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X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

(1) 

目 次 

ページ 

序文 ··································································································································· 1 

1 適用範囲························································································································· 2 

2 適合性···························································································································· 3 

3 引用規格························································································································· 3 

4 用語及び定義 ··················································································································· 4 

5 報告書書式 ······················································································································ 5 

5.1 タイトルページ ············································································································· 5 

5.2 概要 ···························································································································· 6 

5.3 序文 ···························································································································· 6 

5.4 方法 ···························································································································· 7 

5.5 結果 ··························································································································· 12 

5.6 附属書 ························································································································ 14 

附属書A(参考)チェックリスト ··························································································· 15 

附属書B(参考)用語集 ······································································································· 19 

附属書C(参考)報告書テンプレート ····················································································· 24 

参考文献 ···························································································································· 31 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人情報処理学会(IPSJ)及び一般

財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

  

日本工業規格          JIS 

X 25062:2017 

(ISO/IEC 25062:2006) 

システム及びソフトウェア製品の品質要求及び評価

(SQuaRE)−使用性の試験報告書のための 

工業共通様式 

Software engineering-Software product Quality Requirements and 

Evaluation (SQuaRE)-Common Industry Format (CIF)  

for usability test reports 

序文 

この規格は,2006年に第1版として発行されたISO/IEC 25062を基に,技術的内容及び構成を変更する

ことなく作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。 

ソフトウェアの使用性は,その展開の成功を予測する際に,鍵となる要因である。ソフトウェア製造業

者は,製品開発の様々な段階で,ソフトウェアに対して使用性試験を実施する。また,ソフトウェアを購

入する企業が,製品の購入を決定する前に,製品の使用性を試験することがある。しばしば,試験では,

次の測定量を必要とする。 

a) ソフトウェアの典型的なターゲット利用者 

b) 典型的な仕事(タスク) 

c) 効率性,有効性及び被験者の満足性 

この実験状況が整っている場合,この試験は,総括型と呼ばれ,その結果は,例えば,中心的傾向(例 

平均値,メジアン)及びばらつき(例 標準偏差)の意味ある統計の測定量として,表現することができ

る。使用性試験報告書のための工業共通様式(以下,CIFという。)は,ユーザビリティ専門家が総括型使

用性試験の結果を報告するために利用することを意図している。 

CIFは,利用者が参加する試験から入手する情報を標準化するものである。異なる組織であっても,試

験手順を繰り返すことができるように情報を詳細化する。主要な変数は,利用者層の人口統計,タスク記

述,及びテスト文脈(利用される機材,試験が実施される環境,及び試験参加者と試験代表者との間でや

りとりする試験同意書,さらに,この調査研究の知見を定量化するために設定した特定の測定法を含む。)

である。 

CIFは,使用性試験を実施する,ソフトウェアを発注及び製造する企業が利用している独自の試験書式

を置き換えることを意図している。今までは,使用性試験結果を報告するための標準書式が存在しなかっ

た。標準化された報告書式を利用する利点は,次のとおりである。 

− ユーザビリティ専門家が多くの企業のために働いたとしても,その人は一つの書式を利用することを

学べば良いので,ユーザビリティ専門家の訓練時間を減少できる。 

− CIF準拠の報告書の読者は,共通の表現及び成果を共有するのでソフトウェアを発注及び製造する企

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

業間の意思疎通を強化することができる。 

この規格の目的は,製品が使用性の目標に適合していることを容易に判断できるようにすることによっ

て,インタラクティブなソフトウェアの購入決定プロセスの中に,使用性を取り入れることを促進するこ

とである。意志決定の例には,購入,アップグレード,オートメーション化を含む。この規格は,システ

ム供給企業の人間工学専門家及びユーザビリティ専門家が,使用性試験の方法及び結果を顧客に報告する

ための共通書式を提供する。 

規格読者 

CIFは,ソフトウェア供給組織にいるユーザビリティ専門家が,CIF報告書の中に記載されている顧客

が使うことになる報告書を作成するために,利用することを想定している。また,ある報告書がCIFに準

拠しているかどうかを検証するために,顧客が利用することも想定している。使用性試験報告書は,二つ

のタイプの読者を想定している。 

− 顧客組織にいるユーザビリティ専門家(使用性試験の技術的な優位性及び製品の使用性の双方を評

価する。) 

− 人間工学及びユーザビリティ以外の専門技術者及び管理者(試験結果をビジネスの意志決定に利用

する。) 

また,一つの組織で,総括的使用性試験(summative usability test)の正式な報告書を作成する必要があ

る場合も,CIFは利用される場合がある。この場合,詳細な知見リストのような付加的追加文書が作成さ

れる場合もある。 

この報告書は,概要及び本体から成る。本体は,方法及び結果で構成され,前述の最初の読者を狙いと

している。これらでは,他の組織が再現できるように,試験手法が十分に詳細に記述され,想定される製

品のコスト及び便益に関する疑問に試験データを活用することを支援するものである。 

この規格を理解し解釈するには,人間工学又はユーザビリティ工学における,技術的な経歴が必要にな

る。序文(5.3)は,人間工学及びユーザビリティ以外の専門技術者及び管理者に向けて書かれている。そ

れは,使用性以外の専門家及び管理者向けの要約が書かれている。また,序文(5.3)は,他の情報技術者

に一般的な関心を与えるものである。ユーザビリティ工学の専門性をもたない意志決定者は,本体の中に,

役に立つ情報を見いだすことができると思われるが,必要に応じて専門家に頼ることが望ましい。 

構成 

箇条1は,適用範囲について記載している。箇条2は,適合性について記載している。箇条3は,引用

規格について記載している。箇条4は,この規格で使用する用語及び定義について記載している。箇条5

は,この規格の主な内容である。 

追加情報 

附属書Aは,必要及び推奨される情報を確かにするためのチェックリストを提供している。附属書Bで

提供される用語集は,報告書書式に記載する用語を定義している。附属書Cは,報告書テンプレートであ

る。 

適用範囲 

この規格は,JIS Z 8521で定義された使用性(特定の利用状況における有効性,効率性,及び満足性)

の試験から得られた測定量を報告するために利用することを意図している。 

この規格は,次の利用者が利用することを意図している。 

− 顧客組織が利用する報告書を作成するシステム製造組織側のユーザビリティ専門家 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

− ある特定の報告書が規格に適合しているかどうかを検証する顧客組織 

− 使用性試験の技術的な優位性及び製品の使用性の双方を評価している顧客組織の人間工学専門家及

びユーザビリティ専門家 

− 製品の適合性及び購買に関するビジネスの意志決定に試験結果を利用している,顧客組織にいる,

人間工学及びユーザビリティ以外の専門技術者及び管理者 

5.2及び5.3にある概要及び序文は,ユーザビリティ専門家以外の専門家及び管理者のための要約を提供

している。 

続く5.4及び5.5では,再現するために十分な技術的な詳細さで手法及び結果を記載しており,想定され

る製品のコスト及び便益に関する疑問に試験データを活用することを支援する。これらを理解及び解釈す

るには,人間工学及びユーザビリティ工学を最適に利用するための,技術的な経歴が必要になる。 

報告書書式には,試験の設計及び実施に際して,十分な実践[1, 2]が伴っていることが必要である。使用

性を要約する測定量を導く試験手順を用いることが望ましい(例えば,この規格における試験は,本質的

に総括型である。)。形成型試験(formative test)のような使用性評価は,評価尺度を作成するよりも問題

を特定する意図がある。形成型試験の書式は,試験方法の結果を利用することを支援するためには構造化

されていない。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO/IEC 25062:2006,Software engineering−Software product Quality Requirements and Evaluation 

(SQuaRE)−Common Industry Format (CIF) for usability test reports(IDT) 

なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ

とを示す。 

適合性 

使用性試験報告書は,この規格の全ての要求(“しなければならない”と記載)を満たす場合,この規格

に適合する。また,推奨(“することが望ましい”と記載)は必要に応じて適切に実施すべきである。 

この規格は,提供されるべき最小限の情報を明示している。また,追加情報を含む場合もある。例えば,

新しく追加した知見が組織に有益であることが分かった場合,たとえ,CIF報告書の適合性の要素として

示されていなくても,その情報リストを含めるのがよい。 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)は適用しない。 

JIS X 0129-1:2003 ソフトウェア製品の品質−第1部:品質モデル 

注記1 対応国際規格:ISO/IEC 9126-1:2001,Software engineering−Product quality−Part 1: Quality 

model(IDT) 

注記2 対応国際規格:ISO/IEC 9126-1:2001は,ISO/IEC 25010:2011,Systems and software 

engineering−Systems and software Quality Requirements and Evaluation (SQuaRE)−System and 

software quality modelsへ改正されている。 

注記3 ISO/IEC 25010は,JIS X 25010:2013 システム及びソフトウェア製品の品質要求及び評価

(SQuaRE)−システム及びソフトウェア品質モデルに対応している。 

JIS Z 8521:1999 人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−使用性についての手引 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

注記1 対応国際規格:ISO 9241-11:1998,Ergonomic requirements for office work with visual display 

terminals (VDTs)−Part 11: Guidance on usability(IDT) 

注記2 現在は,第2版に改正中。 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。4.1〜4.9は,JIS Z 8521による。 

注記 有効性,効率性,及び満足性は,JIS Z 8521と同じ方式でJIS X 0129-1において定義されてい

る。しかし,JIS X 0129-1では,ソフトウェア製品の観点から定義されているのに対して,JIS 

Z 8521では,利用者の観点から定義されている。この規格における効率性は,JIS X 0129-1に

おける生産性と等しい。JIS X 0129-1における効率性は,異なる意味で定義されている。 

4.1 

使用性,ユーザビリティ(usability) 

ある製品が,指定された利用者によって,指定された利用の状況下で,指定された目的を達成するため

に用いられる際の,有効性,効率性,及び利用者の満足性の度合い。 

注記 JIS X 0129-1で定義された利用時の品質は,JIS Z 8521の使用性の定義と同じ方式で定義され

ている。利用時の品質は,全ての品質特性によって影響され,理解性,学習性,操作性,魅力

性及び適合性の観点からJIS X 0129-1における使用性の定義より広い。 

4.2 

有効性(effectiveness) 

利用者が,指定された目標を達成する上での正確さ及び完全さ。 

4.3 

効率性(efficiency) 

利用者が,目標を達成する際に正確さ及び完全さに関連して費やした資源。 

注記 使用性の文脈における効率性は,ソフトウェア効率性の文脈における意味よりも“生産性”に

関連している。 

4.4 

満足性(satisfaction) 

不快さのないこと及び製品使用に対しての肯定的な態度。 

4.5 

利用の状況(context of use) 

利用者,仕事,装置(ハードウェア,ソフトウェア及び資材),並びに製品が使用される物理的及び社会

的環境。 

4.6 

利用者(user) 

製品とやりとりする人間。 

注記 JIS X 25010では,利用者を,利用中にシステムと対話するか又はシステムから利益を得る,個

人又はグループとしている。JIS X 25010の利用者は,異なる視点から次の3種類に分類してい

る。主目標を達成するためにシステムと対話をする一次利用者。支援を提供する二次利用者。

システムと直接対話をしないが出力を受け取る間接利用者。 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

4.7 

利用者層(user group) 

使用性に影響を与えると思われる,年齢,文化,又は専門知識のような要因によって,他の利用者と区

別される,意図している利用者たちの集団。 

4.8 

目標(goal) 

意図している結果。 

注記 利用者の相互作用に関係する特定の目標は,タスク目標として参照されることもある。 

4.9 

仕事(task) 

目標達成のために必要となる活動。 

注記1 活動には,身体的なもの又は認知的なものもある。 

注記2 職務上の責務が,目標及び仕事を決める場合もある。 

4.10 

アクセシビリティ(accessibility) 

様々な能力をもつ最も幅広い層の人々に対する製品,サービス,環境又は設備のユーザビリティ。 

注記1 アクセシビリティの概念では,能力の多少を問わず全ての利用者を対象とし,障害者及び正

式に認められた利用者に限定していない。 

注記2 ユーザビリティ指向のアクセシビリティの概念は,全ての利用者の能力の全範囲に十分に注

意を払うと同時に利用の特定の状況を考慮し,できるだけ高い水準の有効性,効率性及び満

足性を達成することを目指している。 

4.11 

支援技術(assistive technologies) 

システムに追加又は内蔵されるハードウェア又はソフトウェアであって,個人のアクセシビリティを向

上させるもの。 

例 点字ディスプレイ,スクリーンリーダ,スクリーン拡大ソフトウェア及びアイトラッキング機器

も支援技術である。 

4.12 

補助(assist) 

試験参加者が自分自身でタスクを完遂することができない場合に,試験を継続するために,試験管理者

が提供する直接的な手続きの補助の形式で行われる試験への介入。 

報告書書式 

5.1 

タイトルページ 

次の情報を,記載しなければならない。 

− この規格の使用性の試験報告書のためのCIFに準拠した報告書であること及び連絡先を明記。 

− 試験をした製品及びそのバージョン。 

− 試験の主導者名。 

− 試験の実施日。 

− 報告書作成日。 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

− 報告書作成者。 

− 質問及び/又は説明についての連絡先。 

− 供給者の電話番号。 

− 供給者の電子メールアドレス。 

− 供給者の住所。 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 顧客組織名。 

− 顧客組織連絡先。 

5.2 

概要 

ここでは,この報告書の試験内容の技術的な詳細を読むとは限らない調達意思決定者に対して,必要な

情報を提供する。 

この“概要”は,独立した概要として利用することを容易にするために,新しいページとして始め,改

ページで終えなければならない。 

試験概要には,次を含めなければならない。 

− 製品の名前及び説明。 

− 試験参加者及びタスクについての,数及び種類を含んだ試験方法の概要。 

− 平均などの中心傾向値によって表した,作業成績及び満足性の結果。 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 試験の理由及び特徴。 

− 作業成績の結果を集約した表。 

− 数値又は製品間に差がある場合の,統計的な意味。 

5.3 

序文 

ここでは,製品の説明及び試験の目的を記載する。 

5.3.1 

詳細な製品説明 

次の情報を記載しなければならない。 

− 製品の正式名称及びリリース又はバージョン。 

− 評価された製品の部分。 

− 製品の想定される利用者数。 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 製品によって提供される支援技術。 

− 想定される製品の物理的及び社会的利用環境の記載。 

− 製品によって支援される作業の種類。 

5.3.2 

試験目的 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 対象となる領域に関する全ての試験目的。 

注記 例えば,製品が成功基準に適合しているかどうかを評価するためには,その製品を利用する

際の,仕事の作業成績及び主観的な満足性を試験することが目的として想定される。 

− 利用者が直接的及び間接的に関わる,機能及び構成要素。 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 製品全体を試験しない場合,製品要素に限定した理由。 

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X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

5.4 

方法 

中立の試験実施者が,試験で用いられた手続きを再現することができるように十分な情報を記載しなけ

ればならない。 

5.4.1 

試験参加者 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 試験参加者の総数。 

注記 有効な統計分析を行うために,十分な数の試験参加者数が必要である。 

この目的のためには,1グループ当たり8人以上の試験参加者数が推奨される[9]。 

− ユーザグループが2以上の場合,ユーザグループ区分。 

− ユーザグループの主要特性及び能力。 

− 試験参加者を選んだ基準,例えば,必須特性の有無。 

− ユーザ母集団及び試験参加者の標本との違い。 

例 試験参加者は,訓練を受けていなかったのに対して,実際のユーザは,訓練コースに参加して

いる場合がある。 

− 試験参加者(行)の特性(列)の表。この表には,人口統計学の特性,専門的な経験,コンピュー

タ利用経験,及び支援技術に対するニーズが含まれる。 

注記 支援技術が必要な試験参加者は,身体的又は認知的な障害が個々に異なる場合がある。 

例 次の表1は,事例を示す。ここにあるユーザ特性は,典型的な項目であるが,必ずしも試験状

況の全ての種類を包含しているわけではない。 

表1−試験参加者(行)の特性(列)の表の事例 

性別 

年齢 

教育 

職業/職務 

職業経験 

コンピュータ 

利用経験 

製品 

利用経験 

P1 

P2 

P3 

“性別”の項目には,男性又は女性を入力する。 

“年齢”の項目には,試験参加者の年代順による年齢,又は正確な年齢が分からない場合は,

年齢範囲(例 25〜45),年齢層(例 18未満,65歳より上)を入力する。 

“教育”の項目には,正式な教育を終了した年数を入力する(高卒では12年間,大卒では

16年間)。ある場合には,教育レベルを,“最終学歴”として表すこともある。 

“職業/職務”の項目には,その製品を利用する際のユーザの業務/職務を入力する。もし

分かるならば,職位を記入する。 

“職業経験”の項目には,ユーザがその職務を遂行してきた年数を入力する。 

“コンピュータ利用経験”の項目には,プラットフォーム又はOS,及び/又は製品領域につ

いてどのくらいの経験があるか,というような製品利用に関連する背景について入力する。 

“製品利用経験”の項目には,その製品又は類似の製品を利用した経験の種類及び期間につ

いて入力する。 

本質的に同様のグループの試験参加者を募集できるように,利用者の特性及び能力は十分に網羅されて

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

いなければならない。 

製品の使用性に関連のある利用者の特性及び能力を選ぶことが望ましい。試験参加者が,どれだけ顧客

のユーザ母集団に類似しているのかを,顧客が判断できるようにすることが望ましい。 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 支援技術が必要な利用者の記載。 

試験参加者は,試験を実施している組織,及び供給者の組織から選ばないことが望ましい。 

5.4.2 

試験における製品利用状況 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 試験を行う利用状況と製品利用を想定している状況との違い。 

5.4.2.1 

タスク 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 試験用タスク。 

− 試験用シナリオ。 

− タスクが選ばれた理由。 

例 最も頻繁に行われるため,最も面倒なため。 

− タスクの出所。 

例 同様の製品を使っている顧客の観察から,製品のマーケティング資料から,ユーザ又は設計チ

ームとのディスカッションから。 

− 試験参加者に提供されるタスク関連資料。 

例 データ入力のための資料。 

− タスクの達成基準又は作業成績基準。 

5.4.2.2 

試験設備 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 試験が実施された場所の種類及び設定。 

例 ユーザビリティラボ,個室,会議室,ホームオフィス,自宅の居間,製造現場。 

− 試験結果に影響を与える設備特性又は実験環境。 

例 映像及び音声の記録機器,マジックミラー,又はデータ自動収集機。 

5.4.2.3 

試験のコンピュータ環境 

試験を再現及び検証するために,次を含む十分な情報を提供しなければならない。 

− コンピュータのシステム構成,コンピュータのモデル,OSのバージョン,必要なライブラリ,又

は設定。 

− 使用した場合には,ブラウザ名及びバージョン,さらに,関連するプラグインの名前及びバージョ

ン。 

5.4.2.3.1 

ディスプレイ機器 

次の情報を,記載しなければならない。 

− スクリーン上で試験を実施した場合,スクリーンサイズ,解像度,及びカラー設定。 

− 紙上で試験を実施した場合,紙のサイズ及び印刷の解像度。 

− 視覚インタフェースの要素(例えば,フォント)のサイズが,変更できる場合,試験で利用したサ

イズを明確にする。 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

5.4.2.3.2 

オーディオ機器 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− オーディオ機器を利用した場合,ビットレート(音質を決めるもの),音量などに関する設定方法又

は設定値。 

5.4.2.3.3 

入力機器 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 入力機器を利用した場合,試験で使われた機器のメーカ及びモデル。 

5.4.2.4 

試験管理者用ツール 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 標準の質問紙(5.4.4.3に部分的なリストあり)を利用した場合,それを記載又は引用する。 

注記 カスタマイズした質問紙は,附属書に含まれている。 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 試験を制御又はデータを記録するためのハードウェア又はソフトウェア。 

5.4.3 

実験計画 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 試験設計:実験条件を試験参加者に割り当てるための計画及びその計画に関連した独立変数及び制

御変数に関わる統計分析。 

− 独立変数及び制御変数。 

− 制約条件に対して,データを記録するための測定量。 

5.4.3.1 

手続き 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 試験運用上の測定量の定義。 

− 独立変数又は制御変数の記述。 

− タスクの時間制限。 

− 試験実施者と試験参加者との関わり方に関する方針及び手続き。 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 試験参加者への挨拶から退出までの流れ。 

− 秘密保持契約,同意書の記入,ウォームアップ,タスク前の訓練,及びデブリーフィングの詳細。 

− 試験参加者が,自分たちの権利を知り,理解したかどうかの確認。 

− 試験セッションの実施及びデータ記録に関する手順。 

− 試験セッション中に試験参加者と関わる人の数及び役割。 

− この試験環境に,試験の実施に関わりがない人が同席したかどうか。 

− 試験参加者が謝金又は謝礼を受け取ったか。 

5.4.3.2 

試験参加者への一般的な教示 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 試験参加者への教示(ここ又は附属書の中に入れる。)。 

− 試験参加者が他の人とどのように関わるかについて行った教示。どのように他の試験参加者に補助

を求めるべきか,また,他の試験参加者とどのように関わるかを指示した場合は含める。 

5.4.3.3 

試験参加者へのタスクの教示 

次の情報を,記載しなければならない。 

10 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

− タスク教示の概要。 

5.4.4 

使用性測定法 

4.1で定義したように,使用性は,三つの種類の測定法:有効性,効率性及び満足性で測定される。測定

量の選択は,調査研究の目的,ユーザの特徴,特定のタスク及び利用状況に依存している(例 Dumas and 

Redish[4]を参照)。 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 有効性の測定法。 

− 効率性の測定法。 

− 満足性の測定法。 

有効性及び効率性の結果を,特定の利用状況の中で利用できない場合であっても,必ず報告しなければ

ならない。この場合,報告書は,なぜ供給者がこれらの測定法を利用しなかったかを明記しなければなら

ない。 

例 身近な友人間で,リアルタイムで無制限に利用する製品の利用状況を考えた場合,タスク時間

は,効率性の測定量としては利用できない。なぜならば,多くのユーザにとっては,このタス

クにかけた時間こそが“有意義に過ごせる時間”(タスクの目的)そのものであるからである。 

もし,試験参加者に補助が必要な場合,有効性及び効率性の測定法は,補助がある場合及びない場合の

二つの条件で記載されなければならない。さらに,補助の数及び種類について試験結果の一部として含め

なければならない。 

5.4.4.1 

有効性 

有効性は,製品を利用する目的と,この目的を達成する際の正確さ及び完全さとを関連させるものであ

る。一般的な有効性の測定量には,タスク達成率,エラー率,試験実施者からの支援の頻度,及び試験中

の試験参加者がヘルプ又は操作説明書を利用する頻度がある。この測定量は,どのようにタスク目的を達

成したかではなく,達成した度合いである。効率性は,達成した有効性のレベルと,消費したリソースの

量とを関連付ける。 

5.4.4.1.1 

達成率 

達成率は,完全に,かつ,正しく個々のタスク目的を達成した試験参加者の割合である。目的が完全に

達成されなかった場合(例 不完全な結果),目的の達成度を0〜100 %のスケールでスコア付けし,その

平均を報告することは役に立つ場合がある。例えば,スペルチェックのタスクが,10個のスペルミスを見

つけ訂正する,とすれば,達成率が,正しく訂正したスペルミスの割合を基に算出される場合。他の達成

率を算出する方法は,重み付けである。例えば,文書のタイトルページにあるスペルミスは,本体にある

エラーよりも2倍の重要さであると判断される。目的が完全に達成されなかった結果を報告書に記載する

必要がある場合は,その分析方法を明示しなければならない。 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 完全に,かつ,正しく個々のタスク目的を達成した試験参加者の割合。 

5.4.4.1.2 

エラー 

エラーは,試験参加者がタスクを成功裏に完遂できなかった,又はタスクの一部を複数回試みなければ

ならなかった,という事例である。データ採点は,ある分類方法(例えば,[15])に従ってエラーを分類

することが望ましい。 

5.4.4.1.3 

補助 

試験参加者がタスクを遂行することができなくなったとき,試験管理者の判断によって,試験実施者が,

11 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

試験を遂行するために直接,手続きに関した補助をときどき与える。“補助”の測定量は,習得性及び有効

性の両方に関わるものであるが,JIS Z 8521の定義にある,三つの使用性の要素に適合させる場合,補助

は,有効性に含まれてきた。 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 補助がない場合の達成率(例 試験実施者の介入なしで達成した割合)。 

− 試験実施において補助があった場合の,補助の割合。 

例 もしタスクAにおいて,ある試験参加者が補助を受けた場合,補助なしの達成率を計算する際,

タスク達成に成功した人たちの中に,この試験参加者を含めない方がよい。しかし,補助によ

って成功裏にタスクを達成した場合,その試験参加者は,補助ありのタスクA達成率の中に含

める。 

補助が許可又は提供される場合,補助の数及び種類を試験結果に含めなければならない。調査計画にお

いて補助が許可されている場合,補助がある場合の達成率を明示し,補助なしの達成率と区別することは

意味がない。この場合は,ただ一つの割合だけ記載すればよいが,補助の数及びタイプは含まなければな

らない。 

例 教育環境における試験の設定では,学生は補助を求めることが望ましい。 

使用性試験において,試験参加者は,自分自身がタスクを達成できない場合は,オンラインヘルプ又は

取扱説明書のような支援ツールを使うことを指示される。これらのツールは,製品の一部であるので,情

報及びヘルプを提供するという製品の特徴を利用することは,補助と考えられていない。しかし,それら

と異なる製品サポート特性にアクセスする頻度が,試験参加者の製品を利用する能力に依存する場合,そ

れらにアクセスする頻度を報告することが望ましい。 

5.4.4.2 

効率性 

効率性は,達成できた特定のレベルの有効性を,費やしたリソースの量に関連付けることである。効率

性は,一般的にタスクを達成するのに要した平均時間によって評価される。効率性は,また,他のリソー

スに関連がある(例 利用の総コスト)。共通の効率性の測定量は,タスク達成時間である。 

次の情報を,記載しなければならない。 

− タスクを達成するための平均時間及び試験参加者から得られた達成時間の範囲及び標準偏差。 

5.4.4.2.1 

達成率及び/又は平均タスク時間 

“達成率及び/又は平均タスク時間”は,効率性の他の測定量である[15]。タスク達成率とタスク時間

との関係によって,顧客は,早くて誤りやすいインタフェース(例 ワイルドカードを使ってファイルを

削除するコマンドライン)と,遅くて簡単なインタフェース(例 個々のファイルをゴミ箱へドラッグす

るためにマウス及びキーボードを利用すること)とを比較することができる。 

5.4.4.3 

満足性 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 一つ以上のユーザ満足性の測定量。 

満足性は,ユーザが製品を利用したときのユーザの主観的な反応を記述したものである。ユーザ満足性

は,製品を利用するための動機と重要な相関があり,ある場合では製品利用の作業成績に影響を与える。

満足性及び関連ある反応を測定する質問紙は,一般的にリッカート尺度及びSD法を利用して作成する。 

インタラクティブなソフトウェア製品のユーザ満足性を測定するには,様々な有効な方式があり,多く

の企業では独自のものを作成している。外部の,標準化された方式,又はカスタマイズした方式を利用・

作成し,満足性,有効性,及び使いやすさなどの主観評定項目を取り入れることを考慮しなければならな

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12 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

い。なぜならば,一般的に顧客企業が,これらの主観評定項目に関心をもつためである。 

広く利用されている多くの質問紙には,ASQ [11],CUSI [12],PSSUQ [12],QUIS [3],SUMI [10],及び

SUS [2]があり,満足性の評価に役に立つ。製品の使用性の主観評価には,それぞれ独自の観点があるが,

ほとんどは,満足性,有効性,及び利用しやすさに関する測定を含んでいる。一般的な質問紙作成に関す

る情報は,Dumas and Redish [4]で触れられている。 

システム供給者は,公開されている有効な満足性の測定量を利用するか,又は独自に開発した満足度の

測定法を提供する。 

5.5 

結果 

5.5.1 

データ分析 

他の組織が試験を繰り返す場合でも,データ分析を再現できるように,十分な詳細さで次の情報を記載

しなければならない。 

− データ収集:計画したデータ(数,質など)と実際に収集したデータとの違い。 

例 欠損値は,どのように扱われたか。異常値の排除という観点からデータはどのように扱われた

か。 

− データ採点:収集したデータと以降の分析で使われるデータとの対応付け。 

例 エラーは,どのように分類されたか。実際の年齢は,年齢範囲にどう対応付けるか。補助があ

る場合のエラーは,一連のデータにどう対応付けるか。 

− データ集約:データの中央値及びデータのばらつきを計算する方法。 

例 どの中央傾向の測定量を使うか(例 平均又はモード)。どのようにばらつきを測定するか(例 

標準偏差又はデータ範囲)。 

− 統計分析:データを分析するための統計的手続き。 

例 どのようにグループ間のデータを比較するのか(例 t検定,F検定)。 

データの平均値を報告する場合は,標準偏差を含めなければならない。平均の標準誤差は任意である。 

5.5.2 

結果の提示 

次の情報を,記載しなければならない。 

− タスクごと,又はグループごとの作業成績結果を表す有効性及び効率性の測定量。 

例 次の表をタスクグループのタスクごとに活用できる。 

タスク A 

ユーザ 

有効性(補助なし) 

達成度 % 

有効性(補助あり) 

達成度 % 

達成時間

(分) 

… 

エラー 

補助 

効率性 

平均 

標準偏差 

最小値 

最大値 

使用性データを記載する際,様々なグラフを利用すると一目で見て分かり効果的である。棒グラフは,

リッカート尺度のような主観データを記載するのに役に立つ。様々なプロット図は,その製品を利用する

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13 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

エキスパートと試験参加者が要した時間とを比較するのに役に立つ。これらのグラフには,結果の短い説

明を添えることもできるが,報告書本体には詳細な解説はしないほうがよい。もし必要であれば,附属書

にすることが望ましい。 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 作業成績結果を表す有効性及び効率性のグラフ。 

5.5.2.1 

作業成績結果 

次の情報を,記載することが望ましい。 

− 全てのタスクの作業成績結果を表す有効性,及び効率性の測定量の表。 

− 作業成績結果を表す有効性,及び効率性の測定量のグラフ。 

− プロダクトデザイン及び特別なアプリケーション分野に関わりがある測定法がある場合,その表に

追記する。 

例 タスク全体の作業成績結果の表を次に示す。 

ユーザ# 

総有効性(補助なし) 

達成度 % 

総有効性(補助あり) 

達成度 % 

達成時間

(分) 

… 

総エラー 

総補助 

効率性 

平均 

標準偏差 

最小値 

最大値 

関連タスクのグループ(例 あるグループの全てのプログラム開発タスク,他のグループの全てのデバ

ッグタスク)ごとに,表にした方が,より効率的で,かつ,意味がある。もし,タスクにサブタスクがあ

る場合,それは,タスクの概要の中で報告される場合がある。 

例 もし,あるページの全てのミススペルを明確にすることがタスクであるならば,その試験結果は,

参加者ごとの,(ミススペル発見数)/(存在するミススペル数),を表示することになる。 

5.5.2.2 

満足性結果 

次の情報を,記載しなければならない。 

− 満足性の試験結果の測定量の表。 

例 一部の満足性の試験結果の表を次に示す。 

満足性 

試験参加者No 

使いやすさ 

利用性 

外観 

明瞭性 

… 

中央値 

最小値 

最大値 

次の情報を,記載することが望ましい。 

14 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

− 満足性の試験結果の測定量のグラフ。 

5.6 

附属書 

次の情報を,記載しなければならない。 

− カスタマイズした質問紙:5.4.2.4及び5.4.4.3による(もし利用した場合)。 

− 試験参加者への一般的な教示:5.4.3.2による(報告書の中にない場合)。 

− 試験参加者へのタスクの教示:5.4.3.3による。 

次の情報を,記載する場合もある。 

− 試験結果の説明,又は保守に関するリリースノート。 

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15 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

附属書A 

(参考) 

チェックリスト 

CIF報告書で記載される要求項目を確認するために,次のチェックリストを利用する。推奨項目には,頭

に*を付加している。 

タイトルページ 

*企業の名前及びロゴ 

この規格の使用性の試験報告書のためのCIFに準拠した報告書であること及び連絡先の明記 

試験をした製品及びそのバージョン 

試験の主導者名 

試験の実施日 

報告書作成日 

報告書作成者 

*顧客組織名 

*顧客組織連絡先 

質問及び/又は説明についての連絡先 

供給者の電話番号 

供給者の電子メールアドレス 

供給者の住所 

概要 

試験概要 

製品の名前及び説明 

試験参加者及びタスクについての,数及び種類を含んだ試験方法の概要 

平均などの中心傾向値によって表された結果 

*試験の理由及び特徴 

*作業成績結果を集約した表 

*数値又は製品間に差がある場合の,統計的な意味 

新しいページによる始まり及びページ区切りを入れたページの終わり 

序文 

詳細な製品説明 

製品の正式名称及びリリース又はバージョン 

評価された製品の部分の記述 

製品の想定される利用者数 

*製品によって提供される支援技術 

*製品の利用が想定される物理環境及び社会環境の記述 

*製品によって支援される作業の種類 

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16 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

試験目的 

対象となる領域に関する全ての試験目的の記載 

利用者が直接的及び間接的に関わる,機能及び構成要素 

*製品要素に限定した理由 

方法 

試験参加者 

試験参加者の総数 

ユーザグループが2以上の場合,ユーザグループ区分 

ユーザグループの主要特性及び能力 

試験参加者を選んだ基準,例えば,必須特性の有無 

ユーザ母集団と試験参加者の標本との違い 

試験参加者(行)の特性(列)の表 

*支援技術が必要な利用者の記載 

試験における製品利用状況 

評価を行う利用状況と想定しているものとの違い 

タスク 

試験用タスク 

試験用シナリオ 

タスクが選ばれた理由 

タスクの出所 

試験参加者に提供されるタスク関連資料 

タスクの達成基準又は作業成績基準 

試験設備 

*評価が実施された場所の種類及び設定 

*試験結果に影響を与える設備特性又は実験環境 

試験のコンピュータ環境 

コンピュータのシステム構成,コンピュータのモデル,OSのバージョン,必要なライブラリ,又

は設定 

使用した場合には,ブラウザ名及びバージョン,さらに,関連するプラグインの名前及びバージ

ョン 

ディスプレイ機器 

スクリーン上で試験を実施した場合,スクリーンサイズ,解像度,及びカラー設定 

紙上で試験を実施した場合,紙のサイズ及び印刷の解像度 

視覚インタフェースの要素(例えば,フォント)のサイズが,変更できる場合,試験で利用し

たサイズ 

オーディオ機器 

*オーディオ機器を利用した場合,ビットレート(音質を決めるもの),音量などに関する設定

方法又は設定値 

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17 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

入力機器 

*入力機器を利用した場合,試験で使われた機器のメーカ及びモデル 

試験管理者用ツール 

標準の質問紙を利用した場合,その記載又は引用 

*試験を制御又はデータを記録するためのハードウェア又はソフトウェア 

実験計画 

試験設計 

独立変数及び制御変数 

制約条件に対して,データを記録するための測定量 

手続き 

試験運用上の測定量の定義 

試験運用上の独立変数又は制御変数の記述 

タスクの時間制限 

試験実施者と試験参加者との関わり方に関する方針及び手続き 

*試験参加者への挨拶から退出までの流れ 

*秘密保持契約,同意書の記入,ウォームアップ,タスク前の訓練,及びデブリーフィングの詳細 

*試験参加者が,自分たちの権利を知り,理解したかどうかの確認 

*試験セッションの実施及びデータ記録に関する手順 

*試験セッション中に試験参加者と関わる人の数及び役割 

*試験環境に,試験の実施に関わりがない人の同席の有無 

*試験参加者への謝金又は謝礼の有無 

試験参加者への一般的な教示 

試験参加者への教示(ここ又は附属書の中に入れる。) 

試験参加者が他の人とどのように関わるかについて行った教示 

試験参加者へのタスクの教示 

タスク教示の概要 

使用性測定法 

有効性の測定法 

効率性の測定法 

満足性の測定法 

結果 

データ分析 

データ収集 

データ採点 

データ集約 

統計分析 

結果の提示 

タスクごと,又はグループごとの作業成績結果を表す有効性及び効率性の測定量 

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18 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

作業成績結果 

*全てのタスクの作業成績結果を表す有効性及び効率性の表 

*作業成績結果のグラフ 

*必要に応じた追加の表 

満足性結果 

満足性の試験結果の表 

満足性の試験結果のグラフ 

附属書 

カスタマイズした質問紙(利用した場合) 

試験参加者への一般的な教示 

試験参加者へのタスクの教示 

*リリースノート 

19 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

附属書B 

(参考) 

用語集 

注記 対応国際規格では,細分箇条番号を“A.1〜A.30”としているが,附属書B内の細分箇条であ

るためこの規格では,“B.1〜B.30”としている。 

B.1 

データ自動収集機(automatic data collection equipment) 

使用性試験のデータを自動収集するためのハードウェア及び/又はソフトウェア。データ収集の例とし

て,画面キャプチャ,映像,音声,キーストローク記録。これらは,タイムスタンプを付ける場合がある。 

B.2 

システム構成(configuration) 

製品を試験する際のハードウェア及びソフトウェア(型及びバージョン番号も含む。)で構成されるコン

ピュータ環境。システム構成は,プラットフォームも含む。 

B.3 

顧客(customer) 

製品を購入することを検討している組織。 

B.4 

デブリーフィング(debriefing) 

試験参加者への試験後のインタビュー。 

B.5 

実験計画(experimental design) 

試験参加者へ試験条件を割り当てるための計画及び計画に関わる統計分析。典型的には,独立変数,従

属変数,試験参加者の人数,データ収集戦略,試験参加者への試験条件を割り当てるための手順及び試験

タスクが与えられる手順。 

B.6 

形成的評価(formative evaluation) 

インタラクティブ設計プロセスの一部としての試験方法。しばしば思考発話法を利用する(総括的試験

と比較)。 

B.7 

独立変数(independent variable) 

試験条件を設定するために試験実施者によって操作される変数(調査によって測定される従属変数と比

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20 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

較)。 

例 二つのシステムが同一タスクで比較される場合,独立変数は,そのシステムであり,従属変数は,

タスク作業成績又はユーザ満足のレベルになる。 

B.8 

リッカート尺度(likert scale) 

主観情報を定量化することによって,ユーザの態度又は反応を測定するために設計された評定尺度。典

型的には,製品についての好き嫌いの記述であり,回答者は自分の同意又は同意できないレベルを記載す

る。リッカート尺度は偶数又は奇数のポイントで構成され数値化されるが,典型的には,少なくとも二つ

の端点をもつ。 

例 

この製品は使いやすい。 

強く否定 

ある程度否定 

やや否定 

いずれでもない 

やや同意 

ある程度同意 

強く同意 

この製品を利用している間,イライラしていた。 

強く否定 

ある程度否定 

やや否定 

いずれでもない 

やや同意 

ある程度同意 

強く同意 

B.9 

平均(mean) 

取得データの算術平均。具体的には,実験データの総和をデータ数によって除したもの。 

B.10 

秘密保持契約(nondisclosure agreement) 

供給者と顧客との間で,互いに機密を提供し,協力することを同意したもの。また,他に機密を漏えい

(洩)しないことを同意したもの。 

B.11 

ハーフミラー(one-way mirror) 

照明条件によって,一方からは鏡として映り,他方からは窓として見えるガラスの一種。これによって,

使用性試験を,試験参加者からは見えない位置で,又は邪魔することなしに実施できる。 

B.12 

試験参加者(participant) 

製品のターゲットユーザの代表として,使用性試験に参加している人。試験参加者は,テストタスクを

実行し,試験実施者の指示に従う。 

B.13 

プラットフォーム(platform) 

使用性試験に利用したコンピュータシステム(OS及びハードウェア)の種類。 

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21 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

注記 プラットフォームの事例は,ISO/IEC 25062が発行された2006年当時のものであり,現在の事

例としては不適切なため割愛した。 

B.14 

母集団(population) 

統計上のサンプルとして抽出される個人の集合。 

B.15 

購入決定者(procurement decision maker) 

顧客組織のためにどの製品を納入するかについて責任がある人。 

B.16 

再現性(replication) 

同一の試験環境下での異なる試験データの収集。この規格では,顧客組織が別に試験参加者を雇い,報

告書に記載されている試験を再現することができることを意味する。 

B.17 

シナリオ(scenario) 

特定の状況における,ユーザ視点による事象の流れの記述。 

B.18 

SD(意味微分)法(semantic differential) 

主観情報を定量化することによって,ユーザの態度又は反応を測定するために設計された重み付けの尺

度。典型的には,ある製品の特性に対して両極の形容詞対(例 良い又は悪い,易しい又は難しい)を含

む。一般的には,7〜10の尺度をもつ。 

例 

この製品は, 

簡単だ。 

難しい。 

イライラする。 

満足する。 

B.19 

標準偏差(standard deviation) 

分散の平方根。測定値の分散の変化を提供する。 

B.20 

平均の標準誤差(standard error of the mean) 

分散をサンプル数で除したものの平方根。母平均に対する標準平均の近似性を推定する。 

B.21 

統計的有意さ(statistically significant) 

22 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

偶然に起こらない可能性(例 実際の差を反映し得る可能性)。 

B.22 

総括的試験(summative test) 

製品の使用性の目的にどの程度適合しているかを見るための使用性試験。 

B.23 

供給者(supplier) 

製品又はサービスの供給に関して取得者と合意を結ぶ組織又は個人。 

注記1 供給者に対して通常使用される用語は,請負業者,生産者,販売者又はベンダ。 

注記2 取得者及び供給者は,同一の組織に属してもよい。 

注記3 ISO/IEC 25062が参照しているISO/IEC TS 15504-9を参照した。 

B.24 

タスクシナリオ(task scenario) 

実際にある,短いタスクを記述したもの。 

B.25 

分類学(taxonomy) 

実地調査において対象を系統立って分類する研究分野。 

B.26 

試験手続き(test protocol) 

試験の中で実施する手順リスト。 

B.27 

試験実施者及び/又は試験監督者(tester / test administrator) 

使用性試験を計画及び/又は実施する人[試験実施者は,タスクシナリオを遂行するために製品とやり

とりをする人(この人は試験参加者である。)ではない。]。 

B.28 

ユーザビリティ専門家又はユーザビリティエンジニア(usability professional/specialist/engineer) 

ユーザビリティエンジニアリング又は使用性試験の実施に従事している人。試験参加者を利用して,総

括的試験を計画及び実行,又は結果データを分析できる人。この訓練には,人間工学,行動科学,経営工

学,HCI,工業デザイン,コンピュータ科学,又はこれらの関連分野の応用が必要である。 

B.29 

妥当性確認(validation) 

質問紙又は使用性試験を利用した測定値の有効性の判定。 

23 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

B.30 

分散(variance) 

各測定値から平均の差をとったものを二乗し,それらを合計し,これをサンプル数で除したもの。 

24 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

附属書C 
(参考) 

報告書テンプレート 

システム及びソフトウェア製品の品質要求及び評価(SQuaRE) 

− 使用性の試験報告書のための工業共通様式 − 

[試験した製品及びそのバージョン] 

[試験の主導者名] 

[試験実施日] 

[報告書作成日付] 

[報告書作成者] 

提供先: 

[顧客組織名] 

[顧客組織連絡先] 

問合せ先住所:[質問及び/又は説明についての連絡先] 

電話番号:[供給者の電話番号] 

Eメール:[供給者の電子メールアドレス] 

住所:[供給者の住所] 

25 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

概要 

[試験概要] 

[製品の名前及び説明] 

[試験参加者及びタスクについての数及び種類を含んだ試験方法の概要] 

[平均などの中心傾向値によって表された結果] 

[試験の理由及び特徴] 

[作業成績結果を集約した表] 

[数値又は製品間に差がある場合の,統計的な意味] 

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26 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

序文 

詳細な製品説明 

[製品の正式名称,及びリリース又はバージョン] 

[評価された製品の部分の記述] 

[製品の想定される利用者数] 

[製品によって提供される支援技術] 

[製品の利用が想定される物理環境,及び社会環境の記述] 

[製品によって支援される作業の種類] 

試験目的 

[対象となる領域に関する全ての試験目的の記載] 

[利用者が直接的及び間接的に関わる,機能及び構成要素] 

[製品要素に限定した理由] 

方法 

試験参加者 

[試験参加者の総数] 

[ユーザグループが2以上の場合,ユーザグループ区分] 

[ユーザグループの主要特性及び能力] 

[試験参加者を選んだ基準,例えば,必須特性の有無] 

[ユーザ母集団と試験参加者の標本との違い] 

[試験参加者(行)の特性(列)の表] 

特性1 

特性2 

… 

特性N 

試験参加者1 

試験参加者2 

… 

試験参加者N 

[支援技術が必要な利用者の記載] 

27 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

試験における製品利用状況 

[評価を行う利用状況と想定しているものとの違い] 

タスク 

[試験用タスク] 

[試験用シナリオ] 

[タスクが選ばれた理由] 

[タスクの出所] 

[試験参加者に提供されるタスク関連資料] 

[タスクの達成基準又は作業成績基準] 

試験設備 

[評価が実施された場所の種類及び設定] 

[試験結果に影響を与える設備特性又は実験環境] 

試験のコンピュータ環境 

[コンピュータのシステム構成,コンピュータのモデル,OSのバージョン,必要なライブラリ,又は

設定] 

[使用した場合には,ブラウザ名及びバージョン,さらに,関連するプラグインの名前及びバージョン] 

ディスプレイ機器 

[スクリーン上で試験を実施した場合,スクリーンサイズ,解像度,及びカラー設定] 

[紙上で試験を実施した場合,紙のサイズ及び印刷の解像度] 

[視覚インタフェースの要素(例えば,フォント)のサイズが,変更できる場合,試験で利用したサイ

ズ] 

オーディオ機器 

[オーディオ機器を利用した場合,ビットレート(音質を決めるもの),音量などに関する設定方法又は

設定値] 

入力機器 

[入力機器を利用した場合,試験で使われた機器のメーカ及びモデル] 

試験管理者用ツール 

[標準の質問紙を利用した場合,それを記載又は引用] 

[試験を管理する又はデータを記録するためのハードウェア又はソフトウェア] 

実験計画 

[試験設計] 

[独立変数及び制御変数] 

28 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

[制約条件に対して,データを記録するための測定量] 

手続き 

[試験運用上の測定量の定義] 

試験運用上の独立変数又は制御変数の記述 

[タスクの時間制限] 

[試験実施者と試験参加者との関わり方に関する方針及び手続き] 

[試験参加者への挨拶から退出までの流れ] 

[秘密保持契約,同意書の記入,ウォームアップ,タスク前の訓練,及びデブリーフィングの詳細] 

[試験参加者が,自分たちの権利を知り,理解したかどうかの確認] 

[試験セッションの実施及びデータ記録に関する手順] 

[試験セッション中に試験参加者と関わる人の数及び役割] 

[試験環境に,試験の実施に関わりがない人の同席の有無] 

[試験参加者への謝金又は謝礼の有無] 

試験参加者への一般的な教示 

[試験参加者への教示(ここ又は附属書の中に入れる。)] 

[試験参加者が他の人とどのように関わるかについて行った教示] 

試験参加者へのタスクの教示 

[タスク教示の概要] 

使用性測定法 

[有効性の測定法] 

[効率性の測定法] 

[満足性の測定法] 

結果 

データ分析 

[データ収集] 

[データ採点] 

[データ集約] 

[統計分析] 

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29 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

結果の提示 

[タスクごと,又はグループごとの作業成績結果を表す有効性及び効率性の測定量] 

利用者# 

測定量1 

測定量2 

… 

測定量N 

試験参加者1 

試験参加者2 

… 

試験参加者N 

平均 

標準偏差 

最小値 

最大値 

作業成績結果 

[全てのタスクの作業成績結果を表す有効性及び効率性の表] 

利用者# 

総測定量1 

総測定量2 

… 

総測定量N 

試験参加者1 

試験参加者2 

… 

試験参加者N 

平均 

標準偏差 

最小値 

最大値 

[作業成績結果のグラフ] 

[必要に応じた追加の表] 

満足性結果 

[満足性の試験結果の表] 

利用者# 

尺度1 

尺度2 

… 

尺度N 

試験参加者1 

試験参加者2 

… 

試験参加者N 

平均 

標準偏差 

最小値 

最大値 

[満足性の試験結果のグラフ] 

附属書 

[カスタマイズした質問紙(利用した場合)] 

[試験参加者への一般的な教示] 

30 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

[試験参加者へのタスクの教示] 

[リリースノート] 

31 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

参考文献 

[1] American Psychological Association. Ethical Principles in the Conduct of Research with Human Participants. 

1982. 

[2] Brooke, J. (1996). SUS: A “quick and dirty” usability scale, In Jordan, P. W., Thomas, B. T., and Weerdmeester, 

B. A. (Eds.), Usability Evaluation in Industry. UK: Taylor and Francis, pp. 189‒194. 

[3] Chin, J. P., Diehl, V. A., and Norman, K. (1988). Development of an instrument measuring user satisfaction of 

the human-computer interface. In: CHI '88. Conference Proceedings on Human Factors in Computing 

Systems. New York: ACM, pp. 213‒218. 

[4] Dumas, J., and Redish, G. (1999). A Practical Guide to Usability Testing. UK: Intellect. 

[5] ISO/IEC TR 9126-2:2003,Software engineering−Product quality−Part 2: External metrics 

[6] ISO/IEC TR 9126-3:2003,Software engineering−Product quality−Part 3: Internal metrics 

[7] ISO/IEC TR 9126-4:2004,Software engineering−Product quality−Part 4: Quality in use metrics 

[8] JIS Z 8530:2000 人間工学−インタラクティブシステムの人間中心設計プロセス 

注記1 対応国際規格:ISO 13407:1999,Human-centred design processes for interactive systems(IDT) 

注記2 現在は,ISO 9241-210:2010,Ergonomics of human-system interaction−Part 210: Human-centred 

design for interactive systemsへ改正されている。 

[9] JIS X 0133-5:1999 ソフトウェア製品の評価−第5部:評価者のプロセス 

注記1 対応国際規格:ISO/IEC 14598-5:1998,Information technology−Software product evaluation−

Part 5: Process for evaluators(IDT) 

注記2 対応国際規格:ISO/IEC 14598-5:1998は,ISO/IEC 25041:2012,Systems and software engineering 

−Systems and software Quality Requirements and Evaluation (SQuaRE)−Evaluation guide for 

developers, acquirers and independent evaluatorsへ改正されている。 

注記3 ISO/IEC 25041は,JIS X 25041:2015 システム及びソフトウェア製品の品質要求及び評価

(SQuaRE)−開発者,取得者及び独立した評価者のための評価手引に対応している。 

[10] Kirakowski, J. (1996). The software usability measurement inventory: Background and usage. In Jordan, P., 

Thomas, B., and Weerdmeester, B. (Eds.), Usability Evaluation in Industry. UK: Taylor and Francis, pp. 

169-177. 

[11] Lewis, J. R. (1991). Psychometric evaluation of an after-scenario questionnaire for computer usability studies: 

the ASQ. SIGCHI Bulletin, 23(1), 78-81. 

[12] Lewis, J. R. (1995). IBM computer usability satisfaction questionnaires: Psychometric evaluation and 

instructions for use. International Journal of Human-Computer Interaction, 7, 57-78. 

[13] Macleod, M., Bowden, R., Bevan, N. and Curson, I. (1997). The MUSiC Performance Measurement method. 

Behaviour and Information Technology, 16, 279-293. 

[14] Nielsen, J., and Landauer, T. K. (1993). A mathematical model of the finding of usability problems. In: CHI '93. 

Conference Proceedings on Human Factors in Computing Systems. New York: ACM, pp. 206-213. 

[15] Norman, D.A. (1983). Design rules based on analyses of human error. Communications of the ACM, 26(4), 

254-258. 

[16] Rubin, J. (1994). Handbook of Usability Testing: How to Plan, Design, and Conduct Effective Tests. New York: 

32 

X 25062:2017 (ISO/IEC 25062:2006) 

  

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