切換えエスケープシーケンス
7単位
8単位
JIS X 0201への切換え
ESC 2/8 4/10
ESC 02/8 04/10
JIS X 0208への切換え
ESC 2/4 4/2
ESC 02/4 04/2
6.3
制御機能
6.3.1
制御機能の種類及び表現 制御機能は，表5に示す21個の文字の組合せを使用する。
なお，符号の拡張法は，JIS X 0202（情報交換用符号の拡張法）による。
(1) 8単位の場合 パラメタを伴わない制御機能の符号化表現は，表6のとおりとする。パラメタを伴う
制御機能の符号化表現は，表7のとおりとする。
(2) 7単位の場合 パラメタを伴わない制御機能の符号化表現は，表8及び表9による。パラメタを伴う
制御機能の符号化表現は，表7のとおりとする。
表5 制御機能の種類及び分類
大分類
小分類
名称
記号
パラメタ 文書交換水準対応
情報分離
文書分離
DT
“10”
書式制御
位置制御
後退
BS
“10” “11”
字方向タブ前進
CHT
n
“10”
改行
LF
“10” “11”
書式送り
FF
“10” “11”
復帰
CR
“10” “11”
間隔
SP
“10” “11”
タブ制御
字方向タブ指定
HTSA
n1 ; n2;…
“10”
様式制御
ページ書式選択
PFS
s
“10” “11”
縦書き・横書き選択
SPD
s
“10” “11”
行ピッチ選択
SVS
s
“10” “11”
文字ピッチ選択
SHS
s
“10” “11”
文字変形
GSM
n1 ; n2
“10” “11”
グラフィック修飾
SGR
s
“10” “11”
そろえ
JFY
s
“10”
特殊制御
特殊書式制御 部分行上げ
PLU
“10” “11”
部分行下げ
PLD
“10” “11”
拡張制御
拡張
ESC
“10” “11”
制御機能拡張
CSI
“10” “11”
その他
空文字
NUL
“10”
文字置換
SUB
“10” “11”
備考1. パラメタのnは数値パラメタ，sは選択パラメタを示す。
2. パラメタ欄が空欄の場合は，その制御機能がパラメタを伴わないことを示す。
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表6 8単位の場合の制御文字の符号化表現
表7 パラメタを伴う制御機能の符号化表現
記号
符号化表現
PFS
CSI s 02/0 04/10
SGR
CSI s 06/13
SHS
CSI s 02/0 04/11
SVS
CSI s 02/0 04/12
SPD
CSI s 02/0 05/3
GSM
CSI n1 ; n2 02/0 04/2
JFY
CSI s 02/0 04/6
CHT
CSI n 04/9
HTSA
CSI n1 ; n2;…02/0 04/14
備考1. パラメタのnは数値パラメタ，sは選
択パラメタを示す。そのパラメタ値
は，表10のとおりとする。
2. 7単位の場合は，列番号の先頭の0を
除いて解除する。
11
X4001-1989
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表8 7単位の場合の制御機能の符合化表現
表9 7単位の場合の制御機能の符号化表現
記号
符号化表現
PLD
ESC 4/11
PLU
ESC 4/12
CSI
ESC 5/11
12
X4001-1989
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.3.2
制御機能の機能 制御機能は，表10のとおりとする。
表10 制御機能
名称
機能
文書分離
(DT)
一つの文書実体の終わりを示す情報分離機能とする。
備考 すべての図形文字及び制御機能を基本状態に解除する。
後退
(BS)
動作位置を同一行内で，1文字分後退させる書式制御機能とする。この規格においては，行の
始めの文字位置（ホームポジション）から全角相当で左余白の文字数分だけ後退させる目的に
だけ使用する。
備考 2個以上の図形文字を合成する目的に使用するときには，その合成結果は保証されな
い。
字方向タブ前進
(CHT)
動作位置を同一行内で，あらかじめHTSA指定されたタブ位置のうち，n番目先のタブ位置
に前進させる書式制御機能とする。
備考 nは，動作位置をn番目先の位置に前進させる数値パラメタとする。nの値が省略さ
れたときは，n＝1が指定されたものとし，次のタブ位置に前進する。
改行
(LF)
新しい行の始まりを示す書式制御機能とする。これは，動作位置を同一文字位置のまま，次
の行に進めるだけであって，字方向には移動しない。LFは，原則としてCRと対で使用する。
書式送り
(FF)
動作位置を同一文字位置のまま，次のページの第1行に進める書式制御機能とする。字方向
には移動しない。FFは，原則としてCRと対で使用する。
復帰
(CR)
動作位置を同一行の始めの文字位置（ホームポジション）に移動させる書式制御機能とする。
行方向には移動しない。
備考1. CRは，原則としてLF又はFFと対で使用する。
2. CRは，行を合成する目的で使用するときは，その合成結果は保証されない。
間隔
(SP)
動作位置を同一行内で，1文字分前進させる書式制御機能とする。
備考 SPは，制御機能とも印字しない図形文字ともみなされる。
字方向タブ指定
(HTSA)
動作位置が存在する行の次の行以降の行に対して，共通して一つ以上の字方向タブ位置を指
定する書式制御機能とする。
備考1. 複数のタブ位置指定は，数値パラメタを必要個数指定することによって行う。
この制御機能によって，以前に指定されていた字方向タブ位置は解除される。
2. パラメタの値は，行始端からの半角の文字数で指定する。
ページ書式選択
(PFS)
改ページの後のページ書式を指定する書式制御機能とし，選択パラメタを用いて，用紙の寸
法と方向の組合せごとの書式を指定する。各ページ書式の1行当たり文字数及び1ページ当た
り行数は，附属書3による。この指定は，次のPFSが現れるまで有効とする。
パラメタの値は，次のとおりとする。
数字 “0” ：A4及び北米寸法に共通な短辺方向行の書式
数字 “10” ：A4寸法短辺方向行の書式
数字 “11” ：A4寸法長辺方向行の書式
数字 “12” ：B5寸法短辺方向行の書式
数字 “13” ：B5寸法長辺方向行の書式
数字 “14” ：B4寸法短辺方向行の書式
数字 “15” ：B4寸法長辺方向行の書式
備考 パラメタ値 “0” は欧文文書用， “10” 〜 “15” は日本語文書用とする。
縦書き・横書き選択
(SPD)
改ページの後の文字の表現方向を指定する書式制御機能とし，選択パラメタを用いて縦書き
か横書きかを指定する。
この指定は，次のSPDが現れるまで有効とする。
パラメタの値は，次のとおりとする。
数字 “0” ：横書き
数字 “1” ：縦書き
備考 パラメタ値 “0” は欧文文書用， “0” 及び “1” は日本語文書用とする。
13
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
機能
行ピッチ選択
(SVS)
後続のテキストに対して，行ピッチを指定する書式制御機能とし，選択パラメタによって行
ピッチを指定する。
この指定は，次のSVSが現れるまで有効とする。
パラメタの値は，次のとおりとする。
数字 “0” ：25.4mm当たり6行
数字 “1” ：25.4mm当たり4行
数字 “2” ：25.4mm当たり3行
数字 “3” ：25.4mm当たり12行
備考1. SVSは，次の改行以降の行ピッチを指定する。
2. パラメタ値 “0” 〜 “3” は欧文文書用， “0” 〜 “2” は日本語文書用とする。
文字ピッチ選択
(SHS)
後続のテキストに対して，文字ピッチを指定する書式制御機能とし，選択パラメタによって
文字ピッチを指定する。
この指定は，次のSHSが現れるまで有効とする。
パラメタの値は，次のとおりとする。
数字 “0” ：25.4mm当たり10文字
数字 “3” ：25.4mm当たり6文字
備考1. SHSは，SP及びBSに対しても有効とする。
2. パラメタ値 “0” は欧文文書用， “3” は日本語文書用とする。
文字変形
(GSM)
2バイト符号の図形文字の大きさを変更する書式制御機能とする。2バイト符号の図形文字の
大きさは，全角，半角及び倍角の3種類とし，それらをパラメタで指定する。
この指定は，次のGSMが現れるまで有効とする。
備考1. 2バイト符号の図形文字の行方向の倍率（第1パラメタ）及び字方向の倍率（第2パ
ラメタ）の二つの数値で指定する。
2. パラメタの値の単位は，百分比 (%) とする。
3. 半角の対象文字は，JIS X 0208の文字集合のうちJIS X 0201に含まれるものとす
る。倍角の対象文字はJIS X 0208の文字のうち，第8区1点から32点までの文字
（けい線素片）を除く全文字とする。
パラメタの値は，次のとおりとする。
グラフィック修飾
(SGR)
後続の図形文字列の表示属性を変更する選択パラメタをもった書式制御機能とする。
パラメタの値は，次のとおりとする。
この指定は，次のSGRが現れるまで有効とする。
数字 “0” ：グラフィック修飾の終了
数字 “4” ：下線の開始
備考1. 縦書きの場合は，右傍線とする。
2. SGRを使用して，部分行上げした文字又は部分行下げした文字に対しても下線を
付けることができる。
そろえ
(JFY)
後続の図形文字列のうち，LF，FF又はそろえの終了を示すJFYまでの図形文字列を，行始
端から行終端までの間でそろえることを指定する書式制御機能とする。
そろえの種類又はそろえの終了は，次の選択パラメタで指定する。
数字 “0” ：そろえの終了
数字 “6” ：図形文字列の中央を行始端と行終端の中央にそろえる。
数字 “7” ：図形文字列の最後の文字を行終端にそろえる。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
名称
機能
部分行上げ
(PLU)
図形文字の部分行上げ開始又は部分行下げ終了を指定する書式制御機能とする。部分行下げ
が有効な状態では部分行下げ終了とし，それ以外は部分行上げ開始とする。部分行上げ開始の
場合においては，PLUはPLDが現れるまで有効とする。下線がPLUに先行して指定されてい
る場合は，PLUは下線に何の影響も与えない。
備考 これは，上付き・下付きの目的で使用する。
部分行下げ
(PLD)
図形文字の部分行下げ開始又は部分行上げ終了を指定する書式制御機能とする。部分行上げ
が有効な状態では部分行上げ終了とし，それ以外は部分行下げ開始とする。部分行下げ開始の
場合においては，PLDはPLUが現れるまで有効とする。下線がPLDに先行して指定されてい
る場合は，PLDは下線に何の影響も与えない。
備考 これは，上付き・下付きの目的で使用する。
拡張
(ESC)
符号拡張のための特殊制御機能とする。
制御機能拡張
(CSI)
制御機能の拡張のための特殊制御機能とする。
空文字
(NUL)
媒体の空きを埋める特殊制御機能とする。
文字置換
(SUB)
文字置換用の特殊制御機能とする。
符号の異常を検出したとき、その符号をSUBで置き換える。SUBの存在位置で装置に任せ
られた特定の文字を印字または表示し、異常の存在及びその位置を操作者に知らせる。
15
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.3.3
制御機能の表現 制御機能の符号化表現例を，表11及び表12のとおりとする。
表11 8単位の場合の制御機能の符号化表現
記号
パラメタ値
符号化表現
DT
−
01/12
BS
−
00/8
CHT
1
09/11 03/1 04/9
2
09/11 03/2 04/9
…
…
n
09/11 n 04/9
LF
−
00/10
FF
−
00/12
CR
−
00/13
SP
−
02/0
HTSA
n1 ; n2;…
09/11 n1 03/11 n2 03/11……02/0 04/14
PFS
0
09/11 03/0 02/0 04/10
10
09/11 03/1 03/0 02/0 04/10
11
09/11 03/1 03/0 02/0 04/10
12
09/11 03/1 03/2 02/0 04/10
13
09/11 03/1 03/3 02/0 04/10
14
09/11 03/1 03/4 02/0 04/10
15
09/11 03/1 03/5 02/0 04/10
SPD
0
09/11 03/0 02/0 05/3
1
09/11 03/1 02/0 05/3
SVS
0
09/11 03/0 02/0 04/12
1
09/11 03/1 02/0 04/12
2
09/11 03/2 02/0 04/12
3
09/11 03/3 02/0 04/12
SHS
0
09/11 03/0 02/0 04/11
3
09/11 03/3 02/0 04/11
GSM
100 ; 100
09/11 03/1 03/0 03/0 03/11 03/1 03/0 03/0 02/0 04/2
100 ; 50
09/11 03/1 03/0 03/0 03/11 03/5 03/0 02/0 04/2
100 ; 200
09/11 03/1 03/0 03/0 03/11 03/2 03/0 03/0 02/0 04/2
SGR
0
09/11 03/0 06/13
4
09/11 03/4 06/13
JFY
0
09/11 03/0 02/0 04/6
6
09/11 03/6 02/0 04/6
7
09/11 03/7 02/0 04/6
PLD
−
08/11
PLU
−
08/12
ESC
−
01/11
CSI
−
09/11
NUL
−
00/0
SUB
−
01/10
16
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表12 7単位の場合の制御機能の符号化表現
記号
パラメタ値
符号化表現
DT
−
1/12
BS
−
0/8
CHT
1
1/11 5/11 3/1 4/9
2
1/11 5/11 3/2 4/9
…
…
n
1/11 5/11 n 4/9
LF
−
0/10
FF
−
0/12
CR
−
0/13
SP
−
2/0
HTSA
n1 ; n2;…
1/11 5/11 n1 3/11 n2 3/11…2/0 4/14
PFS
0
1/11 5/11 3/0 2/0 4/10
10
1/11 5/11 3/1 3/0 2/0 4/10
11
1/11 5/11 3/1 3/1 2/0 4/10
12
1/11 5/11 3/1 3/2 2/0 4/10
13
1/11 5/11 3/1 3/3 2/0 4/10
14
1/11 5/11 3/1 3/4 2/0 4/10
15
1/11 5/11 3/1 3/5 2/0 4/10
SPD
0
1/11 5/11 3/0 2/0 5/3
1
1/11 5/11 3/1 2/0 5/3
SVS
0
1/11 5/11 3/0 2/0 4/12
1
1/11 5/11 3/1 2/0 4/12
2
1/11 5/11 3/2 2/0 4/12
3
1/11 5/11 3/3 2/0 4/12
SHS
0
1/11 5/11 3/0 2/0 4/11
3
1/11 5/11 3/3 2/0 4/11
GSM
100 ; 100
1/11 5/11 3/1 3/0 3/11 3/1 3/0 3/0 2/0 4/2
100 ; 50
1/11 5/11 3/1 3/0 3/11 3/5 3/0 2/0 4/2
100 ; 200
1/11 5/11 3/1 3/0 3/11 3/2 3/0 3/0 2/0 4/2
SGR
0
1/11 5/11 3/0 6/13
4
1/11 5/11 3/4 6/13
JFY
0
1/11 5/11 3/0 2/0 4/6
6
1/11 5/11 3/6 2/0 4/6
7
1/11 5/11 3/7 2/0 4/6
PLD
−
1/11 4/11
PLU
−
1/11 4/12
ESC
−
1/11
CSI
−
1/11 5/11
NUL
−
0/0
SUB
−
1/10
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.4
制御機能の基本状態 制御機能の基本状態は，表13のとおりとする。
表13 基本状態
機能
状態
動作位置
第1行の行始端
タブ
すべて解除
ページ書式
文書書式情報の値
縦書き・横書き
文書書式情報の値
行ピッチ
文書書式情報の値
文字ピッチ
文書書式情報の値
文字変形
変形なし（全角）
グラフィック修飾
グラフィック修飾の終了
そろえ
そろえの終了
部分行上げ，部分行下げ 終了
引用規格：
JIS X 0201 情報交換用符号
JIS X 0202 情報交換用符号の拡張法
JIS X 0208 情報交換用漢字符号系
JIS X 0603 情報交換用フレキシブルディスクカートリッジのラベルとファイル構成
関連規格：JIS B 0191 日本語ワードプロセッサ用語
JIS X 0001 情報処理用語（基本用語）
JIS X 0002 情報処理用語（算術演算及び論理演算）
JIS X 0004 情報処理用語（データの構成）
JIS X 0005 情報処理用語（データの表現）
JIS X 0006 情報処理用語（データの準備及び取扱い）
JIS X 0010 情報処理用語（操作技法及び機能）
JIS X 0012 情報処理用語（データ媒体，記憶装置及び関連装置）
JIS X 0013 情報処理用語（図形処理）
JIS X 4002 日本語文書交換用ファイル仕様（事務用グラフ）
JIS X 4003 日本語文書交換用ファイル仕様図（幾何学図形）
JIS X 4004 日本語文書交換用ファイル仕様（二値図形）
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附属書1 システムラベル
システムラベルのうち，ボリューム見出しラベル (VOL 1) 及びファイル見出しラベル (HDR 1) の書式
は，それぞれ附属書1表1及び附属書1表2のとおりとする。
附属書1表1 ボリューム見出しラベルの書式
文字位置
名前
長さ（バイト）
内容
1〜3
ラベル識別子
3
図形文字 “VOL”
4
ラベル番号
1
数字 “1”
5〜10
ボリューム識別名
6
間隔
11
ボリュームアクセス条件
1
間隔
12〜37
（将来の標準化のために確保）
26
間隔
38〜51
所有者識別名
14
図形文字
52〜71
（将来の標準化のために確保）
20
間隔
72
記録形態
1
図形文字 “M”
73〜75
（将来の標準化のために確保）
3
間隔
76
物理レコード長
1
数字 “1”
77〜78
セクタ順序
2
間隔
79
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
80
ラベル規格番号
1
数字 “3”
81〜128 （将来の標準化のために確保）
48
間隔
備考 内容を表現する文字の符号は，JIS X 0201による。
19
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書1表2 ファイル見出しラベルの書式
文字位置
名前
長さ（バイト）
内容(1)
1〜3
ラベル識別子
3
図形文字 “HDR”
4
ラベル番号
1
数字 “1”
5
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
6〜22
ファイル識別子名
17
図形文字(2)
23〜27
ブロック長
5
数字 “00256”
28
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
29〜33
エクステントの始まり
5
数字
34
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
35〜39
エクステントの終わり
5
数字
40
レコード形式
1
間隔
41
バイパス表示
1
間隔又は
図形文字 “B” (3)
42
ファイルアクセス条件
1
間隔
43
書込み保護表示
1
間隔又は
図形文字 “P” (4)
44
情報交換水準
1
間隔
45
複数ボリューム表示
1
間隔
46〜47
ファイル分割番号
2
間隔
48〜53
作成日付け
6
間隔又は数字(5)
54〜57
レコード長
4
間隔
58〜62
未使用領域長
5
間隔
63
レコード属性
1
間隔
64
ファイル編成
1
間隔
65〜66
（将来の標準化のために確保）
2
間隔
67〜72
満了日付け
6
数字
73
検証／複写表示
1
間隔又は
図形文字(6)
74
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
75〜79
データの終わり
5
数字
80
（将来の標準化のために確保）
1
間隔
81〜128 （将来の標準化のために確保）
48
間隔
注(1) 内容を表現する文字の符号は，JIS X 0201による。
(2) 情報交換の対象となるのは左端8文字とし，残りの図形文字は無視する。
(3) 当該文書ファイルを無視してはならないときは間隔，無視してもよいとき
は図形文字 “B” とする。
(4) ファイルの更新に対する保護があるか否かを指定するものとし，次に示す
図形文字で表す。
間隔
：保護を設けないとき
図形文字 “P”
：ファイルを保護するとき
(5) ファイルの作成日付けを指定する欄とし，次に示す図形文字で表す。ただ
し，作成日付けを指定しないときは，すべて間隔文字で埋める。
間隔
：作成日付けが無意味なとき
第1〜2けた
：西暦年の下2けたを数字 “00” 〜 “99” で指定
第3〜4けた
：月を数字 “01” 〜 “12” で指定
第5〜6けた
：日を数字 “01” 〜 “31” で指定
(6) ファイル内のデータの検証処理又は他の媒体への複写処理が行われたか否
かを指定する欄とし，この図形文字で表す。
20
X4001-1989
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
間隔
：このファイルが検証処理若しくは複写処理を受け
ていないか，又はこの情報が情報交換と無関
係であることを示す
その他の図形文字 ：その内容は，情報交換当事者間の合意による。
21
X4001-1989
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2 文書書式情報の省略
本体5.2によって文書書式情報の全部を省略したときは，次の値とみなす。
ページ書式
： “10” （A4寸法短辺方向行の書式）
縦書き・横書き
： “0” （横書き）
文字ピッチ
： “03” （25.4mm当たり6文字）
行ピッチ
： “01” （25.4mm当たり4行）
1行当たり文字数
： “041” （41文字）
1ページ当たり行数 ： “039” （39行）
行方向余白
： “03” （25.4mm当たり4行の行ピッチで3行分）
字方向余白
： “06” （25.4mm当たり6文字の文字ピッチで6文字分）
22
X4001-1989
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3ページ書式
本体表10のページ書式選択 (PFS) の1行当たりの文字数は附属書3表1，1ページ当たりの行数は附属
書3表2のとおりとする。本体5.2(6)及び(7)の省略時の値も，それぞれ附属書3表1及び附属書3表2の
とおりとする。
附属書3表1 1行当たりの文字数
PFSパラメタ
SPD
25.4mm当たりの文字数
10
6
A4北米寸法に共通な短
横書き
72
−
辺方向行の書式
(00)
縦書き
−
−
A4寸法短辺方向行の書式
(10)
横書き
−
41
縦書き
−
41
A4寸法長辺方向行の書式
(11)
横書き
−
62
縦書き
−
62
B5寸法短辺方向行の書式
(12)
横書き
−
34
縦書き
−
34
B5寸法長辺方向行の書式
(13)
横書き
−
52
縦書き
−
52
B4寸法短辺方向行の書式
(14)
横書き
−
52
縦書き
−
52
B4寸法長辺方向行の書式
(15)
横書き
−
75
縦書き
−
75
附属書3表2 ページ当たりの行数
PFSパラメタ
SPD
25.4mm当たりの文字数
6
4
3
A4北米寸法に共通な短
横書き
55
36
27
辺方向行の書式
(00)
縦書き
−
−
−
A4寸法短辺方向行の書式
(10)
横書き
59
39
29
縦書き
59
39
29
A4寸法長辺方向行の書式
(11)
横書き
38
25
19
縦書き
38
25
19
B5寸法短辺方向行の書式
(12)
横書き
49
33
24
縦書き
49
33
24
B5寸法長辺方向行の書式
(13)
横書き
32
21
16
縦書き
32
21
16
B4寸法短辺方向行の書式
(14)
横書き
75
50
37
縦書き
75
50
37
B4寸法長辺方向行の書式
(15)
横書き
49
33
24
縦書き
49
33
24
23
X4001-1989
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本語文書交換用ファイル仕様原案作成委員会 構成表
（敬称略・順不同）
氏名
所属
（委員長）
飯 村 二 郎
日本電信電話株式会社横須賀電気通信研究所
（幹事）
上 田 繁
日本電信電話株式会社横須賀電気通信研究所
上 田 清 秀
総務庁行政管理局
渡 辺 定 久
工業技術院電子技術総合研究所
南 敏
工学院大学
高 田 輝 男
全国銀行協会連合会事務部
伊 藤 興史郎
日本電信電話株式会社横須賀電気通信研究所
赤 井 正 幸
日本電気株式会社基本ソフトウエア開発本部
佐 藤 武
株式会社東芝情報システム企画室
酒 井 丈 嗣
日本アイ・ビー・エム株式会社先進技術開発・方針設計
佐 谷 勲
株式会社日立製作所神奈川工場
竹 中 駿 平
キヤノン株式会社事務機システム22開発室
杉 田 忠 靖
富士通株式会社複合システム事業部
平 塚 良 治
沖電気工業株式会社情報処理事業部
北 村 幸 造
シャープ株式会社システム機器事業部
下 田 宏 一
日本ユニバック株式会社技術情報サービス部
小 畑 甫
三菱電機株式会社計算機製作所
伊 東 律 夫
株式会社写研システム技術部
坂 井 喜 毅
工業技術院標準部電気・情報規格課
（事務局）
木 武 久
社団法人日本電子工業振興協会
水 田 哲 郎
社団法人日本電子工業振興協会
24
X4001-1989
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本語文書交換用ファイル仕様調査委員会 構成表
（敬称略・順不同）
氏名
所属
（委員長）
飯 村 二 郎
立石電機株式会社東京通信研究所
（幹事）
上 田 繁
日本電信電話株式会社技術情報センタ
熊 野 知 哲
総務庁行政管理局
渡 辺 定 久
工業技術院電子技術総合研究所
中 村 納
工学院大学電子工学科
水 野 良 雄
全国銀行協会連合会事務部
井 上 栄
日本電気株式会社第二OA装置事業部，信頼性品質管理部
堤 義 直
株式会社東芝青梅工場情報通信システム研究所
下 田 宏 一
日本ユニバック株式会社技術情報サービス部
岡 田 潤 之
三菱電機株式会社計算機製作所
今 福 幸 春
日本電信電話株式会社複合通信研究所
清 野 ひろし
株式会社国際プログラムサービス情報処理部
鈴 木 博 久
日本アイ・ビー・エム株式会社開発統括本部・エントリーシス
テム製品開発
丸 岡 広
キヤノン株式会社情報システム第二開発部
池 田 勇 二
富士ゼロックス株式会社システム開発部
高 橋 雄 二
富士ゼロックス株式会社システム設計部
丹 下 栄 二
沖電気工業株式会社情報処理事業本部OAシステム事業
部ソフトウエア技術第4部
伊 藤 裕
富士通株式会社OAシステム事業部
早乙女 弘
株式会社日立製作所多賀工場
長谷川 敏 彦
株式会社リコーシステム開発事業部第1開発部
木 下 博 義
日本データゼネラル株式会社開発部
高 沢 通
株式会社写研第三開発部
大 西 善 雄
松下通信工業株式会社情報システム事業部ワープロ統括部
北 村 幸 造
シャープ株式会社OA事業部第3技術部
吉 川 智 久
三洋電機株式会社技術本部中央研究所
（オブザーバ）
赤 川 誠 一
特許庁総務部
（関係者）
伊 藤 彰 一
工業技術院標準部電気・情報規格課
（事務局）
楡 木 武 久
社団法人日本電子工業振興協会
水 田 哲 郎
社団法人日本電子工業振興協会